株式会社大真空(6962)の政策保有株式

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株式会社大真空(6962)の株価チャート

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提出日 ▼ 提出会社 証券コード 区分 保有目的の区分 ? 銘柄名 銘柄コード 持合い 株式数 貸借対照表計上額(円)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 アルインコ㈱ 5933 🔁 相互保有 0 0
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01430
前事業年度 株式数
45,200
前事業年度 計上額
39,188,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5933も6962を保有)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 第一生命ホールディングス㈱ 8750 → 一方向 0 0
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E06141
前事業年度 株式数
17,600
前事業年度 計上額
43,982,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8750による6962の保有は確認できません(一方向)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱デンソー 6902 → 一方向 577 4,294,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01892
前事業年度 株式数
577
前事業年度 計上額
4,535,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは6902による6962の保有は確認できません(一方向)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱りそなホールディングス 8308 → 一方向 7,379 4,718,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03610
前事業年度 株式数
7,379
前事業年度 計上額
3,867,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8308による6962の保有は確認できません(一方向)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱大和証券グループ本社 8601 🔁 相互保有 8,240 5,117,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03753
前事業年度 株式数
8,240
前事業年度 計上額
5,707,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8601も6962を保有)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱日本製鋼所 5631 → 一方向 2,200 5,453,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01232
前事業年度 株式数
2,200
前事業年度 計上額
8,404,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは5631による6962の保有は確認できません(一方向)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 アイホン㈱ 6718 🔁 相互保有 6,000 12,246,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01849
前事業年度 株式数
6,000
前事業年度 計上額
12,294,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6718も6962を保有)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱山陰合同銀行 8381 🔁 相互保有 34,999 25,864,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03583
前事業年度 株式数
34,999
前事業年度 計上額
21,944,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8381も6962を保有)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱百十四銀行 8386 🔁 相互保有 15,300 28,106,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03588
前事業年度 株式数
15,300
前事業年度 計上額
25,382,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8386も6962を保有)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ(注3) 📝 5832 → 一方向 33,600 29,870,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E37785
前事業年度 株式数
33,600
前事業年度 計上額
29,400,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
銘柄名の(注)について
📝 注3:.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは5832による6962の保有は確認できません(一方向)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 日本シイエムケイ㈱ 6958 🔁 相互保有 76,100 34,701,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01959
前事業年度 株式数
76,100
前事業年度 計上額
47,410,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6958も6962を保有)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 三菱電機㈱ 6503 → 一方向 30,000 47,355,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01739
前事業年度 株式数
30,000
前事業年度 計上額
42,300,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは6503による6962の保有は確認できません(一方向)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱いよぎんホールディングス(注2) 📝 5830 → 一方向 63,000 47,376,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E37725
前事業年度 株式数
63,000
前事業年度 計上額
37,800,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
銘柄名の(注)について
📝 注2:.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは5830による6962の保有は確認できません(一方向)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱めぶきフィナンシャルグループ 7167 🔁 相互保有 269,100 87,188,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E30103
前事業年度 株式数
269,100
前事業年度 計上額
68,889,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(7167も6962を保有)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ホシデン㈱ 6804 🔁 相互保有 94,000 151,340,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01815
前事業年度 株式数
94,000
前事業年度 計上額
108,758,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6804も6962を保有)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 カシオ計算機㈱ 6952 → 一方向 138,301 179,515,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01935
前事業年度 株式数
133,436
前事業年度 計上額
187,878,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)(株式数が増加した理由)持株会の買付
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは6952による6962の保有は確認できません(一方向)
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ソニー㈱ 判定不可 17,207 206,234,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E32224
前事業年度 株式数
16,910
前事業年度 計上額
215,270,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)(株式数が増加した理由)持株会の買付
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2023-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ 8306 → 一方向 405,030 343,424,000
書類ID
S100R8HE
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2022-04-01 〜 2023-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
16
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,212,806,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03606
前事業年度 株式数
405,030
前事業年度 計上額
307,944,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2023
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2022年10月3日を効力発生日として、㈱いよぎんホールディングスを完全親会社、㈱伊予銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱いよぎんホールディングス株式の割当てを受けております。
3.2022年10月3日を効力発生日として、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループを完全親会社、㈱中国銀行を完全子会社とする株式移転が行われたことにより、㈱ちゅうぎんフィナンシャルグループ株式の割当てを受けております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8306による6962の保有は確認できません(一方向)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 みなし保有株式 ㈱ヨコオ 6800 🔁 相互保有 153,900 398,293,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01808
前事業年度 株式数
153,900
前事業年度 計上額
417,530,000 円
保有目的の区分
みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
保有目的
(保有目的)議決権行使権限(退職給付信託)(定量的な保有効果)(注3)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6800も6962を保有)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱りそなホールディングス(注3) 📝 8308 → 一方向 7,379 3,867,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03610
前事業年度 株式数
5,197
前事業年度 計上額
