ピエトロ（2818）の事業内容、事業の状況や経営戦略、事業等のリスクについて

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ピエトロ(2818)の株価チャート　ピエトロ(2818)の業績　沿革　役員の経歴や変遷

３【事業の内容】ピエトログループは、ピエトロ、子会社２社及びその他の関係会社１社で構成されており、各種ドレッシング・ソース等の食品の製造販売、パスタ料理をメインとしたレストランの経営を主要な事業としています。ピエトログループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりです。なお、その他の関係会社とは、下記のセグメントのうち、商品事業との間で原材料の購入、製品の販売を行うとともに、その他の事業において建物の賃貸を行っています。 (1) 商品事業ピエトロ、PIETRO NORTH AMERICA，INC.（連結子会社：米国フロリダ州）は、商品事業としてドレッシング・ソース類の製造販売を行っています。ピエトロの主力製品であるピエトロドレッシング和風しょうゆは、生の素材を生かす製法による非加熱処理の生タイプドレッシングで、独特のまろやかな醤油味の和風風味と手作りの高級感を特徴としています。また、顧客の食生活の多様化や健康志向に対応するため、カロリー、油分カットのグリーンの他、季節限定フレーバー等の各種ドレッシングやパスタソース、スープ等の各種レトルト商品、冷凍食品等を製造販売しています。ピエトロドレッシングをはじめピエトロ製品は、厳選した新鮮な原料を使用し、創業当初から変わらない小ロット仕込で美味しさを維持し、また、鮮度保持のため原材料の仕込から出荷までの時間を短くしており、常に「美味しいものづくり」へのこだわりを継続しています。販売先といたしましては、問屋（帳合先）を経由して全国の量販店、スーパーマーケットへの供給が全体の大部分を占めており、他に百貨店、高級食料品店等でも販売しています。(2) 店舗事業ピエトロは、店舗事業としてパスタ専門店を経営しており、直営店、ＦＣ店を国内に展開しています。また、PIETRO A DAYブランド等、様々な商品を取り扱う直販店を国内に展開しています。ピエトロのレストランは、料理のアツアツ感でお客様に美味しいパスタ料理を提供しています。日本人の食の原点はご飯と味噌汁という視点からパスタのコンビネーションを考えて、高菜、納豆、たらこ等の和風素材を取り入れた創業以来のメニューを基に、常に新しいオリジナリティを持たせたメニューの開発を継続しています。また、テイクアウトを主体とするファストフードタイプの業態及びお持ち帰り用パスタ等バラエティ豊かなメニューを提供するMIOMIO（ミオミオ）を展開しています。 〈店舗数の増減〉単位：店舗 前期末増加減少当期末直営店312231ＦＣ店12--12直販店3-21合計462444 （事業系統図）（注）１．※のマークは結合状況を示しています。※１ 連結子会社※２ その他の関係会社

１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在においてピエトログループが判断したものです。(1) 会社の経営の基本方針ピエトログループ経営基本方針・「おいしさ」と「健康」を追い続けます・感謝してお客様を大切にします・新しい食文化を提案します・会社の発展と社員の豊かな暮らしを実現しますこの経営基本方針のもと、創業以来、内食・中食・外食すべての食のシーンにおいて、お客様に満足していただけるよう、新商品や店舗サービスの開発に積極的に取り組んでいます。今後も商品事業及び店舗事業を併せ持つ強みを活かし、「おいしさ」と「健康」にこだわり続けるとともに、日本はもとより海外でも愛される味を追求して豊かな食文化創りに貢献してまいります。(2) 中長期的な会社の経営戦略ピエトログループは、中長期的な企業価値向上、持続的な成長に向け、目標とする経営指標として、営業利益、当期利益に重きを置き、小さくても歩みを止めない「年輪経営」で、着実に緩やかな成長を図るとともに、継続的に増益を達成してまいります。また、価値ある企業として存続し続けるため、お客様、お取引先様、社員、社会の「“未来へ”しあわせ、つながる」企業を目指してまいります。創業当初より大事にしてきた「ファンを大切にする」という理念のもと、ピエトロの強みを伸ばし、ブランド価値を高めていくため、ファンベース経営のさらなる強化、魅力のある商品開発、価値訴求に重点を置いた販売体制の構築を行い、商品事業では、ドレッシングカテゴリーを収益基盤として、事業の多角化に取り組んでまいります。また、店舗事業では、顧客体験の質を高めるとともに利益率の改善を通じた収益力の一層の強化を図ってまいります。(3) 経営環境及び対処すべき課題ピエトロを取り巻く経営環境は、国内人口の減少と少子高齢化、食材、包材価格をはじめ、物流コストや人件費の高騰、金利の上等、本格的なインフレ時代となっています。また、AIの急速な進化に伴う市場動向や消費者行動の変化、予測困難な地政学リスク、気候変動による地球環境問題等、様々な変化が急速に進んでおり、これらの変化にスピーディーかつ臨機応変に対応することが求められます。