中外炉工業(1964)の株価チャート 中外炉工業(1964)の業績 親会社と関係会社
ａ．2026年６月16日（有価証券報告書提出日）現在の中外炉工業の役員の状況は、以下のとおりであります。
男性8名 女性1名 （役員のうち女性の比率11.1％）
(注) １ 取締役野村正朗氏及び辻本要子氏及び石丸寛二氏は、社外取締役であります。
２ 監査役竹内毅氏及び平田正憲氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2025年３月期に係る定時株主総会終結の時から2026年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査役の任期は、2025年３月期に係る定時株主総会終結の時から2029年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、2023年３月期に係る定時株主総会終結の時から2027年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
ｂ．2026年６月18日開催予定の定時株主総会の議案として、「取締役７名選任の件」を提案しており、当該議案が承認可決された場合、中外炉工業の役員の状況は以下のとおりとなる予定です。なお、役員の役職等につきましては、当該定時株主総会の直後に開催が予定される取締役会の決議事項の内容（役職等）を含めて記載しております。
男性9名 女性1名 （役員のうち女性の比率10.0％）
(注) １ 取締役辻本要子氏、石丸寛二氏、橋本仁宏氏及び氷坂智晶氏は、社外取締役であります。
２ 監査役竹内毅氏及び平田正憲氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2026年３月期に係る定時株主総会終結の時から2027年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査役の任期は、2025年３月期に係る定時株主総会終結の時から2029年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、2023年３月期に係る定時株主総会終結の時から2027年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
中外炉工業の社外取締役は３名であります。
社外取締役野村正朗氏は、元新日本理化株式会社取締役会長であり、上場企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見を活かした経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は学校法人帝塚山学院理事長でありますが、中外炉工業と学校法人帝塚山学院との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役辻本要子氏は、中外炉工業の取引金融機関である三井住友信託銀行株式会社調査役であり、システム部門並びに監査部門に長く携わり専門的知見と豊富な経験を有していることから、その知識と経験を経営に活かすことを期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役石丸寛二氏は、上場企業の取締役副社長執行役員を務められ、企業経営者としての豊富な経験を有しており、海外事業部門やIT・デジタル部門、ESG・サステナビリティに関する幅広い知見と豊富な経験を有していることから、その知識と経験を経営に活かすことを期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
なお中外炉工業は、2026年６月18日開催予定の定時株主総会の議案として、「取締役７名選任の件」を提案しており、当該議案が承認可決された場合、社外取締役野村正朗氏は退任し、橋本仁宏氏及び氷坂智晶氏が新たに社外取締役となる予定です。
橋本仁宏氏は、上場企業グループの代表取締役及び上場企業の取締役を務められ、企業経営者としての豊富な経験と高い見識・能力を有しており、金融機関における海外経験やメーカーにおけるアジア・オセアニア代表を務めたことによるグローバルな視点、財務・経理・人事・ガバナンスの幅広い実務経歴、並びに経営戦略・構造改革等を主導するなど幅広い知見を有しております。中外炉工業はその経験・能力を高く評価しており、同氏が社外取締役に選任された場合の役割として、中外炉工業の経営全般の監督と有効な助言を行っていただくことが期待されるため、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
氷坂智晶氏は、上場企業グループの代表取締役を務められ、企業経営者としての豊富な経験と高い見識・能力を有しており、コーポレート領域を横断し管掌した経験、並びにグループ経営とシンクタンク運営の双方に精通するなど幅広い知見を有しております。中外炉工業はその経験・能力を高く評価しており、同氏が社外取締役に選任された場合の役割として、中外炉工業の経営全般の監督と有効な助言を行っていただくことが期待されるため、中外炉工業取締役に選任しております。なお、同氏が代表取締役を務める株式会社DACSと中外炉工業との間にはシステム導入等の取引関係があり、また株式会社DACSは、中外炉工業の主要な借入先である株式会社りそな銀行と株式会社りそなホールディングスのグループ会社であることから、東京証券取引所の独立性基準等に照らし、同氏は独立役員の要件を満たさないと判断しており、独立役員として指定しておりません。
中外炉工業の社外監査役は２名であります。
社外監査役竹内毅氏は、公認会計士として専門的な知識と海外での豊富な経験を中外炉工業の監査に活かすことを期待して、社外監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。同氏はＣＫＤ株式会社社外監査役でありますが、中外炉工業とＣＫＤ株式会社との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外監査役平田正憲氏は、中外炉工業が法律顧問契約を結んでいる弁護士法人御堂筋法律事務所の社員であり、弁護士としての専門的知見及び企業法務に関する豊富な経験を中外炉工業の監査に活かすことを期待して、中外炉工業監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は学校法人大阪歯科大学監事でありますが、中外炉工業と学校法人大阪歯科大学との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役及び社外監査役については、高い識見と能力を有し、中外炉工業取締役会に多様な視点を取り入れる観点から、広範な知識と経験及び出身分野における実績を有することを基本的な考えとして候補者を決定しております。また、その独立性については、会社法上の要件に加え、東京証券取引所の定める要件を参考にするとともに、中外炉工業独自の基準を定めており、以下のすべてに該当しないことを独立性充足の条件としております。
1)現在または最近５年間で、中外炉工業の総議決権の５％以上の議決権を保有する大株主またはその業務執行者
2)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの主要な取引先の業務執行者
