|
2025-06-18 |
本田技研工業株式会社
|
7267 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
JFEホールディングス㈱
|
5411 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100VYOD
- EDINETコード(提出会社)
- E02166
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-04-01 〜 2025-03-31
- 保有主体
- 本田技研工業株式会社(72670)
- 上場銘柄 銘柄数
- 33
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 155,284,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 52
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 17,386,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01264
- 前事業年度 株式数
- 122,444
- 前事業年度 計上額
- 311,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1定量的な保有効果については記載が困難です。保有の合理性は各銘柄について、中長期的な観点で取引の性質や規模等に加え、保有に伴う便益やリスク等を検証し判断しています。
2ニッコンホールディングス㈱は、2024年10月1日付で普通株式1株を2株とする株式分割を行っています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5411も7267を保有)
|
|
2024-06-19 |
本田技研工業株式会社
|
7267 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
JFEホールディングス㈱
|
5411 |
🔁 相互保有
|
122,444 |
311,000,000 |
- 書類ID
- S100TNE0
- EDINETコード(提出会社)
- E02166
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2023-04-01 〜 2024-03-31
- 保有主体
- 本田技研工業株式会社(72670)
- 上場銘柄 銘柄数
- 46
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 231,500,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 53
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 146,838,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01264
- 前事業年度 株式数
- 122,444
- 前事業年度 計上額
- 205,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 原材料等の調達取引の安定化
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2024
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1定量的な保有効果については記載が困難です。保有の合理性は各銘柄について、中長期的な観点で取引の性質や規模等に加え、保有に伴う便益やリスク等を検証し判断しています。
2大同特殊鋼㈱は、2024年1月1日付で普通株式1株を5株とする株式分割を行っています。
3㈱リケンは、2023年10月2日付で日本ピストンリング㈱と共同株式移転の方法により両社の完全親会社となるリケンNPR㈱を設立し経営統合しています。これに伴い、保有していた㈱リケンの普通株式1株に対してリケンNPR㈱の普通株式2株を割当交付されています。
4凸版印刷㈱は、2023年10月1日付でTOPPANホールディングス㈱に商号変更しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5411も7267を保有)
|
|
2023-06-23 |
本田技研工業株式会社
|
7267 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
JFEホールディングス㈱
|
5411 |
🔁 相互保有
|
122,444 |
205,000,000 |
- 書類ID
- S100R1U9
- EDINETコード(提出会社)
- E02166
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2022-04-01 〜 2023-03-31
- 保有主体
- 本田技研工業株式会社(72670)
- 上場銘柄 銘柄数
- 46
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 134,135,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 50
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 123,954,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01264
- 前事業年度 株式数
- 122,444
- 前事業年度 計上額
- 210,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 原材料等の調達取引の安定化
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2023
- 注釈(特定投資株式)
- (注) 1 定量的な保有効果については記載が困難です。保有の合理性は各銘柄について、中長期的な観点で取引の性質や規模等に加え、保有に伴う便益やリスク等を検証し判断しています。
2 東京海上ホールディングス㈱は、2022年10月1日付で普通株式1株を3株とする株式分割を行っています。
3 ㈱商船三井は、2022年4月1日付で普通株式1株を3株とする株式分割を行っています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5411も7267を保有)
|