大丸エナウィン（9818）のセグメント情報

2026年3月31日決算時点における情報です。

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

１　報告セグメントの概要

　大丸エナウィングループの報告セグメントは、大丸エナウィングループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

　大丸エナウィングループは、本社に商品別の事業本部を置き、各事業本部は取り扱う商品についての包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。

　従って、大丸エナウィングループは事業本部を基礎とした商品別セグメントから構成されており、「リビング事業」、「アクア事業」及び「医療・産業ガス事業」の３つを報告セグメントとしております。

　「リビング事業」は、プロパンガス、ブタンガス、住宅設備機器等の販売をしております。「アクア事業」はミネラルウォーターの製造販売等をしております。「医療・産業ガス事業」は、在宅医療機器のレンタル、保守管理及び医療・産業ガス、産業機材等の販売をしております。

 

２　報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法

　報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。

　報告セグメントの利益は、営業利益であります。

 

３　報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報

前連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

 

（注）１ セグメント利益の合計は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と一致しております。

      ２ セグメント資産の調整額7,422,293千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資

         産は、主に報告セグメントに帰属しない大丸エナウィンの余剰運用資金（現金及び預金）、長期投資資金（投資有価証

         券）であります。

      ３ 「報告セグメント」における「その他の収益」は、「物価高克服・経済再生実現のための総合経済政策」に

         基づき実施される「電気・ガス価格激変緩和対策事業」により、ＬＰガス料金の値引きの原資として受領す

         る補助金であります。

 

当連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

（注）１ セグメント利益の合計は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と一致しております。

      ２ セグメント資産の調整額6,854,040千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資

         産は、主に報告セグメントに帰属しない大丸エナウィンの余剰運用資金（現金及び預金）、長期投資資金（投資有価証

         券）であります。

      ３ 「報告セグメント」における「その他の収益」は、「物価高克服・経済再生実現のための総合経済政策」に

         基づき実施される「電気・ガス価格激変緩和対策事業」により、ＬＰガス料金の値引きの原資として受領す

         る補助金であります。

 

【関連情報】

前連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

１　製品及びサービスごとの情報

　セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２　地域ごとの情報

(1）売上高

　本邦以外の外部顧客への売上がないため、該当事項はありません。

 

(2）有形固定資産

　本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。

 

３　主要な顧客ごとの情報

　外部顧客への売上高のうち、連結損益及び包括利益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載はありません。

 

当連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

１　製品及びサービスごとの情報

　セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２　地域ごとの情報

(1）売上高

　本邦以外の外部顧客への売上がないため、該当事項はありません。

 

(2）有形固定資産

　本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。

 

３　主要な顧客ごとの情報

　外部顧客への売上高のうち、連結損益及び包括利益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載はありません。

 

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

前連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

　該当事項はありません。

 

当連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

　該当事項はありません。

 

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

（注）のれん償却額に関しては、セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

当連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

（注）のれん償却額に関しては、セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

前連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

該当事項はありません。

 

当連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

該当事項はありません。

 

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

１　報告セグメントの概要

　大丸エナウィングループの報告セグメントは、大丸エナウィングループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

　大丸エナウィングループは、本社に商品別の事業本部を置き、各事業本部は取り扱う商品についての包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。

　従って、大丸エナウィングループは事業本部を基礎とした商品別セグメントから構成されており「リビング事業」、「アクア事業」及び「医療・産業ガス事業」の３つを報告セグメントとしております。

　「リビング事業」は、プロパンガス、ブタンガス、住宅設備機器等の販売をしております。「アクア事業」はミネラルウォーターの製造販売等をしております。「医療・産業ガス事業」は、在宅医療機器のレンタル、保守管理及び医療・産業ガス、産業機材等の販売をしております。

 

２　報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法

　報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。

　報告セグメントの利益は、営業利益であります。

 

３　報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報

前連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

 

（注）１ セグメント利益の合計は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と一致しております。

      ２ セグメント資産の調整額6,854,040千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資

         産は、主に報告セグメントに帰属しない大丸エナウィンの余剰運用資金（現金及び預金）、長期投資資金（投資有価証

         券）であります。

      ３ 「報告セグメント」における「その他の収益」は、「物価高克服・経済再生実現のための総合経済政策」に

         基づき実施される「電気・ガス価格激変緩和対策事業」により、ＬＰガス料金の値引きの原資として受領す

         る補助金であります。

 

当連結会計年度（自　2025年４月１日　至　2026年３月31日）

（注）１ セグメント利益の合計は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と一致しております。

      ２ セグメント資産の調整額7,284,399千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資

         産は、主に報告セグメントに帰属しない大丸エナウィンの余剰運用資金（現金及び預金）、長期投資資金（投資有価証

         券）であります。

      ３ 「報告セグメント」における「その他の収益」は、「物価高克服・経済再生実現のための総合経済政策」に

         基づき実施される「電気・ガス価格激変緩和対策事業」により、ＬＰガス料金の値引きの原資として受領す

         る補助金であります。

 

【関連情報】

前連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

１　製品及びサービスごとの情報

　セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２　地域ごとの情報

(1）売上高

　本邦以外の外部顧客への売上がないため、該当事項はありません。

 

(2）有形固定資産

　本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。

 

３　主要な顧客ごとの情報

　外部顧客への売上高のうち、連結損益及び包括利益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載はありません。

 

当連結会計年度（自　2025年４月１日　至　2026年３月31日）

１　製品及びサービスごとの情報

　セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２　地域ごとの情報

(1）売上高

　本邦以外の外部顧客への売上がないため、該当事項はありません。

 

(2）有形固定資産

　本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。

 

３　主要な顧客ごとの情報

　外部顧客への売上高のうち、連結損益及び包括利益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載はありません。

 

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

前連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

　該当事項はありません。

 

当連結会計年度（自　2025年４月１日　至　2026年３月31日）

　該当事項はありません。

 

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

（注）のれん償却額に関しては、セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

当連結会計年度（自　2025年４月１日　至　2026年３月31日）

（注）のれん償却額に関しては、セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

前連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

該当事項はありません。

 

当連結会計年度（自　2025年４月１日　至　2026年３月31日）

該当事項はありません。