|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
住友商事㈱
|
8053 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02528
- 前事業年度 株式数
- 76,000
- 前事業年度 計上額
- 261,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当事業年度に売却済。
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8053も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
エア・ウォーター㈱
|
4088 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E00792
- 前事業年度 株式数
- 1,000,000
- 前事業年度 計上額
- 1,916,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当事業年度に売却済。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(4088も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
住友不動産㈱
|
8830 |
→ 一方向
|
261,000 |
2,054,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03907
- 前事業年度 株式数
- 261,000
- 前事業年度 計上額
- 1,290,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 提出日(2026年3月26日)までに売却済。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8830による5214の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
岩谷産業㈱
|
8088 |
🔁 相互保有
|
157,000 |
259,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02567
- 前事業年度 株式数
- 157,000
- 前事業年度 計上額
- 283,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)都市ガスの供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8088も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
EIZO㈱
|
6737 |
🔁 相互保有
|
128,000 |
287,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02069
- 前事業年度 株式数
- 128,000
- 前事業年度 計上額
- 281,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)ディスプレイ用ガラスの取引など事業関係の強化を図るため(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6737も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱南都銀行
|
8367 |
🔁 相互保有
|
63,000 |
376,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03580
- 前事業年度 株式数
- 63,000
- 前事業年度 計上額
- 203,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8367も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
関西電力㈱
|
9503 |
🔁 相互保有
|
191,000 |
469,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04499
- 前事業年度 株式数
- 191,000
- 前事業年度 計上額
- 335,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)電力の供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9503も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
因幡電機産業㈱
|
9934 |
🔁 相互保有
|
210,000 |
537,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02761
- 前事業年度 株式数
- 105,000
- 前事業年度 計上額
- 412,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)電気設備の取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)(株式が増加した理由)株式分割による増加
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9934も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ
|
8306 |
→ 一方向
|
262,000 |
653,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03606
- 前事業年度 株式数
- 262,000
- 前事業年度 計上額
- 483,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8306による5214の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
大阪瓦斯㈱
|
9532 |
🔁 相互保有
|
161,000 |
874,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04520
- 前事業年度 株式数
- 161,000
- 前事業年度 計上額
- 557,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)都市ガスの供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9532も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
三井住友トラストグループ㈱
|
8309 |
🔁 相互保有
|
286,000 |
1,367,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03611
- 前事業年度 株式数
- 286,000
- 前事業年度 計上額
- 1,056,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8309も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
三菱倉庫㈱
|
9301 |
🔁 相互保有
|
1,377,000 |
1,649,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04283
- 前事業年度 株式数
- 1,377,000
- 前事業年度 計上額
- 1,595,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)製品・プラントの輸送など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9301も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱京都フィナンシャルグループ
|
5844 |
🔁 相互保有
|
494,000 |
1,694,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E38714
- 前事業年度 株式数
- 494,000
- 前事業年度 計上額
- 1,147,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5844も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
シンフォニアテクノロジー㈱
|
6507 |
🔁 相互保有
|
187,000 |
1,703,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01743
- 前事業年度 株式数
- 187,000
- 前事業年度 計上額
- 1,205,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)機械設備の取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6507も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱三井住友フィナンシャルグループ
|
8316 |
→ 一方向
|
346,000 |
1,748,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03614
- 前事業年度 株式数
- 346,000
- 前事業年度 計上額
- 1,305,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8316による5214の保有は確認できません(一方向)
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|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱滋賀銀行
|
8366 |
🔁 相互保有
|
247,000 |
1,779,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03575
- 前事業年度 株式数
- 247,000
- 前事業年度 計上額
- 973,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8366も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱ノーリツ
|
5943 |
🔁 相互保有
|
1,119,000 |
2,233,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02379
- 前事業年度 株式数
- 1,119,000
- 前事業年度 計上額
- 1,864,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)耐熱ガラスの取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5943も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱しずおかフィナンシャルグループ
|
5831 |
🔁 相互保有
|
1,318,000 |
3,205,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E37777
- 前事業年度 株式数
- 1,318,000
- 前事業年度 計上額
- 1,692,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5831も5214を保有)
|
|
2026-03-26 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ニプロ㈱
|
8086 |
🔁 相互保有
|
10,215,000 |
15,088,000,000 |
- 書類ID
- S100XU17
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-01-01 〜 2025-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 17
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 35,980,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 224,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02688
- 前事業年度 株式数
- 13,645,000
- 前事業年度 計上額
- 20,427,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)医薬容器向けの取引など、事業関係の強化に効果があると判断したため保有しているが、提出日(2026年3月26日)までに一部売却済。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8086も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ニチコン㈱
|
6996 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01904
- 前事業年度 株式数
- 302,000
- 前事業年度 計上額
- 392,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当事業年度に売却済。
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6996も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
DIC㈱
|
4631 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E00901
- 前事業年度 株式数
- 238,000
- 前事業年度 計上額
- 659,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当事業年度に売却済。
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(4631も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱SCREENホールディングス
|
7735 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02288
- 前事業年度 株式数
- 160,000
- 前事業年度 計上額
- 1,908,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当事業年度に売却済。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7735も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ダイキン工業㈱
|
6367 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01570
- 前事業年度 株式数
- 226,000
- 前事業年度 計上額
- 5,208,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当事業年度に売却済。
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6367も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱南都銀行
|
8367 |
🔁 相互保有
|
63,000 |
203,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03580
- 前事業年度 株式数
- 63,000
- 前事業年度 計上額
- 154,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8367も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
住友商事㈱
|
8053 |
🔁 相互保有
|
76,000 |
261,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02528
- 前事業年度 株式数
- 76,000
- 前事業年度 計上額
- 234,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)原料の取引など原料の安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8053も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
EIZO㈱
|
6737 |
🔁 相互保有
|
128,000 |
281,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02069
- 前事業年度 株式数
- 64,000
- 前事業年度 計上額
- 316,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)ディスプレイ用ガラスの取引など事業関係の強化を図るため(定量的な保有効果)(注2)(株式が増加した理由)株式分割による増加
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6737も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
岩谷産業㈱
|
8088 |
🔁 相互保有
|
157,000 |
283,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02567
- 前事業年度 株式数
- 39,000
- 前事業年度 計上額
- 253,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)都市ガスの供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)(株式が増加した理由)株式分割による増加
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8088も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
関西電力㈱
|
9503 |
🔁 相互保有
|
191,000 |
335,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04499
- 前事業年度 株式数
- 191,000
- 前事業年度 計上額
- 357,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)電力の供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9503も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
因幡電機産業㈱
|
9934 |
🔁 相互保有
|
105,000 |
412,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02761
- 前事業年度 株式数
- 105,000
- 前事業年度 計上額
- 358,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)電気設備の取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9934も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ
|
8306 |
→ 一方向
|
262,000 |
483,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03606
- 前事業年度 株式数
- 262,000
- 前事業年度 計上額
- 317,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8306による5214の保有は確認できません(一方向)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
大阪瓦斯㈱
|
9532 |
🔁 相互保有
|
161,000 |
557,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04520
- 前事業年度 株式数
- 161,000
- 前事業年度 計上額
- 474,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)都市ガスの供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9532も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱滋賀銀行
|
8366 |
🔁 相互保有
|
247,000 |
973,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03575
- 前事業年度 株式数
- 247,000
- 前事業年度 計上額
- 864,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8366も5214を保有)
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2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
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5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
三井住友トラストグループ㈱(注4)
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8309 |
🔁 相互保有
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286,000 |
1,056,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03611
- 前事業年度 株式数
- 286,000
- 前事業年度 計上額
- 774,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注4:.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8309も5214を保有)
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2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱京都フィナンシャルグループ
|
5844 |
🔁 相互保有
|
494,000 |
1,147,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E38714
- 前事業年度 株式数
- 494,000
- 前事業年度 計上額
- 1,085,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5844も5214を保有)
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2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
シンフォニアテクノロジー㈱
|
6507 |
🔁 相互保有
|
187,000 |
1,205,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01743
- 前事業年度 株式数
- 187,000
- 前事業年度 計上額
- 391,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)機械設備の取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6507も5214を保有)
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2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
住友不動産㈱
|
8830 |
→ 一方向
|
261,000 |
1,290,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03907
- 前事業年度 株式数
- 261,000
- 前事業年度 計上額
- 1,095,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)建材製品に関する取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8830による5214の保有は確認できません(一方向)
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2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱三井住友フィナンシャルグループ
|
8316 |
→ 一方向
|
346,000 |
1,305,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03614
- 前事業年度 株式数
- 115,000
- 前事業年度 計上額
- 795,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)(株式が増加した理由)株式分割による増加
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8316による5214の保有は確認できません(一方向)
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2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
三菱倉庫㈱
|
9301 |
🔁 相互保有
|
1,377,000 |
1,595,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04283
- 前事業年度 株式数
- 275,000
- 前事業年度 計上額
- 1,170,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)製品・プラントの輸送など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)(株式が増加した理由)株式分割による増加
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9301も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱しずおかフィナンシャルグループ
|
5831 |
🔁 相互保有
|
1,318,000 |
1,692,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E37777
- 前事業年度 株式数
- 1,318,000
- 前事業年度 計上額
- 1,575,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5831も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱ノーリツ
|
5943 |
🔁 相互保有
|
1,119,000 |
1,864,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02379
- 前事業年度 株式数
- 1,119,000
- 前事業年度 計上額
- 1,691,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)耐熱ガラスの取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5943も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
エア・ウォーター㈱
|
4088 |
🔁 相互保有
|
1,000,000 |
1,916,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E00792
- 前事業年度 株式数
- 1,000,000
- 前事業年度 計上額
