ジェイホールディングス（2721）のセグメント情報

2025年12月31日決算時点における情報です。

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

１．報告セグメントの概要

(1）セグメントの決定方法

　ジェイホールディングスグループの報告セグメントは、ジェイホールディングスグループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。ジェイホールディングスグループは、持株会社であるジェイホールディングスが、取り扱う製品及びサービスごとに包括的な戦略の立案及び全般管理を行い、各事業会社はその経営戦略に基づき、独自の事業活動を展開しております。

(2）各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類

　「スポーツ事業」は、フットサル施設の運営及び当該施設を活用した事業を展開しております。

　「不動産事業」は、不動産や太陽光発電施設などの事業用資産の所有者等に対する資金調達に関する助言を行い、収益化を図る事業を展開しております。

　「Ｗｅｂ事業」は、デジタル・マーケティング業務として動画広告営業を行う事業を展開しております。なお、2023年７月１日より、Ｗｅｂ事業を休止しております。

　「太陽光事業」は、太陽光発電施設の仕入、販売及び仲介事業を展開しております。

　「環境ソリューション事業」は、産業廃棄物処理施設の管理、運営等を展開しております。

 

 

２．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法

　報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。

　報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。

 

３．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報

前連結会計年度（自　2023年１月１日　至　2023年12月31日）

（注）１．調整額は以下のとおりであります。

(1）セグメント利益又は損失（△）の調整額△163,727千円は、主に報告セグメントには配分していない全社費用であり、主に持株会社である親会社に係る費用であります。

(2）セグメント資産の調整額48,520千円は、主に報告セグメントには配分していない全社資産であり、主に持株会社である親会社に係る資産であります。

(3）減価償却費の調整額10千円は、主に報告セグメントには配分していない全社費用であり、主に持株会社である親会社に係る費用であります。

(4）有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額129千円は、主に報告セグメントには配分していない全社資産であり、主に持株会社である親会社に係る資産であります。

２．セグメント利益又は損失（△）は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。

 

 

当連結会計年度（自　2024年１月１日　至　2024年12月31日）

（注）１．調整額は以下のとおりであります。

(1）セグメント利益又は損失（△）の調整額△219,875千円は、主に報告セグメントには配分していない全社費用であり、主に持株会社である親会社に係る費用であります。

(2）セグメント資産の調整額64,434千円は、主に報告セグメントには配分していない全社資産であり、主に持株会社である親会社に係る資産であります。

(3）減価償却費の調整額5千円は、主に報告セグメントには配分していない全社費用であり、主に持株会社である親会社に係る費用であります。

(4）有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額124千円は、主に報告セグメントには配分していない全社資産であり、主に持株会社である親会社に係る資産であります。

２．セグメント利益又は損失（△）は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。

 

【関連情報】

前連結会計年度（自　2023年１月１日　至　2023年12月31日）

１．製品及びサービスごとの情報

　セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２．地域ごとの情報

(1）売上高

　本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。

 

(2）有形固定資産

　本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。

 

３．主要な顧客ごとの情報

 

（注）2023年３月31日付契約上の地位承継の覚書により、契約当事者が横浜マリノス株式会社から一般社団法人F・マリノススポーツクラブに2023年３月31日付で移転しております。

 

当連結会計年度（自　2024年１月１日　至　2024年12月31日）

１．製品及びサービスごとの情報

　セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２．地域ごとの情報

(1）売上高

　本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。

 

(2）有形固定資産

　本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。

 

３．主要な顧客ごとの情報

 

 

 

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

前連結会計年度（自　2023年１月１日　至　2023年12月31日）

（注）「全社・消去」の金額は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係る減損損失であります。

 

当連結会計年度（自　2024年１月１日　至　2024年12月31日）

（注）「全社・消去」の金額は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係る減損損失であります。

 

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度（自　2023年１月１日　至　2023年12月31日）

 

当連結会計年度（自　2024年１月１日　至　2024年12月31日）

 

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

前連結会計年度（自　2023年１月１日　至　2023年12月31日）

　該当事項はありません。

 

当連結会計年度（自　2024年１月１日　至　2024年12月31日）

　該当事項はありません。

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

Ⅰ　前中間連結会計期間（自　2024年１月１日　至　2024年６月30日）

１．報告セグメントごとの売上高および利益または損失の金額に関する情報

（注）１．セグメント利益又は損失（△）の調整額△101,680千円は、主に報告セグメントには配分していない全社費用であり、主に持株会社である親会社に係る費用であります。

２．セグメント利益又は損失（△）は、中間連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。

 

２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

（固定資産に係る重要な減損損失）

　環境ソリューション事業において減損損失133,581千円を計上しております。また、報告セグメントに帰属しない全社資産に係る減損損失118千円を計上しております。その結果、当中間連結会計期間における減損損失計上額は133,700千円となりました。

 

（のれんの金額の重要な変動）

　環境ソリューション事業において、のれんの減損損失を計上したため、のれんの金額が減少しております。当該事象によるのれんの減少額は133,581千円であります。なお、上記（固定資産に係る重要な減損損失）に当該のれんの減損損失を含めて記載しております。

 

Ⅱ　当中間連結会計期間（自　2025年１月１日　至　2025年６月30日）

１．報告セグメントごとの売上高および利益または損失の金額に関する情報

（注）１．セグメント利益又は損失（△）の調整額△128,668千円は、主に報告セグメントには配分していない全社費用であり、主に持株会社である親会社に係る費用であります。

２．セグメント利益又は損失（△）は、中間連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。

 

２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

　環境ソリューション事業において減損損失250千円を計上しております。その結果、当中間連結会計期間における減損損失計上額は250千円となりました。

 

 

