政策保有株式(EDINET)データ検索

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有価証券報告書における政策保有株式(純投資目的以外の株式)の開示情報を検索できます。
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提出日 ▼ 提出会社 証券コード 区分 保有目的の区分 ? 銘柄名 銘柄コード 持合い 株式数 貸借対照表計上額(円)
2026-06-15 株式会社ナガワ 9663 報告書全体 特定投資株式 前澤給装工業㈱ 6485 🔁 相互保有 301,600 469,289,000
書類ID
S100YBEF
EDINETコード(提出会社)
E04867
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ナガワ(96630)
上場銘柄 銘柄数
39
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
21,814,437,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
45,375,000 円
銘柄EDINETコード
E01693
前事業年度 株式数
301,600
前事業年度 計上額
386,952,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
給水装置の総合メーカーであり、モジュール・システム建築事業の開発製造にあたり、品質向上等を図るため。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果につきましては守秘義務等の観点から記載が困難であります。保有の合理性につきましては個別銘柄ごとに当社の保有の意義、経済的合理性を検証し、保有継続の適否を見直します。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6485も9663を保有)
2026-06-15 株式会社ナガワ 9663 報告書全体 特定投資株式 京成電鉄㈱ 9009 🔁 相互保有 440,000 517,000,000
書類ID
S100YBEF
EDINETコード(提出会社)
E04867
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ナガワ(96630)
上場銘柄 銘柄数
39
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
21,814,437,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
45,375,000 円
銘柄EDINETコード
E04091
前事業年度 株式数
411,900
前事業年度 計上額
555,035,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
グループ各社に対してモジュール・システム事業での取引事業拡大を図るため。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果につきましては守秘義務等の観点から記載が困難であります。保有の合理性につきましては個別銘柄ごとに当社の保有の意義、経済的合理性を検証し、保有継続の適否を見直します。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(9009も9663を保有)
2026-06-15 株式会社ナガワ 9663 報告書全体 特定投資株式 ㈱協和日成 1981 🔁 相互保有 499,800 691,723,000
書類ID
S100YBEF
EDINETコード(提出会社)
E04867
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ナガワ(96630)
上場銘柄 銘柄数
39
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
21,814,437,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
45,375,000 円
銘柄EDINETコード
E00189
前事業年度 株式数
499,800
前事業年度 計上額
672,730,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
ガス・暖冷房給湯・空調設備工事を行っており、モジュール・システム建築の当社提案力向上と品質向上を図るため。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果につきましては守秘義務等の観点から記載が困難であります。保有の合理性につきましては個別銘柄ごとに当社の保有の意義、経済的合理性を検証し、保有継続の適否を見直します。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(1981も9663を保有)
2026-06-15 株式会社ナガワ 9663 報告書全体 特定投資株式 名工建設㈱ 1869 🔁 相互保有 458,700 795,385,000
書類ID
S100YBEF
EDINETコード(提出会社)
E04867
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ナガワ(96630)
上場銘柄 銘柄数
39
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
21,814,437,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
45,375,000 円
銘柄EDINETコード
E00201
前事業年度 株式数
458,700
前事業年度 計上額
594,475,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
総合建設業として展開しており、ユニットハウス事業から工場等のモジュール事業での取引事業領域拡大を図るため。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果につきましては守秘義務等の観点から記載が困難であります。保有の合理性につきましては個別銘柄ごとに当社の保有の意義、経済的合理性を検証し、保有継続の適否を見直します。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(1869も9663を保有)
2026-06-15 株式会社ナガワ 9663 報告書全体 特定投資株式 文化シヤッター㈱ 5930 🔁 相互保有 471,500 895,850,000
書類ID
S100YBEF
EDINETコード(提出会社)
E04867
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ナガワ(96630)
上場銘柄 銘柄数
39
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
21,814,437,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
45,375,000 円
銘柄EDINETコード
E01413
前事業年度 株式数
471,500
前事業年度 計上額
885,477,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
建材メーカーであり、ユニットハウス事業の取引から、モジュール・システム事業での取引事業領域拡大を図るため。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果につきましては守秘義務等の観点から記載が困難であります。保有の合理性につきましては個別銘柄ごとに当社の保有の意義、経済的合理性を検証し、保有継続の適否を見直します。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5930も9663を保有)
2026-06-15 株式会社ナガワ 9663 報告書全体 特定投資株式 丸全昭和運輸㈱ 9068 🔁 相互保有 117,800 968,316,000
書類ID
S100YBEF
EDINETコード(提出会社)
E04867
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ナガワ(96630)
上場銘柄 銘柄数
39
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
21,814,437,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
45,375,000 円
銘柄EDINETコード
E04178
前事業年度 株式数
117,800
前事業年度 計上額