このような経営環境の中、ピエトログループは、以下の課題に取り組んでまいります。①利益回復に向けての取り組み生産工場におきましては、主に３つの課題を抱えており、工場建屋の老朽化が深刻なこと、事業成長の過程で３箇所に生産拠点が分散しており非効率な生産体制であること、工場スペースの制約により生産能力の増強が困難かつ事業成長の妨げ要因となっていることが挙げられます。これらの課題の解消を図るため、新工場建設に着手し、ようやくこの春に竣工を迎えました。今後、これまでの工場から生産設備の移転・集約を進め、2026年9月に新拠点での本稼働を開始する予定であり、生産効率の改善を図ることで原価低減を実現してまいります。2026年度におきましては、新旧工場の並行稼働を含めた移転コストが発生するため、利益面では赤字となりますが、2027年度以降には、集約によるコスト改善効果が発現し、業績は回復軌道に移行する計画です。 ②中期的成長に向けた事業の多角化への取り組み主力ドレッシング事業への依存度が高い経営リスクを鑑み、より強靭な事業構造への転換を図るため、パスタ、冷凍食品、スープを主力に次ぐ収益の中核を担う事業として成長させるとともに、デリカ・フードサービス事業と海外事業を新たな成長エンジンと位置づけ、経営資源の再配分を進め、事業の多角化に取り組んでまいります。レストラン発の本格派のこだわり商品であるピエトロの強みを活かし、商品開発力と独自のマーケティング・販売力をもって、これらいずれにおいても高付加価値なカテゴリーとして、ニッチ市場でのトップを目指してまいります。新工場の稼働は、既存商品の生産能力の向上に加え、従来では製造困難であった商品カテゴリーの生産にも適応し、ピエトロの中期的成長の土台形成に寄与します。 ③独自のマーケティングとファンベースの推進商品事業と店舗事業を併せ持つピエトロの強みを活かし、レストランを体験型ブランド発信拠点と位置づけたエリアマーケティングを展開してまいります。店舗では、様々なドレッシングやサラダトッピングをお試しいただけるテーブルマーケティングを推進するとともに、未出店地域を中心に年２～３店舗の新規出店を行い、商品事業とのシナジー効果の創出を図ります。ファンベースの推進では、料理教室や地域でのイベントマーケティング、他社とのコラボレーションのほか、SNSや自社ファンサイトでのコミュニティ運営を通じてファンとの双方向コミュニケーションを強化し、併せてリアルイベントの開催など、ファンとの繋がりを深め、ブランド浸透を図ってまいります。さらに、2027年4月には、新工場を活用した複合施設「PIETRO FACTORY PARK」を開業し、工場見学や併設レストランなど、新たなブランド発信拠点とする予定です。 ④人を大切にする経営への取り組み企業価値を継続的に高めるためには、お客様や社会と同じように「社員のしあわせ」の実現が不可欠であり、社員一人ひとりが自らの成長を実感し、活き活きと働くことができる風土と一体感の醸成が、企業活力の向上に資するものと考えています。「会社の総合力は社員の力の総和」、「会社の成長は社員の成長の総和」と考え、一人ひとりが長く活躍できるよう様々な研修や人事制度による成長機会の提供を通じて、物心両面での豊かさを実感できるよう取り組んでまいります。また、性別や採用態様にとらわれない、人財の育成や登用を続けてまいります。 ⑤社会のしあわせ貢献への取り組み気候変動をはじめとする地球環境問題を重要な課題と捉え、環境配慮の取り組みでは2025年度までに自社製品の容器を100％環境配慮型へ切り替える目標を達成しました。今後も環境負荷低減につながる容器・包材などの検討・導入を進めてまいります。なお、自社施設の使用電力を2026年度までに100％再生可能エネルギーへ転換する目標については見直しを行いましたが、引き続き可能な範囲でCO2排出削減に取り組んでまいります。地域社会への取り組みでは、地域や海岸の清掃活動に加え、地元企業との協働による地産地消を推進し、地域の持続的な発展に貢献してまいります。子どもたちの明るい未来を応援する取り組みでは、自社レストランや農園、保育園での食育活動を通じ、食べることの大切さを伝えるなど、物理的な豊かさにとどまらず、心の豊かさにも目を向けた取り組みを継続してまいります。 以上、創業の経営理念を継承しつつ、「しあわせ、つながる」というビジョンを掲げ、ピエトログループを挙げて、業績並びに企業価値の向上に邁進していく所存でございます。

