横浜ゴム株式会社（5101）の政策保有株式｜政策保有株式（EDINET）データ検索

	提出日 ▼	提出会社	証券コード	区分	保有目的の区分 ?	銘柄名	銘柄コード	持合い	株式数	貸借対照表計上額(円)
	2024-03-28	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	いすゞ自動車㈱	7202	→ 一方向	350,035	636,000,000
書類ID S100T56Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2023-01-01 〜 2023-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 51 上場銘柄貸借対照表計上額合計 76,496,000,000 円非上場銘柄銘柄数 35 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 489,000,000 円銘柄EDINETコード E02143 前事業年度株式数 500,050 前事業年度計上額 774,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の新車向けタイヤ及び自動車用ホース製品の主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2023年12月31日を基準として、2024年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)３　北海道コカ・コーラボトリング㈱は2023年6月30日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは7202による5101の保有は確認できません（一方向）
	2024-03-28	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	出光興産㈱	5019	→ 一方向	171,200	657,000,000
書類ID S100T56Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2023-01-01 〜 2023-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 51 上場銘柄貸借対照表計上額合計 76,496,000,000 円非上場銘柄銘柄数 35 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 489,000,000 円銘柄EDINETコード E01084 前事業年度株式数 171,200 前事業年度計上額 526,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の市販用タイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2023年12月31日を基準として、2024年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)３　北海道コカ・コーラボトリング㈱は2023年6月30日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは5019による5101の保有は確認できません（一方向）
	2024-03-28	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	神奈川中央交通㈱	9081	🔁 相互保有	240,000	720,000,000
書類ID S100T56Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2023-01-01 〜 2023-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 51 上場銘柄貸借対照表計上額合計 76,496,000,000 円非上場銘柄銘柄数 35 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 489,000,000 円銘柄EDINETコード E04158 前事業年度株式数 240,000 前事業年度計上額 779,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の市販用タイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2023年12月31日を基準として、2024年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)３　北海道コカ・コーラボトリング㈱は2023年6月30日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9081も5101を保有）
	2024-03-28	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ	8306	→ 一方向	636,739	771,000,000
書類ID S100T56Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2023-01-01 〜 2023-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 51 上場銘柄貸借対照表計上額合計 76,496,000,000 円非上場銘柄銘柄数 35 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 489,000,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 636,739 前事業年度計上額 566,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の取引金融機関として、資金調達や資金決済取引等を行っており、財務取引に係る関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2023年12月31日を基準として、2024年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)３　北海道コカ・コーラボトリング㈱は2023年6月30日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは8306による5101の保有は確認できません（一方向）
	2024-03-28	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	古河機械金属㈱	5715	🔁 相互保有	415,475	792,000,000
書類ID S100T56Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2023-01-01 〜 2023-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 51 上場銘柄貸借対照表計上額合計 76,496,000,000 円非上場銘柄銘柄数 35 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 489,000,000 円銘柄EDINETコード E00032 前事業年度株式数 1,341,175 前事業年度計上額 1,697,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の油圧ホース製品の主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。また、当社は古河グループ（古河三水会）の理事会社として、グループ各社それぞれの企業活動の強化促進に努め、活動を通じて有形無形のメリットを享受しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2023年12月31日を基準として、2024年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)３　北海道コカ・コーラボトリング㈱は2023年6月30日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（5715も5101を保有）
	2024-03-28	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	㈱イエローハット	9882	🔁 相互保有	594,158	1,049,000,000
書類ID S100T56Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2023-01-01 〜 2023-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 51 上場銘柄貸借対照表計上額合計 76,496,000,000 円非上場銘柄銘柄数 35 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 489,000,000 円銘柄EDINETコード E02735 前事業年度株式数 594,158 前事業年度計上額 1,066,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の市販用タイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2023年12月31日を基準として、2024年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)３　北海道コカ・コーラボトリング㈱は2023年6月30日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9882も5101を保有）
	2024-03-28	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	三谷商事㈱	8066	🔁 相互保有	619,704	1,208,000,000
書類ID S100T56Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2023-01-01 〜 2023-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 51 上場銘柄貸借対照表計上額合計 76,496,000,000 円非上場銘柄銘柄数 35 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 489,000,000 円銘柄EDINETコード E02602 前事業年度株式数 619,704 前事業年度計上額 801,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の市販用タイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2023年12月31日を基準として、2024年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)３　北海道コカ・コーラボトリング㈱は2023年6月30日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8066も5101を保有）
