日本基礎技術株式会社（1914）の政策保有株式｜政策保有株式（EDINET）データ検索

	提出日 ▲	提出会社	証券コード	区分	保有目的の区分 ?	銘柄名	銘柄コード	持合い	株式数	貸借対照表計上額(円)
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	日本国土開発（株）	1887	🔁 相互保有	2,900,000	1,539,900,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00059 前事業年度株式数 2,900,000 前事業年度計上額 1,925,600,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1887も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）安藤・間	1719	→ 一方向	298,195	205,456,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00317 前事業年度株式数 292,732 前事業年度計上額 216,915,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは1719による1914の保有は確認できません（一方向）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）タクマ	6013	🔁 相互保有	167,000	200,734,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01469 前事業年度株式数 167,000 前事業年度計上額 220,607,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6013も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	大成建設（株）	1801	→ 一方向	53,436	176,606,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00052 前事業年度株式数 51,204 前事業年度計上額 263,189,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは1801による1914の保有は確認できません（一方向）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	丸全昭和運輸（株）	9068	🔁 相互保有	67,000	160,063,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04178 前事業年度株式数 37,000 前事業年度計上額 111,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２(株式数が増加した理由）事業シナジー効果を高めるための買い増し発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9068も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）ケー・エフ・シー	3420	🔁 相互保有	75,000	126,000,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02876 前事業年度株式数 75,000 前事業年度計上額 127,500,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（3420も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	明星工業（株）	1976	🔁 相互保有	171,000	125,514,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00161 前事業年度株式数 171,000 前事業年度計上額 127,737,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1976も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）鶴見製作所	6351	🔁 相互保有	58,200	112,966,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01662 前事業年度株式数 58,200 前事業年度計上額 115,410,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6351も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）淀川製鋼所	5451	→ 一方向	42,600	75,274,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01247 前事業年度株式数 42,600 前事業年度計上額 87,500,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは5451による1914の保有は確認できません（一方向）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）建設技術研究所	9621	🔁 相互保有	44,800	75,040,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04903 前事業年度株式数 44,800 前事業年度計上額 67,468,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9621も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）日阪製作所	6247	🔁 相互保有	94,000	69,372,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01643 前事業年度株式数 94,000 前事業年度計上額 86,104,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6247も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）オリバー	7959	🔁 相互保有	21,000	67,935,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02401 前事業年度株式数 21,000 前事業年度計上額 44,940,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7959も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）りそなホールディングス	8308	🔁 相互保有	155,900	50,698,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03610 前事業年度株式数 155,900 前事業年度計上額 74,832,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8308も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	新日本理化（株）	4406	🔁 相互保有	316,800	49,104,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00882 前事業年度株式数 316,800 前事業年度計上額 66,211,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（4406も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	野村ホールディングス（株）	8604	→ 一方向	100,000	45,780,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03752 前事業年度株式数 100,000 前事業年度計上額 40,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは8604による1914の保有は確認できません（一方向）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	オカダアイヨン（株）	6294	🔁 相互保有	53,500	44,993,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01696 前事業年度株式数 53,500 前事業年度計上額 70,192,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6294も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）ほくほくフィナンシャルグループ	8377	🔁 相互保有	45,200	43,753,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03618 前事業年度株式数 45,200 前事業年度計上額 52,115,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8377も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	日亜鋼業（株）	5658	→ 一方向	119,000	33,558,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01287 前事業年度株式数 119,000 前事業年度計上額 40,698,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは5658による1914の保有は確認できません（一方向）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	中外炉工業（株）	1964	🔁 相互保有	22,600	33,176,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00119 前事業年度株式数 22,600 前事業年度計上額 39,617,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1964も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	三京化成（株）	8138	🔁 相互保有	10,600	24,994,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02658 前事業年度株式数 10,600 前事業年度計上額 29,574,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8138も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）岡三証券グループ	8609	→ 一方向	50,000	17,100,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03756 前事業年度株式数 50,000 前事業年度計上額 20,550,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは8609による1914の保有は確認できません（一方向）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	飛島建設（株）	1805	→ 一方向	14,951	14,996,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00063 前事業年度株式数 13,602 前事業年度計上額 18,308,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは1805による1914の保有は確認できません（一方向）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	扶桑薬品工業（株）	4538	→ 一方向	5,100	10,674,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00953 前事業年度株式数 24,000 前事業年度計上額 60,720,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは4538による1914の保有は確認できません（一方向）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	ＯＫＫ（株）	6205	🔁 相互保有	20,200	9,231,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01516 前事業年度株式数 20,200 前事業年度計上額 16,362,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6205も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）奥村組	1833	→ 一方向	3,998	8,987,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00083 前事業年度株式数 3,998 前事業年度計上額 14,052,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは1833による1914の保有は確認できません（一方向）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）大林組	1802	→ 一方向	7,161	6,631,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00055 前事業年度株式数 6,590 前事業年度計上額 7,342,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは1802による1914の保有は確認できません（一方向）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	佐田建設（株）	1826	→ 一方向	20,000	6,520,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00121 前事業年度株式数 20,000 前事業年度計上額 7,740,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは1826による1914の保有は確認できません（一方向）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	東海リース（株）	9761	🔁 相互保有	4,356	5,536,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04800 前事業年度株式数 4,356 前事業年度計上額 7,139,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9761も1914を保有）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	ライト工業（株）	1926	→ 一方向	3,300	4,049,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00098 前事業年度株式数 3,300 前事業年度計上額 4,923,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは1926による1914の保有は確認できません（一方向）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	三井住友建設（株）	1821	→ 一方向	6,131	2,924,000
