|
2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
日本信号株式会社
|
6741 |
🔁 相互保有
|
902,500 |
1,444,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01769
- 前事業年度 株式数
- 902,500
- 前事業年度 計上額
- 807,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該会社は、鉄道信号システム等、当社の鉄道事業の運営に不可欠な重要資材の調達先です。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な資材の安定調達及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6741も9022を保有)
|
|
2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
中部電力株式会社
|
9502 |
🔁 相互保有
|
464,700 |
1,199,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04502
- 前事業年度 株式数
- 464,700
- 前事業年度 計上額
- 754,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該会社とは、中央新幹線計画を含む鉄道用電力の供給を受ける協力関係にあります。同社との連携の維持・強化により、中長期的かつ安定的な電力供給を確保し、これによる鉄道事業の安定的運営を図るとともに、地域経済における多面的な連携を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9502も9022を保有)
|
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2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
株式会社京三製作所
|
6742 |
🔁 相互保有
|
1,965,300 |
1,198,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01770
- 前事業年度 株式数
- 1,965,300
- 前事業年度 計上額
- 961,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該会社は、鉄道信号システム等、当社の鉄道事業の運営に不可欠な重要資材の調達先です。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な資材の安定調達及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6742も9022を保有)
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2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
京浜急行電鉄株式会社
|
9006 |
🔁 相互保有
|
594,800 |
907,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04089
- 前事業年度 株式数
- 594,800
- 前事業年度 計上額
- 899,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当社営業エリアにおける需要喚起や駅周辺開発、ICカードの相互利用等、当該会社との鉄道事業及び関連事業における広範な連携の維持・強化を通じて、中長期的な鉄道事業及び関連事業における収益力の強化、サービスの向上、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9006も9022を保有)
|
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2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
株式会社しずおかフィナンシャルグループ
|
5831 |
🔁 相互保有
|
350,000 |
896,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E37777
- 前事業年度 株式数
- 350,000
- 前事業年度 計上額
- 568,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該グループの金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 無(注2)
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5831も9022を保有)
|
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2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
スルガ銀行株式会社
|
8358 |
🔁 相互保有
|
434,000 |
864,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03571
- 前事業年度 株式数
- 434,000
- 前事業年度 計上額
- 583,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8358も9022を保有)
|
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2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
三井住友トラストグループ株式会社
|
8309 |
🔁 相互保有
|
168,800 |
827,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03611
- 前事業年度 株式数
- 168,800
- 前事業年度 計上額
- 627,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該グループの金融機関とは、借入等の資金調達等の取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 無(注2)
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8309も9022を保有)
|
|
2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
株式会社十六フィナンシャルグループ
|
7380 |
🔁 相互保有
|
86,300 |
766,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E36703
- 前事業年度 株式数
- 86,300
- 前事業年度 計上額
- 416,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該グループの金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 無(注2)
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7380も9022を保有)
|
|
2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
TOTO株式会社
|
5332 |
🔁 相互保有
|
130,000 |
661,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01138
- 前事業年度 株式数
- 130,000
- 前事業年度 計上額
- 506,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- トイレ設備や防汚コーティング等における高い技術力を有する当該会社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な鉄道事業における旅客サービス向上及び技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5332も9022を保有)
|
|
2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
第一生命ホールディングス株式会社(注5)
|
8750 |
→ 一方向
|
447,200 |
635,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E06141
- 前事業年度 株式数
- 111,800
- 前事業年度 計上額
- 506,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注5:第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 保有目的
- 当該グループの金融機関とは、団体定期保険等の取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、リスクマネジメントの適切な実施及びこれによる当社事業の安定的運営を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 無(注2)
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8750による9022の保有は確認できません(一方向)
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2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
株式会社三十三フィナンシャルグループ
|
7322 |
🔁 相互保有
|
108,310 |
623,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E33693
- 前事業年度 株式数
- 108,310
- 前事業年度 計上額
- 256,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該グループの金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社グループとの連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 無(注2)
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7322も9022を保有)
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2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
株式会社百五銀行
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8368 |
🔁 相互保有
|
407,000 |
612,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03574
- 前事業年度 株式数
- 407,000
- 前事業年度 計上額
- 299,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8368も9022を保有)
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2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
鉄建建設株式会社
|
1815 |
🔁 相互保有
|
127,500 |
585,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E00065
- 前事業年度 株式数
- 150,000
- 前事業年度 計上額
- 374,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該会社は、鉄道事業特有の施工上の制約のある工事において高い技術力を有しており、鉄道線路と交差する設備の新設工事等において協力関係にあります。同社との連携を維持・強化することにより、鉄道施設の維持・機能強化及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(1815も9022を保有)