	2024-03-28	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	㈱ADEKA	4401	🔁 相互保有	443,200	1,272,000,000
書類ID S100T56Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2023-01-01 〜 2023-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 51 上場銘柄貸借対照表計上額合計 76,496,000,000 円非上場銘柄銘柄数 35 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 489,000,000 円銘柄EDINETコード E00878 前事業年度株式数 1,100,600 前事業年度計上額 2,382,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要原料である配合剤の取引先であり、事業の安定的な操業継続等を目的とし、継続保有しております。また、当社は古河グループ（古河三水会）の理事会社として、グループ各社それぞれの企業活動の強化促進に努め、活動を通じて有形無形のメリットを享受しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2023年12月31日を基準として、2024年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)３　北海道コカ・コーラボトリング㈱は2023年6月30日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（4401も5101を保有）
	2024-03-28	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	㈱みずほフィナンシャルグループ	8411	🔁 相互保有	754,693	1,821,000,000
書類ID S100T56Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2023-01-01 〜 2023-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 51 上場銘柄貸借対照表計上額合計 76,496,000,000 円非上場銘柄銘柄数 35 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 489,000,000 円銘柄EDINETコード E03615 前事業年度株式数 754,693 前事業年度計上額 1,401,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の取引金融機関として、資金調達や資金決済取引等を行っており、財務取引に係る関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2023年12月31日を基準として、2024年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)３　北海道コカ・コーラボトリング㈱は2023年6月30日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8411も5101を保有）
	2024-03-28	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	スズキ㈱	7269	🔁 相互保有	576,800	3,480,000,000
書類ID S100T56Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2023-01-01 〜 2023-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 51 上場銘柄貸借対照表計上額合計 76,496,000,000 円非上場銘柄銘柄数 35 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 489,000,000 円銘柄EDINETコード E02167 前事業年度株式数 824,000 前事業年度計上額 3,519,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の新車向けタイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2023年12月31日を基準として、2024年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)３　北海道コカ・コーラボトリング㈱は2023年6月30日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7269も5101を保有）
	2024-03-28	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	本田技研工業㈱(注)２ 📝	7267	🔁 相互保有	6,582,660	9,650,000,000
書類ID S100T56Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2023-01-01 〜 2023-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 51 上場銘柄貸借対照表計上額合計 76,496,000,000 円非上場銘柄銘柄数 35 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 489,000,000 円銘柄EDINETコード E02166 前事業年度株式数 3,134,600 前事業年度計上額 9,504,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）銘柄名の（注）について 📝 注2：本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。保有目的当社の新車向けタイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2023年12月31日を基準として、2024年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)３　北海道コカ・コーラボトリング㈱は2023年6月30日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7267も5101を保有）
	2024-03-28	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	日本ゼオン㈱	4205	🔁 相互保有	12,847,600	16,837,000,000
書類ID S100T56Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2023-01-01 〜 2023-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 51 上場銘柄貸借対照表計上額合計 76,496,000,000 円非上場銘柄銘柄数 35 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 489,000,000 円銘柄EDINETコード E00821 前事業年度株式数 18,757,600 前事業年度計上額 25,060,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要原料である合成ゴムの取引先であり、事業の安定的な操業継続等を目的とし、継続保有しております。また、当社は古河グループ（古河三水会）の理事会社として、グループ各社それぞれの企業活動の強化促進に努め、活動を通じて有形無形のメリットを享受しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2023年12月31日を基準として、2024年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)３　北海道コカ・コーラボトリング㈱は2023年6月30日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（4205も5101を保有）
	2024-03-28	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	トヨタ自動車㈱	7203	🔁 相互保有	12,082,941	31,301,000,000
書類ID S100T56Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2023-01-01 〜 2023-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 51 上場銘柄貸借対照表計上額合計 76,496,000,000 円非上場銘柄銘柄数 35 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 489,000,000 円銘柄EDINETコード E02144 前事業年度株式数 17,261,345 前事業年度計上額 31,286,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の新車向けタイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2023年12月31日を基準として、2024年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　本田技研工業㈱は2023年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)３　北海道コカ・コーラボトリング㈱は2023年6月30日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7203も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	みなし保有株式	古河電気工業㈱	5801	🔁 相互保有	50,000	124,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E01332 前事業年度株式数 50,000 前事業年度計上額 116,000,000 円保有目的の区分みなし保有株式（みなし保有株式：信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。）