3)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの監査業務を担当している者
4)中外炉工業から、中外炉工業役員報酬以外に、過去３年平均にて、年間1,000万円を超える報酬を得ている者
5)上記のいずれかに掲げる者の配偶者または２親等以内の親族
6)中外炉工業グループの取締役、監査役、執行役員、その他の使用人、の配偶者または２親等以内の親族
該当事項はありません。
ａ．2025年６月16日（有価証券報告書提出日）現在の中外炉工業の役員の状況は、以下のとおりであります。
男性9名 女性1名 （役員のうち女性の比率10.0％）
(注) １ 取締役野村正朗氏及び佐藤良氏及び辻本要子氏は、社外取締役であります。
２ 監査役竹内毅氏及び平田正憲氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2023年３月期に係る定時株主総会終結の時から2025年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査役の任期は、2021年３月期に係る定時株主総会終結の時から2025年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、2023年３月期に係る定時株主総会終結の時から2027年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
ｂ．2025年６月18日開催予定の定時株主総会の議案（決議事項）として、「取締役６名選任の件」及び「監査役１名選任の件」を提案しており、当該議案が承認可決されますと、中外炉工業の役員の状況は以下のとおりとなる予定です。なお、役員の役職等につきましては、当該定時株主総会の直後に開催が予定される取締役会の決議事項の内容（役職等）を含めて記載しております。
男性8名 女性1名 （役員のうち女性の比率11.1％）
(注) １ 取締役野村正朗氏及び辻本要子氏及び石丸寛二氏は、社外取締役であります。
２ 監査役竹内毅氏及び平田正憲氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2025年３月期に係る定時株主総会終結の時から2026年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査役の任期は、2025年３月期に係る定時株主総会終結の時から2029年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、2023年３月期に係る定時株主総会終結の時から2027年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
中外炉工業の社外取締役は３名であります。
社外取締役野村正朗氏は、元新日本理化株式会社取締役会長であり、上場企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見を生かした経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は学校法人帝塚山学院理事長でありますが、中外炉工業と学校法人帝塚山学院との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役佐藤良氏は元ダニエリエンジニアリングジャパン株式会社代表取締役であり、企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見、加えてプラント事業に関する豊富な経験を有していることから、経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役辻本要子氏は、中外炉工業の取引金融機関である三井住友信託銀行株式会社審議役であり、システム部門並びに監査部門に長く携わり専門的知見と豊富な経験を有していることから、その知識と経験を経営に活かすことを期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
なお中外炉工業は、2025年６月18日開催予定の定時株主総会の議案（決議事項）として、「取締役６名選任の件」及び「監査役１名選任の件」を提案しており、当該議案が承認可決されますと、社外取締役佐藤良氏は退任し、石丸寛二氏が新たに社外取締役となる予定です。
石丸寛二氏は、新明和工業株式会社取締役副社長執行役員であり、上場企業の取締役副社長執行役員を務められ、企業経営者としての豊富な経験を有しており、海外事業部門やＩＴ・デジタル部門、ＥＳＧ・サステナビリティに関する幅広い知見と豊富な経験を有していることから、その知識と経験を経営に活かすことを期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
中外炉工業の社外監査役は２名であります。
社外監査役竹内毅氏は、公認会計士として専門的な知識と海外での豊富な経験を中外炉工業の監査に活かすことを期待して、社外監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。同氏はＣＫＤ株式会社社外監査役でありますが、中外炉工業とＣＫＤ株式会社との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外監査役平田正憲氏は、中外炉工業が法律顧問契約を結んでいる弁護士法人御堂筋法律事務所の社員であり、弁護士としての専門的知見及び企業法務に関する豊富な経験を中外炉工業の監査に活かすことを期待して、中外炉工業監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は学校法人大阪歯科大学監事でありますが、中外炉工業と学校法人大阪歯科大学との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役及び社外監査役については、高い識見と能力を有し、中外炉工業取締役会に多様な視点を取り入れる観点から、広範な知識と経験及び出身分野における実績を有することを基本的な考えとして候補者を決定しております。また、その独立性については、会社法上の要件に加え、東京証券取引所の定める要件を参考にするとともに、中外炉工業独自の基準を定めており、以下のすべてに該当しないことを独立性充足の条件としております。
1)現在または最近５年間で、中外炉工業の総議決権の５％以上の議決権を保有する大株主またはその業務執行者
2)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの主要な取引先の業務執行者
3)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの監査業務を担当している者
4)中外炉工業から、中外炉工業役員報酬以外に、過去３年平均にて、年間1,000万円を超える報酬を得ている者
5)上記のいずれかに掲げる者の配偶者または２親等以内の親族
6)中外炉工業グループの取締役、監査役、執行役員、その他の使用人、の配偶者または２親等以内の親族
該当事項はありません。
男性10名 女性1名 （役員のうち女性の比率9.1％）
(注) １ 取締役野村正朗氏及び佐藤良氏及び辻本要子氏は、社外取締役であります。
