株式会社和井田製作所（6158）の政策保有株式｜政策保有株式（EDINET）データ検索

	提出日 ▼	提出会社	証券コード	区分	保有目的の区分 ?	銘柄名	銘柄コード	持合い	株式数	貸借対照表計上額(円)
	2026-06-23	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	冨士ダイス株式会社	6167	→ 一方向	1,000	1,156,000
書類ID S100YI25 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 704,140,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E31594 前事業年度株式数 1,000 前事業年度計上額 754,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１.2026年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。２.株式会社十六フィナンシャルグループは、2026年３月31日を基準日（効力発生日：2026年４月１日）とした株式分割（普通株式１株を５株に分割）により、提出日現在（2026年６月23日）の株式数は、150,920株となります。３．株式会社名古屋銀行は、当事業年度中に株式分割（普通株式１株を３株に分割）が行われたため、株式数が増加しております。持ち合い → 現時点のデータでは6167による6158の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-23	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	ダイジェット工業株式会社	6138	→ 一方向	2,000	2,098,000
書類ID S100YI25 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 704,140,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01488 前事業年度株式数 2,000 前事業年度計上額 1,418,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１.2026年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。２.株式会社十六フィナンシャルグループは、2026年３月31日を基準日（効力発生日：2026年４月１日）とした株式分割（普通株式１株を５株に分割）により、提出日現在（2026年６月23日）の株式数は、150,920株となります。３．株式会社名古屋銀行は、当事業年度中に株式分割（普通株式１株を３株に分割）が行われたため、株式数が増加しております。持ち合い → 現時点のデータでは6138による6158の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-23	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社エノモト	6928	→ 一方向	2,300	6,472,000
書類ID S100YI25 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 704,140,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01989 前事業年度株式数 2,300 前事業年度計上額 3,220,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１.2026年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。２.株式会社十六フィナンシャルグループは、2026年３月31日を基準日（効力発生日：2026年４月１日）とした株式分割（普通株式１株を５株に分割）により、提出日現在（2026年６月23日）の株式数は、150,920株となります。３．株式会社名古屋銀行は、当事業年度中に株式分割（普通株式１株を３株に分割）が行われたため、株式数が増加しております。持ち合い → 現時点のデータでは6928による6158の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-23	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社名古屋銀行	8522	🔁 相互保有	1,800	10,134,000
書類ID S100YI25 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 704,140,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E03652 前事業年度株式数 600 前事業年度計上額 4,722,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１.2026年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。２.株式会社十六フィナンシャルグループは、2026年３月31日を基準日（効力発生日：2026年４月１日）とした株式分割（普通株式１株を５株に分割）により、提出日現在（2026年６月23日）の株式数は、150,920株となります。３．株式会社名古屋銀行は、当事業年度中に株式分割（普通株式１株を３株に分割）が行われたため、株式数が増加しております。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8522も6158を保有）
	2026-06-23	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	富士精工株式会社	6142	🔁 相互保有	9,200	13,533,000
書類ID S100YI25 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 704,140,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01503 前事業年度株式数 9,200 前事業年度計上額 12,236,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、また、当社製品の製造における主要な調達先の１つであることから、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１.2026年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。２.株式会社十六フィナンシャルグループは、2026年３月31日を基準日（効力発生日：2026年４月１日）とした株式分割（普通株式１株を５株に分割）により、提出日現在（2026年６月23日）の株式数は、150,920株となります。３．株式会社名古屋銀行は、当事業年度中に株式分割（普通株式１株を３株に分割）が行われたため、株式数が増加しております。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6142も6158を保有）
	2026-06-23	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	黒田精工株式会社	7726	🔁 相互保有	20,000	19,660,000
書類ID S100YI25 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 704,140,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E02269 前事業年度株式数 20,000 前事業年度計上額 19,820,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、また、当社製品の製造における主要な調達先の１つであることから、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１.2026年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。２.株式会社十六フィナンシャルグループは、2026年３月31日を基準日（効力発生日：2026年４月１日）とした株式分割（普通株式１株を５株に分割）により、提出日現在（2026年６月23日）の株式数は、150,920株となります。３．株式会社名古屋銀行は、当事業年度中に株式分割（普通株式１株を３株に分割）が行われたため、株式数が増加しております。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7726も6158を保有）
	2026-06-23	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	三菱マテリアル株式会社	5711	→ 一方向	16,600	79,929,000
書類ID S100YI25 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 704,140,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E00021 前事業年度株式数 16,600 前事業年度計上額 40,562,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１.2026年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。２.株式会社十六フィナンシャルグループは、2026年３月31日を基準日（効力発生日：2026年４月１日）とした株式分割（普通株式１株を５株に分割）により、提出日現在（2026年６月23日）の株式数は、150,920株となります。３．株式会社名古屋銀行は、当事業年度中に株式分割（普通株式１株を３株に分割）が行われたため、株式数が増加しております。持ち合い → 現時点のデータでは5711による6158の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-23	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	住友電気工業株式会社	5802	→ 一方向	10,000	83,800,000
書類ID S100YI25 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 704,140,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01333 前事業年度株式数 10,000 前事業年度計上額 24,660,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１.2026年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。２.株式会社十六フィナンシャルグループは、2026年３月31日を基準日（効力発生日：2026年４月１日）とした株式分割（普通株式１株を５株に分割）により、提出日現在（2026年６月23日）の株式数は、150,920株となります。３．株式会社名古屋銀行は、当事業年度中に株式分割（普通株式１株を３株に分割）が行われたため、株式数が増加しております。持ち合い → 現時点のデータでは5802による6158の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-23	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	日本特殊陶業株式会社	5334	→ 一方向	12,000	86,724,000
書類ID S100YI25 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 704,140,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01136 前事業年度株式数 12,000 前事業年度計上額 54,252,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１.2026年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。２.株式会社十六フィナンシャルグループは、2026年３月31日を基準日（効力発生日：2026年４月１日）とした株式分割（普通株式１株を５株に分割）により、提出日現在（2026年６月23日）の株式数は、150,920株となります。３．株式会社名古屋銀行は、当事業年度中に株式分割（普通株式１株を３株に分割）が行われたため、株式数が増加しております。持ち合い → 現時点のデータでは5334による6158の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-23	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ	8306	→ 一方向	51,000	132,600,000
