東日本旅客鉄道株式会社（9020）の政策保有株式｜政策保有株式（EDINET）データ検索

	提出日 ▼	提出会社	証券コード	区分	保有目的の区分 ?	銘柄名	銘柄コード	持合い	株式数	貸借対照表計上額(円)
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱千葉銀行	8331	🔁 相互保有	0	0
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03556 前事業年度株式数 1,004,000 前事業年度計上額 1,404,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当事業年度にすべて売却しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8331も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱八十二長野銀行 ※５	8359	🔁 相互保有	0	0
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03563 前事業年度株式数 674,000 前事業年度計上額 711,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当事業年度にすべて売却しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8359も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱横浜フィナンシャルグループ※４	7186	🔁 相互保有	0	0
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E32022 前事業年度株式数 3,023,500 前事業年度計上額 2,966,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当事業年度にすべて売却しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7186も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	SOMPOホールディングス㈱	8630	🔁 相互保有	0	0
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E23924 前事業年度株式数 1,281,096 前事業年度計上額 5,791,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当事業年度にすべて売却しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8630も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	MS&ADインシュアランスグループホールディングス㈱	8725	🔁 相互保有	0	0
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03854 前事業年度株式数 2,187,390 前事業年度計上額 7,054,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当事業年度にすべて売却しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8725も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	東京海上ホールディングス㈱	8766	🔁 相互保有	0	0
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03847 前事業年度株式数 2,348,350 前事業年度計上額 13,470,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当事業年度にすべて売却しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8766も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	大同特殊鋼㈱	5471	🔁 相互保有	136,000	246,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E01239 前事業年度株式数 136,000 前事業年度計上額 161,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的鉄道の施設用品など、資材調達等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（5471も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱ホテル、ニューグランド	9720	→ 一方向	43,800	247,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04566 前事業年度株式数 43,800 前事業年度計上額 254,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的ホテル利用を組み込んだ旅行商品の造成・販売など、鉄道営業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは9720による9020の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱秋田銀行	8343	🔁 相互保有	86,940	425,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03546 前事業年度株式数 86,940 前事業年度計上額 223,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該金融機関から借入を継続していることなどを踏まえ、金融取引等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8343も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱岩手銀行	8345	🔁 相互保有	98,500	627,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03543 前事業年度株式数 98,500 前事業年度計上額 310,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該金融機関から借入を継続していることなどを踏まえ、金融取引等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8345も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱千趣会	8165	→ 一方向	5,714,200	782,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03092 前事業年度株式数 5,714,200 前事業年度計上額 1,548,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的 JRE MALLへの出店や、エキナカと連携したリアルとデジタルを融合したサービスなど、Ｅコマース事業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは8165による9020の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱第四北越フィナンシャルグループ※３	7327	🔁 相互保有	646,200	1,207,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E34113 前事業年度株式数 215,400 前事業年度計上額 679,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関から借入を継続していることなどを踏まえ、金融取引等での安定的な協力関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7327も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱七十七銀行	8341	🔁 相互保有	132,000	1,210,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03545 前事業年度株式数 132,000 前事業年度計上額 627,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該金融機関から借入を継続していることなどを踏まえ、金融取引等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8341も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱めぶきフィナンシャルグループ	7167	🔁 相互保有	1,203,228	1,435,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E30103 前事業年度株式数 1,203,228 前事業年度計上額 873,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関から借入を継続していることなどを踏まえ、金融取引等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7167も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱群馬銀行	8334	🔁 相互保有	707,000	1,458,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03554 前事業年度株式数 707,000 前事業年度計上額 870,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該金融機関から借入を継続していることなどを踏まえ、金融取引等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8334も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	