２ 監査役竹内毅氏及び平田正憲氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2023年３月期に係る定時株主総会終結の時から2025年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査役の任期は、2021年３月期に係る定時株主総会終結の時から2025年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、2023年３月期に係る定時株主総会終結の時から2027年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
中外炉工業の社外取締役は３名であります。
社外取締役野村正朗氏は、元新日本理化株式会社取締役会長であり、上場企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見を生かした経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は学校法人帝塚山学院理事長でありますが、中外炉工業と学校法人帝塚山学院との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役佐藤良氏は元ダニエリエンジニアリングジャパン株式会社代表取締役であり、企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見、加えてプラント事業に関する豊富な経験を有していることから、経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役辻本要子氏は、中外炉工業の取引金融機関である三井住友信託銀行株式会社上席主席内部監査人であり、システム部門並びに監査部門に長く携わり専門的知見と豊富な経験を有していることから、その知識と経験を経営に活かすことを期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
中外炉工業の社外監査役は２名であります。
社外監査役竹内毅氏は、公認会計士として専門的な知識と海外での豊富な経験を中外炉工業の監査に活かすことを期待して、社外監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。同氏はＣＫＤ株式会社社外監査役でありますが、中外炉工業とＣＫＤ株式会社との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外監査役平田正憲氏は、中外炉工業が法律顧問契約を結んでいる弁護士法人御堂筋法律事務所の社員であり、弁護士としての専門的知見および企業法務に関する豊富な経験を中外炉工業の監査に活かすことを期待して、中外炉工業監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は株式会社ＣＤＧ社外取締役でありますが、中外炉工業と株式会社ＣＤＧとの間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役および社外監査役については、高い識見と能力を有し、中外炉工業取締役会に多様な視点を取り入れる観点から、広範な知識と経験及び出身分野における実績を有することを基本的な考えとして候補者を決定しております。また、その独立性については、会社法上の要件に加え、東京証券取引所の定める要件を参考にするとともに、中外炉工業独自の基準を定めており、以下のすべてに該当しないことを独立性充足の条件としております。
1)現在または最近５年間で、中外炉工業の総議決権の５％以上の議決権を保有する大株主またはその業務執行者
2)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの主要な取引先の業務執行者
3)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの監査業務を担当している者
4)中外炉工業から、中外炉工業役員報酬以外に、過去３年平均にて、年間1,000万円を超える報酬を得ている者
5)上記のいずれかに掲げる者の配偶者または２親等以内の親族
6)中外炉工業グループの取締役、監査役、執行役員、その他の使用人、の配偶者または２親等以内の親族
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性10名 女性1名 （役員のうち女性の比率9.1％）
(注) １ 取締役野村正朗氏及び佐藤良氏及び辻本要子氏は、社外取締役であります。
２ 監査役竹内毅氏及び平田正憲氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2023年３月期に係る定時株主総会終結の時から2025年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査役の任期は、2021年３月期に係る定時株主総会終結の時から2025年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、2023年３月期に係る定時株主総会終結の時から2027年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
中外炉工業の社外取締役は３名であります。
社外取締役野村正朗氏は、元新日本理化株式会社取締役会長であり、上場企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見を生かした経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は学校法人帝塚山学院理事長でありますが、中外炉工業と学校法人帝塚山学院との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役佐藤良氏は元ダニエリエンジニアリングジャパン株式会社代表取締役であり、企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見、加えてプラント事業に関する豊富な経験を有していることから、経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役辻本要子氏は、中外炉工業の取引金融機関である三井住友信託銀行株式会社上席主席内部監査人であり、システム部門並びに監査部門に長く携わり専門的知見と豊富な経験を有していることから、その知識と経験を経営に活かすことを期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
中外炉工業の社外監査役は２名であります。
