日本基礎技術株式会社（1914）の政策保有株式｜政策保有株式（EDINET）データ検索

	提出日 ▼	提出会社	証券コード	区分	保有目的の区分 ?	銘柄名	銘柄コード	持合い	株式数	貸借対照表計上額(円)
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	飛島建設（株）	1805	→ 一方向	21,767	32,520,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00063 前事業年度株式数 20,143 前事業年度計上額 21,231,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1805による1914の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	三京化成（株）	8138	🔁 相互保有	10,600	34,397,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02658 前事業年度株式数 10,600 前事業年度計上額 38,531,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8138も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	日亜鋼業（株）	5658	→ 一方向	119,000	39,627,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01287 前事業年度株式数 119,000 前事業年度計上額 35,105,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは5658による1914の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）岡三証券グループ	8609	→ 一方向	50,000	40,850,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03756 前事業年度株式数 50,000 前事業年度計上額 23,550,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは8609による1914の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	新日本理化（株）	4406	🔁 相互保有	316,800	59,875,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00882 前事業年度株式数 316,800 前事業年度計上額 66,844,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（4406も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	中外炉工業（株）	1964	🔁 相互保有	22,600	70,399,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00119 前事業年度株式数 22,600 前事業年度計上額 41,855,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）当社グループの中長期的な企業価値の向上のために保有していたが、今後市場環境も考慮しつつ売却を含めて検討予定（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1964も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）ほくほくフィナンシャルグループ	8377	🔁 相互保有	45,200	87,597,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03618 前事業年度株式数 45,200 前事業年度計上額 41,810,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8377も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）日阪製作所	6247	🔁 相互保有	94,000	95,786,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01643 前事業年度株式数 94,000 前事業年度計上額 83,942,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）当社グループの中長期的な企業価値の向上のために保有していたが、今後市場環境も考慮しつつ売却を含めて検討予定（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6247も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	野村ホールディングス（株）	8604	→ 一方向	100,000	97,760,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03752 前事業年度株式数 100,000 前事業年度計上額 50,970,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは8604による1914の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）ケー・エフ・シー	3420	🔁 相互保有	75,000	112,425,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02876 前事業年度株式数 75,000 前事業年度計上額 96,525,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（3420も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）りそなホールディングス	8308	🔁 相互保有	155,900	148,151,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03610 前事業年度株式数 155,900 前事業年度計上額 99,698,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8308も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	オカダアイヨン（株）	6294	🔁 相互保有	53,500	168,257,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01696 前事業年度株式数 53,500 前事業年度計上額 95,069,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6294も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）淀川製鋼所	5451	→ 一方向	42,600	194,469,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01247 前事業年度株式数 42,600 前事業年度計上額 115,744,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）当社グループの中長期的な企業価値の向上のために保有していたが、今後市場環境も考慮しつつ売却を含めて検討予定（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは5451による1914の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）鶴見製作所	6351	🔁 相互保有	58,200	217,959,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01662 前事業年度株式数 58,200 前事業年度計上額 120,648,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6351も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	明星工業（株）	1976	🔁 相互保有	171,000	224,523,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00161 前事業年度株式数 171,000 前事業年度計上額 132,354,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1976も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）建設技術研究所	9621	🔁 相互保有	44,800	227,584,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04903 前事業年度株式数 44,800 前事業年度計上額 135,296,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9621も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	丸全昭和運輸（株）	9068	🔁 相互保有	67,000	313,560,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04178 前事業年度株式数 67,000 前事業年度計上額 215,740,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9068も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）タクマ	6013	🔁 相互保有	167,000	317,968,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01469 前事業年度株式数 167,000 前事業年度計上額 221,609,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6013も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	大成建設（株）	1801	→ 一方向	63,096	354,600,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00052 前事業年度株式数 61,045 前事業年度計上額 249,979,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1801による1914の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）安藤・間	1719	→ 一方向	325,630	386,197,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00317 前事業年度株式数 318,525 前事業年度計上額 272,657,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1719による1914の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	日本国土開発（株）	1887	🔁 相互保有	2,900,000	1,557,300,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00059 前事業年度株式数 2,900,000 前事業年度計上額 1,751,600,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1887も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	三井住友建設（株）	1821	→ 一方向	10,929	4,196,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00085 前事業年度株式数 9,213 前事業年度計上額 3,842,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1821による1914の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	東海リース（株）	9761	🔁 相互保有	4,356	5,771,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04800 前事業年度株式数 4,356 前事業年度計上額 6,782,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9761も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	ライト工業（株）	1926	→ 一方向	3,300	6,438,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00098 前事業年度株式数 3,300 前事業年度計上額 6,444,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1926による1914の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）大林組	1802	→ 一方向	9,209	9,329,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00055 前事業年度株式数 8,503 前事業年度計上額 7,653,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1802による1914の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	佐田建設（株）	1826	→ 一方向	20,000	9,800,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00121 前事業年度株式数 20,000 前事業年度計上額 9,240,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1826による1914の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）奥村組	