書類ID S100YI25 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 704,140,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 51,000 前事業年度計上額 102,561,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１.2026年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。２.株式会社十六フィナンシャルグループは、2026年３月31日を基準日（効力発生日：2026年４月１日）とした株式分割（普通株式１株を５株に分割）により、提出日現在（2026年６月23日）の株式数は、150,920株となります。３．株式会社名古屋銀行は、当事業年度中に株式分割（普通株式１株を３株に分割）が行われたため、株式数が増加しております。持ち合い → 現時点のデータでは8306による6158の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-23	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社十六フィナンシャルグループ	7380	🔁 相互保有	30,184	268,033,000
書類ID S100YI25 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 704,140,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E36703 前事業年度株式数 30,184 前事業年度計上額 145,788,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められると判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式） (注)１.2026年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。２.株式会社十六フィナンシャルグループは、2026年３月31日を基準日（効力発生日：2026年４月１日）とした株式分割（普通株式１株を５株に分割）により、提出日現在（2026年６月23日）の株式数は、150,920株となります。３．株式会社名古屋銀行は、当事業年度中に株式分割（普通株式１株を３株に分割）が行われたため、株式数が増加しております。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7380も6158を保有）
	2025-06-24	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	冨士ダイス株式会社	6167	→ 一方向	1,000	754,000
書類ID S100W43N EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,993,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E31594 前事業年度株式数 1,000 前事業年度計上額 687,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)2025年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6167による6158の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-24	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	ダイジェット工業株式会社	6138	→ 一方向	2,000	1,418,000
書類ID S100W43N EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,993,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01488 前事業年度株式数 2,000 前事業年度計上額 1,692,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)2025年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6138による6158の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-24	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社エノモト	6928	→ 一方向	2,300	3,220,000
書類ID S100W43N EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,993,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01989 前事業年度株式数 2,300 前事業年度計上額 3,788,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)2025年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6928による6158の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-24	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社名古屋銀行	8522	🔁 相互保有	600	4,722,000
書類ID S100W43N EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,993,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E03652 前事業年度株式数 600 前事業年度計上額 3,996,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)2025年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8522も6158を保有）
	2025-06-24	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	富士精工株式会社	6142	🔁 相互保有	9,200	12,236,000
書類ID S100W43N EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,993,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01503 前事業年度株式数 9,200 前事業年度計上額 15,382,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、また、当社製品の製造における主要な調達先の１つであることから、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)2025年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6142も6158を保有）
	2025-06-24	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	住友電気工業株式会社	5802	→ 一方向	10,000	24,660,000
書類ID S100W43N EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,993,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01333 前事業年度株式数 10,000 前事業年度計上額 23,475,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)2025年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5802による6158の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-24	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	黒田精工株式会社	7726	🔁 相互保有	20,000	19,820,000
書類ID S100W43N EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,993,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E02269 前事業年度株式数 20,000 前事業年度計上額 27,540,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、また、当社製品の製造における主要な調達先の１つであることから、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)2025年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7726も6158を保有）
	2025-06-24	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	三菱マテリアル株式会社	5711	→ 一方向	16,600	40,562,000
書類ID S100W43N EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,993,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E00021 前事業年度株式数 16,600 前事業年度計上額 48,430,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)2025年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5711による6158の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-24	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	日本特殊陶業株式会社	5334	→ 一方向	12,000	54,252,000
書類ID S100W43N EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,993,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01136 前事業年度株式数 12,000 前事業年度計上額 61,008,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)2025年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5334による6158の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-24	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ	8306	→ 一方向	51,000	102,561,000
書類ID S100W43N EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,993,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 51,000 前事業年度計上額 79,407,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)2025年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは8306による6158の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-24	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社十六フィナンシャルグループ	7380	🔁 相互保有	30,184	145,788,000
書類ID S100W43N EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,993,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E36703 前事業年度株式数 30,184 前事業年度計上額 144,581,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められると判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式） (注)2025年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7380も6158を保有）
	2024-06-25	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	冨士ダイス株式会社	6167	→ 一方向	1,000	687,000