社外監査役竹内毅氏は、公認会計士として専門的な知識と海外での豊富な経験を中外炉工業の監査に活かすことを期待して、社外監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。同氏はＣＫＤ株式会社社外監査役でありますが、中外炉工業とＣＫＤ株式会社との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外監査役平田正憲氏は、中外炉工業が法律顧問契約を結んでいる弁護士法人御堂筋法律事務所の社員であり、弁護士としての専門的知見および企業法務に関する豊富な経験を中外炉工業の監査に活かすことを期待して、中外炉工業監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は株式会社ＣＤＧ社外取締役でありますが、中外炉工業と株式会社ＣＤＧとの間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役および社外監査役については、高い識見と能力を有し、中外炉工業取締役会に多様な視点を取り入れる観点から、広範な知識と経験及び出身分野における実績を有することを基本的な考えとして候補者を決定しております。また、その独立性については、会社法上の要件に加え、東京証券取引所の定める要件を参考にするとともに、中外炉工業独自の基準を定めており、以下のすべてに該当しないことを独立性充足の条件としております。
1)現在または最近５年間で、中外炉工業の総議決権の５％以上の議決権を保有する大株主またはその業務執行者
2)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの主要な取引先の業務執行者
3)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの監査業務を担当している者
4)中外炉工業から、中外炉工業役員報酬以外に、過去３年平均にて、年間1,000万円を超える報酬を得ている者
5)上記のいずれかに掲げる者の配偶者または２親等以内の親族
6)中外炉工業グループの取締役、監査役、執行役員、その他の使用人、の配偶者または２親等以内の親族
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性11名 女性1名 （役員のうち女性の比率8.3％）
(注) １ 取締役野村正朗氏及び佐藤良氏及び辻本要子氏は、社外取締役であります。
２ 監査役碩省三氏及びポール・チェン氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2021年３月期に係る定時株主総会終結の時から2023年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 取締役の任期は、2022年３月期に係る定時株主総会終結の時から2023年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、2021年３月期に係る定時株主総会終結の時から2024年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
６ 監査役の任期は、2021年３月期に係る定時株主総会終結の時から2025年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
７ 監査役の任期は、2019年３月期に係る定時株主総会終結の時から2023年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
中外炉工業の社外取締役は３名であります。
社外取締役野村正朗氏は、元新日本理化株式会社取締役会長であり、上場企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見を生かした経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は学校法人帝塚山学院理事長でありますが、中外炉工業と学校法人帝塚山学院との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役佐藤良氏は元ダニエリエンジニアリングジャパン株式会社代表取締役であり、企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見、加えてプラント事業に関する豊富な経験を有していることから、経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役辻本要子氏は、中外炉工業の取引金融機関である三井住友信託銀行株式会社上席主席内部監査人であり、システム部門並びに監査部門に長く携わり専門的知見と豊富な経験を有していることから、その知識と経験を経営に活かすことを期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
中外炉工業の社外監査役は２名であります。
社外監査役碩省三氏は、中外炉工業が法律顧問契約を結んでいる弁護士法人御堂筋法律事務所の社員であり、弁護士としての専門的知見および企業法務に関する豊富な経験を中外炉工業の監査に活かしていただくため、中外炉工業監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は株式会社椿本チエイン社外監査役でありますが、中外炉工業と株式会社椿本チエインとの間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外監査役ポール・チェン氏は、東京大学名誉教授ならびに青山学院大学国際政治経済学部特別招聘教授であり、大学教授としての豊富な学識経験を基にした客観的観点から経営全般の監視と有効な助言を期待し、中外炉工業監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。また、中外炉工業と東京大学および青山学院大学との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役および社外監査役については、高い識見と能力を有し、中外炉工業取締役会に多様な視点を取り入れる観点から、広範な知識と経験及び出身分野における実績を有することを基本的な考えとして候補者を決定しております。また、その独立性については、会社法上の要件に加え、東京証券取引所の定める要件を参考にするとともに、中外炉工業独自の基準を定めており、以下のすべてに該当しないことを独立性充足の条件としております。
1)現在または最近５年間で、中外炉工業の総議決権の５％以上の議決権を保有する大株主またはその業務執行者
2)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの主要な取引先の業務執行者
3)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの監査業務を担当している者
4)中外炉工業から、中外炉工業役員報酬以外に、過去３年平均にて、年間1,000万円を超える報酬を得ている者
5)上記のいずれかに掲げる者の配偶者または２親等以内の親族
6)中外炉工業グループの取締役、監査役、執行役員、その他の使用人、の配偶者または２親等以内の親族
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性11名 女性0名 （役員のうち女性の比率0.0％）
(注) １ 取締役野村正朗氏及び佐藤良氏は、社外取締役であります。