３【事業等のリスク】有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項には、以下のようなものがあります。ピエトログループは、これらのリスクの存在を認識した上で、その発生を未然に防ぎ、かつ、万一発生した場合でも適切に対処するよう努める所存です。なお、文中には将来に関する事項が含まれていますが、当該事項は当連結会計年度末現在においてピエトログループが判断したものです。内的要因(1) 主力製品への依存について商品事業については、非加熱処理による生タイプドレッシングのカテゴリーを築いてきた「ピエトロドレッシング」への依存度が高く、当連結会計年度における商品事業売上高の45.8％を占めています。その製造方法については特許権を保有していないため、競合先の参入の可能性があり、類似商品の販売や低価格商品の販売が行われることにより、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。この高依存体質を脱却し、さらなる収益力の拡大を目指すため、第二の柱であるパスタカテゴリーの強化、成長カテゴリーである冷凍食品、スープ等の育成を行ってまいります。(2) 食品の安全性・安全管理についてピエトログループでは、事業の基盤となる食の「安全と安心」を確保するため、原材料仕入先に対して、毎年「原材料規格書」の提出を求め、さらに納品の都度、品質管理部署においてチェックを行っています。また、容器包材についても、仕入先に「規格書」の提出を求めてチェックを行い、万全の体制で製造に臨んでいます。各店舗では食品衛生管理者を管轄保健所に届け出ています。その上で、各店舗における衛生管理の強化に取り組んでおり、食中毒等の重大事故の未然防止に努めております。しかしながら、万一、食中毒等の衛生問題や表示ミス等による商品事故が発生した場合、企業イメージの失墜や損害賠償金の支払い等によって、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。(3) 生産拠点が集中していることについてピエトロの製品及びレストランで使用しているドレッシング等は、古賀工場（福岡県古賀市）で生産しており、火災及び天災等の事故により当工場の操業が停止した場合、工場の復旧、あるいは代替的な生産拠点を探し、生産ラインを構築するまでの相当期間、生産供給能力が止まってしまう可能性があります。火災及び天災等に備え、利益保険等を付保していますが、その被害の全てが保険により補償されるわけではありません。また、代替的生産拠点の構築が予定通り進まない場合、経営成績と財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。(4) 出店政策について今後も成長力維持のための新規業態も含めた出店を考えていますが、希望する立地条件に適した良好な場所への適時の出店が常に行えるという保証はなく、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。(5) 個人情報の保護についてピエトログループにおいて、お客様、従業員並びに株主の皆様に関する個人情報につきましては、適正に管理し、個人情報の漏洩防止に努めていますが、万一、個人情報が漏洩した場合、社会的信用の失墜、損害賠償金の支払い等により、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。外的要因(1) 市場環境について商品事業では、各種ドレッシング・ソース等の食品の製造販売を行っておりますが、人口の減少や少子高齢化等を背景とし、長期的な国内市場の縮小のリスクがあります。また、店舗事業では、パスタ専門店及びファストフード店の直営店及びＦＣ店、物販商品を取り扱う直販店の店舗展開を行っていますが、成熟市場の中で、ピエトログループにおいてもその影響を受けています。ピエトロはこのような市場において、商品力のさらなる強化、レストラン店舗でのスタッフサービス強化等、業績の伸長を図ってまいりますが、今後、更に競争が激化した場合、経営成績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。 (2) 原材料仕入価格及びエネルギー価格の高騰についてピエトロの製品の原材料の一部には、天候不順やさまざまな疫病の流行、国際的な紛争等により、原油価格・農産物相場・為替相場の影響を受けるものがあります。また、電気やガスといったエネルギー価格も高騰する可能性があります。ピエトログループでは計画的な購買によって原材料等の安定的な調達に努めており、電気やガスといったエネルギーは供給会社との価格交渉を行うとともに、省エネルギー化にも取り組んでおり、費用抑制に努めております。また、価格改定の実施や生産性向上等により収益性向上に努めておりますが、それらの価格が著しく上昇した場合、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。食用油については、油脂、大豆及び菜種等への需給逼迫や円安の影響により2021年度から2022年度にかけて高騰しました。高騰を受け、価格改定の実施や生産性向上等による収益性向上を図っておりますが、今後、更に高騰した場合、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。(3) 店舗の賃借物件への依存についてピエトログループは、店舗の土地建物のほとんどを賃借しており、これらの賃借料については、賃借期間中、固定額を支払う契約と入居店舗の売上により変動するものがあります。なお、これら物件の賃借期間はまちまちであり、ピエトログループの事情で自由に契約更新や解約ができないものがあります。