707,978,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
物流ロジスティクス及び倉庫運営を行っている会社であり、当社の国内物流体制の支援・効率化、また当社デポセンターの管理運営の支援ならびに先方倉庫建築の支援の相互補完を図るため。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果につきましては守秘義務等の観点から記載が困難であります。保有の合理性につきましては個別銘柄ごとに当社の保有の意義、経済的合理性を検証し、保有継続の適否を見直します。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(9068も9663を保有)
2026-06-15 株式会社ナガワ 9663 報告書全体 特定投資株式 日本電技㈱ 1723 🔁 相互保有 116,000 1,025,904,000
書類ID
S100YBEF
EDINETコード(提出会社)
E04867
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ナガワ(96630)
上場銘柄 銘柄数
39
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
21,814,437,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
45,375,000 円
銘柄EDINETコード
E00313
前事業年度 株式数
116,000
前事業年度 計上額
439,060,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
工場の生産ラインの自動制御を展開している会社であり、当社製品の生産性の効率化と品質向上を図るため。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果につきましては守秘義務等の観点から記載が困難であります。保有の合理性につきましては個別銘柄ごとに当社の保有の意義、経済的合理性を検証し、保有継続の適否を見直します。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(1723も9663を保有)
2026-06-15 株式会社ナガワ 9663 報告書全体 特定投資株式 ㈱西松屋チェーン 7545 🔁 相互保有 616,000 1,288,672,000
書類ID
S100YBEF
EDINETコード(提出会社)
E04867
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ナガワ(96630)
上場銘柄 銘柄数
39
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
21,814,437,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
45,375,000 円
銘柄EDINETコード
E03287
前事業年度 株式数
616,000
前事業年度 計上額
1,228,920,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
今後の店舗開発にモジュール・システム建築によるスピーディな店舗建設体制を図るため。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果につきましては守秘義務等の観点から記載が困難であります。保有の合理性につきましては個別銘柄ごとに当社の保有の意義、経済的合理性を検証し、保有継続の適否を見直します。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(7545も9663を保有)
2026-06-15 株式会社ナガワ 9663 報告書全体 特定投資株式 戸田建設㈱ 1860 🔁 相互保有 985,100 1,426,424,000
書類ID
S100YBEF
EDINETコード(提出会社)
E04867
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ナガワ(96630)
上場銘柄 銘柄数
39
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
21,814,437,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
45,375,000 円
銘柄EDINETコード
E00147
前事業年度 株式数
985,100
前事業年度 計上額
868,956,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
総合建設会社であり、ユニットハウス事業、モジュール・システム建築事業の協業体制を強化するため。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果につきましては守秘義務等の観点から記載が困難であります。保有の合理性につきましては個別銘柄ごとに当社の保有の意義、経済的合理性を検証し、保有継続の適否を見直します。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(1860も9663を保有)
2026-06-15 株式会社ナガワ 9663 報告書全体 特定投資株式 ㈱テクノ菱和 1965 🔁 相互保有 300,000 1,737,000,000
書類ID
S100YBEF
EDINETコード(提出会社)
E04867
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ナガワ(96630)
上場銘柄 銘柄数
39
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
21,814,437,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
45,375,000 円
銘柄EDINETコード
E00225
前事業年度 株式数
300,000
前事業年度 計上額
787,200,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
設備工事会社であり、ユニットハウス事業の取引強化とモジュール・システム建築事業の取引拡大を図るため。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果につきましては守秘義務等の観点から記載が困難であります。保有の合理性につきましては個別銘柄ごとに当社の保有の意義、経済的合理性を検証し、保有継続の適否を見直します。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(1965も9663を保有)
2026-06-15 株式会社ナガワ 9663 報告書全体 特定投資株式 太平電業㈱ 1968 🔁 相互保有 659,400 1,907,644,000
書類ID
S100YBEF
EDINETコード(提出会社)
E04867
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ナガワ(96630)
上場銘柄 銘柄数
39
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
21,814,437,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
45,375,000 円
銘柄EDINETコード
E00113
前事業年度 株式数
219,800
前事業年度 計上額
1,050,644,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
発電所のプラント建設、保守・管理会社であり、全国の現場管理事務所へユニットハウス事業の基盤拡大を図るため。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果につきましては守秘義務等の観点から記載が困難であります。保有の合理性につきましては個別銘柄ごとに当社の保有の意義、経済的合理性を検証し、保有継続の適否を見直します。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(1968も9663を保有)
2026-06-15 株式会社ナガワ 9663 報告書全体 特定投資株式 ㈱巴コーポレーション 1921 🔁 相互保有 1,121,000 2,231,911,000
書類ID
S100YBEF
EDINETコード(提出会社)
E04867
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ナガワ(96630)
上場銘柄 銘柄数
39
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
