日本基礎技術株式会社（1914）の政策保有株式｜政策保有株式（EDINET）データ検索

	提出日 ▼	提出会社	証券コード	区分	保有目的の区分 ?	銘柄名	銘柄コード	持合い	株式数	貸借対照表計上額(円)
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	東海リース（株）	9761	🔁 相互保有	4,356	10,480,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04800 前事業年度株式数 4,356 前事業年度計上額 9,234,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9761も1914を保有）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	ライト工業（株）	1926	→ 一方向	3,300	12,639,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00098 前事業年度株式数 3,300 前事業年度計上額 8,124,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1926による1914の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	佐田建設（株）	1826	→ 一方向	20,000	21,600,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00121 前事業年度株式数 20,000 前事業年度計上額 21,940,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1826による1914の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）奥村組	1833	→ 一方向	3,998	25,267,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00083 前事業年度株式数 3,998 前事業年度計上額 16,971,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1833による1914の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）大林組	1802	→ 一方向	10,573	39,713,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00055 前事業年度株式数 10,241 前事業年度計上額 20,318,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1802による1914の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）岡三証券グループ	8609	→ 一方向	50,000	41,050,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03756 前事業年度株式数 50,000 前事業年度計上額 33,150,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは8609による1914の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	三京化成（株）	8138	🔁 相互保有	10,600	44,043,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02658 前事業年度株式数 10,600 前事業年度計上額 35,775,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8138も1914を保有）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	飛島ホールディングス（株）	256A	→ 一方向	25,001	52,003,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E39785 前事業年度株式数 23,382 前事業年度計上額 38,464,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは256Aによる1914の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	オカダアイヨン（株）	6294	🔁 相互保有	53,500	116,630,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01696 前事業年度株式数 53,500 前事業年度計上額 101,917,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6294も1914を保有）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）ケー・エフ・シー	3420	🔁 相互保有	75,000	117,000,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02876 前事業年度株式数 75,000 前事業年度計上額 100,275,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（3420も1914を保有）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	野村ホールディングス（株）	8604	→ 一方向	100,000	120,400,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03752 前事業年度株式数 100,000 前事業年度計上額 90,820,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは8604による1914の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）鶴見製作所	6351	🔁 相互保有	116,400	238,969,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01662 前事業年度株式数 58,200 前事業年度計上額 180,420,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）株式分割のため発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6351も1914を保有）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）ほくほくフィナンシャルグループ	8377	🔁 相互保有	45,200	263,832,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03618 前事業年度株式数 45,200 前事業年度計上額 116,073,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8377も1914を保有）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）りそなホールディングス	8308	🔁 相互保有	155,900	268,537,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03610 前事業年度株式数 155,900 前事業年度計上額 200,643,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8308も1914を保有）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）建設技術研究所	9621	🔁 相互保有	89,600	271,040,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04903 前事業年度株式数 89,600 前事業年度計上額 211,904,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有目的）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9621も1914を保有）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	明星工業（株）	1976	🔁 相互保有	171,000	293,607,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00161 前事業年度株式数 171,000 前事業年度計上額 221,274,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1976も1914を保有）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	丸全昭和運輸（株）	9068	🔁 相互保有	67,000	550,740,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04178 前事業年度株式数 67,000 前事業年度計上額 402,670,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9068も1914を保有）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）安藤・間	1719	→ 一方向	341,060	665,750,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00317 前事業年度株式数 333,472 前事業年度計上額 455,523,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1719による1914の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	大成建設（株）	1801	→ 一方向	66,456	1,066,967,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00052 前事業年度株式数 64,733 前事業年度計上額 427,824,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1801による1914の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-22	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	日本国土開発（株）	1887	🔁 相互保有	2,900,000	1,664,600,000
書類ID S100YGM2 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 20 上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,884,869,000 円非上場銘柄銘柄数 3 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00059 前事業年度株式数 2,900,000 前事業年度計上額 1,473,200,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和８年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1887も1914を保有）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	三井住友建設（株）	1821	→ 一方向	14,638	6,104,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00085 前事業年度株式数 12,782 前事業年度計上額 5,496,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1821による1914の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	ライト工業（株）	1926	→ 一方向	3,300	8,124,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00098 前事業年度株式数 3,300 前事業年度計上額 6,722,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1926による1914の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	東海リース（株）	9761	🔁 相互保有	4,356	9,234,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04800 前事業年度株式数 4,356 前事業年度計上額 6,172,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9761も1914を保有）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）奥村組	1833	→ 一方向	3,998	16,971,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00083 前事業年度株式数 3,998 前事業年度計上額 20,349,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1833による1914の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）大林組	1802	→ 一方向	10,241	20,318,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00055 前事業年度株式数 9,773 前事業年度計上額 18,203,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1802による1914の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	佐田建設（株）	1826	→ 一方向	20,000	21,940,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00121 前事業年度株式数 20,000 前事業年度計上額 15,960,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1826による1914の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）岡三証券グループ	8609	→ 一方向	50,000	33,150,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03756 前事業年度株式数 