また、新規出店の際には対象物件の権利関係等の確認を十分に行っていますが、不動産賃貸借契約の開始に当たり、賃貸人に対して預託金を差し入れており、倒産その他賃貸人に生じた事由により預託金の全部又は一部が回収できなくなる可能性があります。その場合、経営成績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。(4) 情報管理、システムのリスクについてピエトログループは、開発・生産・販売・物流等の情報について適切なシステム管理体制を目指し運営しています。また、重要な情報の紛失、誤用、改ざん等を防止するため、システムを含め情報管理に対して万全なセキュリティ対策を目指しています。しかし、情報への不正アクセスや予測不能のウイルスの侵入、ＳＮＳ上でのコメントその他火災や天災等不測事態の発生により、社会に対する信用低下やシステムが一定期間使用できなくなった場合には、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。その他(1) 天候の影響について主力製品のドレッシングは、主にご家庭での生野菜の「サラダ」にかけてご利用いただいていますが、猛暑・台風・厳冬等の天候要因により、野菜の品薄・高騰が起こった場合、消費が減退し、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。(2) 固定資産の減損についてピエトログループは、事業の用に供する不動産をはじめとする様々な資産を所有しております。これらの資産は時価の下落や収益性の低下、店舗立地環境の変化等により不採算となり、収益改善の見通しが困難となった場合、固定資産減損損失が発生し、経営成績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。(3) 法的規制についてピエトログループは、「食品衛生法」「食品リサイクル法」「容器包装リサイクル法」等の法的規制を受けています。これらの法的規制が強化された場合は、法的規制に対応するための追加費用が発生することにより、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。(4) 感染症拡大のリスク様々な感染症の世界的な感染拡大により、商品事業では原材料調達の遅延や生産の停滞等のリスクが懸念されますが、食品メーカーとして安定的な生産・供給に向けて取り組んでまいります。店舗事業におきましては、外出自粛などによる来客数の減少等のリスクが懸念されますが、国や自治体の指示・ガイドラインに従い徹底的な衛生管理を行った店舗運営を行ってまいります。本社等のオフィス業務につきましても、リモート勤務の活用を継続してまいります。しかしながら、新たな感染症が拡大した場合には、ピエトログループの業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。 (5) 新工場建設に係る設備投資の効果の発現についてピエトログループは収益の維持・向上を目指し、安定供給体制の構築及び業務効率の改善等の効果やその発現までの期間を勘案した設備投資計画に基づいて、新工場建設に係る設備投資を実行しております。しかし、計画通りの設備投資の効果が発現されない場合、経営成績と財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。(6) 資金調達のリスクピエトログループは設備投資計画に基づき、必要資金を営業活動から得られるキャッシュ・フロー、金融機関からの借入、株式の発行等による資本市場からの資金調達により手当てをしております。また、新工場建設にあたっては、株式発行に加えて、金融機関からの借入により必要資金の手当てを行っております。そのため、一定程度の支払金利の増大が見込まれております。資金調達手段の多様化や固定金利での借入等により資金調達リスクの低減に努めておりますが、国内外の経済情勢により、ピエトログループの営業活動から得られるキャッシュ・フローの減少や金融機関の貸出姿勢の悪化、金利上昇による支払利息の増大等により経営成績と財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。また、ピエトログループの借入金のうち、シンジケートローン形式による融資契約及び同形式によるコミットメントライン契約に基づく借入金については、財務制限条項が付されております。これに抵触した場合、貸付人の請求があれば本契約上の期限の利益を失うため、ただちに債務の弁済をするための資金の確保が必要となり、ピエトログループの財政状況及び資金繰りに影響を及ぼす可能性があります。(7) 人財獲得のリスクピエトログループは、着実に成長する年輪経営を掲げており、無理な事業計画による採用はせず、優秀な人財の長期的な確保に向けて、魅力ある風土形成を進めておりますが、店舗及び製造現場においては多数のパート・アルバイト社員を雇用しており、日本国内において少子高齢化による労働人口の減少が進んでおりますので、今後、人財獲得競争の激化が一層進んでいくことが想定され、正社員を含めて適切な人財を確保できなかった場合には、ピエトログループの業績に影響を及ぼす可能性があります。