株式会社鶴弥（5386）の政策保有株式｜政策保有株式（EDINET）データ検索

	提出日 ▲	提出会社	証券コード	区分	保有目的の区分 ?	銘柄名	銘柄コード	持合い	株式数	貸借対照表計上額(円)
	2021-06-23	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	大和ハウス工業㈱	1925	→ 一方向	80,000	259,280,000
書類ID S100LM16 EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 469,753,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E00048 前事業年度株式数 80,000 前事業年度計上額 214,200,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して当社製品を設計指定頂いていることから、主に中長期的な業績への貢献が認められ、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品（主に戸建住宅）の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果（取引の内容等）についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果（借入金の条件等）についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは1925による5386の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-23	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	住友林業㈱	1911	→ 一方向	46,000	109,756,000
書類ID S100LM16 EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 469,753,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E00011 前事業年度株式数 46,000 前事業年度計上額 63,710,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して当社製品を設計指定頂いていることから、主に中長期的な業績への貢献が認められ、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品（主に戸建住宅）の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果（取引の内容等）についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果（借入金の条件等）についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは1911による5386の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-23	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ	8306	→ 一方向	64,570	38,206,000
書類ID S100LM16 EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 469,753,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 64,570 前事業年度計上額 26,021,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して借入金を中心とした安定的な金融取引が維持されており、保有は適当であります。発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品（主に戸建住宅）の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果（取引の内容等）についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果（借入金の条件等）についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8306による5386の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-23	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	東洋電機㈱	6655	🔁 相互保有	40,000	33,680,000
書類ID S100LM16 EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 469,753,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E02028 前事業年度株式数 40,000 前事業年度計上額 30,200,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的従来、安定株主としての持合を保有目的としておりましたが、イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容に記載の保有方針に従い、継続保有の見直しの実施を決定しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品（主に戸建住宅）の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果（取引の内容等）についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果（借入金の条件等）についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6655も5386を保有）
	2021-06-23	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱みずほフィナンシャルグループ	8411	→ 一方向	17,674	28,260,000
書類ID S100LM16 EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 469,753,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03615 前事業年度株式数 176,740 前事業年度計上額 21,845,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して借入金を中心とした安定的な金融取引が維持されており、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品（主に戸建住宅）の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果（取引の内容等）についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果（借入金の条件等）についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8411による5386の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-23	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱Ｔ＆Ｄホールディングス	8795	→ 一方向	400	570,000
書類ID S100LM16 EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 469,753,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03851 前事業年度株式数 400 前事業年度計上額 353,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的従来、取引関係強化を保有目的としておりましたが、イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容に記載の保有方針に従い、継続保有の見直しの実施を決定しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式）（注）１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品（主に戸建住宅）の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果（取引の内容等）についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果（借入金の条件等）についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8795による5386の保有は確認できません（一方向）
	2022-06-24	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	大和ハウス工業㈱	1925	→ 一方向	80,000	256,080,000
書類ID S100OCLH EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 464,904,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E00048 前事業年度株式数 80,000 前事業年度計上額 259,280,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して当社製品を設計指定頂いていることから、主に中長期的な業績への貢献が認められ、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注) １．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは1925による5386の保有は確認できません（一方向）
	2022-06-24	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	住友林業㈱	1911	→ 一方向	46,000	99,728,000
書類ID S100OCLH EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 464,904,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E00011 前事業年度株式数 46,000 前事業年度計上額 109,756,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して当社製品を設計指定頂いていることから、主に中長期的な業績への貢献が認められ、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注) １．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは1911による5386の保有は確認できません（一方向）
	2022-06-24	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ	8306	→ 一方向	64,570	49,092,000
書類ID S100OCLH EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 464,904,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 64,570 前事業年度計上額 38,206,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して借入金を中心とした安定的な金融取引が維持されており、保有は適当であります。発行会社による保有の有無有データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注) １．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8306による5386の保有は確認できません（一方向）
	2022-06-24	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	東洋電機㈱	6655	🔁 相互保有	40,000	31,640,000
書類ID S100OCLH EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 464,904,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E02028 前事業年度株式数 40,000 前事業年度計上額 33,680,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的従来、安定株主としての持合を保有目的としておりましたが、イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容に記載の保有方針に従い、継続保有の見直しの実施を決定しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注) １．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6655も5386を保有）
	2022-06-24	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱みずほフィナンシャルグループ	8411	→ 一方向	17,674	27,695,000
書類ID S100OCLH EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 464,904,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03615 前事業年度株式数 17,674 前事業年度計上額 28,260,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して借入金を中心とした安定的な金融取引が維持されており、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注) １．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8411による5386の保有は確認できません（一方向）