21,814,437,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
45,375,000 円
銘柄EDINETコード
E01394
前事業年度 株式数
1,121,000
前事業年度 計上額
1,339,595,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
鉄構建設会社であり、ユニットハウス事業、モジュール・システム建築事業の取引拡大を図るため。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果につきましては守秘義務等の観点から記載が困難であります。保有の合理性につきましては個別銘柄ごとに当社の保有の意義、経済的合理性を検証し、保有継続の適否を見直します。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(1921も9663を保有)
2026-06-15 株式会社ナガワ 9663 報告書全体 特定投資株式 東亜建設工業㈱ 1885 🔁 相互保有 1,267,200 3,858,624,000
書類ID
S100YBEF
EDINETコード(提出会社)
E04867
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ナガワ(96630)
上場銘柄 銘柄数
39
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
21,814,437,000 円
非上場銘柄 銘柄数
1
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
45,375,000 円
銘柄EDINETコード
E00080
前事業年度 株式数
1,267,200
前事業年度 計上額
1,643,558,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
総合建設会社であり、ユニットハウス事業、モジュール・システム建築事業の協業体制を強化するため。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)定量的な保有効果につきましては守秘義務等の観点から記載が困難であります。保有の合理性につきましては個別銘柄ごとに当社の保有の意義、経済的合理性を検証し、保有継続の適否を見直します。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(1885も9663を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社東京精密 7729 🔁 相互保有 0 0
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02289
前事業年度 株式数
18,500
前事業年度 計上額
147,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。協議の上、当事業年度において全株式を売却。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(7729も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社ダイフク 6383 🔁 相互保有 0 0
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01551
前事業年度 株式数
192,387
前事業年度 計上額
700,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先及び得意先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。協議の上、当事業年度において全株式を売却。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6383も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社コンセック 9895 → 一方向 1,430 1,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01686
前事業年度 株式数
1,430
前事業年度 計上額
1,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先及び得意先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは9895による8051の保有は確認できません(一方向)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社セキチュー 9976 → 一方向 10,000 10,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03219
前事業年度 株式数
10,000
前事業年度 計上額
10,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として家庭機器事業における取扱商品の得意先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは9976による8051の保有は確認できません(一方向)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社ジュンテンドー 9835 → 一方向 29,128 14,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03141
前事業年度 株式数
29,128
前事業年度 計上額
15,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として家庭機器事業における取扱商品の得意先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは9835による8051の保有は確認できません(一方向)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 デンヨー株式会社 6517 🔁 相互保有 4,442 15,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01758
前事業年度 株式数
4,442
前事業年度 計上額
10,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6517も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 DCMホールディングス株式会社 3050 → 一方向 13,325 21,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03489
前事業年度 株式数
13,325
前事業年度 計上額
18,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として家庭機器事業における取扱商品の得意先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは3050による8051の保有は確認できません(一方向)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社バローホールディングス 9956 → 一方向 7,200 26,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03207
前事業年度 株式数
7,200
前事業年度 計上額
17,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として家庭機器事業における取扱商品の得意先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは9956による8051の保有は確認できません(一方向)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社スーパーツール 5990 🔁 相互保有 14,486 28,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01435
前事業年度 株式数
14,486
前事業年度 計上額
28,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5990も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 タケダ機械株式会社 6150 → 一方向 10,000 33,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01508