3,632,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
銘柄名の(注)について
📝 注3:.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)(株式数が増加した理由)(注4)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8308による6962の保有は確認できません(一方向)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱デンソー(注2) 📝 6902 → 一方向 577 4,535,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01892
前事業年度 株式数
1,050
前事業年度 計上額
4,116,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
銘柄名の(注)について
📝 注2:.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは6902による6962の保有は確認できません(一方向)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱大和証券グループ本社 8601 🔁 相互保有 8,240 5,707,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03753
前事業年度 株式数
8,240
前事業年度 計上額
4,714,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8601も6962を保有)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱日本製鋼所 5631 → 一方向 2,200 8,404,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01232
前事業年度 株式数
2,200
前事業年度 計上額
5,779,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは5631による6962の保有は確認できません(一方向)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 アイホン㈱ 6718 🔁 相互保有 6,000 12,294,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01849
前事業年度 株式数
26,000
前事業年度 計上額
48,074,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6718も6962を保有)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱山陰合同銀行 8381 🔁 相互保有 34,999 21,944,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03583
前事業年度 株式数
34,999
前事業年度 計上額
19,634,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8381も6962を保有)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱百十四銀行 8386 🔁 相互保有 15,300 25,382,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03588
前事業年度 株式数
15,300
前事業年度 計上額
25,857,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8386も6962を保有)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱中国銀行 8382 🔁 相互保有 33,600 29,400,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03584
前事業年度 株式数
33,600
前事業年度 計上額
31,416,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8382も6962を保有)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱伊予銀行 8385 → 一方向 63,000 37,800,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03589
前事業年度 株式数
63,000
前事業年度 計上額
41,832,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8385による6962の保有は確認できません(一方向)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 アルインコ㈱ 5933 🔁 相互保有 45,200 39,188,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01430
前事業年度 株式数
45,200
前事業年度 計上額
44,522,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5933も6962を保有)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 三菱電機㈱ 6503 → 一方向 30,000 42,300,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01739
前事業年度 株式数
30,000
前事業年度 計上額
50,595,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは6503による6962の保有は確認できません(一方向)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 第一生命ホールディングス㈱ 8750 → 一方向 17,600 43,982,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E06141
前事業年度 株式数
17,600
前事業年度 計上額
33,475,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8750による6962の保有は確認できません(一方向)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 日本シイエムケイ㈱ 6958 🔁 相互保有 76,100 47,410,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01959
前事業年度 株式数
76,100
前事業年度 計上額
36,528,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6958も6962を保有)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱めぶきフィナンシャルグループ 7167 🔁 相互保有 269,100 68,889,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E30103
前事業年度 株式数
269,100
前事業年度 計上額
70,235,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(7167も6962を保有)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ホシデン㈱ 6804 🔁 相互保有 94,000 108,758,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01815
前事業年度 株式数
94,000
前事業年度 計上額
108,664,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6804も6962を保有)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 カシオ計算機㈱ 6952 → 一方向 133,436 187,878,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01935
前事業年度 株式数
129,666
前事業年度 計上額
270,354,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)(株式数が増加した理由)持株会の買付
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは6952による6962の保有は確認できません(一方向)
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ソニー㈱ 判定不可 16,910 215,270,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E32224
前事業年度 株式数
16,648
前事業年度 計上額
193,036,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)(株式数が増加した理由)持株会の買付
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2022-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ 8306 → 一方向 405,030 307,944,000
書類ID
S100OLA0
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2021-04-01 〜 2022-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,210,957,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03606
前事業年度 株式数
405,030
前事業年度 計上額
239,656,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注1)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2022
注釈(特定投資株式)
(注)1.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
2.2021年4月1日を効力発生日として、㈱デンソーを完全親会社、ジェコー㈱を完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱デンソー株式の割当てを受けております。
3.2021年4月1日を効力発生日として、㈱りそなホールディングスを完全親会社、㈱関西みらいフィナンシャルグループを完全子会社とする株式交換が行われたことにより、㈱りそなホールディングス株式の割当てを受けております。
4.2021年4月1日に株式会社関西みらいフィナンシャルグループの普通株式5,197株が同社株式と交換されたことによるものであります。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8306による6962の保有は確認できません(一方向)
2021-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 みなし保有株式 ㈱ヨコオ 6800 🔁 相互保有 153,900 417,530,000
書類ID
S100LUSG
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2020-04-01 〜 2021-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,231,852,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01808
前事業年度 株式数
153,900
前事業年度 計上額
332,731,000 円
保有目的の区分
みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
保有目的
(保有目的)議決権行使権限(退職給付信託)(定量的な保有効果)(注3)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2021
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6800も6962を保有)
2021-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱関西みらいフィナンシャルグループ 7321 → 一方向 5,197 3,362,000
書類ID
S100LUSG
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2020-04-01 〜 2021-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,231,852,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E33701