50,000 前事業年度計上額 40,850,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは8609による1914の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	三京化成（株）	8138	🔁 相互保有	10,600	35,775,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02658 前事業年度株式数 10,600 前事業年度計上額 34,397,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8138も1914を保有）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	日亜鋼業（株）	5658	→ 一方向	119,000	36,890,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01287 前事業年度株式数 119,000 前事業年度計上額 39,627,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは5658による1914の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	飛島ホールディングス（株）	256A	→ 一方向	23,382	38,464,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E39785 前事業年度株式数 21,767 前事業年度計上額 32,520,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは256Aによる1914の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	新日本理化（株）	4406	🔁 相互保有	316,800	60,825,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00882 前事業年度株式数 316,800 前事業年度計上額 59,875,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（4406も1914を保有）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	野村ホールディングス（株）	8604	→ 一方向	100,000	90,820,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03752 前事業年度株式数 100,000 前事業年度計上額 97,760,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは8604による1914の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）ケー・エフ・シー	3420	🔁 相互保有	75,000	100,275,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E02876 前事業年度株式数 75,000 前事業年度計上額 112,425,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（3420も1914を保有）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	オカダアイヨン（株）	6294	🔁 相互保有	53,500	101,917,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01696 前事業年度株式数 53,500 前事業年度計上額 168,257,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6294も1914を保有）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）ほくほくフィナンシャルグループ	8377	🔁 相互保有	45,200	116,073,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03618 前事業年度株式数 45,200 前事業年度計上額 87,597,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8377も1914を保有）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）鶴見製作所	6351	🔁 相互保有	58,200	180,420,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01662 前事業年度株式数 58,200 前事業年度計上額 217,959,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6351も1914を保有）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）りそなホールディングス	8308	🔁 相互保有	155,900	200,643,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E03610 前事業年度株式数 155,900 前事業年度計上額 148,151,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）金融取引の円滑化及び情報収集のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無（注）２データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8308も1914を保有）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）建設技術研究所	9621	🔁 相互保有	89,600	211,904,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04903 前事業年度株式数 44,800 前事業年度計上額 227,584,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有目的）（注）１（株式数が増加した理由）株式分割のため発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9621も1914を保有）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	明星工業（株）	1976	🔁 相互保有	171,000	221,274,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00161 前事業年度株式数 171,000 前事業年度計上額 224,523,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1976も1914を保有）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）タクマ	6013	🔁 相互保有	167,000	306,445,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E01469 前事業年度株式数 167,000 前事業年度計上額 317,968,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）株式の安定化および当社グループの中長期的な企業価値の向上のため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6013も1914を保有）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	丸全昭和運輸（株）	9068	🔁 相互保有	67,000	402,670,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04178 前事業年度株式数 67,000 前事業年度計上額 313,560,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9068も1914を保有）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	大成建設（株）	1801	→ 一方向	64,733	427,824,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00052 前事業年度株式数 63,096 前事業年度計上額 354,600,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1801による1914の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）安藤・間	1719	→ 一方向	333,472	455,523,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00317 前事業年度株式数 325,630 前事業年度計上額 386,197,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1719による1914の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-30	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	日本国土開発（株）	1887	🔁 相互保有	2,900,000	1,473,200,000
書類ID S100W9NY EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 24 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,576,790,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00059 前事業年度株式数 2,900,000 前事業年度計上額 1,557,300,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和７年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1887も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	三井住友建設（株）	1821	→ 一方向	12,782	5,496,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00085 前事業年度株式数 10,929 前事業年度計上額 4,196,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1821による1914の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	東海リース（株）	9761	🔁 相互保有	4,356	6,172,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E04800 前事業年度株式数 4,356 前事業年度計上額 5,771,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9761も1914を保有）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	ライト工業（株）	1926	→ 一方向	3,300	6,722,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00098 前事業年度株式数 3,300 前事業年度計上額 6,438,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1926による1914の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	佐田建設（株）	1826	→ 一方向	20,000	15,960,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00121 前事業年度株式数 20,000 前事業年度計上額 9,800,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1826による1914の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）大林組	1802	→ 一方向	9,773	18,203,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00055 前事業年度株式数 9,209 前事業年度計上額 9,329,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１（株式数が増加した理由）取引先持株会を通じた株式取得のため発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1802による1914の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-28	日本基礎技術株式会社	1914	報告書全体	特定投資株式	（株）奥村組	1833	→ 一方向	3,998	20,349,000
書類ID S100TY29 EDINETコード（提出会社） E00204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体日本基礎技術株式会社（19140）上場銘柄銘柄数 27 上場銘柄貸借対照表計上額合計 4,854,712,000 円非上場銘柄銘柄数 4 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 343,500,000 円銘柄EDINETコード E00083 前事業年度株式数 3,998 前事業年度計上額 12,513,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的（保有目的）事業シナジーが見込めるため（定量的な保有効果）（注）１発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式）（注）１．当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載する。当社は、毎期、取締役会において、個別の政策保有株式について株価の動向および配当金の有無、取引状況を考慮し、政策保有の意義を検証しており、令和６年３月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認している。２．保有先企業は当社の株式を保有していないが、同社子会社が当社の株式を保有している。持ち合い → 現時点のデータでは1833による1914の保有は確認できません（一方向）

※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。