２ 監査役碩省三氏及びポール・チェン氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2021年３月期に係る定時株主総会終結の時から2023年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査役の任期は、2021年３月期に係る定時株主総会終結の時から2024年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、2021年３月期に係る定時株主総会終結の時から2025年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
６ 監査役の任期は、2019年３月期に係る定時株主総会終結の時から2023年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
中外炉工業の社外取締役は２名であります。
社外取締役野村正朗氏は、元新日本理化株式会社取締役会長であり、上場企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見を生かした経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は学校法人帝塚山学院理事長でありますが、中外炉工業と学校法人帝塚山学院との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役佐藤良氏は元ダニエリエンジニアリングジャパン株式会社代表取締役であり、企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見、加えてプラント事業に関する豊富な経験を有していることから、経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
中外炉工業の社外監査役は２名であります。
社外監査役碩省三氏は、中外炉工業が法律顧問契約を結んでいる弁護士法人御堂筋法律事務所の社員であり、弁護士としての専門的知見および企業法務に関する豊富な経験を中外炉工業の監査に活かしていただくため、中外炉工業監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は株式会社椿本チエイン社外監査役でありますが、中外炉工業と株式会社椿本チエインとの間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外監査役ポール・チェン氏は、東京大学名誉教授ならびに青山学院大学国際政治経済学部特別招聘教授であり、大学教授としての豊富な学識経験を基にした客観的観点から経営全般の監視と有効な助言を期待し、中外炉工業監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。また、中外炉工業と東京大学および青山学院大学との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役および社外監査役については、高い識見と能力を有し、中外炉工業取締役会に多様な視点を取り入れる観点から、広範な知識と経験及び出身分野における実績を有することを基本的な考えとして候補者を決定しております。また、その独立性については、会社法上の要件に加え、東京証券取引所の定める要件を参考にするとともに、中外炉工業独自の基準を定めており、以下のすべてに該当しないことを独立性充足の条件としております。
1)現在または最近５年間で、中外炉工業の総議決権の５％以上の議決権を保有する大株主またはその業務執行者
2)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの主要な取引先の業務執行者
3)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの監査業務を担当している者
4)中外炉工業から、中外炉工業役員報酬以外に、過去３年平均にて、年間1,000万円を超える報酬を得ている者
5)上記のいずれかに掲げる者の配偶者または２親等以内の親族
6)中外炉工業グループの取締役、監査役、執行役員、その他の使用人、の配偶者または２親等以内の親族
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性12名 女性0名 （役員のうち女性の比率0.0％）
(注) １ 取締役野村正朗氏及び佐藤良氏は、社外取締役であります。
２ 監査役碩省三氏及びポール・チェン氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2019年３月期に係る定時株主総会終結の時から2021年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 取締役の任期は、2020年３月期に係る定時株主総会終結の時から2021年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、2020年３月期に係る定時株主総会終結の時から2024年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
６ 監査役の任期は、2019年３月期に係る定時株主総会終結の時から2023年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
中外炉工業の社外取締役は２名であります。
社外取締役野村正朗氏は、元新日本理化株式会社取締役会長であり、上場企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見を生かした経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は学校法人帝塚山学院理事長でありますが、中外炉工業と学校法人帝塚山学院との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役佐藤良氏は元ダニエリエンジニアリングジャパン株式会社代表取締役であり、企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見、加えてプラント事業に関する豊富な経験を有していることから、経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
中外炉工業の社外監査役は２名であります。
社外監査役碩省三氏は、中外炉工業が法律顧問契約を結んでいる弁護士法人御堂筋法律事務所の社員であり、弁護士としての専門的知見および企業法務に関する豊富な経験を中外炉工業の監査に活かしていただくため、中外炉工業監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は株式会社椿本チエイン社外監査役でありますが、中外炉工業と株式会社椿本チエインとの間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外監査役ポール・チェン氏は、東京大学名誉教授ならびに青山学院大学国際政治経済学部特別招聘教授であり、大学教授としての豊富な学識経験を基にした客観的観点から経営全般の監視と有効な助言を期待し、中外炉工業監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。また、中外炉工業と東京大学および青山学院大学との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役および社外監査役については、高い識見と能力を有し、中外炉工業取締役会に多様な視点を取り入れる観点から、広範な知識と経験及び出身分野における実績を有することを基本的な考えとして候補者を決定しております。また、その独立性については、会社法上の要件に加え、東京証券取引所の定める要件を参考にするとともに、中外炉工業独自の基準を定めており、以下のすべてに該当しないことを独立性充足の条件としております。
