東海旅客鉄道株式会社（9022）の政策保有株式｜政策保有株式（EDINET）データ検索

	提出日 ▼	提出会社	証券コード	区分	保有目的の区分 ?	銘柄名	銘柄コード	持合い	株式数	貸借対照表計上額(円)
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社清水銀行	8364	🔁 相互保有	44,000	108,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03572 前事業年度株式数 44,000 前事業年度計上額 66,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8364も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	小田急電鉄株式会社	9007	🔁 相互保有	197,100	324,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E04088 前事業年度株式数 197,100 前事業年度計上額 291,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社営業エリアにおける需要喚起や列車の直通運転、ＩＣカードの相互利用等、当該会社との鉄道事業における広範な連携の維持・強化を通じて、中長期的な鉄道事業における収益力の強化、旅客サービスの向上、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9007も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社大垣共立銀行	8361	🔁 相互保有	54,200	329,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03568 前事業年度株式数 54,200 前事業年度計上額 128,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8361も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社山梨中央銀行	8360	🔁 相互保有	68,400	354,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03562 前事業年度株式数 68,400 前事業年度計上額 147,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8360も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社八十二長野銀行	8359	🔁 相互保有	190,400	366,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03563 前事業年度株式数 238,000 前事業年度計上額 251,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8359も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	カヤバ株式会社	7242	🔁 相互保有	96,400	399,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E02147 前事業年度株式数 96,400 前事業年度計上額 283,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社は、鉄道車両用の台車部品等、当社の鉄道事業の運営に不可欠な重要資材の調達先です。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な資材の安定調達及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7242も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社名古屋銀行（注６） 📝	8522	🔁 相互保有	97,200	547,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03652 前事業年度株式数 32,400 前事業年度計上額 254,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）銘柄名の（注）について 📝 注6：株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。保有目的当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8522も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	名古屋鉄道株式会社	9048	🔁 相互保有	336,300	580,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E04101 前事業年度株式数 336,300 前事業年度計上額 586,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社営業エリアにおける需要喚起や駅周辺開発、ＩＣカードの相互利用等、当該会社との鉄道事業及び関連事業における広範な連携の維持・強化を通じて、中長期的な鉄道事業及び関連事業における収益力の強化、サービスの向上、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9048も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	鉄建建設株式会社	1815	🔁 相互保有	127,500	585,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E00065 前事業年度株式数 150,000 前事業年度計上額 374,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社は、鉄道事業特有の施工上の制約のある工事において高い技術力を有しており、鉄道線路と交差する設備の新設工事等において協力関係にあります。同社との連携を維持・強化することにより、鉄道施設の維持・機能強化及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1815も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社百五銀行	8368	🔁 相互保有	407,000	612,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03574 前事業年度株式数 407,000 前事業年度計上額 299,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8368も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社三十三フィナンシャルグループ	7322	🔁 相互保有	108,310	623,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E33693 前事業年度株式数 108,310 前事業年度計上額 256,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7322も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	第一生命ホールディングス株式会社（注５） 📝	8750	→ 一方向	447,200	635,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E06141 前事業年度株式数 111,800 前事業年度計上額 506,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）銘柄名の（注）について 📝 注5：第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。保有目的当該グループの金融機関とは、団体定期保険等の取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、リスクマネジメントの適切な実施及びこれによる当社事業の安定的運営を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い → 現時点のデータでは8750による9022の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	ＴＯＴＯ株式会社	5332	🔁 相互保有	130,000	661,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E01138 前事業年度株式数 130,000 前事業年度計上額 506,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的トイレ設備や防汚コーティング等における高い技術力を有する当該会社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な鉄道事業における旅客サービス向上及び技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（5332も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社十六フィナンシャルグループ	7380	🔁 相互保有	86,300	766,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E36703 前事業年度株式数 86,300 前事業年度計上額 416,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7380も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	三井住友トラストグループ株式会社	8309	🔁 相互保有	168,800	827,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03611 前事業年度株式数 168,800 前事業年度計上額 627,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関とは、借入等の資金調達等の取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8309も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	スルガ銀行株式会社	8358	🔁 相互保有	434,000	864,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03571 前事業年度株式数 434,000 前事業年度計上額 583,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8358も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社しずおかフィナンシャルグループ	5831	🔁 相互保有	350,000	896,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E37777 前事業年度株式数 350,000 前事業年度計上額 568,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（5831も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	京浜急行電鉄株式会社	9006	🔁 相互保有	594,800	907,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E04089 前事業年度株式数 594,800 前事業年度計上額 899,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社営業エリアにおける需要喚起や駅周辺開発、ＩＣカードの相互利用等、当該会社との鉄道事業及び関連事業における広範な連携の維持・強化を通じて、中長期的な鉄道事業及び関連事業における収益力の強化、サービスの向上、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9006も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社京三製作所	6742	🔁 相互保有	1,965,300	1,198,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E01770 前事業年度株式数 1,965,300 前事業年度計上額 961,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社は、鉄道信号システム等、当社の鉄道事業の運営に不可欠な重要資材の調達先です。