ノリタケ（5331）のセグメント情報

2026年3月31日決算時点における情報です。

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

１　報告セグメントの概要

ノリタケグループの報告セグメントは、ノリタケグループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、最高意思決定機関である取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

ノリタケグループは、製品区分別の事業部を置き、各事業部は取り扱う製品について国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。

従いまして、ノリタケグループは、事業部を基礎とした製品区分別のセグメントから構成されており、「工業機材」、「セラミック・マテリアル」、「エンジニアリング」及び「食器」の４つを報告セグメントとしております。

 

各報告セグメントに属する主な製品の種類は、以下のとおりです。

 

２　報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法

報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、最近の有価証券報告書（2024年６月24日提出）の「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失の数値であります。

なお、報告セグメントのセグメント利益又は損失については、報告セグメントに帰属しない営業費用を各報告セグメントにそれぞれ配分しております。

またセグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。

 

３　報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報

前連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

 

当連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

 

 

４　報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）

（単位：百万円）

（注）　配分していない全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない親会社での余資運用資金、長期投資資金（投資有価証券）及び管理部門に係る資産であります。

（単位：百万円）

（注）１　セグメント間内部売上高又は振替高の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。

２　有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、親会社管理部門に係る設備投資であります。

 

【関連情報】

前連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

１　製品及びサービスごとの情報

セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２　地域ごとの情報

（1）売上高

（単位：百万円）

（注）　売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

 

（2）有形固定資産

（単位：百万円）

 

３　主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10％以上を占めるものがないため、記載を省略しております。

 

 

当連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

１　製品及びサービスごとの情報

セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２　地域ごとの情報

（1）売上高

（単位：百万円）

（注）　売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

 

（2）有形固定資産

（単位：百万円）

 

３　主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10％以上を占めるものがないため、記載を省略しております。

 

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

前連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

 

当連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

該当事項はありません。

 

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

　該当事項はありません。

 

当連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

 

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

該当事項はありません。

 

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

１　報告セグメントの概要

ノリタケグループの報告セグメントは、ノリタケグループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、最高意思決定機関である取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

ノリタケグループは、製品区分別の事業部を置き、各事業部は取り扱う製品について国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。

従いまして、ノリタケグループは、事業部を基礎とした製品区分別のセグメントから構成されており、「工業機材」、「セラミック・マテリアル」、「エンジニアリング」及び「食器」の４つを報告セグメントとしております。

 

各報告セグメントに属する主な製品の種類は、以下のとおりです。

 

２　報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法

報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、最近の有価証券報告書（2025年６月23日提出）の「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失の数値であります。

なお、報告セグメントのセグメント利益又は損失については、報告セグメントに帰属しない営業費用を各報告セグメントにそれぞれ配分しておりますが、当連結会計年度より、各セグメントの損益をより適切に反映させるため、配賦基準の見直し及び算定方法の変更を行っております。これに伴い、前連結会計年度のセグメント情報については、見直し後の配賦基準に基づいて作成したものを記載しております。

また、セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。

 

３　報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報

前連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

 

当連結会計年度（自　2025年４月１日　至　2026年３月31日）

 

 

４　報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）

（単位：百万円）

（注）　配分していない全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない親会社での余資運用資金、長期投資資金（投資有価証券）及び管理部門に係る資産であります。

（単位：百万円）

（注）１　セグメント間内部売上高又は振替高の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。

２　有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、親会社管理部門に係る設備投資であります。

 

【関連情報】

前連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

１　製品及びサービスごとの情報

セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２　地域ごとの情報

（1）売上高

（単位：百万円）

（注）　売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

 

（2）有形固定資産

（単位：百万円）

 

３　主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10％以上を占めるものがないため、記載を省略しております。

 

 

当連結会計年度（自　2025年４月１日　至　2026年３月31日）

１　製品及びサービスごとの情報

セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２　地域ごとの情報

（1）売上高

（単位：百万円）

（注）　売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

 

（表示方法の変更）

　前連結会計年度において、「米州」に含めておりました「米国」の売上高は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組み替えを行っております。 この結果、前連結会計年度の「米州」に表示しておりました13,436百万円は、「米国」11,046百万円、「その他」2,390百万円として組み替えております。

　また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「中国」および「韓国」の売上高は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「アジア」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組み替えを行っております。 この結果、前連結会計年度に表示しておりました「中国」11,587百万円、「韓国」12,959百万円、「その他」19,751百万円は、「アジア」44,298百万円として組み替えております。

 

（2）有形固定資産

（単位：百万円）

 

３　主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10％以上を占めるものがないため、記載を省略しております。

 

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

 

当連結会計年度（自　2025年４月１日　至　2026年３月31日）

 

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

該当事項はありません。