株式会社和井田製作所（6158）の政策保有株式｜政策保有株式（EDINET）データ検索

	提出日 ▼	提出会社	証券コード	区分	保有目的の区分 ?	銘柄名	銘柄コード	持合い	株式数	貸借対照表計上額(円)
	2022-06-21	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	住友電気工業株式会社	5802	→ 一方向	10,000	14,620,000,000
書類ID S100OBPR EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 240,232,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E01333 前事業年度株式数 10,000 前事業年度計上額 16,580,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１　「―」は当該銘柄を保有していないことを示しております。２　2022年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5802による6158の保有は確認できません（一方向）
	2022-06-21	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	日本特殊陶業株式会社	5334	→ 一方向	12,000	23,724,000,000
書類ID S100OBPR EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 240,232,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E01136 前事業年度株式数 12,000 前事業年度計上額 22,932,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１　「―」は当該銘柄を保有していないことを示しております。２　2022年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5334による6158の保有は確認できません（一方向）
	2022-06-21	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	三菱マテリアル株式会社	5711	→ 一方向	16,600	35,573,000,000
書類ID S100OBPR EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 240,232,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E00021 前事業年度株式数 16,600 前事業年度計上額 42,894,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１　「―」は当該銘柄を保有していないことを示しております。２　2022年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5711による6158の保有は確認できません（一方向）
	2022-06-21	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ	8306	→ 一方向	51,000	38,775,000,000
書類ID S100OBPR EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 240,232,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 51,000 前事業年度計上額 30,176,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１　「―」は当該銘柄を保有していないことを示しております。２　2022年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは8306による6158の保有は確認できません（一方向）
	2022-06-21	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	黒田精工株式会社	7726	🔁 相互保有	20,000	41,660,000,000
書類ID S100OBPR EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 240,232,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E02269 前事業年度株式数 20,000 前事業年度計上額 38,380,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、また、当社製品の製造における主要な調達先の１つであることから、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１　「―」は当該銘柄を保有していないことを示しております。２　2022年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7726も6158を保有）
	2022-06-21	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社十六フィナンシャルグループ	7380	🔁 相互保有	30,184	65,529,000,000
書類ID S100OBPR EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2021-04-01 〜 2022-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 11 上場銘柄貸借対照表計上額合計 240,232,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E36703 前事業年度株式数 30,184 前事業年度計上額 66,676,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められると判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2022 注釈（特定投資株式） (注)１　「―」は当該銘柄を保有していないことを示しております。２　2022年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7380も6158を保有）
	2021-06-22	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	冨士ダイス株式会社	6167	→ 一方向	1,000	691,000
書類ID S100LLKO EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 12 上場銘柄貸借対照表計上額合計 241,842,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E31594 前事業年度株式数 1,000 前事業年度計上額 604,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式） (注) 2021年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6167による6158の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-22	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	ユアサ商事株式会社	8074	→ 一方向	300	936,000
書類ID S100LLKO EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 12 上場銘柄貸借対照表計上額合計 241,842,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E02525 前事業年度株式数 300 前事業年度計上額 857,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要販売先の１つであり、取引関係や円滑な販売活動のための協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式） (注) 2021年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは8074による6158の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-22	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社名古屋銀行	8522	🔁 相互保有	600	1,890,000
書類ID S100LLKO EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 12 上場銘柄貸借対照表計上額合計 241,842,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E03652 前事業年度株式数 600 前事業年度計上額 1,568,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式） (注) 2021年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8522も6158を保有）
	2021-06-22	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	ダイジェット工業株式会社	6138	→ 一方向	2,000	2,624,000