東北電力㈱	9506	🔁 相互保有	1,265,200	1,480,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04501 前事業年度株式数 1,265,200 前事業年度計上額 1,305,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的鉄道運行に必要な電力の確保など、エネルギー調達等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9506も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱ヤクルト本社	2267	🔁 相互保有	559,400	1,488,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E00406 前事業年度株式数 559,400 前事業年度計上額 1,596,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的商品仕入や自動販売機オペレーションの委託など、生活ソリューションの各事業での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（2267も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	小田急電鉄㈱	9007	🔁 相互保有	1,054,900	1,735,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04088 前事業年度株式数 1,054,900 前事業年度計上額 1,559,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的駅周辺整備やICカードの相互利用など、鉄道営業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9007も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	京浜急行電鉄㈱	9006	🔁 相互保有	1,143,500	1,743,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04089 前事業年度株式数 1,143,500 前事業年度計上額 1,730,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的駅周辺整備やICカードの相互利用など、鉄道営業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9006も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	日本空港ビルデング㈱	9706	🔁 相互保有	357,000	1,841,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03863 前事業年度株式数 357,000 前事業年度計上額 1,467,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的東京モノレールとの施設の相互管理など、鉄道営業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9706も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	相鉄ホールディングス㈱	9003	🔁 相互保有	658,100	1,926,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04097 前事業年度株式数 658,100 前事業年度計上額 1,440,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的相互直通運転やICカードの相互利用など、鉄道営業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9003も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	東洋電機製造㈱	6505	🔁 相互保有	973,500	2,243,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E01742 前事業年度株式数 973,500 前事業年度計上額 1,321,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的鉄道の車両用品など、資材調達等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（6505も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	日本製鉄㈱※２	5401	🔁 相互保有	4,704,000	2,709,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E01225 前事業年度株式数 940,800 前事業年度計上額 3,005,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的鉄道の施設用品など、資材調達等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（5401も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	京成電鉄㈱	9009	🔁 相互保有	2,372,200	2,787,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04091 前事業年度株式数 0 前事業年度計上額 0 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的成田空港を起点とするインバウンド需要の最大化や沿線価値向上に向けた安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9009も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	松竹㈱	9601	🔁 相互保有	256,600	3,027,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04582 前事業年度株式数 256,600 前事業年度計上額 3,158,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的「文化の力」のアップデートによる地域活性化等や、TAKANAWA GATEWAY CITYでの連携拡大に向けた安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9601も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	電源開発㈱	9513	🔁 相互保有	723,000	3,131,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04510 前事業年度株式数 723,000 前事業年度計上額 1,830,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的風力発電事業の共同実施に向けた検討など、エネルギー調達等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9513も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱Liberaware	218A	→ 一方向	2,216,900	3,190,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E39788 前事業年度株式数 2,216,900 前事業年度計上額 2,310,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的インフラ業界における建設やメンテナンス業務のデジタル化推進に向けた連携など、鉄道工事等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは218Aによる9020の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	東急㈱	9005	🔁 相互保有	1,764,000	3,283,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04090 前事業年度株式数 1,764,000 前事業年度計上額 2,972,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的駅周辺整備やICカードの相互利用など、鉄道営業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9005も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	イーレックス㈱	9517	→ 一方向	3,646,500	3,526,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E31065 前事業年度株式数 3,646,500 前事業年度計上額 2,935,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的再生可能エネルギーの有効活用による脱炭素社会の実現に向けた連携など、再生可能エネルギー事業における安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無無データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い → 現時点のデータでは9517による9020の保有は確認できません（一方向）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	ANAホールディングス㈱	9202	🔁 相互保有	1,387,800	3,891,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04273 前事業年度株式数 1,387,800 前事業年度計上額 3,829,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的 