３．報告セグメントの変更等に関する事項

（報告セグメントの追加）

　当中間連結会計期間において新たな事業の立ち上げに伴い、報告セグメントに「再生医療関連事業」を追加しております。

 

（報告セグメントの名称変更）

　当中間連結会計期間より、「太陽光事業」としていたセグメント名称を「エネルギー関連事業」に変更しております。当中間連結会計期間において、新たな事業として系統用蓄電池事業（以下、「本事業」といいます。）を開始いたしました。本事業は「太陽光事業」に関連して事業の開始に至ったものであり、本事業のセグメント区分につきましては、旧来「太陽光事業」と呼称していたセグメントを「エネルギー関連事業」へ名称を変更し、「太陽光事業」と統合して取り扱うことといたしました。

　当該名称変更によるセグメント情報に与える影響はありません。なお、前中間連結会計期間の報告セグメントについても、変更後の名称で表示しております。

 

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

１．報告セグメントの概要

(1）セグメントの決定方法

　ジェイホールディングスグループの報告セグメントは、ジェイホールディングスグループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。ジェイホールディングスグループは、持株会社であるジェイホールディングスが、取り扱う製品及びサービスごとに包括的な戦略の立案及び全般管理を行い、各事業会社はその経営戦略に基づき、独自の事業活動を展開しております。

(2）各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類

　「スポーツ事業」は、フットサル施設の運営及び当該施設を活用した事業を展開しております。

　「不動産事業」は、不動産や太陽光発電施設などの事業用資産の所有者等に対する資金調達に関する助言を行い、収益化を図る事業を展開しております。

　「Ｗｅｂ事業」は、デジタル・マーケティング業務として動画広告営業を行う事業を展開しております。なお、2023年７月１日より、Ｗｅｂ事業を休止し、2024年９月３日付のジェイホールディングス取締役会において同事業を展開する株式会社アセット・ジーニアスの解散及び清算を決議し、2025年８月14日に清算結了いたしました。

　「エネルギー関連事業」は、太陽光発電施設の仕入、販売及び仲介事業並びに主に系統用蓄電所を開発し当該蓄電所を外部顧客へ販売する系統用蓄電池事業を展開しております。

　「環境ソリューション事業」は、産業廃棄物処理施設の管理、運営等を展開しております。

　「再生医療関連事業」は、順天堂大学との共同研究契約に基づくエクソソームに関する基礎臨床研究にかかる事業及び細胞培養加工施設においてエクソソームを精製し販売する事業を展開しております。

 

（報告セグメントの追加）

　当連結会計年度において新たな事業の立ち上げに伴い、報告セグメントに「再生医療関連事業」を追加しております。

 

（報告セグメントの名称変更）

　当連結会計年度より、「太陽光事業」としていたセグメント名称を「エネルギー関連事業」に変更しております。当連結会計年度において、新たな事業として系統用蓄電池事業（以下、「本事業」といいます。）を開始いたしました。本事業は「太陽光事業」に関連して事業の開始に至ったものであり、本事業のセグメント区分につきましては、旧来「太陽光事業」と呼称していたセグメントを「エネルギー関連事業」へ名称を変更し、「太陽光事業」と統合して取り扱うことといたしました。

　当該名称変更によるセグメント情報に与える影響はありません。なお、前連結会計年度の報告セグメントについても、変更後の名称で表示しております。

 

 

２．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法

　報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。

　報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。

 

３．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報

前連結会計年度（自　2024年１月１日　至　2024年12月31日）

（注）１．調整額は以下のとおりであります。

(1）セグメント利益又は損失（△）の調整額△219,875千円は、主に報告セグメントには配分していない全社費用であり、主に持株会社である親会社に係る費用であります。

(2）セグメント資産の調整額64,434千円は、主に報告セグメントには配分していない全社資産であり、主に持株会社である親会社に係る資産であります。

(3）減価償却費の調整額5千円は、主に報告セグメントには配分していない全社費用であり、主に持株会社である親会社に係る費用であります。

(4）有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額124千円は、主に報告セグメントには配分していない全社資産であり、主に持株会社である親会社に係る資産であります。

２．セグメント利益又は損失（△）は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。

 

 

当連結会計年度（自　2025年１月１日　至　2025年12月31日）

（注）１．調整額は以下のとおりであります。

(1）セグメント利益又は損失（△）の調整額△244,524千円は、主に報告セグメントには配分していない全社費用であり、主に持株会社である親会社に係る費用であります。

(2）セグメント資産の調整額83,285千円は、主に報告セグメントには配分していない全社資産であり、主に持株会社である親会社に係る資産であります。

２．セグメント利益又は損失（△）は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。

 

【関連情報】

前連結会計年度（自　2024年１月１日　至　2024年12月31日）

１．製品及びサービスごとの情報

　セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２．地域ごとの情報

(1）売上高

　本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。

 

(2）有形固定資産

　本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。

 

３．主要な顧客ごとの情報

 

 

 

当連結会計年度（自　2025年１月１日　至　2025年12月31日）

１．製品及びサービスごとの情報

　セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２．地域ごとの情報

(1）売上高

　本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。

 

(2）有形固定資産

　本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。

 

３．主要な顧客ごとの情報

 

 

 

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

前連結会計年度（自　2024年１月１日　至　2024年12月31日）

（注）「全社・消去」の金額は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係る減損損失であります。

 

当連結会計年度（自　2025年１月１日　至　2025年12月31日）

 

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度（自　2024年１月１日　至　2024年12月31日）

 

当連結会計年度（自　2025年１月１日　至　2025年12月31日）

　該当事項はありません。

 

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

前連結会計年度（自　2024年１月１日　至　2024年12月31日）

　該当事項はありません。

 

当連結会計年度（自　2025年１月１日　至　2025年12月31日）

　該当事項はありません。