保有目的重要な協力関係のある企業との戦略上の結びつき発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（5801も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	みなし保有株式	㈱みずほフィナンシャルグループ	8411	🔁 相互保有	320,000	594,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E03615 前事業年度株式数 320,000 前事業年度計上額 468,000,000 円保有目的の区分みなし保有株式（みなし保有株式：信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。）保有目的重要な協力関係のある企業との戦略上の結びつき発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8411も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	みなし保有株式	日本ゼオン㈱	4205	🔁 相互保有	3,400,000	4,542,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E00821 前事業年度株式数 3,400,000 前事業年度計上額 4,512,000,000 円保有目的の区分みなし保有株式（みなし保有株式：信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。）保有目的重要な協力関係のある企業との戦略上の結びつき発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（4205も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	みなし保有株式	トヨタ自動車㈱	7203	🔁 相互保有	12,492,975	22,644,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E02144 前事業年度株式数 12,492,975 前事業年度計上額 26,304,000,000 円保有目的の区分みなし保有株式（みなし保有株式：信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。）保有目的重要な協力関係のある企業との戦略上の結びつき発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7203も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	丸全昭和運輸㈱	9068	→ 一方向	995	3,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04178 前事業年度株式数 972 前事業年度計上額 3,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係継続的な取引関係強化の為に取引先持株会に加入発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは9068による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	㈱エスライン	9078	→ 一方向	6,534	5,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04199 前事業年度株式数 6,534 前事業年度計上額 6,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは9078による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	日鉄鉱業㈱(注)４ 📝	1515	→ 一方向	3,024	10,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E00036 前事業年度株式数 1,512 前事業年度計上額 10,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）銘柄名の（注）について 📝 注4：日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは1515による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	北海道コカ・コーラボトリング㈱	2573	→ 一方向	2,541	10,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E00408 前事業年度株式数 2,541 前事業年度計上額 10,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは2573による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	㈱神戸製鋼所	5406	→ 一方向	20,636	13,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E01231 前事業年度株式数 20,636 前事業年度計上額 12,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは5406による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	太平洋工業㈱	7250	🔁 相互保有	14,547	15,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E02178 前事業年度株式数 14,547 前事業年度計上額 18,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7250も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	日本製鉄㈱	5401	→ 一方向	6,440	15,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E01225 前事業年度株式数 11,735 前事業年度計上額 22,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは5401による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	東海汽船㈱	9173	→ 一方向	8,800	21,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04256 前事業年度株式数 8,800 前事業年度計上額 21,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは9173による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	日新商事㈱	7490	🔁 相互保有	25,000	23,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E02845 前事業年度株式数 25,000 前事業年度計上額 23,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7490も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	三重交通グループホールディングス㈱	3232	→ 一方向	48,614	24,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04233 前事業年度株式数 48,614 前事業年度計上額 23,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは3232による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	第一生命ホールディングス㈱	8750	→ 一方向	11,600	35,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E06141 前事業年度株式数 11,600 前事業年度計上額 27,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的重要な協力関係のある企業との戦略上の結びつき発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは8750による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	京成電鉄㈱	9009	→ 一方向	11,250	42,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04091 前事業年度株式数 11,250 前事業年度計上額 35,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは9009による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	NCホールディングス㈱	6236	→ 一方向	21,637	45,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E32026 前事業年度株式数 21,637 前事業年度計上額 36,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは6236による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	関東電化工業㈱	4047	🔁 相互保有	50,000	46,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E00772 前事業年度株式数 50,000 前事業年度計上額 57,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的重要な協力関係のある企業との戦略上の結びつき発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（4047も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	広島電鉄㈱	9033	→ 一方向	63,000	52,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04123 前事業年度株式数 63,000 前事業年度計上額 50,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは9033による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	大和自動車交通㈱	9082	→ 一方向	80,000	64,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04159 前事業年度株式数 80,000 