前事業年度 株式数
10,000
前事業年度 計上額
36,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは6150による8051の保有は確認できません(一方向)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社ミスターマックス・ホールディングス 8203 → 一方向 50,000 37,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03103
前事業年度 株式数
50,000
前事業年度 計上額
33,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として家庭機器事業における取扱商品の得意先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
→ 現時点のデータでは8203による8051の保有は確認できません(一方向)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社植松商会 9914 🔁 相互保有 62,500 56,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02753
前事業年度 株式数
62,500
前事業年度 計上額
59,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の得意先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(9914も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社コロナ 5909 🔁 相互保有 69,050 65,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01444
前事業年度 株式数
69,050
前事業年度 計上額
63,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として住建事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5909も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社ダイヘン 6622 🔁 相互保有 7,000 78,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01750
前事業年度 株式数
7,000
前事業年度 計上額
44,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6622も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社AIRMAN 6364 🔁 相互保有 43,104 82,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01663
前事業年度 株式数
43,104
前事業年度 計上額
82,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先及び得意先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。(注)5
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6364も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社ロブテックス 5969 🔁 相互保有 69,787 84,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01403
前事業年度 株式数
69,079
前事業年度 計上額
84,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。取引先持株会に加入しており、保有株式数が増加。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5969も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社北川鉄工所 6317 🔁 相互保有 55,500 85,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01584
前事業年度 株式数
55,500
前事業年度 計上額
67,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6317も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 クリナップ株式会社 7955 🔁 相互保有 112,100 103,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02406
前事業年度 株式数
112,100
前事業年度 計上額
73,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として住建事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(7955も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 日東工器株式会社 6151 🔁 相互保有 66,000 106,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01509
前事業年度 株式数
66,000
前事業年度 計上額
121,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6151も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社ノーリツ 5943 🔁 相互保有 56,815 131,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02379
前事業年度 株式数
61,403
前事業年度 計上額
108,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
住建事業における取扱商品の仕入先。同社とはESGの取組みとして省エネ機器等の販売を相互に協力して推進中であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。取引先持株会に加入しており、保有株式数が増加。協議の上、当事業年度において一部株式を売却しており、株式数が減少。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5943も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 ブラザー工業株式会社 6448 🔁 相互保有 70,000 201,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01594
前事業年度 株式数
70,000
前事業年度 計上額
188,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先及び得意先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6448も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 上新電機株式会社 8173 🔁 相互保有 75,000 211,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E03052
前事業年度 株式数
75,000
前事業年度 計上額
159,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として家庭機器事業における取扱商品の得意先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。(注)4
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8173も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 CKD株式会社 6407 🔁 相互保有 81,765 349,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01909
前事業年度 株式数
85,492
前事業年度 計上額