- 1,926,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)酸素ガスの供給など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(4088も5214を保有)
|
|
2025-03-31 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ニプロ㈱
|
8086 |
🔁 相互保有
|
13,645,000 |
20,427,000,000 |
- 書類ID
- S100VIV1
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-01-01 〜 2024-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 19
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,295,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 182,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02688
- 前事業年度 株式数
- 14,532,000
- 前事業年度 計上額
- 16,087,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)医薬容器向けの取引など、事業関係の強化に効果があると判断したため保有しているが、提出日現在(2025年3月31日)までに一部売却済。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8086も5214を保有)
|
|
2024-03-29 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
NISSHA㈱
|
7915 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100T66Z
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2023-01-01 〜 2023-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 23
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 38,095,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 1
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 0 円
- 銘柄EDINETコード
- E00703
- 前事業年度 株式数
- 50,000
- 前事業年度 計上額
- 92,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当事業年度に売却済。
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2024
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7915も5214を保有)
|
|
2024-03-29 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
MS&ADインシュアランスグループホールディングス㈱
|
8725 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100T66Z
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2023-01-01 〜 2023-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 23
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 38,095,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 1
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 0 円
- 銘柄EDINETコード
- E03854
- 前事業年度 株式数
- 36,000
- 前事業年度 計上額
- 152,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当事業年度に売却済。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2024
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8725による5214の保有は確認できません(一方向)
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2024-03-29 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
日新電機㈱
|
6641 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100T66Z
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2023-01-01 〜 2023-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 23
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 38,095,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 1
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 0 円
- 銘柄EDINETコード
- E01746
- 前事業年度 株式数
- 757,000
- 前事業年度 計上額
- 953,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当事業年度に売却済。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2024
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6641も5214を保有)
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2024-03-29 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱南都銀行
|
8367 |
🔁 相互保有
|
63,000 |
154,000,000 |
- 書類ID
- S100T66Z
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2023-01-01 〜 2023-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 23
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 38,095,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 1
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 0 円
- 銘柄EDINETコード
- E03580
- 前事業年度 株式数
- 63,000
- 前事業年度 計上額
- 161,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2024
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8367も5214を保有)
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2024-03-29 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
住友商事㈱
|
8053 |
🔁 相互保有
|
76,000 |
234,000,000 |
- 書類ID
- S100T66Z
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2023-01-01 〜 2023-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 23
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 38,095,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 1
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 0 円
- 銘柄EDINETコード
- E02528
- 前事業年度 株式数
- 76,000
- 前事業年度 計上額
- 167,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)原料の取引など原料の安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2024
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8053も5214を保有)
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2024-03-29 |
日本電気硝子株式会社
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5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
岩谷産業㈱
|
8088 |
🔁 相互保有
|
39,000 |
253,000,000 |
- 書類ID
- S100T66Z
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2023-01-01 〜 2023-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 23
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 38,095,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 1
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 0 円
- 銘柄EDINETコード
- E02567
- 前事業年度 株式数
- 39,000
- 前事業年度 計上額
- 228,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)都市ガスの供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2024
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8088も5214を保有)
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|
2024-03-29 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
EIZO㈱
|
6737 |
🔁 相互保有
|
64,000 |
316,000,000 |
- 書類ID
- S100T66Z
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2023-01-01 〜 2023-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 23
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 38,095,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 1
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 0 円
- 銘柄EDINETコード
- E02069
- 前事業年度 株式数
- 64,000
- 前事業年度 計上額
- 219,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)ディスプレイ用ガラスの取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2024
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6737も5214を保有)
|
|
2024-03-29 |
日本電気硝子株式会社
|
5214 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ
|
8306 |
→ 一方向
|
262,000 |
317,000,000 |
- 書類ID
- S100T66Z
- EDINETコード(提出会社)
- E01190
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2023-01-01 〜 2023-12-31
- 保有主体
- 日本電気硝子株式会社(52140)
- 上場銘柄 銘柄数
- 23
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 38,095,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 1
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 0 円
- 銘柄EDINETコード
- E03606
- 前事業年度 株式数
- 262,000
- 前事業年度 計上額
- 232,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2024
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8306による5214の保有は確認できません(一方向)
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