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2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
名古屋鉄道株式会社
|
9048 |
🔁 相互保有
|
336,300 |
580,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04101
- 前事業年度 株式数
- 336,300
- 前事業年度 計上額
- 586,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当社営業エリアにおける需要喚起や駅周辺開発、ICカードの相互利用等、当該会社との鉄道事業及び関連事業における広範な連携の維持・強化を通じて、中長期的な鉄道事業及び関連事業における収益力の強化、サービスの向上、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9048も9022を保有)
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2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
株式会社名古屋銀行(注6)
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8522 |
🔁 相互保有
|
97,200 |
547,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03652
- 前事業年度 株式数
- 32,400
- 前事業年度 計上額
- 254,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注6:株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 保有目的
- 当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8522も9022を保有)
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2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
カヤバ株式会社
|
7242 |
🔁 相互保有
|
96,400 |
399,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02147
- 前事業年度 株式数
- 96,400
- 前事業年度 計上額
- 283,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該会社は、鉄道車両用の台車部品等、当社の鉄道事業の運営に不可欠な重要資材の調達先です。同社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な資材の安定調達及びこれによる鉄道事業の安全かつ安定的運営、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7242も9022を保有)
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2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
株式会社八十二長野銀行
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8359 |
🔁 相互保有
|
190,400 |
366,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03563
- 前事業年度 株式数
- 238,000
- 前事業年度 計上額
- 251,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8359も9022を保有)
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2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
株式会社山梨中央銀行
|
8360 |
🔁 相互保有
|
68,400 |
354,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03562
- 前事業年度 株式数
- 68,400
- 前事業年度 計上額
- 147,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8360も9022を保有)
|
|
2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
株式会社大垣共立銀行
|
8361 |
🔁 相互保有
|
54,200 |
329,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03568
- 前事業年度 株式数
- 54,200
- 前事業年度 計上額
- 128,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8361も9022を保有)
|
|
2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
小田急電鉄株式会社
|
9007 |
🔁 相互保有
|
197,100 |
324,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04088
- 前事業年度 株式数
- 197,100
- 前事業年度 計上額
- 291,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当社営業エリアにおける需要喚起や列車の直通運転、ICカードの相互利用等、当該会社との鉄道事業における広範な連携の維持・強化を通じて、中長期的な鉄道事業における収益力の強化、旅客サービスの向上、技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9007も9022を保有)
|
|
2026-06-22 |
東海旅客鉄道株式会社
|
9022 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
株式会社清水銀行
|
8364 |
🔁 相互保有
|
44,000 |
108,000,000 |
- 書類ID
- S100YD7H
- EDINETコード(提出会社)
- E04149
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 東海旅客鉄道株式会社(90220)
- 上場銘柄 銘柄数
- 47
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 267,456,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 22
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,660,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03572
- 前事業年度 株式数
- 44,000
- 前事業年度 計上額
- 66,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当該金融機関とは、借入等の資金調達をはじめとする取引関係があります。同社との連携の維持・強化を通じた、経営の状況変化に対応する金融取引及びこれによる当社事業の安定的運営、並びに地域経済との関係性強化を目的として、同社株式を保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1当社は、株式の保有を通じた長期的・安定的な取引関係の維持・強化が、事業の円滑な遂行と中長期的な企業価値向上につながるという視点に立ち、必要性を総合的に勘案して保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式を保有しています。そのため、この総合的判断に基づく保有効果を定量的に記載することは困難ですが、②bに記載のとおり、保有の合理性を検証しています。
2保有先企業は当社の株式を保有していませんが、同社子会社が当社の株式を保有しています。
3住友不動産株式会社は、2026年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
4日本製鉄株式会社は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき5株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
5第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
6株式会社名古屋銀行は、2025年10月1日付で、普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割しており、実質的な株式数の増加はありません。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8364も9022を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ
|
8306 |
→ 一方向
|
1,245,400 |
3,238,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03606
- 前事業年度 株式数
- 1,245,400
- 前事業年度 計上額
- 2,504,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、金融取引関係の維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8306による6480の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
シンフォニアテクノロジー㈱
|
6507 |
🔁 相互保有
|
276,000 |
2,862,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01743
- 前事業年度 株式数
- 276,000
- 前事業年度 計上額
- 1,650,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、営業取引関係の維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6507も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
日本精工㈱
|
6471 |
🔁 相互保有
|
1,000,000 |
1,087,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01600
- 前事業年度 株式数
- 1,000,000
- 前事業年度 計上額
- 638,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、取引関係維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6471も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱不二越
|
6474 |
🔁 相互保有
|
243,838 |
1,083,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01603
- 前事業年度 株式数
- 243,381
- 前事業年度 計上額
- 831,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、取引関係維持・強化のためであります。株式数の増加は、取引関係強化のための買増しによるものであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6474も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱日伝
|
9902 |
🔁 相互保有
|
417,911 |
1,000,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02745
- 前事業年度 株式数
- 415,179
- 前事業年度 計上額
- 1,200,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、営業取引関係の維持・強化のためであります。株式数の増加は、取引関係強化のための買増しによるものであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9902も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱マキタ
|
6586 |
🔁 相互保有
|
158,000 |
802,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01920
- 前事業年度 株式数
- 158,000
- 前事業年度 計上額
- 778,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、営業取引関係の維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6586も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱SCREENホールディングス
|
7735 |
🔁 相互保有
|
40,000 |
715,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02288
- 前事業年度 株式数
- 40,000
- 前事業年度 計上額
- 383,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、営業取引関係の維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7735も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱みずほフィナンシャルグループ
|
8411 |
→ 一方向
|
109,630 |
667,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03615
- 前事業年度 株式数
- 109,630
- 前事業年度 計上額
- 444,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、金融取引関係の維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8411による6480の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱ほくほくフィナンシャルグループ
|
8377 |
🔁 相互保有
|
100,000 |
583,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03618
- 前事業年度 株式数
- 100,000
- 前事業年度 計上額
- 256,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、金融取引関係の維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8377も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
NTN㈱
|
6472 |
🔁 相互保有
|
1,000,000 |
319,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01601
- 前事業年度 株式数
- 1,000,000
- 前事業年度 計上額
- 242,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、取引関係維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6472も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ノリタケ㈱
|
5331 |
🔁 相互保有
|
31,600 |
196,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01139
- 前事業年度 株式数
- 31,600
- 前事業年度 計上額
- 110,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、仕入取引関係の維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5331も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
NOK㈱
|
7240 |
→ 一方向
|
62,100 |
173,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02176
- 前事業年度 株式数
- 62,100
- 前事業年度 計上額
- 135,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、仕入取引関係の維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは7240による6480の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱FUJI
|
6134 |
🔁 相互保有
|
31,400 |
146,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01495
- 前事業年度 株式数
- 31,400
- 前事業年度 計上額
- 65,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、営業取引関係の維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6134も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱大垣共立銀行
|
8361 |
🔁 相互保有
|
22,500 |
136,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03568
- 前事業年度 株式数
- 22,500
- 前事業年度 計上額
- 53,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、金融取引関係の維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8361も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
黒田精工㈱
|
7726 |
🔁 相互保有
|
71,000 |
69,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02269
- 前事業年度 株式数
- 71,000
- 前事業年度 計上額
- 70,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、仕入取引関係の維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7726も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
三井住友トラストグループ㈱
|
8309 |
→ 一方向
|
13,940 |
68,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03611
- 前事業年度 株式数
- 13,940
- 前事業年度 計上額
- 51,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、金融取引関係の維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8309による6480の保有は確認できません(一方向)
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|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱牧野フライス製作所
|
6135 |
→ 一方向
|
2,400 |
27,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01496
- 前事業年度 株式数
- 2,400
- 前事業年度 計上額
- 28,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、営業取引関係の維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは6135による6480の保有は確認できません(一方向)
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|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
THK㈱
|
6481 |
🔁 相互保有
|
1,000 |
4,000,000 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01678
- 前事業年度 株式数
- 1,000
- 前事業年度 計上額
- 3,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 保有目的は、取引関係維持・強化のためであります。
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6481も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
シスメックス㈱
|
6869 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02015
- 前事業年度 株式数
- 120,000
- 前事業年度 計上額
- 340,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは6869による6480の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱十六フィナンシャルグループ
|
7380 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E36703
- 前事業年度 株式数
- 30,000
- 前事業年度 計上額
- 144,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7380も6480を保有)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
MS&ADインシュアランスグループホールディングス㈱
|
8725 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03854
- 前事業年度 株式数
- 23,940
- 前事業年度 計上額
- 77,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8725による6480の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱小森コーポレーション
|
6349 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01667
- 前事業年度 株式数
- 15,000
- 前事業年度 計上額
- 18,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは6349による6480の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
川崎重工業㈱
|
7012 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02127
- 前事業年度 株式数
- 2,000
- 前事業年度 計上額
- 17,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは7012による6480の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
澁谷工業㈱
|
6340 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01666
- 前事業年度 株式数
- 5,214
- 前事業年度 計上額
- 16,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは6340による6480の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ニデック㈱
|
6594 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01975
