栗田工業（6370）のセグメント情報

2026年3月31日決算時点における情報です。

６．事業セグメント

(1) 報告セグメントの概要

栗田工業の報告セグメントは、栗田工業グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

栗田工業グループは、社会やお客様への価値提供の観点で市場毎の特性を深く考察したうえで戦略を策定し、多様な製品・サービスを組み合わせてソリューションの拡大を図るため、「電子市場」および「一般水処理市場」の２つを報告セグメントとしております。

 

 

 

 

(2) 報告セグメントに関する情報

報告セグメントの会計方針は、「３．重要性がある会計方針」で記載している栗田工業グループの会計方針と同一で

あります。

 

前連結会計年度（自  2023年４月１日  至  2024年３月31日）

 

 

 

（注）１．セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。

２．セグメント利益は、営業利益の数値であります。

３．セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。

なお、セグメント資産の調整額の主なものは、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。

４．資本的支出には、使用権資産に係る増加額を含んでおります。

５．資本的支出には、買収により取得した資産の増加額は含めておりません。

６．売上高には、栗田工業の一定期間にわたり収益を認識する取引の収益計上額79,755百万円が含まれております。

 

当連結会計年度（自  2024年４月１日  至  2025年３月31日）

 

 

 

（注）１．セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。

２．セグメント利益は、営業利益の数値であります。

３．セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。

なお、セグメント資産の調整額の主なものは、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。

４．資本的支出には、使用権資産に係る増加額を含んでおります。

５．電子市場の減損損失16,490百万円は、米国子会社であるペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.ののれんを含む固定資産の減損損失であります。一般水処理市場の減損損失2,501百万円は、米国子会社であるクリタ・フラクタ・ホールディングス,Inc.ののれんの減損損失であります。詳細は、「14.非金融資産の減損」に記載しております。

６．売上高には、栗田工業の一定期間にわたり収益を認識する取引の収益計上額63,986百万円が含まれております。

 

(3) 製品及びサービスに関する情報

主要な製品及びサービスごとの外部顧客への売上高は、以下のとおりであります。

 

 

(4) 地域別に関する情報

各年度の非流動資産及び外部顧客からの売上高の地域別内訳は、以下のとおりであります。

 

①非流動資産

（注）非流動資産は資産の所在地によっており、金融商品、繰延税金資産を含んでおりません。

なお、EMEAは欧州、中東、アフリカ地域を指しております。

 

②売上高

 

（注）１．売上高は栗田工業または連結子会社の所在国および地域の所在地を基礎とし、国または地域に分類

しております。なお、EMEAは欧州、中東、アフリカ地域を指しております。

２．前連結会計年度のアジアに含まれる中国の売上高は38,175百万円、北南米に含まれる米国の売上高

は55,224百万円であります。

３．当連結会計年度のアジアに含まれる中国の売上高は49,903百万円、北南米に含まれる米国の売上高

は66,106百万円であります。

 

 

(5) 主要な顧客に関する情報

連結損益計算書の売上高の10％以上を占める単一の外部顧客が存在しないため、記載しておりません。

 

 

５．事業セグメント

(1）報告セグメントの概要

栗田工業の報告セグメントは、栗田工業グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

栗田工業グループは、社会やお客様への価値提供の観点で市場毎の特性を深く考察したうえで戦略を策定し、多様な製品・サービスを組み合わせてソリューションの拡大を図るため、「電子市場」および「一般水処理市場」の２つを報告セグメントとしております。

 

 

（報告セグメントの変更に関する事項）

当連結会計年度における組織見直しにより「一般水処理市場」に属していたアルカデ・エンジニアリングGmbHとクリタ・アメリカ,Inc.（水処理装置事業）の一部を「電子市場」帰属に変更しました。この変更に伴い、前年同期の数値も組み替えて表示しております。

 

(2）報告セグメントに関する情報

前中間連結会計期間（自  2024年４月１日  至  2024年９月30日）

（注）１．セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去などが含まれております。

２．セグメント利益は、営業利益の数値であります。

 

当中間連結会計期間（自  2025年４月１日  至  2025年９月30日）

（注）１．セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去などが含まれております。

２．セグメント利益は、営業利益の数値であります。

 

 

 

 

 

 

 

(3) 製品及びサービスに関する情報

主要な製品及びサービスごとの外部顧客への売上高は、以下のとおりであります。

 

 

 

 

６．事業セグメント

(1) 報告セグメントの概要

栗田工業の報告セグメントは、栗田工業グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

栗田工業グループは、社会やお客様への価値提供の観点で市場毎の特性を深く考察したうえで戦略を策定し、多様な製品・サービスを組み合わせてソリューションの拡大を図るため、「電子市場」および「一般水処理市場」の２つを報告セグメントとしております。

また、栗田工業グループは、当連結会計年度よりペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.の事業を非継続事業に分類しており、セグメント情報は継続事業に基づき作成しております。これに伴い、前年度比較情報につきましては、電子市場セグメントに含まれていた当該事業の金額を控除し、継続事業のみの金額に組み替えて表示しております。非継続事業の詳細については、「39.非継続事業」に記載しております。

 

（報告セグメントの変更に関する事項）

当連結会計年度における組織見直しにより「一般水処理市場」に属していたアルカデ・エンジニアリングGmbHとクリタ・アメリカ,Inc.（水処理装置事業）の一部を「電子市場」帰属に変更しました。この変更に伴い、前年同期の数値も組み替えて表示しております。

 

 

 

(2) 報告セグメントに関する情報

報告セグメントの会計方針は、「３．重要性がある会計方針」で記載している栗田工業グループの会計方針と同一であります。

 

前連結会計年度（自  2024年４月１日  至  2025年３月31日）

 

 

 