MaaSやカード事業での連携など、鉄道営業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9202も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	日本航空㈱	9201	🔁 相互保有	1,600,200	4,095,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04272 前事業年度株式数 1,600,200 前事業年度計上額 4,090,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的 MaaSやカード事業での連携など、鉄道営業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9201も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	京王電鉄㈱	9008	🔁 相互保有	1,374,300	5,299,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04092 前事業年度株式数 1,374,300 前事業年度計上額 5,231,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的駅周辺整備やICカードの相互利用など、鉄道営業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9008も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	西日本旅客鉄道㈱	9021	🔁 相互保有	1,733,400	5,422,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04148 前事業年度株式数 1,733,400 前事業年度計上額 5,055,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的列車運行の安全性向上や観光振興、MaaS、ICカードの相互利用、STATION WORKなど、鉄道及び生活ソリューションの各事業での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9021も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	東武鉄道㈱	9001	🔁 相互保有	2,024,800	5,771,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04094 前事業年度株式数 2,024,800 前事業年度計上額 5,164,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的特急列車の直通運転やICカードの相互利用など、鉄道営業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9001も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	東急不動産ホールディングス㈱	3289	🔁 相互保有	4,607,400	6,104,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E27633 前事業年度株式数 4,607,400 前事業年度計上額 4,599,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社用地の共同開発など、不動産開発・運営等での安定的な取引関係や、再生可能エネルギー事業での連携を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（3289も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	住友不動産㈱※１	8830	🔁 相互保有	1,593,000	6,996,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03907 前事業年度株式数 1,593,000 前事業年度計上額 8,909,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当社用地の共同開発など、不動産開発・運営等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8830も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	九州旅客鉄道㈱	9142	🔁 相互保有	1,974,100	7,428,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E32679 前事業年度株式数 1,974,100 前事業年度計上額 7,205,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的乗車券類の販売、技術開発、MaaS、ICカードの相互利用、STATION WORKなど、鉄道及び生活ソリューションの各事業での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9142も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	東海旅客鉄道㈱	9022	🔁 相互保有	2,594,000	10,593,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04149 前事業年度株式数 2,594,000 前事業年度計上額 7,403,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的列車運行の安全性向上や技術開発、観光振興、ICカードの相互利用など、鉄道営業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9022も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱西武ホールディングス	9024	🔁 相互保有	2,630,100	11,496,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04154 前事業年度株式数 2,630,100 前事業年度計上額 8,684,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的新たなライフスタイルの創造での連携や旅行商品の造成・販売、ICカードの相互利用など、鉄道営業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（9024も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	三井不動産㈱	8801	🔁 相互保有	7,332,000	12,138,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03855 前事業年度株式数 7,332,000 前事業年度計上額 9,755,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的グラントウキョウノースタワーの共同事業者であるなど、不動産開発・運営等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8801も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ	8306	🔁 相互保有	5,138,567	13,360,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03606 前事業年度株式数 5,138,567 前事業年度計上額 10,333,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関から借入を継続していることなどを踏まえ、金融取引等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8306も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱三井住友フィナンシャルグループ	8316	🔁 相互保有	2,688,150	13,456,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03614 前事業年度株式数 2,688,150 前事業年度計上額 10,201,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関から借入を継続していることなどを踏まえ、金融取引等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8316も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	三菱地所㈱	8802	🔁 相互保有	3,760,000	16,246,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03856 前事業年度株式数 3,760,000 前事業年度計上額 9,144,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的 JPタワーの共同事業者であるなど、不動産開発・運営等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8802も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱オリエンタルランド	4661	🔁 相互保有	7,068,500	19,084,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E04707 前事業年度株式数 7,068,500 前事業年度計上額 20,816,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該会社が運営するテーマパークが当社の沿線にあることを踏まえ、鉄道営業等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（4661も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱みずほフィナンシャルグループ	8411	🔁 相互保有	3,253,880	19,806,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E03615 前事業年度株式数 4,067,380 前事業年度計上額 16,476,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当該グループの金融機関から借入を継続していることなどを踏まえ、金融取引等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（8411も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	川崎重工業㈱	7012	🔁 相互保有	1,534,400	22,225,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E02127 前事業年度株式数 1,534,400 前事業年度計上額 13,699,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的新幹線の車体・車両用品など、資材調達等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7012も9020を保有）