前事業年度 株式数
5,197
前事業年度 計上額
2,021,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2021
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは7321による6962の保有は確認できません(一方向)
2021-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ジェコー㈱ 7768 → 一方向 1,050 4,116,000
書類ID
S100LUSG
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2020-04-01 〜 2021-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,231,852,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E02282
前事業年度 株式数
1,050
前事業年度 計上額
2,333,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注)
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2021
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは7768による6962の保有は確認できません(一方向)
2021-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱大和証券グループ本社 8601 🔁 相互保有 8,240 4,714,000
書類ID
S100LUSG
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2020-04-01 〜 2021-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,231,852,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03753
前事業年度 株式数
8,240
前事業年度 計上額
3,454,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2021
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8601も6962を保有)
2021-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱日本製鋼所 5631 → 一方向 2,200 5,779,000
書類ID
S100LUSG
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2020-04-01 〜 2021-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,231,852,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01232
前事業年度 株式数
2,200
前事業年度 計上額
2,877,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注)
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2021
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは5631による6962の保有は確認できません(一方向)
2021-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱山陰合同銀行 8381 🔁 相互保有 34,999 19,634,000
書類ID
S100LUSG
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2020-04-01 〜 2021-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,231,852,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03583
前事業年度 株式数
34,999
前事業年度 計上額
19,144,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2021
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8381も6962を保有)
2021-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱百十四銀行 8386 🔁 相互保有 15,300 25,857,000
書類ID
S100LUSG
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2020-04-01 〜 2021-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,231,852,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03588
前事業年度 株式数
15,300
前事業年度 計上額
30,003,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2021
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8386も6962を保有)
2021-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱中国銀行 8382 🔁 相互保有 33,600 31,416,000
書類ID
S100LUSG
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2020-04-01 〜 2021-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,231,852,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03584
前事業年度 株式数
33,600
前事業年度 計上額
32,356,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2021
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8382も6962を保有)
2021-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 第一生命ホールディングス㈱ 8750 → 一方向 17,600 33,475,000
書類ID
S100LUSG
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2020-04-01 〜 2021-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,231,852,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E06141
前事業年度 株式数
17,600
前事業年度 計上額
22,800,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2021
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8750による6962の保有は確認できません(一方向)
2021-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 日本シイエムケイ㈱ 6958 🔁 相互保有 76,100 36,528,000
書類ID
S100LUSG
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2020-04-01 〜 2021-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,231,852,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01959
前事業年度 株式数
76,100
前事業年度 計上額
33,864,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2021
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6958も6962を保有)
2021-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 ㈱伊予銀行 8385 → 一方向 63,000 41,832,000
書類ID
S100LUSG
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2020-04-01 〜 2021-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,231,852,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E03589
前事業年度 株式数
63,000
前事業年度 計上額
34,461,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)金融取引における関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2021
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8385による6962の保有は確認できません(一方向)
2021-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 アルインコ㈱ 5933 🔁 相互保有 45,200 44,522,000
書類ID
S100LUSG
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2020-04-01 〜 2021-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,231,852,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01430
前事業年度 株式数
45,200
前事業年度 計上額
42,081,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2021
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5933も6962を保有)
2021-06-30 株式会社大真空 6962 報告書全体 特定投資株式 アイホン㈱ 6718 🔁 相互保有 26,000 48,074,000
書類ID
S100LUSG
EDINETコード(提出会社)
E01952
書類種別コード
120
対象期間
2020-04-01 〜 2021-03-31
保有主体
株式会社大真空(69620)
上場銘柄 銘柄数
18
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,231,852,000 円
非上場銘柄 銘柄数
3
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
7,800,000 円
銘柄EDINETコード
E01849
前事業年度 株式数
26,000
前事業年度 計上額
37,466,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
(保有目的)取引関係の維持・強化(定量的な保有効果)(注)
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2021
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
注釈(みなし保有株式)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。
2.みなし保有株式は、退職給付信託として信託設定したものであり、当社の貸借対照表上には計上しておりません。なお、みなし保有株式の「貸借対照表計上額」欄には、事業年度末日におけるみなし保有株式の時価に議決権行使権限の対象となる株式数を乗じて得た額を記載しております。
3.定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、株式の保有については、得られる効果を定量的、定性的に測定し、当社の資金使途として適切かどうか検討したうえで、毎年、取締役会において合理性を確認し、保有継続の可否及び株式数の見直しを実施しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6718も6962を保有)

※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。

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