	2022-06-24	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱Ｔ＆Ｄホールディングス	8795	→ 一方向	400	668,000
書類ID S100OCLH EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 464,904,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03851 前事業年度株式数 400 前事業年度計上額 570,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的従来、取引関係強化を保有目的としておりましたが、イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容に記載の保有方針に従い、継続保有の見直しの実施を決定しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注) １．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8795による5386の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-28	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	大和ハウス工業㈱	1925	→ 一方向	80,000	249,120,000
書類ID S100R4WO EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,037,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E00048 前事業年度株式数 80,000 前事業年度計上額 256,080,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して当社製品を設計指定頂いていることから、主に中長期的な業績への貢献が認められ、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) １．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは1925による5386の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-28	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	住友林業㈱	1911	→ 一方向	46,000	120,520,000
書類ID S100R4WO EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,037,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E00011 前事業年度株式数 46,000 前事業年度計上額 99,728,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して当社製品を設計指定頂いていることから、主に中長期的な業績への貢献が認められ、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) １．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは1911による5386の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-28	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ	8306	→ 一方向	64,570	54,748,000
書類ID S100R4WO EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,037,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 64,570 前事業年度計上額 49,092,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して借入金を中心とした安定的な金融取引が維持されており、保有は適当であります。発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) １．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8306による5386の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-28	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	東洋電機㈱	6655	🔁 相互保有	40,000	28,800,000
書類ID S100R4WO EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,037,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E02028 前事業年度株式数 40,000 前事業年度計上額 31,640,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的従来、安定株主としての持合を保有目的としておりましたが、イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容に記載の保有方針に従い、継続保有の見直しの実施を決定しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) １．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6655も5386を保有）
	2023-06-28	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱みずほフィナンシャルグループ	8411	→ 一方向	17,674	33,191,000
書類ID S100R4WO EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,037,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03615 前事業年度株式数 17,674 前事業年度計上額 27,695,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して借入金を中心とした安定的な金融取引が維持されており、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) １．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8411による5386の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-28	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱Ｔ＆Ｄホールディングス	8795	→ 一方向	400	656,000
書類ID S100R4WO EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 487,037,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03851 前事業年度株式数 400 前事業年度計上額 668,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的従来、取引関係強化を保有目的としておりましたが、イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容に記載の保有方針に従い、継続保有の見直しの実施を決定しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) １．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8795による5386の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-24	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	大和ハウス工業㈱	1925	→ 一方向	80,000	362,240,000
書類ID S100TPXQ EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 775,453,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E00048 前事業年度株式数 80,000 前事業年度計上額 249,120,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して当社製品を設計指定頂いていることから、主に中長期的な業績への貢献が認められ、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは1925による5386の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-24	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	住友林業㈱	1911	→ 一方向	46,000	226,044,000
書類ID S100TPXQ EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 775,453,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E00011 前事業年度株式数 46,000 前事業年度計上額 120,520,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して当社製品を設計指定頂いていることから、主に中長期的な業績への貢献が認められ、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは1911による5386の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-24	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ	8306	→ 一方向	64,570	100,535,000
書類ID S100TPXQ EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 775,453,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 64,570 前事業年度計上額 54,748,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して借入金を中心とした安定的な金融取引が維持されており、保有は適当であります。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8306による5386の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-24	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱みずほフィナンシャルグループ	8411	→ 一方向	17,674	53,835,000
書類ID S100TPXQ EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 775,453,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03615 前事業年度株式数 17,674 前事業年度計上額 33,191,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して借入金を中心とした安定的な金融取引が維持されており、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8411による5386の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-24	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	東洋電機㈱	6655	🔁 相互保有	40,000	31,760,000
書類ID S100TPXQ EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 775,453,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E02028 前事業年度株式数 40,000 前事業年度計上額 28,800,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的従来、安定株主としての持合を保有目的としておりましたが、イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容に記載の保有方針に従い、継続保有の見直しの実施を決定しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6655も5386を保有）
	2024-06-24	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱Ｔ＆Ｄホールディングス	8795	→ 一方向	400	1,039,000