書類ID S100TSOV EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,987,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E31594 前事業年度株式数 1,000 前事業年度計上額 834,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)2024年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6167による6158の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-25	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	ダイジェット工業株式会社	6138	→ 一方向	2,000	1,692,000
書類ID S100TSOV EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,987,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01488 前事業年度株式数 2,000 前事業年度計上額 1,690,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)2024年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6138による6158の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-25	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社エノモト	6928	→ 一方向	2,300	3,788,000
書類ID S100TSOV EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,987,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01989 前事業年度株式数 2,300 前事業年度計上額 4,052,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)2024年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6928による6158の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-25	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社名古屋銀行	8522	🔁 相互保有	600	3,996,000
書類ID S100TSOV EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,987,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E03652 前事業年度株式数 600 前事業年度計上額 1,893,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)2024年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8522も6158を保有）
	2024-06-25	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	富士精工株式会社	6142	🔁 相互保有	9,200	15,382,000
書類ID S100TSOV EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,987,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01503 前事業年度株式数 9,200 前事業年度計上額 12,070,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、また、当社製品の製造における主要な調達先の１つであることから、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)2024年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6142も6158を保有）
	2024-06-25	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	住友電気工業株式会社	5802	→ 一方向	10,000	23,475,000
書類ID S100TSOV EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,987,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01333 前事業年度株式数 10,000 前事業年度計上額 16,970,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)2024年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5802による6158の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-25	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	黒田精工株式会社	7726	🔁 相互保有	20,000	27,540,000
書類ID S100TSOV EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,987,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E02269 前事業年度株式数 20,000 前事業年度計上額 31,960,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、また、当社製品の製造における主要な調達先の１つであることから、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)2024年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7726も6158を保有）
	2024-06-25	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	三菱マテリアル株式会社	5711	→ 一方向	16,600	48,430,000
書類ID S100TSOV EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,987,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E00021 前事業年度株式数 16,600 前事業年度計上額 35,806,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)2024年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5711による6158の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-25	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	日本特殊陶業株式会社	5334	→ 一方向	12,000	61,008,000
書類ID S100TSOV EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,987,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01136 前事業年度株式数 12,000 前事業年度計上額 32,832,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)2024年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5334による6158の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-25	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ	8306	→ 一方向	51,000	79,407,000
書類ID S100TSOV EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,987,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 51,000 前事業年度計上額 43,242,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)2024年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは8306による6158の保有は確認できません（一方向）
	2024-06-25	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社十六フィナンシャルグループ	7380	🔁 相互保有	30,184	144,581,000
書類ID S100TSOV EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2023-04-01 〜 2024-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 409,987,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E36703 前事業年度株式数 30,184 前事業年度計上額 85,239,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められると判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2024 注釈（特定投資株式） (注)2024年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7380も6158を保有）
	2023-06-27	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	冨士ダイス株式会社	6167	→ 一方向	1,000	834,000
書類ID S100R6J8 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 266,590,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E31594 前事業年度株式数 1,000 前事業年度計上額 649,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) 2023年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6167による6158の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-27	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社名古屋銀行	8522	🔁 相互保有	600	1,893,000
書類ID S100R6J8 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 266,590,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E03652 前事業年度株式数 600 前事業年度計上額 1,734,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) 2023年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8522も6158を保有）
	2023-06-27	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	ダイジェット工業株式会社	6138	→ 一方向	2,000	1,690,000
書類ID S100R6J8 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 266,590,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01488 前事業年度株式数 2,000 前事業年度計上額 2,138,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) 2023年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6138による6158の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-27	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社エノモト	6928	→ 一方向	2,300	4,052,000
書類ID S100R6J8 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 266,590,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01989 前事業年度株式数 2,300 前事業年度計上額 3,684,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) 2023年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6928による6158の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-27	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	富士精工株式会社	6142	🔁 相互保有	9,200	12,070,000