書類ID S100LLKO EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 12 上場銘柄貸借対照表計上額合計 241,842,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E01488 前事業年度株式数 2,000 前事業年度計上額 2,486,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式） (注) 2021年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6138による6158の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-22	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社エノモト	6928	→ 一方向	2,300	4,786,000
書類ID S100LLKO EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 12 上場銘柄貸借対照表計上額合計 241,842,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E01989 前事業年度株式数 2,300 前事業年度計上額 1,904,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式） (注) 2021年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは6928による6158の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-22	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	富士精工株式会社	6142	🔁 相互保有	9,200	13,275,000
書類ID S100LLKO EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 12 上場銘柄貸借対照表計上額合計 241,842,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E01503 前事業年度株式数 9,200 前事業年度計上額 12,171,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、また、当社製品の製造における主要な調達先の１つであることから、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式） (注) 2021年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6142も6158を保有）
	2021-06-22	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	住友電気工業株式会社	5802	→ 一方向	10,000	16,580,000
書類ID S100LLKO EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 12 上場銘柄貸借対照表計上額合計 241,842,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E01333 前事業年度株式数 10,000 前事業年度計上額 11,380,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式） (注) 2021年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5802による6158の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-22	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	日本特殊陶業株式会社	5334	→ 一方向	12,000	22,932,000
書類ID S100LLKO EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 12 上場銘柄貸借対照表計上額合計 241,842,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E01136 前事業年度株式数 12,000 前事業年度計上額 18,264,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式） (注) 2021年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5334による6158の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-22	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ	8306	→ 一方向	51,000	30,176,000
書類ID S100LLKO EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 12 上場銘柄貸借対照表計上額合計 241,842,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 51,000 前事業年度計上額 20,553,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式） (注) 2021年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは8306による6158の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-22	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	黒田精工株式会社	7726	🔁 相互保有	20,000	38,380,000
書類ID S100LLKO EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 12 上場銘柄貸借対照表計上額合計 241,842,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E02269 前事業年度株式数 20,000 前事業年度計上額 13,620,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、また、当社製品の製造における主要な調達先の１つであることから、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式） (注) 2021年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7726も6158を保有）
	2021-06-22	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	三菱マテリアル株式会社	5711	→ 一方向	16,600	42,894,000
書類ID S100LLKO EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 12 上場銘柄貸借対照表計上額合計 241,842,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E00021 前事業年度株式数 16,600 前事業年度計上額 36,769,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社の主要納入先の１つであり、取引関係や製品開発等における協力関係の維持・強化及び市場に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められるものと判断しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2021 注釈（特定投資株式） (注) 2021年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは5711による6158の保有は確認できません（一方向）
	2021-06-22	株式会社和井田製作所	6158	報告書全体	特定投資株式	株式会社十六銀行	8356	🔁 相互保有	30,184	66,676,000
書類ID S100LLKO EDINETコード（提出会社） E01511 書類種別コード 120 対象期間 2020-04-01 〜 2021-03-31 保有主体株式会社和井田製作所（61580）上場銘柄銘柄数 12 上場銘柄貸借対照表計上額合計 241,842,000,000 円非上場銘柄銘柄数 1 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 30,000,000 円銘柄EDINETコード E03569 前事業年度株式数 30,184 前事業年度計上額 56,896,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的資金調達や金融取引における安定的な取引関係の維持・強化及び市場等に関する情報共有のため株式を保有しております。なお、定量的な保有効果を記載するためには、株式発行先との取引内容や契約内容等の営業機密に言及する必要があることから、本欄への記載を控えさせていただきますが、a.に記載した検証の結果、保有を継続することに合理性が認められると判断しております。発行会社による保有の有無有データ年度 2021 注釈（特定投資株式） (注) 2021年３月31日現在保有する全ての投資先企業は、当社の経営方針に基づいた経営戦略を遂行する上で必要な取引先であり、かつ各事業部門の基盤となる取引先であります。これらの投資先企業との取引関係、協力関係等の維持・強化等により、当社事業の円滑な推進及び企業価値の向上が可能となります。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、取引実績や取引残高に基づく事業への効果、配当金の便益や、協力関係等により期待される効果について検証した結果、全ての投資先企業の株式の保有を維持することが適切であると判断いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8356も6158を保有）

※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。