書類ID S100TPXQ EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 6 上場銘柄貸借対照表計上額合計 775,453,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03851 前事業年度株式数 400 前事業年度計上額 656,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的従来、取引関係強化を保有目的としておりましたが、イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容に記載の保有方針に従い、継続保有の見直しの実施を決定しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8795による5386の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-25	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	大和ハウス工業㈱	1925	→ 一方向	80,000	395,040,000
書類ID S100W4ZN EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 5 上場銘柄貸借対照表計上額合計 834,501,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E00048 前事業年度株式数 80,000 前事業年度計上額 362,240,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して当社製品を設計指定頂いていることから、主に中長期的な業績への貢献が認められ、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは1925による5386の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-25	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	住友林業㈱	1911	→ 一方向	46,000	207,414,000
書類ID S100W4ZN EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 5 上場銘柄貸借対照表計上額合計 834,501,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E00011 前事業年度株式数 46,000 前事業年度計上額 226,044,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して当社製品を設計指定頂いていることから、主に中長期的な業績への貢献が認められ、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは1911による5386の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-25	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ	8306	→ 一方向	64,570	129,850,000
書類ID S100W4ZN EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 5 上場銘柄貸借対照表計上額合計 834,501,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 64,570 前事業年度計上額 100,535,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して借入金を中心とした安定的な金融取引が維持されており、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8306による5386の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-25	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱みずほフィナンシャルグループ	8411	→ 一方向	17,674	71,597,000
書類ID S100W4ZN EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 5 上場銘柄貸借対照表計上額合計 834,501,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03615 前事業年度株式数 17,674 前事業年度計上額 53,835,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して借入金を中心とした安定的な金融取引が維持されており、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8411による5386の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-25	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	東洋電機㈱	6655	🔁 相互保有	40,000	30,600,000
書類ID S100W4ZN EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 5 上場銘柄貸借対照表計上額合計 834,501,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E02028 前事業年度株式数 40,000 前事業年度計上額 31,760,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的従来、安定株主としての持合を保有目的としておりましたが、イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容に記載の保有方針に従い、継続保有の見直しの実施を決定しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6655も5386を保有）
	2025-06-25	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱Ｔ＆Ｄホールディングス	8795	→ 一方向	0	0
書類ID S100W4ZN EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 5 上場銘柄貸借対照表計上額合計 834,501,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03851 前事業年度株式数 400 前事業年度計上額 1,039,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当事業年度において全て売却しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。持ち合い → 現時点のデータでは8795による5386の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-19	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	大和ハウス工業㈱	1925	→ 一方向	80,000	393,440,000
書類ID S100YD8C EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 5 上場銘柄貸借対照表計上額合計 893,175,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E00048 前事業年度株式数 80,000 前事業年度計上額 395,040,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して当社製品を設計指定頂いていることから、主に中長期的な業績への貢献が認められ、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。４.住友林業㈱は、2025年６月30日付で普通株式１株につき３株の割合で株式分割を行っております。持ち合い → 現時点のデータでは1925による5386の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-19	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	住友林業㈱	1911	→ 一方向	138,000	193,752,000
書類ID S100YD8C EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 5 上場銘柄貸借対照表計上額合計 893,175,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E00011 前事業年度株式数 46,000 前事業年度計上額 207,414,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して当社製品を設計指定頂いていることから、主に中長期的な業績への貢献が認められ、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。４.住友林業㈱は、2025年６月30日付で普通株式１株につき３株の割合で株式分割を行っております。持ち合い → 現時点のデータでは1911による5386の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-19	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ	8306	→ 一方向	64,570	167,882,000
書類ID S100YD8C EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 5 上場銘柄貸借対照表計上額合計 893,175,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 64,570 前事業年度計上額 129,850,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して借入金を中心とした安定的な金融取引が維持されており、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。４.住友林業㈱は、2025年６月30日付で普通株式１株につき３株の割合で株式分割を行っております。持ち合い → 現時点のデータでは8306による5386の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-19	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	㈱みずほフィナンシャルグループ	8411	→ 一方向	17,674	107,581,000
書類ID S100YD8C EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 5 上場銘柄貸借対照表計上額合計 893,175,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E03615 前事業年度株式数 17,674 前事業年度計上額 71,597,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的取引関係強化を目的としており、当事業年度においても継続して借入金を中心とした安定的な金融取引が維持されており、保有は適当であります。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。４.住友林業㈱は、2025年６月30日付で普通株式１株につき３株の割合で株式分割を行っております。持ち合い → 現時点のデータでは8411による5386の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-19	株式会社鶴弥	5386	報告書全体	特定投資株式	東洋電機㈱	6655	🔁 相互保有	40,000	30,520,000
書類ID S100YD8C EDINETコード（提出会社） E01204 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社鶴弥（53860）上場銘柄銘柄数 5 上場銘柄貸借対照表計上額合計 893,175,000 円非上場銘柄銘柄数 5 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 40,026,000 円銘柄EDINETコード E02028 前事業年度株式数 40,000 前事業年度計上額 30,600,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的従来、安定株主としての持合を保有目的としておりましたが、イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容に記載の保有方針に従い、継続保有の見直しの実施を決定しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１．取引関係強化と記載している事項の内、「当社製品の設計指定」とは、当社製品である建築用屋根材・壁材について相手方企業の商品(主に戸建住宅)の部材として設計段階から継続的に指定頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(取引の内容等)についての公表は差し控えさせて頂きます。２．取引関係強化と記載している事項の内、「安定的な金融取引」とは、主に金融機関に対して、十分な借入限度額の設定や安定的な資金調達を行って頂くことを指します。なお、個別銘柄についての定量的な効果(借入金の条件等)についての公表は差し控えさせて頂きます。３．継続保有の見直しとは、個別銘柄の保有の適否に関する取締役会の結果、継続的な保有を見直すことを決定したものですが、本有価証券報告書提出時点において速やかに売却を実施するものではありません。当該対応については市場動向を鑑みつつ適宜行ってまいります。４.住友林業㈱は、2025年６月30日付で普通株式１株につき３株の割合で株式分割を行っております。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6655も5386を保有）

※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。