日本電気硝子株式会社(5214)の政策保有株式

TOP>政策保有株式・持ち合い株式検索


日本電気硝子株式会社(5214)の株価チャート

有価証券報告書における政策保有株式(純投資目的以外の株式)の開示情報を検索できます。
証券コードは4桁(例: 7203)で検索できます。URLに ?code=7203(提出会社)や ?issuer_code=8306(保有銘柄)を付けて直接リンクすることも可能です。
「🔁 相互保有」は、相手企業も同じ組み合わせで株式を保有していることがデータ上で確認できた場合に表示されます (実際の持ち合いかどうかは開示内容を個別にご確認ください)。
銘柄名の横の「📝」は、その銘柄名に付いている「(注)N」などの注記番号に対応する本文が見つかった場合に表示されます。マウスを乗せる(スマホでは詳細を開く)と内容を確認できます (注記の書式は提出会社によって異なるため、見つからない場合もあります)。
161 件中 1–50 件を表示 ページ 1 / 4
提出日 ▼ 提出会社 証券コード 区分 保有目的の区分 ? 銘柄名 銘柄コード 持合い 株式数 貸借対照表計上額(円)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 住友商事㈱ 8053 🔁 相互保有 0 0
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02528
前事業年度 株式数
76,000
前事業年度 計上額
261,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
当事業年度に売却済。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8053も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 エア・ウォーター㈱ 4088 🔁 相互保有 0 0
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E00792
前事業年度 株式数
1,000,000
前事業年度 計上額
1,916,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
当事業年度に売却済。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(4088も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 住友不動産㈱ 8830 → 一方向 261,000 2,054,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03907
前事業年度 株式数
261,000
前事業年度 計上額
1,290,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
提出日(2026年3月26日)までに売却済。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8830による5214の保有は確認できません(一方向)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 岩谷産業㈱ 8088 🔁 相互保有 157,000 259,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02567
前事業年度 株式数
157,000
前事業年度 計上額
283,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)都市ガスの供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8088も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 EIZO㈱ 6737 🔁 相互保有 128,000 287,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02069
前事業年度 株式数
128,000
前事業年度 計上額
281,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)ディスプレイ用ガラスの取引など事業関係の強化を図るため(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6737も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱南都銀行 8367 🔁 相互保有 63,000 376,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03580
前事業年度 株式数
63,000
前事業年度 計上額
203,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8367も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 関西電力㈱ 9503 🔁 相互保有 191,000 469,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E04499
前事業年度 株式数
191,000
前事業年度 計上額
335,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)電力の供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(9503も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 因幡電機産業㈱ 9934 🔁 相互保有 210,000 537,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02761
前事業年度 株式数
105,000
前事業年度 計上額
412,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)電気設備の取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)(株式が増加した理由)株式分割による増加
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(9934も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ 8306 → 一方向 262,000 653,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03606
前事業年度 株式数
262,000
前事業年度 計上額
483,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8306による5214の保有は確認できません(一方向)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 大阪瓦斯㈱ 9532 🔁 相互保有 161,000 874,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E04520
前事業年度 株式数
161,000
前事業年度 計上額
557,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)都市ガスの供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(9532も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 三井住友トラストグループ㈱ 8309 🔁 相互保有 286,000 1,367,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03611
前事業年度 株式数
286,000
前事業年度 計上額
1,056,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8309も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 三菱倉庫㈱ 9301 🔁 相互保有 1,377,000 1,649,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E04283
前事業年度 株式数
1,377,000
前事業年度 計上額
1,595,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)製品・プラントの輸送など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(9301も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱京都フィナンシャルグループ 5844 🔁 相互保有 494,000 1,694,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E38714
前事業年度 株式数
494,000
前事業年度 計上額
1,147,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5844も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 シンフォニアテクノロジー㈱ 6507 🔁 相互保有 187,000 1,703,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01743
前事業年度 株式数
187,000
前事業年度 計上額
1,205,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)機械設備の取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6507も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱三井住友フィナンシャルグループ 8316 → 一方向 346,000 1,748,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03614
前事業年度 株式数
346,000
前事業年度 計上額
1,305,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8316による5214の保有は確認できません(一方向)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱滋賀銀行 8366 🔁 相互保有 247,000 1,779,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03575
前事業年度 株式数
247,000
前事業年度 計上額
973,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8366も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱ノーリツ 5943 🔁 相互保有 1,119,000 2,233,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02379
前事業年度 株式数
1,119,000
前事業年度 計上額
1,864,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)耐熱ガラスの取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5943も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱しずおかフィナンシャルグループ 5831 🔁 相互保有 1,318,000 3,205,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E37777
前事業年度 株式数
1,318,000
前事業年度 計上額
1,692,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5831も5214を保有)
2026-03-26 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ニプロ㈱ 8086 🔁 相互保有 10,215,000 15,088,000,000
書類ID
S100XU17
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2025-01-01 〜 2025-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
17
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
35,980,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
224,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02688
前事業年度 株式数
13,645,000
前事業年度 計上額
20,427,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)医薬容器向けの取引など、事業関係の強化に効果があると判断したため保有しているが、提出日(2026年3月26日)までに一部売却済。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、所期の保有目的が希薄化してきた特定投資株式については売却を進めており、提出日現在(2026年3月26日)に保有する特定投資株式については、縮減を進めている銘柄を除きいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2026年1月30日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8086も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ニチコン㈱ 6996 🔁 相互保有 0 0