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な資材の安定調達及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6742も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	中部電力株式会社	9502	🔁 相互保有	464,700	1,199,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E04502 前事業年度株式数 464,700 前事業年度計上額 754,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社とは、中央新幹線計画を含む鉄道用電力の供給を受ける協力関係にあります。同社との連携の維持・強化により、中長期的かつ安定的な電力供給を確保し、これによる鉄道事業の安定的運営を図るとともに、地域経済における多面的な連携を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9502も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	日本信号株式会社	6741	🔁 相互保有	902,500	1,444,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E01769 前事業年度株式数 902,500 前事業年度計上額 807,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社は、鉄道信号システム等、当社の鉄道事業の運営に不可欠な重要資材の調達先です。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な資材の安定調達及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6741も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	岡谷鋼機株式会社	7485	🔁 相互保有	183,200	1,654,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E02553 前事業年度株式数 183,200 前事業年度計上額 1,278,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社は、鉄道用機械設備の取付部品等、当社の鉄道事業の運営に不可欠な重要資材の調達先です。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な資材の安定調達及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7485も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	電源開発株式会社	9513	🔁 相互保有	421,920	1,827,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E04510 前事業年度株式数 421,920 前事業年度計上額 1,068,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社とは、当社在来線の一部線区の電車運行の二酸化炭素排出量実質ゼロ化において協力関係にあります。同社との連携の維持・強化を通じた、鉄道事業における環境優位性の強化及び地域経済における多面的な連携を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9513も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	京王電鉄株式会社	9008	🔁 相互保有	642,500	2,477,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E04092 前事業年度株式数 642,500 前事業年度計上額 2,445,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社営業エリアにおける駅周辺開発やＩＣカードの相互利用等、当該会社との鉄道事業及び関連事業における広範な連携の維持・強化を通じて、中長期的な鉄道事業及び関連事業における収益力の強化、サービスの向上、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9008も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	アサヒグループホールディングス株式会社	2502	🔁 相互保有	1,761,000	2,791,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E00394 前事業年度株式数 1,761,000 前事業年度計上額 3,367,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的飲料等において高い商品力や開発力を有する当該グループとの連携の維持・強化を通じた、駅等の当社施設内における中長期的なサービス向上及び流通事業における収益力の強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（2502も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社あいちフィナンシャルグループ	7389	🔁 相互保有	413,170	2,836,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E37781 前事業年度株式数 413,170 前事業年度計上額 1,180,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7389も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	ＳＯＭＰＯホールディングス株式会社	8630	🔁 相互保有	497,250	2,989,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E23924 前事業年度株式数 497,250 前事業年度計上額 2,248,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関とは、賠償責任保険や火災保険等の取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、リスクマネジメントの適切な実施及びこれによる当社事業の安定的運営を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8630も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	名工建設株式会社	1869	🔁 相互保有	2,139,500	3,709,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E00201 前事業年度株式数 2,139,500 前事業年度計上額 2,772,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社は、鉄道事業特有の施工上の制約のある工事において高い技術力を有しており、鉄道構造物の新設工事や保守・点検等において協力関係にあります。同社との連携を維持・強化することにより、鉄道施設の維持・機能強化及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（1869も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	東急不動産ホールディングス株式会社	3289	🔁 相互保有	2,862,500	3,792,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E27633 前事業年度株式数 0 前事業年度計上額 0 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的不動産事業における高度な経営ノウハウを有する当該会社との連携の維持・強化により、当社用地の開発・販売をはじめとする中長期的な不動産事業等の強化及び収益力の強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（3289も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	東邦瓦斯株式会社	9533	🔁 相互保有	846,500	4,262,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E04517 前事業年度株式数 846,500 前事業年度計上額 3,501,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社とは、事業用のガス供給を受けるほか、名古屋駅において当社グループとの共同出資により熱供給会社を運営しています。同社との連携の維持・強化により、当社グループ会社が運営する名古屋駅直上の超高層ビルへの中長期的かつ安定的な熱供給サービス等の確保を図るとともに、地域経済における多面的な連携を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9533も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社髙島屋	8233	→ 一方向	2,777,000	5,213,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03013 前事業年度株式数 2,777,000 前事業年度計上額 3,360,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社との共同出資会社である株式会社ジェイアール東海髙島屋は、名古屋駅直上でジェイアール名古屋タカシマヤ等を運営しています。