172,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先及び得意先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。取引先持株会に加入しており、保有株式数が増加。協議の上、当事業年度において一部株式を売却しており、株式数が減少。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6407も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 タカラスタンダード株式会社 7981 🔁 相互保有 128,600 352,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02373
前事業年度 株式数
128,600
前事業年度 計上額
225,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として住建事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(7981も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 TOYOイノベックス株式会社 判定不可 600,000 393,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01528
前事業年度 株式数
600,000
前事業年度 計上額
375,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。(注)3
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 TONE株式会社 5967 🔁 相互保有 954,000 448,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01380
前事業年度 株式数
954,000
前事業年度 計上額
492,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5967も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社クボタ 6326 🔁 相互保有 346,060 850,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01267
前事業年度 株式数
519,060
前事業年度 計上額
950,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の得意先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。協議の上、当事業年度において一部株式を売却しており、株式数が減少。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6326も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社大阪ソーダ 4046 🔁 相互保有 520,000 887,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E00771
前事業年度 株式数
520,000
前事業年度 計上額
844,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として家庭機器事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(4046も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 株式会社ツガミ 6101 🔁 相互保有 300,000 958,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01480
前事業年度 株式数
300,000
前事業年度 計上額
546,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6101も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 住友電気工業株式会社 5802 🔁 相互保有 137,132 1,149,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01333
前事業年度 株式数
137,132
前事業年度 計上額
338,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(5802も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 オーエスジー株式会社 6136 🔁 相互保有 516,029 1,305,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01377
前事業年度 株式数
512,386
前事業年度 計上額
835,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。取引先持株会に加入しており、保有株式数が増加。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6136も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 オークマ株式会社 6103 🔁 相互保有 406,845 1,428,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01481
前事業年度 株式数
402,009
前事業年度 計上額
1,370,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として生産財関連事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。取引先持株会に加入しており、保有株式数が増加。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6103も8051を保有)
2026-06-15 株式会社山善 8051 報告書全体 特定投資株式 ダイキン工業株式会社 6367 🔁 相互保有 220,500 4,120,000,000
書類ID
S100YBDH
EDINETコード(提出会社)
E02560
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社山善(80510)
上場銘柄 銘柄数
31
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
13,638,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
16
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
309,000,000 円
銘柄EDINETコード
E01570
前事業年度 株式数
220,500
前事業年度 計上額
3,558,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
主として住建事業における取扱商品の仕入先であり、取引関係の維持・発展を目的として所有。株式の保有に伴う便益と資本コストの比較及び取引関係等を考慮し保有の合理性を検証。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.「定量的な保有の効果」は個別の取引額や取引から得られる利益額等でありますが、社外秘のため記載が困難であります。そのため、「保有の合理性を検証した方法」について記載しております。なお、保有の合理性については、保有株式の縮減方針を踏まえ、定量的な保有効果や取引関係に及ぼす影響等を慎重に見極めながら検証しております。
2.確認可能な範囲内で、当該法人の関係会社における当社株式の保有を含めて記載しております。
3.東洋機械金属株式会社は2025年4月1日付でTOYOイノベックス株式会社に商号変更しております。また、2026年4月1日付で経営統合に伴う株式移転実施によりGMSグループ株式会社の完全子会社となっております。
4.上新電機株式会社は2026年4月1日付で株式会社Joshinに商号変更しております。
5.北越工業株式会社は2025年4月1日付で株式会社AIRMANに商号変更しております。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(6367も8051を保有)
2026-06-15 株式会社ADEKA 4401 報告書全体 特定投資株式 三谷産業㈱ 8285 🔁 相互保有 2,000 1,000,000
書類ID
S100YBCU
EDINETコード(提出会社)
E00878