（注）１．セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。

２．セグメント利益は、営業利益の数値であります。

３．セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。

なお、セグメント資産の調整額の主なものは、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。

４．資本的支出には、使用権資産に係る増加額を含んでおります。

５．一般水処理市場の減損損失2,501百万円は、米国子会社であるクリタ・フラクタ・ホールディングス,Inc.ののれんの減損損失であります。なお、米国子会社であるペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.（電 子市場）ののれんを含む固定資産の減損損失16,490百万円は、連結損益計算書の非継続事業からの当期損失 に計上しております。詳細は、「14.のれん及び無形資産」および「15.非金融資産の減損」に記載しております。

６．売上高には、栗田工業の一定期間にわたり収益を認識する取引の収益計上額63,986百万円が含まれております。

 

当連結会計年度（自  2025年４月１日  至  2026年３月31日）

 

 

 

（注）１．セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。

２．セグメント利益は、営業利益の数値であります。

３．セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。

なお、セグメント資産の調整額の主なものは、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。

４．資本的支出には、使用権資産に係る増加額を含んでおります。

５．売上高には、栗田工業の一定期間にわたり収益を認識する取引の収益計上額80,203百万円が含まれております。

 

(3) 製品及びサービスに関する情報

主要な製品及びサービスごとの外部顧客への売上高は、以下のとおりであります。

 

 

(4) 地域別に関する情報

各年度の非流動資産及び外部顧客からの売上高の地域別内訳は、以下のとおりであります。

 

①非流動資産

（注）非流動資産は資産の所在地によっており、金融商品、繰延税金資産を含んでおりません。

なお、EMEAは欧州、中東、アフリカ地域を指しております。

 

②売上高

顧客との契約から認識した売上高の分解と報告セグメントとの関係は以下のとおりであります。

なお、当連結会計年度における組織見直しにより「一般水処理市場」に属していたアルカデ・エンジニアリングGmbHとクリタ・アメリカ,Inc.（水処理装置事業）の一部を「電子市場」帰属に変更したことに加え、地域別売上高のセグメント帰属についても一部変更しております。これらの変更に伴い、前連結会計年度のセグメント売上高は変更後の区分方法に基づき算出したものを表示しております。

 

 

前連結会計年度（自  2024年４月１日  至  2025年３月31日）

（注）１．売上高は栗田工業または連結子会社の所在国および地域の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。なお、EMEAは欧州、中東、アフリカ地域を指しております。

２．アジアに含まれる中国の売上高は49,903百万円であり、その内訳は、電子市場42,887百万円、一般水処理市場7,016百万円であります。

３．北南米に含まれる米国の売上高は47,000百万円であり、その内訳は、電子市場5,263百万円、一般水処理市場41,737百万円であります。

 

当連結会計年度（自  2025年４月１日  至  2026年３月31日）

（注）１．売上高は栗田工業または連結子会社の所在国および地域の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。なお、EMEAは欧州、中東、アフリカ地域を指しております。

２．当連結会計年度において、栗田工業の米国拠点で計上している売上高については北南米の売上高に含めて集計しております。

３．当連結会計年度において、栗田工業の欧州拠点で計上している売上高についてはEMEAの売上高に含めて集計しております。

４．アジアに含まれる中国の売上高は36,395百万円であり、その内訳は、電子市場29,334百万円、一般水処理市場7,061百万円であります。

５．北南米に含まれる米国の売上高は48,260百万円であり、その内訳は、電子市場6,945百万円、一般水処理市場41,315百万円であります。

 

(5) 主要な顧客に関する情報

外部顧客に対する売上高のうち連結損益計算書の売上高の10%以上を占める顧客グループのあるセグメントは、電子市場であります。当該顧客グループからの売上高の合計額は、当連結会計年度は41,307百万円であります。

なお、前連結会計年度は連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。

 

５．事業セグメント

(1）報告セグメントの概要

栗田工業の報告セグメントは、栗田工業グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

栗田工業グループは、社会やお客様への価値提供の観点で市場毎の特性を深く考察したうえで戦略を策定し、多様な製品・サービスを組み合わせてソリューションの拡大を図るため、「電子市場」および「一般水処理市場」の２つを報告セグメントとしております。

また、栗田工業グループは前第４四半期連結会計期間より、ペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.の事業を非継続事業に分類しており、セグメント情報は継続事業に基づき作成しております。これに伴い、前中間連結会計期間につきましては、電子市場セグメントに含まれていた当該事業の金額を控除し、継続事業のみの金額に組み替えて表示しております。

 

(2）報告セグメントに関する情報

前中間連結会計期間（自  2025年４月１日  至  2025年９月30日）

（注）１．セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去などが含まれております。

２．セグメント利益は、営業利益の数値であります。

 

当中間連結会計期間（自  2026年４月１日  至  2026年９月30日）

（注）１．セグメント利益又は損失（△）の調整額は、セグメント間取引消去などが含まれております。

２．セグメント利益又は損失（△）は、営業利益又は営業損失（△）の数値であります。

３．「電子市場」において、米国で施工中の大型水処理装置案件１件について追加対応コストの発生が見込まれることから、見積工事原価総額の見通しを大幅に引き上げることとなりました。これに伴い、工事進行基準を適用している当該案件では、見積工事原価総額に対する実発生原価の割合である工事進捗率が低下し、これまで計上していた売上高および利益が減少しております。また、見積工事原価総額が受注高を超過することが見込まれることから、損失見込額を工事損失引当金として計上しております。

なお、前述した大型水処理装置案件の採算悪化に伴い、水処理装置製造工場に係る有形固定資産（使用権資産含む）の減損損失を計上しております。詳細は、「17．追加情報」に記載しております。

 

(3) 製品及びサービスに関する情報

主要な製品及びサービスごとの外部顧客への売上高は、以下のとおりであります。