ETFが上場廃止となるケース


指数に連動するETF(上場投資信託)であっても、上場基準を満たさなくなれば上場廃止となります。
上場廃止の恐れがあるETFは、①流動性が低い(取引量が少ない)、②対象とする指数との相関関係が失われている、などが挙げられます。

証券取引所のホームページから上場廃止にかかわる猶予期間銘柄一覧を閲覧できます。猶予期間を超えてなお上場廃止基準に該当する場合は、上場廃止となります。
流通量が十分にあるETFのチャートからは値動きが確認できますが、流通量が十分にないETFのチャートは、値動きがほとんどなく注文を出してもなかなか売買が成立しません。こうなると対象指数との連動性も低くなります。
数は多くないですが、実際に上場廃止となったETFのチャートを下記に紹介します。

ケース1:iPath商品指数連動受益証券発行信託(2021)/日足

iPath商品指数連動受益証券発行信託

ケース2:iPath貴金属指数連動受益証券発行信託(2022)

iPath貴金属指数連動受益証券発行信託

 

上場廃止が決定後も、投資家に注意を促し整理取引の機会を与えるために1か月間は整理銘柄に指定されたうえで売買することができます。





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