	2026-06-17	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	三菱重工業㈱	7011	🔁 相互保有	11,585,000	48,923,000,000
書類ID S100YC7N EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2025-04-01 〜 2026-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 41 上場銘柄貸借対照表計上額合計 274,098,000,000 円非上場銘柄銘柄数 23 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,935,000,000 円銘柄EDINETコード E02126 前事業年度株式数 11,585,000 前事業年度計上額 29,263,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的鉄道の車両用品や発電・変電機器など、資材調達等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2026 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の住友不動産㈱は、2026年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。３※２の日本製鉄㈱は、2025年10月１日付で、普通株式１株につき５株の割合で株式分割を実施しています。４※３の第四北越フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４の㈱横浜フィナンシャルグループは、2025年10月１日付で、㈱コンコルディア・フィナンシャルグループから商号変更いたしました。６※５の㈱八十二長野銀行は、2026年１月１日付で、㈱八十二銀行から商号変更いたしました。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（7011も9020を保有）
	2025-06-18	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	㈱農業総合研究所	3541	→ 一方向	0	0
書類ID S100VYOS EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 46 上場銘柄貸借対照表計上額合計 243,448,000,000 円非上場銘柄銘柄数 24 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,938,000,000 円銘柄EDINETコード E32351 前事業年度株式数 134,900 前事業年度計上額 39,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当事業年度にすべて売却しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の三菱重工業㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき10株の割合で株式分割を実施しています。３※２の三井不動産㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。４※３のMS&ADインシュアランスグループホールディングス㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４のSOMPOホールディングス㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。６※５の西日本旅客鉄道㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。７※６の㈱三井住友フィナンシャルグループは、2024年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。８※７の㈱第四北越フィナンシャルグループは、2024年10月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。持ち合い → 現時点のデータでは3541による9020の保有は確認できません（一方向）
	2025-06-18	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	ENEOSホールディングス㈱	5020	🔁 相互保有	0	0
書類ID S100VYOS EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 46 上場銘柄貸借対照表計上額合計 243,448,000,000 円非上場銘柄銘柄数 24 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,938,000,000 円銘柄EDINETコード E24050 前事業年度株式数 6,722,810 前事業年度計上額 4,916,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的当事業年度にすべて売却しております。発行会社による保有の有無無データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の三菱重工業㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき10株の割合で株式分割を実施しています。３※２の三井不動産㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。４※３のMS&ADインシュアランスグループホールディングス㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４のSOMPOホールディングス㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。６※５の西日本旅客鉄道㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。７※６の㈱三井住友フィナンシャルグループは、2024年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。８※７の㈱第四北越フィナンシャルグループは、2024年10月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（5020も9020を保有）
	2025-06-18	東日本旅客鉄道株式会社	9020	報告書全体	特定投資株式	大同特殊鋼㈱	5471	🔁 相互保有	136,000	161,000,000
書類ID S100VYOS EDINETコード（提出会社） E04147 書類種別コード 120 対象期間 2024-04-01 〜 2025-03-31 保有主体東日本旅客鉄道株式会社（90200）上場銘柄銘柄数 46 上場銘柄貸借対照表計上額合計 243,448,000,000 円非上場銘柄銘柄数 24 非上場銘柄貸借対照表計上額合計 5,938,000,000 円銘柄EDINETコード E01239 前事業年度株式数 136,000 前事業年度計上額 247,000,000 円保有目的の区分特定投資株式（特定投資株式：保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。）保有目的鉄道の施設用品など、資材調達等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。発行会社による保有の有無有データ年度 2025 注釈（特定投資株式）（注）１当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行っており、政策保有株式に関する定量的な保有効果を記載することは困難ですが、②ａに記載のとおり、保有の合理性を個別に検証しています。２※１の三菱重工業㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき10株の割合で株式分割を実施しています。３※２の三井不動産㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。４※３のMS&ADインシュアランスグループホールディングス㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。５※４のSOMPOホールディングス㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。６※５の西日本旅客鉄道㈱は、2024年４月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。７※６の㈱三井住友フィナンシャルグループは、2024年10月１日付で、普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施しています。８※７の㈱第四北越フィナンシャルグループは、2024年10月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しています。持ち合い 🔁 相互保有が確認できました（5471も9020を保有）

※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。