【セグメント情報】
前連結会計年度（自 2023年４月１日 至 2024年３月31日）
理研計器グループの事業は、各種産業用測定機器の製造・販売並びにこれらの付随業務の単一セグメントであるため、報告セグメントに関する情報の記載を省略しております。
当連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）
理研計器グループの事業は、各種産業用測定機器の製造・販売並びにこれらの付随業務の単一セグメントであるため、報告セグメントに関する情報の記載を省略しております。
【関連情報】
前連結会計年度（自 2023年４月１日 至 2024年３月31日）
１．製品及びサービスごとの情報
(1）売上高
|
（単位：千円） |
|
定置型ガス検知警報機器 |
可搬型ガス検知警報機器 |
その他測定機器 |
合計 |
|
30,056,952 |
14,344,693 |
1,179,711 |
45,581,356 |
２．地域ごとの情報
(1）売上高
|
|
日本 |
海外売上高 |
連結売上高 |
||||
|
アジア |
北米 |
欧州 |
その他の 地域 |
合計 |
|||
|
Ⅰ売上高 （千円） |
25,720,966 |
11,568,001 |
6,613,669 |
1,348,101 |
330,618 |
19,860,390 |
45,581,356 |
|
Ⅱ連結売上高に占める割合（％） |
56.4% |
25.4% |
14.5% |
3.0% |
0.7% |
43.6% |
100.0% |
（注）１ 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
２ アジア地域への売上高には、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める中国の売上高
6,070,461千円が含まれております。
３ 北米地域への売上高には、連結損益計算書の売上高の10％以上を占めるアメリカの売上高
6,607,739千円が含まれております。
(2）有形固定資産
|
（単位：千円） |
||
|
日本 |
海外 |
合計 |
|
16,252,816 |
2,069,492 |
18,322,309 |
３．主要な顧客ごとの情報
売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める特定の外部顧客はないため、記載を省略しております。
当連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）
１．製品及びサービスごとの情報
(1）売上高
|
（単位：千円） |
|
定置型ガス検知警報機器 |
可搬型ガス検知警報機器 |
その他測定機器 |
合計 |
|
31,185,422 |
16,505,625 |
1,347,900 |
49,038,948 |
２．地域ごとの情報
(1）売上高
|
|
日本 |
海外売上高 |
連結売上高 |
||||
|
アジア |
北米 |
欧州 |
その他の 地域 |
合計 |
|||
|
Ⅰ売上高 （千円） |
27,460,639 |
11,222,485 |
8,189,330 |
1,894,106 |
272,385 |
21,587,308 |
49,038,948 |
|
Ⅱ連結売上高に占める割合（％） |
56.0% |
22.9% |
16.7% |
3.9% |
0.6% |
44.0% |
100.0% |
（注）１ 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
２ 北米地域への売上高には、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるアメリカの売上高
8,184,242千円が含まれております。
(2）有形固定資産
|
（単位：千円） |
||
|
日本 |
海外 |
合計 |
|
16,504,959 |
2,304,394 |
18,809,353 |
３．主要な顧客ごとの情報
売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める特定の外部顧客はないため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度（自 2023年４月１日 至 2024年３月31日）
該当事項はありません。
当連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度（自 2023年４月１日 至 2024年３月31日）
理研計器グループの事業は、各種産業用測定機器の製造・販売並びにこれらの付随業務の単一セグメントであるため、報告セグメントに関する情報の記載を省略しております。
当連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）
理研計器グループの事業は、各種産業用測定機器の製造・販売並びにこれらの付随業務の単一セグメントであるため、報告セグメントに関する情報の記載を省略しております。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
該当事項はありません。
【セグメント情報】
前連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）
理研計器グループの事業は、各種産業用測定機器の製造・販売並びにこれらの付随業務の単一セグメントであるため、報告セグメントに関する情報の記載を省略しております。
当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）
理研計器グループの事業は、各種産業用測定機器の製造・販売並びにこれらの付随業務の単一セグメントであるため、報告セグメントに関する情報の記載を省略しております。
【関連情報】
前連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）
１．製品及びサービスごとの情報
(1）売上高
|
（単位：千円） |
|
定置型ガス検知警報機器 |
可搬型ガス検知警報機器 |
その他測定機器 |
合計 |
|
31,185,422 |
16,505,625 |
1,347,900 |
49,038,948 |
２．地域ごとの情報
(1）売上高
|
|
日本 |
海外売上高 |
連結売上高 |
||||
|
アジア |
北米 |
欧州 |
その他の 地域 |
合計 |
|||
|
Ⅰ売上高 （千円） |
27,460,639 |
11,222,485 |
8,189,330 |
1,894,106 |
272,385 |
21,587,308 |
49,038,948 |
|
Ⅱ連結売上高に占める割合（％） |
56.0 |
22.9 |
16.7 |
3.9 |
0.6 |
44.0 |
100.0 |
（注）１ 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
２ 北米地域への売上高には、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるアメリカの売上高
8,184,242千円が含まれております。
(2）有形固定資産
|
（単位：千円） |
||
|
日本 |
海外 |
合計 |
|
16,504,959 |
2,304,394 |
18,809,353 |
３．主要な顧客ごとの情報
売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める特定の外部顧客はないため、記載を省略しております。
当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）
１．製品及びサービスごとの情報
(1）売上高
|
（単位：千円） |
|
定置型ガス検知警報機器 |
可搬型ガス検知警報機器 |
その他測定機器 |
合計 |
|
33,616,884 |
20,238,762 |
1,356,587 |
55,212,234 |
２．地域ごとの情報
(1）売上高
|
|
日本 |
海外売上高 |
連結売上高 |
||||
|
アジア |
北米 |
欧州 |
その他の 地域 |
合計 |
|||
|
Ⅰ売上高 （千円） |
29,122,646 |
13,442,307 |
10,127,597 |
2,143,634 |
376,049 |
26,089,588 |
55,212,234 |
|
Ⅱ連結売上高に占める割合（％） |
52.7 |
24.3 |
18.3 |
3.9 |
0.7 |
47.3 |
100 |
（注）１ 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
２ 北米地域への売上高には、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるアメリカの売上高
9,634,714千円が含まれております。
３ アジア地域への売上高には、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める中国の売上高
6,759,343千円が含まれております。
(2）有形固定資産
|
（単位：千円） |
||
|
日本 |
海外 |
合計 |
|
17,029,018 |
2,418,981 |
19,447,999 |
３．主要な顧客ごとの情報
売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める特定の外部顧客はないため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）
該当事項はありません。
当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）
理研計器グループの事業は、各種産業用測定機器の製造・販売並びにこれらの付随業務の単一セグメントである ため、報告セグメントに関する情報の記載を省略しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）
理研計器グループの事業は、各種産業用測定機器の製造・販売並びにこれらの付随業務の単一セグメントであるため、報告セグメントに関する情報の記載を省略しております。
当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）
理研計器グループの事業は、各種産業用測定機器の製造・販売並びにこれらの付随業務の単一セグメントであるため、報告セグメントに関する情報の記載を省略しております。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
該当事項はありません。