百貨店事業におけるパートナーである当該会社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な百貨店事業の強化及び収益力の強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い → 現時点のデータでは8233による9022の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社三井住友フィナンシャルグループ	8316	🔁 相互保有	1,059,348	5,303,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03614 前事業年度株式数 1,059,348 前事業年度計上額 4,020,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関とは、借入、社債引受等の資金調達や資金運用、資金決済等の取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8316も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	西日本旅客鉄道株式会社	9021	🔁 相互保有	1,725,000	5,395,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E04148 前事業年度株式数 1,725,000 前事業年度計上額 5,030,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社とは、大型観光キャンペーンの共同実施やＥＸサービスの利用拡大、交通系ＩＣカードの相互利用、列車の直通運転、鉄道技術分野における連携・情報共有等、鉄道事業において広範な連携を行っています。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な鉄道事業における収益力の強化、旅客サービスの向上、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9021も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社西武ホールディングス	9024	🔁 相互保有	1,321,200	5,774,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E04154 前事業年度株式数 1,321,200 前事業年度計上額 4,362,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社営業エリアにおける需要喚起や列車の直通運転、ＩＣカードの相互利用等、当該グループとの鉄道事業における広範な連携の維持・強化を通じて、中長期的な鉄道事業における収益力の強化、旅客サービスの向上、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9024も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社みずほフィナンシャルグループ	8411	🔁 相互保有	949,092	5,777,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03615 前事業年度株式数 949,092 前事業年度計上額 3,844,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関とは、借入、社債引受等の資金調達や資金運用、資金決済等の取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8411も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス株式会社	8725	🔁 相互保有	1,441,077	5,810,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03854 前事業年度株式数 1,441,077 前事業年度計上額 4,647,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関とは、賠償責任保険や火災保険等の取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、リスクマネジメントの適切な実施及びこれによる当社事業の安定的運営を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8725も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	日本製鉄株式会社（注４） 📝	5401	🔁 相互保有	11,269,500	6,490,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E01225 前事業年度株式数 2,253,900 前事業年度計上額 7,201,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）銘柄名の（注）について 📝 注4：日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。保有目的当該会社は、鉄道用のレールや鉄道車両用の車輪・車軸等、当社の鉄道事業の運営に不可欠な重要資材の調達先です。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な資材の安定調達及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（5401も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	三菱地所株式会社	8802	🔁 相互保有	1,592,000	6,879,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03856 前事業年度株式数 1,592,000 前事業年度計上額 3,871,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的不動産事業における高度な経営ノウハウを有する当該会社との連携の維持・強化により、当社用地の開発・販売をはじめとする中長期的な不動産事業等の強化及び収益力の強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8802も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	九州旅客鉄道株式会社	9142	🔁 相互保有	2,077,900	7,819,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E32679 前事業年度株式数 2,077,900 前事業年度計上額 7,584,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社とは、大型観光キャンペーンの共同実施やＥＸサービスの利用拡大、交通系ＩＣカードの相互利用、鉄道技術分野における連携・情報共有等、鉄道事業において広範な連携を行っています。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な鉄道事業における収益力の強化、旅客サービスの向上、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9142も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	住友不動産株式会社（注３） 📝	8830	🔁 相互保有	1,921,600	8,439,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03907 前事業年度株式数 960,800 前事業年度計上額 5,373,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）銘柄名の（注）について 📝 注3：住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。保有目的不動産事業における高度な経営ノウハウを有する当該会社との連携の維持・強化により、当社用地の開発・販売をはじめとする中長期的な不動産事業等の強化及び収益力の強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8830も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	東日本旅客鉄道株式会社	9020	🔁 相互保有	3,148,200	11,412,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E04147 前事業年度株式数 3,148,200 前事業年度計上額 9,293,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社とは、大型観光キャンペーンの共同実施や交通系ＩＣカードの相互利用、列車の直通運転、鉄道技術分野における連携・情報共有等、鉄道事業において広範な連携を行っています。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な鉄道事業における収益力の強化、旅客サービスの向上、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9020も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	東京海上ホールディングス株式会社	8766	🔁 相互保有	1,655,160	12,095,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03847 前事業年度株式数 1,655,160 前事業年度計上額 9,493,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関とは、賠償責任保険や火災保険等の取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、リスクマネジメントの適切な実施及びこれによる当社事業の安定的運営を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8766も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社オリエンタルランド	4661	🔁 相互保有	5,963,000	16,100,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E04707 前事業年度株式数 5,963,000 前事業年度計上額 17,561,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社が運営するテーマパークへの観光需要の喚起や、グループ会社における旅行商品の開発等、同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な鉄道事業における収益力の強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（4661も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	ナブテスコ株式会社	6268	🔁 相互保有	5,171,000	19,866,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E01726 前事業年度株式数 5,171,000 前事業年度計上額 11,947,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社は、鉄道車両用のブレーキ制御装置やドアシステム等、当社の鉄道事業の運営に不可欠な重要資材の調達先です。