東洋刃物(5964)のセグメント情報

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東洋刃物(5964)の株価チャート 東洋刃物(5964)の業績 親会社と関係会社

セグメント構成(2022年6月 四半期)

セグメント売上高構成比利益利益率資産
機械刃物及び機械・部品 1,182 91.8% 141 12.0% -
緑化造園 105 8.2% 2 1.7% -
計1,287100.0%143

単位:百万円。売上高は外部顧客への売上高(無い場合はセグメント売上高)。利益はセグメント利益(調整額控除前)。

セグメント別の推移(通期)

単位:百万円。

各セグメントの事業内容

機械刃物及び機械・部品

緑化造園 計

緑化造園

造園工事・管理受託業務・法面工事・土木工事・建築工事

報告セグメントの概要(有価証券報告書の注記より)
報告セグメントの概要 東洋刃物の報告セグメントは、東洋刃物の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。 東洋刃物は取り扱う製品・サービス別に包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 したがって、東洋刃物は製品・サービス別のセグメントから構成されており、「機械刃物及び機械・部品」および「緑化造園」の2つを報告セグメントとしております。 各セグメントの主要な製品・サービスは以下のとおりです。 セグメントの名称 主要製品・工事 機械刃物及び機械・部品 鉄鋼用刃物・合板用刃物・製紙パルプ用刃物・情報産業用刃物・製本用刃物 産業用機械及び部品(研削盤・スライドウェイ・各種カッターおよびユニット等) 緑化造園 造園工事・管理受託業務・法面工事・土木工事・建築工事 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度に係る連結財務諸表から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の算定方法を同様に変更しております。 当該変更による、当連結会計年度の報告セグメント情報への影響は軽微であります。 3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額に関する情報 前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日) (単位:百万円) 報告セグメント 機械刃物及び機械・部品 緑化造園 計 売上高   外部顧客への売上高 4,212 386 4,599   セグメント間の内部   売上高又は振替高 ― 0 0 計 4,212 387 4,599 セグメント利益 474 18 493 セグメント資産 3,995 306 4,302 その他の項目   減価償却費 216 4 221   有形固定資産及び   無形固定資産の増加額 122 4 127 当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) (単位:百万円) 報告セグメント 機械刃物及び機械・部品 緑化造園 計 売上高   外部顧客への売上高 4,789 395 5,185   セグメント間の内部   売上高又は振替高 0 0 0 計 4,789 396 5,186 セグメント利益 706 29 736 セグメント資産 4,266 323 4,589 その他の項目   減価償却費 185 3 189   有形固定資産及び   無形固定資産の増加額 277 0 278 4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項) (単位:百万円) 利 益 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 493 736 セグメント間取引消去 1 1 全社費用(注) △318 △388 連結財務諸表の営業利益 175 348 (注)  全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。 (単位:百万円) 資 産 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 4,302 4,589 全社資産(注) 1,822 2,246 連結財務諸表の資産合計 6,124 6,835 (注)全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社共用資産であります。 (単位:百万円) その他の項目 報告セグメント計 調整額 連結財務諸表計上額 前連結 会計年度 当連結 会計年度 前連結 会計年度 当連結 会計年度 前連結 会計年度 当連結 会計年度 減価償却費 221 189 5 12 226 202 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 127 278 ― 9 127 287 (注)調整額は、以下のとおりであります。 (1)減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない本社共用資産の減価償却費であります。 (2)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社の設備投資額であります。 【関連情報】 前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日) 1.製品及びサービスごとの情報 セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。 2.地域ごとの情報 (1)売上高 本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 (2)有形固定資産 本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。 3.主要な顧客ごとの情報 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) 1.製品及びサービスごとの情報 セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。 2.地域ごとの情報 (1)売上高 本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 (2)有形固定資産 本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。 3.主要な顧客ごとの情報 (単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 THK株式会社 698 機械刃物及び機械・部品 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】 該当事項はありません。 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】 該当事項はありません。 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】 該当事項はありません。 1 報告セグメントの概要 東洋刃物の報告セグメントは、東洋刃物の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。 東洋刃物は取り扱う製品・サービス別に包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 したがって、東洋刃物は製品・サービス別のセグメントから構成されており、「機械刃物及び機械・部品」および「緑化造園」の2つを報告セグメントとしております。 各セグメントの主要な製品・サービスは以下のとおりです。 セグメントの名称 主要製品・工事 機械刃物及び機械・部品 鉄鋼用刃物・合板用刃物・製紙パルプ用刃物・情報産業用刃物・製本用刃物 産業用機械及び部品(研削盤・スライドウェイ・各種カッターおよびユニット等) 緑化造園 造園工事・管理受託業務・法面工事・土木工事・建築工事 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度に係る連結財務諸表から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の算定方法を同様に変更しております。 当該変更による、当連結会計年度の報告セグメント情報への影響は軽微であります。 4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項) (単位:百万円) 利 益 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 493 736 セグメント間取引消去 1 1 全社費用(注) △318 △388 連結財務諸表の営業利益 175 348 (注)  全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。 (単位:百万円) 資 産 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 4,302 4,589 全社資産(注) 1,822 2,246 連結財務諸表の資産合計 6,124 6,835 (注)全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社共用資産であります。 (単位:百万円) その他の項目 報告セグメント計 調整額 連結財務諸表計上額 前連結 会計年度 当連結 会計年度 前連結 会計年度 当連結 会計年度 前連結 会計年度 当連結 会計年度 減価償却費 221 189 5 12 226 202 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 127 278 ― 9 127 287 (注)調整額は、以下のとおりであります。 (1)減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない本社共用資産の減価償却費であります。 (2)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社の設備投資額であります。


※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。

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