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ADEKA(44010)
上場銘柄 銘柄数
49
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
29,627,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
31
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,599,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02692
前事業年度 株式数
2,000
前事業年度 計上額
0 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
化学品事業の取引を行っており、取引関係の維持・強化のために保有しています。
発行会社による保有の有無
有
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.当該企業の株式保有数量と取引関係の相関を定量的に測定することは困難です。保有の合理性に関しては、当社の業績及び企業価値の向上に資するかどうかという観点から、毎年、全銘柄につき、株価動向、配当額、最近の主要決算数値等から総合的に考慮して保有の適否を検証し、取締役会に検証結果を報告するとともに、保有の合理性が認められなくなった銘柄は、適宜、売却を行うなど、政策保有株式の縮減に努めるものとしています。
2.ヱスビー食品㈱は、2025年4月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割しています。
3.高砂香料工業㈱は、2025年10月1日付けで、普通株式1株につき5株の割合で株式分割しています。
4.三井化学㈱は、2026年1月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割しています。
持ち合い
🔁 相互保有が確認できました(8285も4401を保有)
2026-06-15 株式会社ADEKA 4401 報告書全体 特定投資株式 フクビ化学工業㈱ 7871 → 一方向 5,000 4,000,000
書類ID
S100YBCU
EDINETコード(提出会社)
E00878
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ADEKA(44010)
上場銘柄 銘柄数
49
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
29,627,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
31
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,599,000,000 円
銘柄EDINETコード
E00829
前事業年度 株式数
5,000
前事業年度 計上額
4,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
化学品事業の取引を行っており、取引関係の維持・強化のために保有しています。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.当該企業の株式保有数量と取引関係の相関を定量的に測定することは困難です。保有の合理性に関しては、当社の業績及び企業価値の向上に資するかどうかという観点から、毎年、全銘柄につき、株価動向、配当額、最近の主要決算数値等から総合的に考慮して保有の適否を検証し、取締役会に検証結果を報告するとともに、保有の合理性が認められなくなった銘柄は、適宜、売却を行うなど、政策保有株式の縮減に努めるものとしています。
2.ヱスビー食品㈱は、2025年4月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割しています。
3.高砂香料工業㈱は、2025年10月1日付けで、普通株式1株につき5株の割合で株式分割しています。
4.三井化学㈱は、2026年1月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割しています。
持ち合い
→ 現時点のデータでは7871による4401の保有は確認できません(一方向)
2026-06-15 株式会社ADEKA 4401 報告書全体 特定投資株式 日本製紙㈱ 3863 → 一方向 5,000 6,000,000
書類ID
S100YBCU
EDINETコード(提出会社)
E00878
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ADEKA(44010)
上場銘柄 銘柄数
49
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
29,627,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
31
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,599,000,000 円
銘柄EDINETコード
E11873
前事業年度 株式数
5,000
前事業年度 計上額
5,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
化学品事業の取引を行っており、取引関係の維持・強化のために保有しています。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.当該企業の株式保有数量と取引関係の相関を定量的に測定することは困難です。保有の合理性に関しては、当社の業績及び企業価値の向上に資するかどうかという観点から、毎年、全銘柄につき、株価動向、配当額、最近の主要決算数値等から総合的に考慮して保有の適否を検証し、取締役会に検証結果を報告するとともに、保有の合理性が認められなくなった銘柄は、適宜、売却を行うなど、政策保有株式の縮減に努めるものとしています。
2.ヱスビー食品㈱は、2025年4月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割しています。
3.高砂香料工業㈱は、2025年10月1日付けで、普通株式1株につき5株の割合で株式分割しています。
4.三井化学㈱は、2026年1月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割しています。
持ち合い
→ 現時点のデータでは3863による4401の保有は確認できません(一方向)
2026-06-15 株式会社ADEKA 4401 報告書全体 特定投資株式 伯東㈱ 7433 → 一方向 6,300 26,000,000
書類ID
S100YBCU
EDINETコード(提出会社)
E00878
書類種別コード
120
対象期間
2025-04-01 〜 2026-03-31
保有主体
株式会社ADEKA(44010)
上場銘柄 銘柄数
49
上場銘柄 貸借対照表計上額合計
29,627,000,000 円
非上場銘柄 銘柄数
31
非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
1,599,000,000 円
銘柄EDINETコード
E02802
前事業年度 株式数
6,300
前事業年度 計上額
25,000,000 円
保有目的の区分
特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
保有目的
化学品事業の取引を行っており、取引関係の維持・強化のために保有しています。
発行会社による保有の有無
無
データ年度
2026
注釈(特定投資株式)
(注)1.当該企業の株式保有数量と取引関係の相関を定量的に測定することは困難です。保有の合理性に関しては、当社の業績及び企業価値の向上に資するかどうかという観点から、毎年、全銘柄につき、株価動向、配当額、最近の主要決算数値等から総合的に考慮して保有の適否を検証し、取締役会に検証結果を報告するとともに、保有の合理性が認められなくなった銘柄は、適宜、売却を行うなど、政策保有株式の縮減に努めるものとしています。
2.ヱスビー食品㈱は、2025年4月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割しています。
3.高砂香料工業㈱は、2025年10月1日付けで、普通株式1株につき5株の割合で株式分割しています。
4.三井化学㈱は、2026年1月1日付けで、普通株式1株につき2株の割合で株式分割しています。
持ち合い
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※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。

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