- 前事業年度 株式数
- 5,196
- 前事業年度 計上額
- 12,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは6594による6480の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-22 |
日本トムソン株式会社
|
6480 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱東京精密
|
7729 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100YD87
- EDINETコード(提出会社)
- E01631
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 日本トムソン株式会社(64800)
- 上場銘柄 銘柄数
- 18
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 13,183,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 4
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 429,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02289
- 前事業年度 株式数
- 1,100
- 前事業年度 計上額
- 8,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)定量的な保有効果については、記載が困難であります。保有の合理性は、毎年、取締役会で投資対象の安定性等を総合的に勘案した上で検証しております。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは7729による6480の保有は確認できません(一方向)
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2026-06-22 |
株式会社中電工
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1941 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
住友不動産㈱
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8830 |
🔁 相互保有
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1,730,000 |
7,598,000,000 |
- 書類ID
- S100YD98
- EDINETコード(提出会社)
- E00073
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 株式会社中電工(19410)
- 上場銘柄 銘柄数
- 35
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,895,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 40
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 1,075,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03907
- 前事業年度 株式数
- 865,000
- 前事業年度 計上額
- 4,837,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当社が設備工事を請け負っている主要な取引先であり、同社との関係強化・中長期的な協力関係を維持し、双方の事業成長に寄与することを目的として保有している。株式分割により株式数が増加している。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示している。また、当事業年度及び前事業年度のそれぞれについて、貸借対照表計上額が当社の資本金額の100分の1以下である銘柄も含め、60銘柄に満たないため、保有する特定投資株式のすべての銘柄について記載している。
2.定量的な保有効果については記載が困難である。保有の効果については、個別銘柄ごとに保有に伴う便益が資本コストに見合っているか等の中長期的な経済合理性等により検証を行っている。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分を勘案し記載している。
※1.当事業年度及び前事業年度において、貸借対照表計上額が当社の資本金額の100分の1以下である銘柄を示している。
2.前事業年度において、貸借対照表計上額が当社の資本金額の100分の1以下である銘柄を示している。
3.第一生命ホールディングス㈱は、2026年4月1日付で㈱第一ライフグループに商号変更している。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していない。
2.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分を勘案し記載している。
3.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示している。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8830も1941を保有)
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2026-06-22 |
株式会社中電工
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1941 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱山口フィナンシャルグループ
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8418 |
🔁 相互保有
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2,962,127 |
7,128,000,000 |
- 書類ID
- S100YD98
- EDINETコード(提出会社)
- E00073
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 株式会社中電工(19410)
- 上場銘柄 銘柄数
- 35
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,895,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 40
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 1,075,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03622
- 前事業年度 株式数
- 2,962,127
- 前事業年度 計上額
- 5,204,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当社が設備工事を請け負っている主要な取引先であるとともに、地元金融取引先の一つであり、同社との関係強化・中長期的な協力関係を維持し、双方の事業成長、地域経済の活性化に寄与することを目的として保有している。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示している。また、当事業年度及び前事業年度のそれぞれについて、貸借対照表計上額が当社の資本金額の100分の1以下である銘柄も含め、60銘柄に満たないため、保有する特定投資株式のすべての銘柄について記載している。
2.定量的な保有効果については記載が困難である。保有の効果については、個別銘柄ごとに保有に伴う便益が資本コストに見合っているか等の中長期的な経済合理性等により検証を行っている。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分を勘案し記載している。
※1.当事業年度及び前事業年度において、貸借対照表計上額が当社の資本金額の100分の1以下である銘柄を示している。
2.前事業年度において、貸借対照表計上額が当社の資本金額の100分の1以下である銘柄を示している。
3.第一生命ホールディングス㈱は、2026年4月1日付で㈱第一ライフグループに商号変更している。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していない。
2.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分を勘案し記載している。
3.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示している。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8418も1941を保有)
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2026-06-22 |
株式会社中電工
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1941 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱村田製作所
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6981 |
→ 一方向
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1,105,335 |
3,768,000,000 |
- 書類ID
- S100YD98
- EDINETコード(提出会社)
- E00073
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 株式会社中電工(19410)
- 上場銘柄 銘柄数
- 35
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 37,895,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 40
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 1,075,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01914
- 前事業年度 株式数
- 1,105,335
- 前事業年度 計上額
- 2,548,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 当社が設備工事を請け負っている主要な取引先であり、関係強化により中長期的な工場等の工事受注を推進し、双方の事業成長に寄与することを目的として保有している。
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示している。また、当事業年度及び前事業年度のそれぞれについて、貸借対照表計上額が当社の資本金額の100分の1以下である銘柄も含め、60銘柄に満たないため、保有する特定投資株式のすべての銘柄について記載している。
2.定量的な保有効果については記載が困難である。保有の効果については、個別銘柄ごとに保有に伴う便益が資本コストに見合っているか等の中長期的な経済合理性等により検証を行っている。
3.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分を勘案し記載している。
※1.当事業年度及び前事業年度において、貸借対照表計上額が当社の資本金額の100分の1以下である銘柄を示している。
2.前事業年度において、貸借対照表計上額が当社の資本金額の100分の1以下である銘柄を示している。
3.第一生命ホールディングス㈱は、2026年4月1日付で㈱第一ライフグループに商号変更している。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していない。
2.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分を勘案し記載している。
3.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示している。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは6981による1941の保有は確認できません(一方向)
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