【セグメント情報】
ニッコーグループの報告セグメントは、ニッコーグループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。ニッコーグループは、ニッコーならびに関係会社からなる事業部ごとに、取り扱う製品・商品およびサービスについて、国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しています。
従って、ニッコーグループは、当該事業グループを基礎とした製品・商品およびサービス別のセグメントから構成されており、「住設環境機器事業」、「機能性セラミック商品事業」および「陶磁器事業」の３つを報告セグメントとしています。
２．報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。なお、セグメント負債については、経営資源の配分の決定および業績を評価するための検討対象としていないため、記載していません。セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づいています。
３．報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、その他の項目の金額に関する情報および収益の分解情報
前連結会計年度(自 2023年４月１日 至 2024年３月31日) (単位：百万円)
(注) １.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、新規事業に係るものです。
２．調整額は以下のとおりです。
(1) セグメント利益の調整額△７億96百万円は、報告セグメントに帰属しない部門に係る費用です。
(2) セグメント資産の調整額14億26百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産であり、主に余資運用資金(現預金等)、有形固定資産(土地等)です。
(3) 減価償却費の調整額39百万円は、報告セグメントに帰属しない部門に係る減価償却費です。
(4) 有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額20百万円は、報告セグメントに帰属しない部門に係る設備投資額です。
３．セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。
４．住設環境機器事業の一定の期間にわたり移転される財およびサービスには、代替的な取扱いを適用し、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識した財およびサービスを含んでいます。
５.「その他の収益」は、リース取引に関する会計基準に基づく収益です。
当連結会計年度(自 2024年４月１日 至 2025年３月31日) (単位：百万円)
(注) １.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、新規事業に係るものです。
２．調整額は以下のとおりです。
(1) セグメント利益の調整額△８億48百万円は、報告セグメントに帰属しない部門に係る費用です。
(2) セグメント資産の調整額18億51百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産であり、主に余資運用資金(現預金等)、有形固定資産(土地等)です。
(3) 減価償却費の調整額37百万円は、報告セグメントに帰属しない部門に係る減価償却費です。
(4) 有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額92百万円は、報告セグメントに帰属しない部門に係る設備投資額です。
３．セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。
４．住設環境機器事業の一定の期間にわたり移転される財およびサービスには、代替的な取扱いを適用し、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識した財およびサービスを含んでいます。
５.「その他の収益」は、リース取引に関する会計基準に基づく収益です。
【関連情報】
前連結会計年度(自 2023年４月１日 至 2024年３月31日)
１．製品およびサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しています。
２．地域ごとの情報
(1) 売上高
(単位：百万円)
(注) １．売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しています。
２．日本以外の区分に属する地域の内訳は次のとおりです。
その他………東南アジア、北米、欧州
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90％を超えるため、記載を省略しています。
３．主要な顧客ごとの情報
連結損益計算書の売上高の10％以上を占める顧客が存在しないため、記載を省略しています。
当連結会計年度(自 2024年４月１日 至 2025年３月31日)
１．製品およびサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しています。
２．地域ごとの情報
(1) 売上高
(単位：百万円)
(注) １．売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しています。
２．日本以外の区分に属する地域の内訳は次のとおりです。
その他………東南アジア、北米、欧州
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90％を超えるため、記載を省略しています。
３．主要な顧客ごとの情報
連結損益計算書の売上高の10％以上を占める顧客が存在しないため、記載を省略しています。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額および未償却残高に関する情報】
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
該当事項はありません。
【セグメント情報】
ニッコーグループの報告セグメントは、ニッコーグループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。ニッコーグループは、ニッコーならびに関係会社からなる事業部ごとに、取り扱う製品・商品およびサービスについて、国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しています。
従って、ニッコーグループは、当該事業グループを基礎とした製品・商品およびサービス別のセグメントから構成されており、「住設環境機器事業」、「機能性セラミック商品事業」および「陶磁器事業」の３つを報告セグメントとしています。
２．報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。なお、セグメント負債については、経営資源の配分の決定および業績を評価するための検討対象としていないため、記載していません。セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づいています。
３．報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、その他の項目の金額に関する情報および収益の分解情報
前連結会計年度(自 2024年４月１日 至 2025年３月31日) (単位：百万円)
(注) １.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、新規事業に係るものです。
２．調整額は以下のとおりです。
(1) セグメント利益の調整額△848百万円は、報告セグメントに帰属しない部門に係る費用です。
(2) セグメント資産の調整額1,851百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産であり、主に余資運用資金(現預金等)、有形固定資産(土地等)です。
(3) 減価償却費の調整額37百万円は、報告セグメントに帰属しない部門に係る減価償却費です。
(4) 有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額92百万円は、報告セグメントに帰属しない部門に係る設備投資額です。
３．セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。
４．住設環境機器事業の一定の期間にわたり移転される財およびサービスには、代替的な取扱いを適用し、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識した財およびサービスを含んでいます。
５.「その他の収益」は、リース取引に関する会計基準に基づく収益です。
当連結会計年度(自 2025年４月１日 至 2026年３月31日) (単位：百万円)
(注) １.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、新規事業に係るものです。
２．調整額は以下のとおりです。
(1) セグメント利益の調整額△896百万円は、報告セグメントに帰属しない部門に係る費用です。
(2) セグメント資産の調整額2,177百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産であり、主に余資運用資金(現預金等)、有形固定資産(土地等)です。
(3) 減価償却費の調整額37百万円は、報告セグメントに帰属しない部門に係る減価償却費です。
(4) 有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額28百万円は、報告セグメントに帰属しない部門に係る設備投資額です。
３．セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。
４．住設環境機器事業の一定の期間にわたり移転される財およびサービスには、代替的な取扱いを適用し、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識した財およびサービスを含んでいます。
５.「その他の収益」は、リース取引に関する会計基準に基づく収益です。
【関連情報】
前連結会計年度(自 2024年４月１日 至 2025年３月31日)
１．製品およびサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しています。
２．地域ごとの情報
(1) 売上高
(単位：百万円)
(注) １．売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しています。
２．日本以外の区分に属する地域の内訳は次のとおりです。
その他………東南アジア、北米、欧州
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90％を超えるため、記載を省略しています。
３．主要な顧客ごとの情報
連結損益計算書の売上高の10％以上を占める顧客が存在しないため、記載を省略しています。
当連結会計年度(自 2025年４月１日 至 2026年３月31日)
１．製品およびサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しています。
２．地域ごとの情報
(1) 売上高
(単位：百万円)
(注) １．売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しています。
２．日本以外の区分に属する地域の内訳は次のとおりです。
その他………東南アジア、北米、中近東
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90％を超えるため、記載を省略しています。
３．主要な顧客ごとの情報
連結損益計算書の売上高の10％以上を占める顧客が存在しないため、記載を省略しています。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額および未償却残高に関する情報】
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
該当事項はありません。