マテリアルグループ（156a）の沿革

マテリアルグループ(156a)の株価チャート　マテリアルグループ(156a)の業績　親会社と関係会社

２【沿革】

マテリアルグループは、マテリアルグループグループ全体の経営管理を行う持株会社となっております。マテリアルグループグループは、2005年２月に有限会社マテリアル（現株式会社マテリアル）を設立して事業を開始し、2014年８月に持株会社として株式会社LENSを設立、2015年11月に同社をマテリアルグループ株式会社へ商号変更しております。

つきましては、マテリアルグループ（旧株式会社LENS、現マテリアルグループ株式会社）設立前とマテリアルグループ設立以降に分けて沿革を記載し、マテリアルグループ設立前については株式会社マテリアル（旧有限会社マテリアル）の沿革について記載しております。

マテリアルグループ設立前

2005年２月	東義和氏が有限会社マテリアルを設立（東京都世田谷区野沢）。テレビPRを専業に扱う会社として事業を開始。
2007年４月	有限会社マテリアルを株式会社マテリアルに移行するとともに、東京都渋谷区宇田川町へ本社移転。
2011年１月 2011年11月	業務拡大、従業員数の増加に伴い、東京都渋谷区宇田川町から東京都渋谷区桜ヶ丘町へ本社移転。同じく東京都渋谷区桜ヶ丘町から東京都渋谷区恵比寿へ本社移転。
2012年６月	大阪支社を設立。
2013年11月	業務拡大、従業員数の増加に伴い、東京都渋谷区恵比寿から東京都港区赤坂へ本社移転。

マテリアルグループ設立以降

2014年８月	持株会社として株式会社LENS（東京都港区赤坂）を設立。
2015年９月	100％子会社として、広告・PR・Web業界を中心とした人材紹介事業を運営する株式会社マテリアルパートナーズ（現株式会社CONNECTED MATERIAL）を設立。
2015年11月	株式会社LENSをマテリアルグループ株式会社へ商号変更。
2016年８月	業務の拡大、マテリアルグループグループ全体の従業員数の増加に伴い、東京都港区赤坂内で本社移転。
2017年２月	100％子会社として、「Social Video News（ソーシャルビデオニュース）」を運営する株式会社Social Video News（現株式会社CONNECTED MATERIAL）を設立。
2019年２月	株式会社アドバンテッジパートナーズ（本社・東京都港区）が運用受託するファンド所有の戦略PR投資事業有限責任組合が、株式会社マテリアルの創業者である東義和氏よりマテリアルグループ株式会社の株式を取得。東義和氏の代表取締役退任に伴い、青﨑曹がマテリアルグループ株式会社の代表取締役CEOに就任。
2020年３月	株式会社Social Video NewsがSocial Video News事業を株式会社マテリアルに事業譲渡。株式会社Social Video Newsは、「P-NEWS（ピーニュース）」（現「CLOUD PRESS ROOM（クラウドプレスルーム）」）を運営するP-NEWS事業を株式会社FIREBUGから事業譲渡により譲り受け、株式会社P-NEWSへ商号変更。
2020年10月	株式会社P-NEWSを株式会社CONNECTED MATERIALへ商号変更。
2020年11月	「P-NEWS」のサービス及び機能面をアップデートし、「CLOUD PRESS ROOM（クラウドプレスルーム）」と改称してサービス提供を開始。
2021年２月	デジタルマーケティング領域への進出を目的として、株式会社フリップデスク（現株式会社マテリアルデジタル）を子会社化。同社は「Flipdesk（フリップデスク）」等のサービスを提供。また、メディアとのリレーションを強化し、顧客への提供価値の更なる向上を目的として、株式会社ルームズを子会社化。同社は主として映像コンテンツへのプロダクトプレイスメント事業を展開。
2021年７月	クラウドプレスルーム事業と人材紹介事業のより強い連携を目的として、株式会社マテリアルパートナーズが株式会社CONNECTED MATERIALを吸収合併し、株式会社CONNECTED MATERIALへ商号変更。業務の拡大、マテリアルグループグループ全体の従業員の増加に伴い、本社オフィスの増床を実施。
2022年８月	株式交換により、株式会社フリップデスク（現株式会社マテリアルデジタル）、株式会社ルームズを100％子会社化。
2022年11月 2023年７月	PRプラットフォーム事業におけるクラウドプレスルーム事業との連携によって、中小企業・スタートアップ企業のPR・広報の課題を総合的に解決できるサービスを生み出すことを目的として、株式会社PRASを100％子会社化。同社はフリーランサープラットフォームを運営し、主にスタートアップ企業に対してPR・広報支援サービスを提供。「Flipdesk（フリップデスク）」等のサービス提供に加えて、デジタル広告運用支援の拡大に伴い、株式会社フリップデスクの商号を株式会社マテリアルデジタルに変更。
2023年９月	株式会社マテリアルデジタルが、デジタル広告運用支援における提供価値の更なる拡大を目的として、株式会社nano color（ナノカラー）が運営する広告クリエイティブの制作・マーケティング戦略の立案・実行支援を行う事業を事業譲渡により譲り受け。
2023年11月	グローバル案件等における知見の拡充を行い、より幅広い顧客層へのサービス提供を目的として、キャンドルウィック株式会社を100％子会社化。同社は主として海外のブランド・商品等の日本国内のローカライズを支援するPRコンサルティング事業を展開。
2024年３月	東京証券取引所グロース市場に株式を上場。
2024年７月	株式会社CONNECTED MATERIALにて運営していた人材紹介事業を事業譲渡。
2024年９月	業務の拡大、マテリアルグループグループ全体の従業員の増加に伴い、本社オフィスの増床を実施。
2024年12月	株式会社マテリアルがショートドラマを活用したPRサービスの提供を開始。
2025年１月	株式会社マテリアルデジタルがサイバーセキュリティサービス「マモレル」の提供を開始。
2025年６月	PRプラットフォーム事業において、ソーシャルコマースやEコマース支援を行う株式会社マテリアルリンクスが事業を開始。「TikTok Shop」をはじめとしたプラットフォーム及びソーシャルコマース市場へ本格的に参入。 PRコンサルティング事業において、同事業の支援領域の拡大を目的として株式会社エムズアップを100%子会社化（2025年8月31日付で株式会社ルームズに吸収合併）。同社はアイドルグループ等に対してヘアメイクサービスを提供。
2025年８月	デジタルマーケティング事業において、既存事業とのシナジーの創出、広告運用力の強化及び顧客企業への提供価値の向上を目的として株式会社Bridgeを子会社化。同社はインターネット広告の運用及びSEOコンサルサービスを提供。
2025年９月	PRプラットフォーム事業において、ユーザー数の拡大が見込まれるプラットフォームであるTikTokに対する知見や中堅・中小企業を中心とした顧客基盤の獲得を目的として株式会社トレプロを100%子会社化。同社は、求人・集客に特化したTikTokアカウントを設計して運営するサービス「TREND PRODUCE（トレンドプロデュース）」を提供。

※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。