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00085 前事業年度株式数 4,955 前事業年度計上額 3,820,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは1821による1914の保有は確認できません（一方向）
	2020-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）ミライト・ホールディングス	1417	→ 一方向	0	0
書類ID S100J4KM EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2019-04-01 〜 2020-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 30 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,347,572,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E24558 前事業年度株式数 8,893 前事業年度計上額 14,379,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無無データ年度 2020 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和２年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。持ち合い → 現時点のデータでは1417による1914の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	日本国土開発（株）	1887	🔁 相互保有	2,900,000	1,783,500,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00059 前事業年度株式数 2,900,000 前事業年度計上額 1,539,900,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1887も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）タクマ	6013	🔁 相互保有	167,000	400,299,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01469 前事業年度株式数 167,000 前事業年度計上額 200,734,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6013も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）安藤・間	1719	→ 一方向	304,973	258,922,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00317 前事業年度株式数 298,195 前事業年度計上額 205,456,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1719による1914の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	大成建設（株）	1801	→ 一方向	55,931	238,829,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00052 前事業年度株式数 53,436 前事業年度計上額 176,606,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1801による1914の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	丸全昭和運輸（株）	9068	🔁 相互保有	67,000	217,415,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04178 前事業年度株式数 67,000 前事業年度計上額 160,063,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9068も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）ケー・エフ・シー	3420	🔁 相互保有	75,000	157,500,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02876 前事業年度株式数 75,000 前事業年度計上額 126,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（3420も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	明星工業（株）	1976	🔁 相互保有	171,000	132,525,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00161 前事業年度株式数 171,000 前事業年度計上額 125,514,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1976も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）建設技術研究所	9621	🔁 相互保有	44,800	112,896,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04903 前事業年度株式数 44,800 前事業年度計上額 75,040,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9621も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）鶴見製作所	6351	🔁 相互保有	58,200	105,633,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01662 前事業年度株式数 58,200 前事業年度計上額 112,966,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6351も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）淀川製鋼所	5451	→ 一方向	42,600	104,412,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01247 前事業年度株式数 42,600 前事業年度計上額 75,274,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは5451による1914の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	新日本理化（株）	4406	🔁 相互保有	316,800	92,822,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00882 前事業年度株式数 316,800 前事業年度計上額 49,104,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（4406も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）日阪製作所	6247	🔁 相互保有	94,000	79,806,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01643 前事業年度株式数 94,000 前事業年度計上額 69,372,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6247も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）りそなホールディングス	8308	🔁 相互保有	155,900	72,462,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03610 前事業年度株式数 155,900 前事業年度計上額 50,698,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無無（注）３データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8308も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	オカダアイヨン（株）	6294	🔁 相互保有	53,500	69,978,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01696 前事業年度株式数 53,500 前事業年度計上額 44,993,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6294も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）オリバー	7959	🔁 相互保有	21,000	60,942,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02401 前事業年度株式数 21,000 前事業年度計上額 67,935,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7959も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	野村ホールディングス（株）	8604	→ 一方向	100,000	58,140,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03752 前事業年度株式数 100,000 前事業年度計上額 45,780,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは8604による1914の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	中外炉工業（株）	1964	🔁 相互保有	22,600	47,912,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00119 前事業年度株式数 22,600 前事業年度計上額 33,176,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1964も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）ほくほくフィナンシャルグループ	8377	🔁 相互保有	45,200	46,510,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03618 前事業年度株式数 45,200 前事業年度計上額 43,753,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無無（注）３データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8377も1914を保有）
	2021-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	日亜鋼業（株）	5658	→ 一方向	119,000	39,151,000
書類ID S100LVJ2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 29 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,206,453,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01287 前事業年度株式数 119,000 前事業年度計上額 33,558,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）２発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会等において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和３年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは5658による1914の保有は確認できません（一方向）

※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。