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01904
前事業年度 株式数
302,000
前事業年度 計上額
392,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
当事業年度に売却済。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6996も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 DIC㈱ 4631 🔁 相互保有 0 0
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E00901
前事業年度 株式数
238,000
前事業年度 計上額
659,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
当事業年度に売却済。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(4631も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱SCREENホールディングス 7735 🔁 相互保有 0 0
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02288
前事業年度 株式数
160,000
前事業年度 計上額
1,908,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
当事業年度に売却済。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(7735も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ダイキン工業㈱ 6367 🔁 相互保有 0 0
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01570
前事業年度 株式数
226,000
前事業年度 計上額
5,208,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
当事業年度に売却済。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6367も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱南都銀行 8367 🔁 相互保有 63,000 203,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03580
前事業年度 株式数
63,000
前事業年度 計上額
154,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8367も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 住友商事㈱ 8053 🔁 相互保有 76,000 261,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02528
前事業年度 株式数
76,000
前事業年度 計上額
234,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)原料の取引など原料の安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8053も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 EIZO㈱ 6737 🔁 相互保有 128,000 281,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02069
前事業年度 株式数
64,000
前事業年度 計上額
316,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)ディスプレイ用ガラスの取引など事業関係の強化を図るため(定量的な保有効果)(注2)(株式が増加した理由)株式分割による増加
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6737も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 岩谷産業㈱ 8088 🔁 相互保有 157,000 283,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02567
前事業年度 株式数
39,000
前事業年度 計上額
253,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)都市ガスの供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)(株式が増加した理由)株式分割による増加
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8088も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 関西電力㈱ 9503 🔁 相互保有 191,000 335,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E04499
前事業年度 株式数
191,000
前事業年度 計上額
357,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)電力の供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(9503も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 因幡電機産業㈱ 9934 🔁 相互保有 105,000 412,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02761
前事業年度 株式数
105,000
前事業年度 計上額
358,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)電気設備の取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(9934も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ 8306 → 一方向 262,000 483,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03606
前事業年度 株式数
262,000
前事業年度 計上額
317,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8306による5214の保有は確認できません(一方向)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 大阪瓦斯㈱ 9532 🔁 相互保有 161,000 557,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E04520
前事業年度 株式数
161,000
前事業年度 計上額
474,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)都市ガスの供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(9532も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱滋賀銀行 8366 🔁 相互保有 247,000 973,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03575
前事業年度 株式数
247,000
前事業年度 計上額
864,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8366も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 三井住友トラストグループ㈱(注4) 📝 8309 🔁 相互保有 286,000 1,056,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03611
前事業年度 株式数
286,000
前事業年度 計上額
774,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
銘柄名の(注)について
📝 注4:.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8309も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱京都フィナンシャルグループ 5844 🔁 相互保有 494,000 1,147,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E38714
前事業年度 株式数
494,000
前事業年度 計上額
1,085,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5844も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 シンフォニアテクノロジー㈱ 6507 🔁 相互保有 187,000 1,205,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01743
前事業年度 株式数
187,000
前事業年度 計上額
391,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)機械設備の取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6507も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 住友不動産㈱ 8830 → 一方向 261,000 1,290,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03907
前事業年度 株式数
261,000
前事業年度 計上額
1,095,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)建材製品に関する取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8830による5214の保有は確認できません(一方向)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱三井住友フィナンシャルグループ 8316 → 一方向 346,000 1,305,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03614
前事業年度 株式数
115,000
前事業年度 計上額
795,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)(株式が増加した理由)株式分割による増加
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8316による5214の保有は確認できません(一方向)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 三菱倉庫㈱ 9301 🔁 相互保有 1,377,000 1,595,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E04283
前事業年度 株式数
275,000
前事業年度 計上額
1,170,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)製品・プラントの輸送など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)(株式が増加した理由)株式分割による増加
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(9301も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱しずおかフィナンシャルグループ 5831 🔁 相互保有 1,318,000 1,692,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E37777
前事業年度 株式数
1,318,000
前事業年度 計上額
1,575,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5831も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱ノーリツ 5943 🔁 相互保有 1,119,000 1,864,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02379
前事業年度 株式数
1,119,000
前事業年度 計上額
1,691,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)耐熱ガラスの取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5943も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 エア・ウォーター㈱ 4088 🔁 相互保有 1,000,000 1,916,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E00792
