ETFが上場廃止となるケース


指数に連動するETF(上場投資信託)であっても、上場基準を満たさなくなれば上場廃止となります。
ETFが上場廃止となる原因には、①流動性が低い(取引量が少ない)、②対象とする指数との相関関係が失われている、③提供商品の見直しなどが挙げられます。

証券取引所のホームページから上場廃止にかかわる猶予期間銘柄一覧を閲覧できます。猶予期間を超えてなお上場廃止基準に該当する場合は、上場廃止となります。

①② 流通量が十分にないETFのチャートは、値動きがほとんどなく、注文を出してもなかなか売買が成立しません。こうなると対象指数との連動性も低くなります。
数は多くないですが、実際に上場廃止となったETFのチャートを下記に紹介します。

ケース1:iPath商品指数連動受益証券発行信託(2021)/日足

iPath商品指数連動受益証券発行信託

ケース2:iPath貴金属指数連動受益証券発行信託(2022)

iPath貴金属指数連動受益証券発行信託

 

上場廃止が決定後も、投資家に注意を促し整理取引の機会を与えるために1か月間は整理銘柄に指定されたうえで売買することができます。

③そのほか流動性はあっても、提供商品の見直しの一環として、上場廃止となる場合があります。取引時間終了までに売却せず保有していた株主には、残余財産が分配されます。

事例1: iシェアーズ 先進国株ETF-JDR(MSCIコクサイ) (1581)

iPath貴金属指数連動受益証券発行信託

事例2: iシェアーズ エマージング株ETF-JDR(MSCIエマージングIMI) (1582)

iPath貴金属指数連動受益証券発行信託





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