1)現在または最近５年間で、中外炉工業の総議決権の５％以上の議決権を保有する大株主またはその業務執行者
2)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの主要な取引先の業務執行者
3)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの監査業務を担当している者
4)中外炉工業から、中外炉工業役員報酬以外に、過去３年平均にて、年間1,000万円を超える報酬を得ている者
5)上記のいずれかに掲げる者の配偶者または２親等以内の親族
6)中外炉工業グループの取締役、監査役、執行役員、その他の使用人、の配偶者または２親等以内の親族
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性12名 女性0名 （役員のうち女性の比率0.0％）
(注) １ 取締役野村正朗氏及び佐藤良氏は、社外取締役であります。
２ 監査役碩省三氏及びポール・チェン氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2019年３月期に係る定時株主総会終結の時から2021年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査役の任期は、2016年３月期に係る定時株主総会終結の時から2020年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、2019年３月期に係る定時株主総会終結の時から2023年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
中外炉工業の社外取締役は２名であります。
社外取締役野村正朗氏は、元新日本理化株式会社取締役会長であり、上場企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見を生かした経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏は学校法人帝塚山学院理事長でありますが、中外炉工業と学校法人帝塚山学院との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役佐藤良氏は元ダニエリエンジニアリングジャパン株式会社代表取締役であり、企業経営者としての豊富な経験と幅広い知見、加えてプラント事業に関する豊富な経験を有していることから、経営全般の監視と有効な助言を期待して、中外炉工業取締役に選任しております。
中外炉工業の社外監査役は２名であります。
社外監査役碩省三氏は、中外炉工業が法律顧問契約を結んでいる弁護士法人御堂筋法律事務所の社員であり、弁護士としての専門的知見および企業法務に関する豊富な経験を中外炉工業の監査に活かしていただくため、中外炉工業監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。なお、同氏はゼット株式会社社外取締役（監査等委員）でありますが、中外炉工業とゼット株式会社との間に人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。また、同氏は株式会社椿本チエイン社外監査役でありますが、中外炉工業と株式会社椿本チエインとの間にも人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外監査役ポール・チェン氏は、東京大学名誉教授ならびに青山学院大学国際政治経済学部特別招聘教授であり、大学教授としての豊富な学識経験を基にした客観的観点から経営全般の監視と有効な助言を期待し、中外炉工業監査役に選任しております。中外炉工業と同氏の間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。また、中外炉工業と東京大学および青山学院大学との間には人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役および社外監査役については、高い識見と能力を有し、中外炉工業取締役会に多様な視点を取り入れる観点から、広範な知識と経験及び出身分野における実績を有することを基本的な考えとして候補者を決定しております。また、その独立性については、会社法上の要件に加え、東京証券取引所の定める要件を参考にするとともに、中外炉工業独自の基準を定めており、以下のすべてに該当しないことを独立性充足の条件としております。
1)現在または最近５年間で、中外炉工業の総議決権の５％以上の議決権を保有する大株主またはその業務執行者
2)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの主要な取引先の業務執行者
3)現在または最近５年間で、中外炉工業グループの監査業務を担当している者
4)中外炉工業から、中外炉工業役員報酬以外に、過去３年平均にて、年間1,000万円を超える報酬を得ている者
5)上記のいずれかに掲げる者の配偶者または２親等以内の親族
6)中外炉工業グループの取締役、監査役、執行役員、その他の使用人、の配偶者または２親等以内の親族
男性12名 女性０名 （役員のうち女性の比率0.0％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式 |
||||||||||||||||||
|
代表取締役 |
|
西 本 雄 二 |
昭和20年３月14日生 |
|
(注)３ |
17,600 |
||||||||||||||||||
|
常務取締役 |
業務本部長、プロダクトセンター管掌並びに東京支社管掌 |
南 場 賢一郎 |
昭和28年８月14日生 |
|
(注)３ |
5,500 |
||||||||||||||||||
|
取締役 |
|
谷 川 正 |
昭和19年７月22日生 |
|
(注)３ |
90,000 |
||||||||||||||||||
|
取締役 |
技術統括本部長、技術統括並びに堺事業所長 |
藤 田 和 久 |
昭和30年９月25日生 |
|
(注)３ |
5,000 |
||||||||||||||||||
|
取締役 常務執行 役員 |
プラント事業本部長 |
根 来 茂 樹 |
昭和33年11月24日生 |
|
(注)３ |
500 |
||||||||||||||||||
|
取締役 |
新規事業本部長 |
新 谷 昌 徳 |
昭和32年２月15日生 |
|
(注)３ |
4,700 |
||||||||||||||||||
|
取締役 |
熱処理事業本部長 |
尾 崎 彰 |
昭和32年５月31日生 |
|
(注)３ |
4,200 |
||||||||||||||||||
|
取締役 |
業務本部経営企画室長 |
阪 田 守 |
昭和37年１月19日生 |
|
(注)３ |
3,800 |
||||||||||||||||||
|
取締役 |
|
野 村 正 朗 |
昭和27年3月29日生 |
|
(注)３ |
― |
||||||||||||||||||
|
監査役 |
|
池 山 郁 也 |
昭和30年４月７日生 |
|
(注)４ |
2,400 |
||||||||||||||||||
|
監査役 |
|
碩 省 三 |
昭和23年１月１日生 |
|
(注)５ |
― |
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式 |
||||||
|
監査役 |
|
ポール・チェン |
昭和19年８月24日生 |
|
(注)５ |
― |
||||||
|
計 |
133,700 |
|||||||||||
(注) １ 取締役野村正朗氏は、社外取締役であります。
２ 監査役碩省三氏及びポール・チェン氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、平成29年３月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査役の任期は、平成28年３月期に係る定時株主総会終結の時から平成32年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、平成27年３月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
男性12名 女性０名 （役員のうち女性の比率0.0％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式 |
|
|
代表取締役 |
|
西 本 雄 二 |
昭和20年３月14日生 |
昭和42年８月 |
中外炉工業入社 |
(注)３ |
160 |
|
平成６年４月 |
経営管理本部経営管理グループマネージャー |
||||||
|
平成７年６月 |
取締役就任 |
||||||
|
平成11年４月 |
常務取締役就任 |
||||||
|
平成15年４月 |
取締役就任 |
||||||
|
平成16年４月 |
常務取締役就任 |
||||||
|
平成25年６月 |
代表取締役社長就任(現) |
||||||
|
常務取締役 |
業務本部長、プロダクトセンター管掌並びに東京支社管掌 |
南 場 賢一郎 |
昭和28年８月14日生 |
平成20年６月 |
ディー・エフ・エル・リース㈱代表取締役社長 |
(注)３ |
44 |
|
平成23年５月 |
中外炉工業入社 |
||||||
|
平成23年６月 |
取締役就任 |
||||||
|
平成24年４月 |
業務本部長(現) |
||||||
|
平成28年４月 |
常務取締役就任(現) |
||||||
|
平成29年４月 |
プロダクトセンター管掌(現) |
||||||
|
取締役 |
|
谷 川 正 |
昭和19年７月22日生 |
昭和42年４月 |
中外炉工業入社 |
(注)３ |
888 |
|
昭和60年11月 |
営業本部付部長 |
||||||
|
昭和60年12月 |
取締役就任 |
||||||
|
昭和63年12月 |
常務取締役就任 |
||||||
|
平成元年12月 |
取締役副社長就任 |
||||||
|
平成３年10月 |
代表取締役社長就任 |
||||||
|
平成18年４月 |
代表取締役会長就任 |
||||||
|
平成28年６月 |
取締役会長就任 |
||||||
|
平成29年６月 |
取締役相談役就任(現) |
||||||
|
取締役 |
技術統括本部長、技術統括並びに堺事業所長 |
藤 田 和 久 |
昭和30年９月25日生 |
昭和56年４月 |
中外炉工業入社 |
(注)３ |
42 |
|
平成21年４月 |
執行役員就任 |
||||||
|
平成27年４月 |
常務執行役員就任 |
||||||
|
平成28年６月 |
取締役常務執行役員就任(現) |
||||||
|
平成29年４月 |
技術統括本部長、技術統括並びに堺事業所長(現) |
||||||
|
取締役 |
新規事業本部長 |
新 谷 昌 徳 |
昭和32年２月15日生 |
昭和56年４月 |
中外炉工業入社 |
(注)３ |
39 |
|
平成24年４月 |
執行役員就任 |
||||||
|
平成27年４月 |
技術統括本部事業開発室長 |
||||||
|
平成28年６月 |
取締役執行役員就任(現) |
||||||
|
平成29年４月 |
新規事業本部長(現) |
||||||
|
取締役 |
熱処理事業本部長 |
尾 崎 彰 |
昭和32年５月31日生 |
昭和55年４月 |
中外炉工業入社 |
(注)３ |
34 |
|
平成25年４月 |
執行役員就任 |
||||||
|
平成27年４月 |
業務本部経営企画室長 |
||||||
|
平成28年６月 |
取締役執行役員就任(現) |
||||||
|
平成29年４月 |
熱処理事業本部長(現) |
||||||
|
取締役 |
プラント事業本部長 |
阪 田 守 |
昭和37年１月19日生 |
昭和59年４月 |
中外炉工業入社 |
(注)３ |
30 |
|
平成25年４月 |
執行役員就任 |
||||||
|
平成28年４月 |
プラント事業本部長(現) |
||||||
|
平成28年６月 |
取締役執行役員就任(現) |
||||||
|
取締役 |
業務本部副本部長 |
根 来 茂 樹 |
昭和33年11月24日生 |
平成28年４月 |
りそなビジネスサービス㈱代表取締役社長 |
(注)３ |
― |
|
平成29年４月 |
中外炉工業入社 |
||||||
|
平成29年６月 |
取締役就任(現) |
||||||
|
取締役 |
|
野 村 正 朗 |
昭和27年3月29日生 |
平成22年６月 |
朝日放送㈱社外監査役(現) |
(注)３ |
― |
|
平成23年６月 |
新日本理化㈱取締役会長 |
||||||
|
平成26年６月 |
中外炉工業監査役就任 |
||||||
|
平成27年６月 |
中外炉工業取締役就任(現) |
||||||
|
平成27年７月 |
学校法人帝塚山学院理事長(現) |
||||||
|
監査役 |
|
池 山 郁 也 |
昭和30年４月７日生 |
平成18年３月 |
株式会社りそな銀行吹田支店長 |
(注)４ |
18 |
|
平成20年10月 |
中外炉工業入社 |
||||||
|
平成28年４月 |
業務本部経理部 部長 |
||||||
|
平成28年６月 |
監査役就任(現) |
||||||
|
監査役 |
|
碩 省 三 |
昭和23年１月１日生 |
昭和54年４月 |
弁護士開業(御堂筋法律事務所所属) |
(注)５ |
― |
|
平成23年６月 |
ゼット㈱社外監査役 |
||||||
|
平成27年６月 |
中外炉工業監査役就任(現) |
||||||
|
平成28年６月 |
㈱椿本チエイン社外監査役(現) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式 |
|
|
監査役 |
|
ポール・チェン |
昭和19年８月24日生 |
平成19年３月 |
東京大学名誉教授(現) |
(注)５ |
― |
|
平成27年４月 |
青山学院大学国際政治経済学部特別招聘教授(現) |
||||||
|
平成27年６月 |
中外炉工業監査役就任(現) |
||||||
|
計 |
1,255 |
||||||
(注) １ 取締役野村正朗氏は、社外取締役であります。
２ 監査役碩省三氏及びポール・チェン氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、平成29年３月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査役の任期は、平成28年３月期に係る定時株主総会終結の時から平成32年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、平成27年３月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
男性12名 女性０名 （役員のうち女性の比率0.0％）
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式 | |
取締役会長 |
| 谷 川 正 | 昭和19年７月22日生 | 昭和42年４月 | 中外炉工業入社 | (注)３ | 680 |
昭和60年11月 | 営業本部付部長 | ||||||
昭和60年12月 | 取締役就任 | ||||||
昭和63年12月 | 常務取締役就任 | ||||||
平成元年12月 | 取締役副社長就任 | ||||||
平成３年10月 | 代表取締役社長就任 | ||||||
平成18年４月 | 代表取締役会長就任 | ||||||
平成28年６月 | 取締役会長就任(現) | ||||||
代表取締役 |
| 西 本 雄 二 | 昭和20年３月14日生 | 昭和42年８月 | 中外炉工業入社 | (注)３ | 142 |
平成６年４月 | 経営管理本部経営管理グループマネージャー | ||||||
平成７年６月 | 取締役就任 | ||||||
平成11年４月 | 常務取締役就任 | ||||||
平成15年４月 | 取締役就任 | ||||||
平成16年４月 | 常務取締役就任 | ||||||
平成25年６月 | 代表取締役社長就任(現) | ||||||
常務取締役 | 業務本部長、 東京支社管掌 | 南 場 賢一郎 | 昭和28年８月14日生 | 平成20年６月 | ディー・エフ・エル・リース㈱代表取締役社長 | (注)３ | 33 |
平成23年５月 | 中外炉工業入社 | ||||||
平成23年６月 | 取締役就任 | ||||||
平成24年４月 | 業務本部長(現) | ||||||
平成28年４月 | 常務取締役就任(現) | ||||||
| 東京支社管掌(現) | ||||||
取締役 | 技術統括本部長、堺事業所長 | 一 前 憲 悟 | 昭和24年５月３日生 | 昭和49年３月 | 中外炉工業入社 | (注)３ | 53 |
平成19年４月 | 執行役員就任 ディスプレー事業部長 | ||||||
平成23年６月 | 取締役就任(現) | ||||||
平成25年４月 | 堺事業所長(現) | ||||||
平成27年４月 | 技術統括本部長(現) | ||||||
取締役 | 熱処理事業本部長 | 藤 田 和 久 | 昭和30年９月25日生 | 昭和56年４月 | 中外炉工業入社 | (注)４ | 35 |
平成21年４月 | 執行役員就任 | ||||||
平成27年４月 | 常務執行役員就任 熱処理事業本部長(現) | ||||||
| 中外炉熱工設備(上海)有限公司董事長(現) | ||||||
平成28年６月 | 取締役常務執行役員就任(現) | ||||||
取締役 | 技術統括本部事業開発室長 | 新 谷 昌 徳 | 昭和32年２月15日生 | 昭和56年４月 | 中外炉工業入社 | (注)４ | 32 |
平成24年４月 | 執行役員就任 | ||||||
平成27年４月 | 技術統括本部事業開発室長(現) | ||||||
平成28年６月 | 取締役執行役員就任(現) | ||||||
取締役 | 業務本部経営企画室長 | 尾 崎 彰 | 昭和32年５月31日生 | 昭和55年４月 | 中外炉工業入社 | (注)４ | 27 |
平成25年４月 | 執行役員就任 | ||||||
平成27年４月 | 業務本部経営企画室長(現) | ||||||
平成28年６月 | 取締役執行役員就任(現) | ||||||
取締役 | プラント事業本部長 | 阪 田 守 | 昭和37年１月19日生 | 昭和59年４月 | 中外炉工業入社 | (注)４ | 23 |
平成25年４月 | 執行役員就任 | ||||||
平成28年４月 | プラント事業本部長(現) | ||||||
平成28年６月 | 取締役執行役員就任(現) | ||||||
取締役 |
| 野 村 正 朗 | 昭和27年3月29日生 | 平成22年６月 | 朝日放送㈱社外監査役(現) | (注)３ | ― |
平成23年６月 | 新日本理化㈱取締役会長 | ||||||
平成26年６月 | 中外炉工業監査役就任 | ||||||
平成27年６月 | 中外炉工業取締役就任(現) | ||||||
平成27年７月 | 学校法人帝塚山学院理事長(現) | ||||||
監査役 |
| 池 山 郁 也 | 昭和30年４月７日生 | 平成18年３月 | 株式会社りそな銀行吹田支店長 | (注)５ | 8 |
平成20年10月 | 中外炉工業入社 | ||||||
平成28年４月 | 業務本部経理部 部長 | ||||||
平成28年６月 | 監査役就任(現) | ||||||
監査役 |
| 碩 省 三 | 昭和23年１月１日生 | 昭和54年４月 | 弁護士開業(御堂筋法律事務所所属) | (注)６ | ― |
平成23年６月 | ゼット㈱社外監査役 | ||||||
平成27年６月 | 中外炉工業監査役就任(現) | ||||||
監査役 |
| ポール・チェン | 昭和19年８月24日生 | 平成19年３月 | 東京大学名誉教授(現) | (注)６ | ― |
平成27年４月 | 青山学院大学国際政治経済学部特別招聘教授(現) | ||||||
平成27年６月 | 中外炉工業監査役就任(現) | ||||||
計 | 1,033 | ||||||
(注) １ 取締役野村正朗氏は、社外取締役であります。
２ 監査役碩省三氏及びポール・チェン氏は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、平成27年３月期に係る定時株主総会終結の時から平成29年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 取締役の任期は、平成28年３月期に係る定時株主総会終結の時から平成29年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、平成28年３月期に係る定時株主総会終結の時から平成32年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
６ 監査役の任期は、平成27年３月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年３月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。
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