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年月 |
概要 |
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1980年２月 |
愛知県岡崎市舞木町において資本金150万円で技術出版物専業会社として中央立体図株式会社を設立 |
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1984年11月 |
愛知県岡崎市山綱町に本社所在地を移転 |
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1985年４月 |
業務の領域拡大を目的として技術部を新設、専用工作機械設計業務を開始 |
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1986年２月 |
写植業務のコンピュータ化によるドキュメント情報のデータ化、処理の高速化を目的として、電算写植システムを導入 |
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1986年７月 |
設計業務のコンピュータ化を目的として技術部にＣＡＤ（MICRO CADAM）導入 |
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1988年８月 |
愛知県岡崎市舞木町に社屋建設、本社所在地を移転 |
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電算写植部門を分社化、電算写植業務の専業化を目的として、愛知県岡崎市舞木町において資本金1,000万円で株式会社ティーピーエスを設立（出資比率30％） |
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1989年11月 |
愛知県春日井市に名古屋営業所開設 |
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1990年９月 |
広島県広島市南区に株式会社ティーピーエス広島支社開設 |
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1992年７月 |
電子出版業務を開始 |
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1994年７月 |
カラー印刷物の製版作業をコンピュータ化することにより、製版作業を効率化することを目的として、カラーマネージメントシステムを導入 |
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1996年４月 |
３次元ＣＧ（コンピュータ・グラフィクス）作成用に３Ｄ画像処理ワークステーションを導入 |
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1996年９月 |
奈良県大和郡山市に株式会社ティーピーエス奈良営業所（2005年１月に奈良支社に名称変更）を開設 |
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1998年６月 |
設計データの三次元化を目的として、３Ｄ―ＣＡＤシステムを導入 |
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栃木県宇都宮市に株式会社ティーピーエス宇都宮出張所を開設 |
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2000年10月 |
長野県松本市に松本支社を開設 |
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2001年５月 |
名古屋市中村区に名古屋営業所を移転、名称を名古屋支社に変更 |
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2003年11月 |
環境マネジメントシステムの国際規格ISO14001を本社、名古屋支社、松本支社で取得 |
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2004年３月 |
環境マネジメントシステムの国際規格ISO14001を株式会社ティーピーエス本社、広島支社、奈良営業所で取得 |
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2004年６月 |
資本関係の整理のため、株式会社ティーピーエスを子会社化（出資比率100％） |
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2005年１月 |
組織の効率的な運営のために株式会社ティーピーエスを吸収合併 |
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商号をＣＤＳ株式会社に変更 |
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2005年４月 |
東京都港区に東京支社を開設 |
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2005年12月 |
株式会社エムエムシーコンピュータリサーチ（2006年１月に株式会社ＭＣＯＲに商号変更）の株式を取得（出資比率100％）し、技術システム開発事業を開始 |
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2007年12月 |
大阪証券取引所ヘラクレスに株式を上場 |
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2008年３月 |
大阪市北区堂島に関西支社開設 |
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2008年10月 |
株式会社バイナスの株式を取得（出資比率100％） |
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2008年12月 |
SAS SB Traduction（フランス）の株式を取得（出資比率51％） |
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2010年７月 |
SAS SB Traduction（フランス）の株式を追加取得（出資比率100％） |
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2010年８月 |
株式会社東輪堂の株式を取得（出資比率100％） |
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2010年10月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併（2010年４月）に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ市場に上場 |
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2011年７月 |
株式会社パイオニアメディアクリエイツ（2011年７月に株式会社ＰＭＣに商号変更）の株式を取得（出資比率100％） |
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2011年11月 |
名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場 |
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2012年９月 |
東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
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2013年１月 |
普通株式１株を200株に株式分割、単元株制度の導入により１単元の株式数を100株に変更 |
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2013年11月 |
東京証券取引所市場第一部、名古屋証券取引所市場第一部に株式を上場 |
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2014年４月 |
愛知県稲沢市に株式会社バイナス工場を建設、操業開始 |
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2017年５月 |
愛知県岡崎市に株式会社ＭＣＯＲ社屋建設 |
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2019年12月 |
愛知県稲沢市に株式会社バイナス第２工場竣工 |
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2020年９月 |
名古屋市西区名駅一丁目に名古屋支社を移転 |
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年月 |
概要 |
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2022年１月 |
名古屋支社の名称を名古屋オフィスに変更し、中日本第１支社、中日本第２支社を設立 |
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2022年４月 |
東京証券取引所、名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所スタンダード市場、名古屋証券取引所プレミア市場へ上場区分変更 |
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2024年１月 |
組織変更に伴いドキュメンテーション事業を技術情報ソリューション事業、エンジニアリング事業をＦＡロボットソリューション事業、技術システム事業をデジタルソリューション事業に名称変更 |
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技術部を中日本第３支社とし、技術情報ソリューション事業へ移管 |
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2025年10月 |
松本支社を松本オフィス、広島支社を広島オフィスへ名称を変更 |
※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。
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