所持金では買えないような価格の株でも、足りない資金を証券会社から借りて買うことができる仕組みが信用買いです。好材料が飛び出して株価が上昇しそうだという時に肝心の資金が不足して現物買いができない時に便利な制度です。信用取引をはじめるには、証券会社で信用取引専用の口座を新しく開設する必要があります。お金を借りることになるので現物取引用の口座を作るときより審査が厳しく、金融機関によっては別途書類審査が必要となる場合があります。
また委託保証金としていくらかのお金を担保に入れる必要があります。信用買いは、委託保証金を担保に入れて、証券会社からお金を借りて株を買い建てる制度です。委託保証金額は、証券会社によって異なります。後述参照。
審査が通って無事に口座が開設できたら、担保として預けたお金の約３倍までの資金を借りることができます。３０万円担保に入れたのであれば、約９０万円まで借りることができます。この借りることのできる限度枠のことを信用枠といいます。また委託保証金として担保に入れることができる対象は現金だけでなく株や債券、投資信託なども担保に入れることができます。ただしこのような代用証券は現金と異なり１００％で評価されるわけではありません。株の場合は株価の約８割程度で信用枠が評価されます。
信用取引が可能な銘柄は、一般的によく利用される制度信用取引において「貸借銘柄」と「信用銘柄」の2つに限定されています。貸借銘柄は信用買いと信用売りの両方が可能な銘柄で、信用銘柄は信用買いのみが可能な銘柄をさします。各証券会社の個別銘柄紹介ページの銘柄名の隣またはその付近に「貸借銘柄」または「信用銘柄」であるかどうかの違いが表示されている場合が多いです。信用取引には制度信用取引のほかに一般信用取引というものもあります。両者の違いはこちらで解説します。また信用取引は、売りから入ることもできます。このような取引を信用売りまたはカラ売りといいます。
建玉（ポジション）の評価額に対する委託保証金の割合のことを委託保証金率といいます。これは委託保証金に対してどれだけの資金を借り入れることができるのかを率で表した数値です。委託保証金が30万円で、委託保証金率が３０％の場合、30万円÷３０％＝１００となり、100万円まで借りることができます。
信用買いすることを業界用語で「買い建てる」といい、信用買いした投資家のことを「買い方」といいます。また買い建てをした株を買建玉といいます。
信用買いしたものの株価が下落してしまい、担保として差し入れている金額が不足すると、証券会社から保証金の追加請求をされることがあります。これを追証（追加保証金）と言います。追証が発生すると、翌々営業日の正午までに不足分を入金しなければなりません。一般的には委託保証金率が２０％から２５％程度を割ると追証が発生します。（証券会社によって異なります。）足りなくなった保証金が入金できない場合、すべての建玉が決済されます。
信用取引では売買の際に発生する委託手数料のほかに、証券会社からお金を借りることになるため、借りた金額に対して発生する金利（日歩ともいう）、信用管理費などが発生します。信用取引の委託手数料は現物取引よりも割安となっています。信託管理費は、事務管理費という名目で発生する費用で１カ月以上建玉を保有している場合に発生します。その他決算期末をまたいだ場合に発生する名義書き換え料もあります。信用買いした銘柄は投資家ではなく証券会社が保有していることになるため、株主優待や配置金などを受け取ることができません。長期間持ち続けていると日歩が膨らんでいきますので、信用取引は短期の売買に向いています。