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な資材の安定調達及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6268も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ	8306	🔁 相互保有	8,886,620	23,105,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 8,886,620 前事業年度計上額 17,870,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関とは、借入、社債引受等の資金調達や資金運用、資金決済等の取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無無（注２）データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8306も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	三菱電機株式会社	6503	🔁 相互保有	6,573,000	32,786,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E01739 前事業年度株式数 6,573,000 前事業年度計上額 17,878,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社は、鉄道用の電力設備や鉄道車両用のブレーキ制御装置等、当社の鉄道事業の運営に不可欠な重要資材の調達先です。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な資材の安定調達及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6503も9022を保有）
	2026-06-22	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	三菱重工業株式会社	7011	🔁 相互保有	11,511,000	48,610,000,000
書類ID S100YD7H EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 47 上場銘柄貸借対照表計上額合計 267,456,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 7,660,000,000 円銘柄EDINETコード E02126 前事業年度株式数 11,511,000 前事業年度計上額 29,076,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社は、鉄道設備用の保守用車等、当社の鉄道事業の運営に不可欠な重要資材の調達先です。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な資材の安定調達及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。３住友不動産株式会社は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。４日本製鉄株式会社は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５第一生命ホールディングス株式会社は、2025年４月１日付で、普通株式１株につき４株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６株式会社名古屋銀行は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7011も9022を保有）
	2025-06-24	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	トヨタ自動車株式会社	7203	🔁 相互保有	0	0
書類ID S100W2Z6 EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 46 上場銘柄貸借対照表計上額合計 189,852,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 6,717,000,000 円銘柄EDINETコード E02144 前事業年度株式数 2,500,000 前事業年度計上額 9,480,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当事業年度において全て売却しています。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２三菱重工業株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき10株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。３保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。４東日本旅客鉄道株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５西日本旅客鉄道株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。７株式会社三井住友フィナンシャルグループは、2024年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。８アサヒグループホールディングス株式会社は、2024年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。９株式会社髙島屋は、2024年９月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。 10ＳＯＭＰＯホールディングス株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。 11岡谷鋼機株式会社は、2024年９月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。 12カヤバ株式会社は、2024年12月３日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7203も9022を保有）
	2025-06-24	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社清水銀行	8364	🔁 相互保有	44,000	66,000,000
書類ID S100W2Z6 EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 46 上場銘柄貸借対照表計上額合計 189,852,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 6,717,000,000 円銘柄EDINETコード E03572 前事業年度株式数 44,000 前事業年度計上額 70,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２三菱重工業株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき10株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。３保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。４東日本旅客鉄道株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５西日本旅客鉄道株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。７株式会社三井住友フィナンシャルグループは、2024年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。８アサヒグループホールディングス株式会社は、2024年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。９株式会社髙島屋は、2024年９月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。 10ＳＯＭＰＯホールディングス株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。 11岡谷鋼機株式会社は、2024年９月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。 12カヤバ株式会社は、2024年12月３日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8364も9022を保有）
	2025-06-24	東海旅客鉄道株式会社	9022	報告書全体	特定投資株式	株式会社大垣共立銀行	8361	🔁 相互保有	54,200	128,000,000
書類ID S100W2Z6 EDINETコード（提出会社） E04149 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体東海旅客鉄道株式会社（90220）上場銘柄銘柄数 46 上場銘柄貸借対照表計上額合計 189,852,000,000 円非上場銘柄銘柄数 22 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 6,717,000,000 円銘柄EDINETコード E03568 前事業年度株式数 54,200 前事業年度計上額 118,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②ｂに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。２三菱重工業株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき10株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。３保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。４東日本旅客鉄道株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。５西日本旅客鉄道株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。６ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。７株式会社三井住友フィナンシャルグループは、2024年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。８アサヒグループホールディングス株式会社は、2024年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。９株式会社髙島屋は、2024年９月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。 10ＳＯＭＰＯホールディングス株式会社は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。 11岡谷鋼機株式会社は、2024年９月１日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。 12カヤバ株式会社は、2024年12月３日付で、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8361も9022を保有）

※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。