前事業年度計上額 61,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは9082による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	センコー㈱		判定不可	66,700	64,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード前事業年度株式数 66,700 前事業年度計上額 62,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	㈱百五銀行	8368	🔁 相互保有	181,334	67,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E03574 前事業年度株式数 181,334 前事業年度計上額 62,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的重要な協力関係のある企業との戦略上の結びつき発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8368も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	セイノーホールディングス㈱	9076	→ 一方向	81,441	95,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04198 前事業年度株式数 81,441 前事業年度計上額 95,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは9076による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	伊藤忠エネクス㈱	8133	→ 一方向	102,686	108,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E02643 前事業年度株式数 102,686 前事業年度計上額 102,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは8133による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	JFEホールディングス㈱	5411	→ 一方向	80,661	124,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E01264 前事業年度株式数 80,661 前事業年度計上額 118,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは5411による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	インフロニア・ホールディングス㈱	5076	→ 一方向	133,835	134,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E36723 前事業年度株式数 149,735 前事業年度計上額 157,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは5076による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	神姫バス㈱	9083	🔁 相互保有	60,000	202,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04160 前事業年度株式数 60,000 前事業年度計上額 190,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9083も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	山九㈱	9065	🔁 相互保有	46,207	223,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04324 前事業年度株式数 46,207 前事業年度計上額 220,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9065も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	東京製綱㈱	5981	🔁 相互保有	267,121	228,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E01378 前事業年度株式数 267,121 前事業年度計上額 233,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（5981も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	㈱コンコルディア・フィナンシャルグループ	7186	🔁 相互保有	415,595	229,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E32022 前事業年度株式数 415,595 前事業年度計上額 174,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的重要な協力関係のある企業との戦略上の結びつき発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7186も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	三愛オブリ㈱	8097	🔁 相互保有	210,250	263,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04331 前事業年度株式数 210,250 前事業年度計上額 281,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8097も5101を保有）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	YHI International Ltd		判定不可	6,960,000	344,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード前事業年度株式数 6,960,000 前事業年度計上額 290,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	SUBARU㈱	7270	→ 一方向	200,000	406,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E02152 前事業年度株式数 325,888 前事業年度計上額 670,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的重要な協力関係のある企業との戦略上の結びつき発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは7270による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	東武鉄道㈱	9001	→ 一方向	137,208	423,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04094 前事業年度株式数 137,208 前事業年度計上額 360,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは9001による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	川崎汽船㈱(注)３ 📝	9107	→ 一方向	157,500	439,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04237 前事業年度株式数 52,500 前事業年度計上額 363,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）銘柄名の（注）について 📝 注3：川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは9107による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	㈱オートバックスセブン	9832	→ 一方向	313,632	453,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E03138 前事業年度株式数 313,632 前事業年度計上額 440,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは9832による5101の保有は確認できません（一方向）
	2023-03-30	横浜ゴム株式会社	5101	報告書全体	特定投資株式	㈱ロジネットジャパン	9027	→ 一方向	143,748	484,000,000
書類ID S100QG3Z EDINETコード（提出会社） E01085 書類種別コード 120 対象期間 2022-01-01 〜 2022-12-31 保有主体横浜ゴム株式会社（51010）上場銘柄銘柄数 57 上場銘柄貸借対照表計上額合計 87,588,000,000 円非上場銘柄銘柄数 37 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,000,000 円銘柄EDINETコード E04232 前事業年度株式数 143,748 前事業年度計上額 474,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的事業上の重要な協力関係発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注)１　各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2022年12月31日を基準として、2023年2月の取締役会等において、取引の性質や規模等に加え保有に伴う便益やリスクを定性・定量両面から検証を行い、必要な対応を実施しています。 (注)２　㈱静岡銀行は2022年10月3日付けで、㈱しずおかフィナンシャルグループに株式移転をしています。 (注)３　川崎汽船㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき3株の割合で株式分割をしています。 (注)４　日鉄鉱業㈱は2022年10月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。注釈（みなし保有株式） (注)１　貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。持ち合い → 現時点のデータでは9027による5101の保有は確認できません（一方向）

※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。