書類ID S100R6J8 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 266,590,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01503 前事業年度株式数 9,200 前事業年度計上額 12,144,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、また、当社製品の製造における主要な調達先の１つであることから、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) 2023年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6142も6158を保有）
	2023-06-27	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	住友電気工業株式会社	5802	→ 一方向	10,000	16,970,000
書類ID S100R6J8 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 266,590,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01333 前事業年度株式数 10,000 前事業年度計上額 14,620,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) 2023年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5802による6158の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-27	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	日本特殊陶業株式会社	5334	→ 一方向	12,000	32,832,000
書類ID S100R6J8 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 266,590,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E01136 前事業年度株式数 12,000 前事業年度計上額 23,724,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) 2023年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5334による6158の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-27	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	三菱マテリアル株式会社	5711	→ 一方向	16,600	35,806,000
書類ID S100R6J8 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 266,590,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E00021 前事業年度株式数 16,600 前事業年度計上額 35,573,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) 2023年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5711による6158の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-27	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ	8306	→ 一方向	51,000	43,242,000
書類ID S100R6J8 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 266,590,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 51,000 前事業年度計上額 38,775,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) 2023年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは8306による6158の保有は確認できません（一方向）
	2023-06-27	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	黒田精工株式会社	7726	🔁 相互保有	20,000	31,960,000
書類ID S100R6J8 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 266,590,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E02269 前事業年度株式数 20,000 前事業年度計上額 41,660,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、また、当社製品の製造における主要な調達先の１つであることから、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) 2023年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7726も6158を保有）
	2023-06-27	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社十六フィナンシャルグループ	7380	🔁 相互保有	30,184	85,239,000
書類ID S100R6J8 EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2022-04-01 〜 2023-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 266,590,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000 円銘柄EDINETコード E36703 前事業年度株式数 30,184 前事業年度計上額 65,529,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められると判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2023 注釈（特定投資株式） (注) 2023年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7380も6158を保有）
	2022-06-21	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	ユアサ商事株式会社	8074	→ 一方向	0	0
書類ID S100OBPR EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 240,232,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E02525 前事業年度株式数 300 前事業年度計上額 936,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的発行会社による保有の有無無データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１　「―」は当該銘柄を保有していないことを示しております。２　2022年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは8074による6158の保有は確認できません（一方向）
	2022-06-21	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	冨士ダイス株式会社	6167	→ 一方向	1,000	649,000,000
書類ID S100OBPR EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 240,232,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E31594 前事業年度株式数 1,000 前事業年度計上額 691,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１　「―」は当該銘柄を保有していないことを示しております。２　2022年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6167による6158の保有は確認できません（一方向）
	2022-06-21	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社名古屋銀行	8522	🔁 相互保有	600	1,734,000,000
書類ID S100OBPR EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 240,232,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E03652 前事業年度株式数 600 前事業年度計上額 1,890,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１　「―」は当該銘柄を保有していないことを示しております。２　2022年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8522も6158を保有）
	2022-06-21	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	ダイジェット工業株式会社	6138	→ 一方向	2,000	2,138,000,000
書類ID S100OBPR EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 240,232,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E01488 前事業年度株式数 2,000 前事業年度計上額 2,624,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１　「―」は当該銘柄を保有していないことを示しております。２　2022年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6138による6158の保有は確認できません（一方向）
	2022-06-21	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社エノモト	6928	→ 一方向	2,300	3,684,000,000
書類ID S100OBPR EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 240,232,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E01989 前事業年度株式数 2,300 前事業年度計上額 4,786,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１　「―」は当該銘柄を保有していないことを示しております。２　2022年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6928による6158の保有は確認できません（一方向）
	2022-06-21	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	富士精工株式会社	6142	🔁 相互保有	9,200	12,144,000,000
書類ID S100OBPR EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 240,232,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E01503 前事業年度株式数 9,200 前事業年度計上額 13,275,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、また、当社製品の製造における主要な調達先の１つであることから、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１　「―」は当該銘柄を保有していないことを示しております。２　2022年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6142も6158を保有）

※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。