1833	→ 一方向	3,998	12,513,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00083 前事業年度株式数 3,998 前事業年度計上額 11,874,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1833による1914の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	飛島建設（株）	1805	→ 一方向	20,143	21,231,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00063 前事業年度株式数 18,310 前事業年度計上額 18,896,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1805による1914の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）岡三証券グループ	8609	→ 一方向	50,000	23,550,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03756 前事業年度株式数 50,000 前事業年度計上額 18,500,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは8609による1914の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	日亜鋼業（株）	5658	→ 一方向	119,000	35,105,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01287 前事業年度株式数 119,000 前事業年度計上額 32,011,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは5658による1914の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	三京化成（株）	8138	🔁 相互保有	10,600	38,531,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02658 前事業年度株式数 10,600 前事業年度計上額 34,980,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8138も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）ほくほくフィナンシャルグループ	8377	🔁 相互保有	45,200	41,810,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03618 前事業年度株式数 45,200 前事業年度計上額 40,363,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8377も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	中外炉工業（株）	1964	🔁 相互保有	22,600	41,855,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00119 前事業年度株式数 22,600 前事業年度計上額 36,273,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1964も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	野村ホールディングス（株）	8604	→ 一方向	100,000	50,970,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03752 前事業年度株式数 100,000 前事業年度計上額 51,520,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは8604による1914の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	新日本理化（株）	4406	🔁 相互保有	316,800	66,844,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00882 前事業年度株式数 316,800 前事業年度計上額 76,665,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（4406も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）日阪製作所	6247	🔁 相互保有	94,000	83,942,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01643 前事業年度株式数 94,000 前事業年度計上額 74,636,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6247も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	オカダアイヨン（株）	6294	🔁 相互保有	53,500	95,069,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01696 前事業年度株式数 53,500 前事業年度計上額 76,986,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6294も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）ケー・エフ・シー	3420	🔁 相互保有	75,000	96,525,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02876 前事業年度株式数 75,000 前事業年度計上額 136,575,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（3420も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）りそなホールディングス	8308	🔁 相互保有	155,900	99,698,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03610 前事業年度株式数 155,900 前事業年度計上額 81,707,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8308も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）淀川製鋼所	5451	→ 一方向	42,600	115,744,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01247 前事業年度株式数 42,600 前事業年度計上額 111,952,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）当社グループの中長期的な企業価値の向上のために保有していたが、今後市場環境も考慮しつつ売却を含めて検討予定（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは5451による1914の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）鶴見製作所	6351	🔁 相互保有	58,200	120,648,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01662 前事業年度株式数 58,200 前事業年度計上額 105,865,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6351も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	明星工業（株）	1976	🔁 相互保有	171,000	132,354,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00161 前事業年度株式数 171,000 前事業年度計上額 117,990,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1976も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）建設技術研究所	9621	🔁 相互保有	44,800	135,296,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04903 前事業年度株式数 44,800 前事業年度計上額 102,009,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9621も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	丸全昭和運輸（株）	9068	🔁 相互保有	67,000	215,740,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04178 前事業年度株式数 67,000 前事業年度計上額 212,055,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9068も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）タクマ	6013	🔁 相互保有	167,000	221,609,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01469 前事業年度株式数 167,000 前事業年度計上額 238,643,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6013も1914を保有）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	大成建設（株）	1801	→ 一方向	61,045	249,979,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00052 前事業年度株式数 58,629 前事業年度計上額 207,253,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1801による1914の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）安藤・間	1719	→ 一方向	318,525	272,657,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00317 前事業年度株式数 311,221 前事業年度計上額 281,344,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1719による1914の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	日本国土開発（株）	1887	🔁 相互保有	2,900,000	1,751,600,000
書類ID S100RAYB EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,958,810,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00059 前事業年度株式数 2,900,000 前事業年度計上額 1,600,800,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和５年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1887も1914を保有）
	2022-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）オリバー	7959	🔁 相互保有	0	0
書類ID S100OM6M EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,702,864,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02401 前事業年度株式数 21,000 前事業年度計上額 60,942,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当事業年度において、保有全株式を売却している。発行会社による保有の有無無データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和４年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7959も1914を保有）
	2022-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	ＯＫＫ（株）	6205	🔁 相互保有	0	0
書類ID S100OM6M EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 3,702,864,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01516 前事業年度株式数 20,200 前事業年度計上額 9,292,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当事業年度において、保有全株式を売却している。発行会社による保有の有無無データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１．「－」は、当該銘柄を保有していないことを示している。２．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和４年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。３．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6205も1914を保有）

※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。