前事業年度 株式数
1,000,000
前事業年度 計上額
1,926,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)酸素ガスの供給など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(4088も5214を保有)
2025-03-31 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ニプロ㈱ 8086 🔁 相互保有 13,645,000 20,427,000,000
書類ID
S100VIV1
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2024-01-01 〜 2024-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
19
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
37,295,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
2
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
182,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02688
前事業年度 株式数
14,532,000
前事業年度 計上額
16,087,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)医薬容器向けの取引など、事業関係の強化に効果があると判断したため保有しているが、提出日現在(2025年3月31日)までに一部売却済。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2025
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2025年2月18日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
4.三井住友トラスト・ホールディングス㈱は、2024年10月1日付で三井住友トラストグループ㈱に商号変更しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8086も5214を保有)
2024-03-29 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 NISSHA㈱ 7915 🔁 相互保有 0 0
書類ID
S100T66Z
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2023-01-01 〜 2023-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
23
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
38,095,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
0 円
銘柄EDINETコード
E00703
前事業年度 株式数
50,000
前事業年度 計上額
92,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
当事業年度に売却済。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2024
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(7915も5214を保有)
2024-03-29 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 MS&ADインシュアランスグループホールディングス㈱ 8725 → 一方向 0 0
書類ID
S100T66Z
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2023-01-01 〜 2023-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
23
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
38,095,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
0 円
銘柄EDINETコード
E03854
前事業年度 株式数
36,000
前事業年度 計上額
152,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
当事業年度に売却済。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2024
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8725による5214の保有は確認できません(一方向)
2024-03-29 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 日新電機㈱ 6641 🔁 相互保有 0 0
書類ID
S100T66Z
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2023-01-01 〜 2023-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
23
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
38,095,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
0 円
銘柄EDINETコード
E01746
前事業年度 株式数
757,000
前事業年度 計上額
953,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
当事業年度に売却済。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2024
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6641も5214を保有)
2024-03-29 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱南都銀行 8367 🔁 相互保有 63,000 154,000,000
書類ID
S100T66Z
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2023-01-01 〜 2023-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
23
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
38,095,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
0 円
銘柄EDINETコード
E03580
前事業年度 株式数
63,000
前事業年度 計上額
161,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2024
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8367も5214を保有)
2024-03-29 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 住友商事㈱ 8053 🔁 相互保有 76,000 234,000,000
書類ID
S100T66Z
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2023-01-01 〜 2023-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
23
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
38,095,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
0 円
銘柄EDINETコード
E02528
前事業年度 株式数
76,000
前事業年度 計上額
167,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)原料の取引など原料の安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2024
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8053も5214を保有)
2024-03-29 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 岩谷産業㈱ 8088 🔁 相互保有 39,000 253,000,000
書類ID
S100T66Z
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2023-01-01 〜 2023-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
23
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
38,095,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
0 円
銘柄EDINETコード
E02567
前事業年度 株式数
39,000
前事業年度 計上額
228,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)都市ガスの供給などエネルギーの安定調達を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2024
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8088も5214を保有)
2024-03-29 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 EIZO㈱ 6737 🔁 相互保有 64,000 316,000,000
書類ID
S100T66Z
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2023-01-01 〜 2023-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
23
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
38,095,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
0 円
銘柄EDINETコード
E02069
前事業年度 株式数
64,000
前事業年度 計上額
219,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)ディスプレイ用ガラスの取引など事業関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2024
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6737も5214を保有)
2024-03-29 日本電気硝子株式会社 5214 報告書全体 特定投資株式 ㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ 8306 → 一方向 262,000 317,000,000
書類ID
S100T66Z
EDINETコード(提出会社)
E01190
書類種別コード
120
対象期間
2023-01-01 〜 2023-12-31
保有主体
日本電気硝子株式会社(52140)
上場銘柄 銘柄数
23
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
38,095,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
0 円
銘柄EDINETコード
E03606
前事業年度 株式数
262,000
前事業年度 計上額
232,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)資金調達など金融面の関係の強化を図るため。(定量的な保有効果)(注2)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2024
注釈(特定投資株式)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.定量的な保有効果については記載が困難です。当社は、業務提携及び取引の維持・強化等、保有目的の合理性が認められる場合を除いて、原則として特定投資株式を保有しないという方針のもと、保有の合理性は、毎年、取締役会において、個別の銘柄毎に保有目的や経済合理性等を総合的に勘案し、検証しています。検証の結果、現状保有する特定投資株式についてはいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。なお、直近では、2024年2月20日開催の取締役会で検証を行っております。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8306による5214の保有は確認できません(一方向)

※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。

Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー