ジンズホールディングス(3046)の株価チャート ジンズホールディングス(3046)の業績 親会社と関係会社
該当事項はありません。
該当事項はありません。
① 役員一覧
男性7名 女性1名 （役員のうち女性の比率12.5％）
(注) １ 取締役古谷昇氏、國領二郎氏、林千晶氏は、社外取締役であります。
２ 取締役(監査等委員)有村正俊氏、大井哲也氏、太田諭哉氏は、社外取締役であります。
３ 取締役田中亮氏は代表取締役CEO田中仁氏の二親等内の親族であります。
４ ジンズホールディングスでは、2006年12月１日より執行役員制度を導入しております。
本書提出日現在の執行役員は取締役のうち田中仁氏、田中亮氏及び取締役でない執行役員として中谷元明氏(常務執行役員)、宇部真記氏(常務執行役員)、久保田勝美氏(常務執行役員)、邱明琪氏(常務執行役員)、林泰寛氏（常務執行役員）、山脇幹也氏（執行役員）、近藤弘行氏（執行役員）、荒川幸典氏（執行役員）、小林真吾氏（執行役員）、松田真一郎氏（執行役員）の計12名となります。
５ 任期は2024年８月期に係る定時株主総会の終結の時から2025年８月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
６ 任期は2024年８月期に係る定時株主総会の終結の時から2026年８月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
７ 取締役が所有するジンズホールディングスの株式数には、2024年８月31日時点のジンズホールディングス役員持株会における持分株式数を含んでおります。
ジンズホールディングスは有価証券報告書提出日現在、社外取締役(監査等委員である取締役を除く。)を３名、社外の監査等委員である取締役を３名を選任しております。社外取締役古谷昇氏が20,000株、社外取締役國領二郎氏が1,379株、社外取締役林千晶氏が158株、社外取締役(監査等委員)有村正俊氏が47株及び社外取締役(監査等委員)太田諭哉氏が358株のジンズホールディングス株式をそれぞれ保有しておりますが、ジンズホールディングスと各社外取締役との間にはそれ以外に人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
また、ジンズホールディングスは社外の監査等委員である取締役大井哲也氏が所属するTMI総合法律事務所との間で法務顧問契約を締結しており、当該顧問契約に基づきTMI総合法律事務所に報酬を支払っておりますが、当連結会計年度における報酬総額は販売費及び一般管理費合計額の1.0％未満と少額であり重要性はないと判断しております。ジンズホールディングスと同氏との間にはそれ以外に人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
上記のとおり、ジンズホールディングスと各社外取締役との間には特別な利害関係はありません。
なお、ジンズホールディングスでは、各社外取締役が企業統治において果たす機能及び役割として、取締役の職務の執行の適正性及び効率性を高めるための牽制機能を期待しております。ジンズホールディングスは、社外取締役古谷昇氏、社外取締役國領二郎氏、社外取締役林千晶氏、社外の監査等委員である取締役大井哲也氏、社外の監査等委員である監査役太田諭哉氏の５名を、独立性が高く、一般株主と利益相反のおそれがないことから、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
各社外取締役は、それぞれ豊富な経験、見識及び専門知識を有し、取締役会への出席を通じて、客観的な立場からジンズホールディングス経営に対して指摘や提言を行っており、ジンズホールディングスの業務執行に関する意思決定について、監督、助言、監査を実施しております。
各社外取締役は、取締役会において社内取締役との情報交換を行うことで業務の効率性、有効性の向上に努めております。
社外の監査等委員である取締役は、ジンズホールディングスの業務監査室及び会計監査人と定期的に情報交換を行い、連携を図ることで監査の効率性、有効性の向上に努めております。
業務監査室は、定期的に監査役及び会計監査人との間で意見交換を行う他、社外監査役からの求めに応じ内部監査結果、内部統制整備状況等必要な情報の報告を行っております。
なお、社外役員選任にあたっては、東京証券取引所が「上場管理等に関するガイドライン」に規定する判断基準を候補者選定条件のひとつとして参考にしております。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
① 役員一覧
男性7名 女性1名 （役員のうち女性の比率12.5％）
(注) １ 取締役古谷昇氏、國領二郎氏、林千晶氏は、社外取締役であります。
２ 監査役有村正俊氏、大井哲也氏、太田諭哉氏は、社外監査役であります。
３ 取締役田中亮氏は代表取締役CEO田中仁氏の二親等内の親族であります。
４ ジンズホールディングスでは、2006年12月１日より執行役員制度を導入しております。
本書提出日現在の執行役員は取締役のうち田中仁氏、田中亮氏及び取締役でない執行役員として宇部真記氏(常務執行役員中国事業本部長)、久保田勝美氏(常務執行役員米国事業本部長)、邱明琪氏(常務執行役員台湾事業本部長)、林泰寛氏（常務執行役員営業本部長）、山脇幹也氏（執行役員ガバナンス本部長）、近藤弘行氏（執行役員経営企画本部長）、荒川幸典氏（執行役員管理本部長）、小林真吾氏（執行役員人事戦略本部長）、松田真一郎氏（執行役員テクノロジー戦略本部長）の計11名となります。
５ 2022年11月29日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
６ 2020年11月26日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
７ 2021年11月25日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
ジンズホールディングスは有価証券報告書提出日現在、社外取締役３名、社外監査役３名を選任しております。社外取締役古谷昇氏が20,000株、社外取締役國領二郎氏が1,300株及び社外監査役太田諭哉氏が200株のジンズホールディングス株式をそれぞれ保有しておりますが、ジンズホールディングスと社外取締役及び社外監査役との間にはそれ以外に人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
また、ジンズホールディングスは社外監査役大井哲也氏が所属するTMI総合法律事務所との間で法務顧問契約を締結しており、当該顧問契約に基づきTMI総合法律事務所に報酬を支払っておりますが、当連結会計年度における報酬総額は販売費及び一般管理費合計額の1.0％未満と少額であり重要性はないと判断しております。ジンズホールディングスと同氏との間にはそれ以外に人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
上記のとおり、ジンズホールディングスと社外取締役及び社外監査役との間には特別な利害関係はありません。
なお、ジンズホールディングスでは、社外取締役及び社外監査役が企業統治において果たす機能及び役割として、取締役の職務の執行の適正性及び効率性を高めるための牽制機能を期待しております。ジンズホールディングスは、社外取締役古谷昇氏、社外取締役國領二郎氏、社外取締役林千晶氏、社外監査役大井哲也氏、社外監査役太田諭哉氏の５名を、独立性が高く、一般株主と利益相反のおそれがないことから、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
社外取締役及び社外監査役は、それぞれ豊富な経験、見識及び専門知識を有し、取締役会への出席を通じて、客観的な立場からジンズホールディングス経営に対して指摘や提言を行っており、ジンズホールディングスの業務執行に関する意思決定について、監督、助言、監査を実施しております。
社外取締役は、取締役会において社内取締役、監査役との情報交換を行うことで業務の効率性、有効性の向上に努めております。
社外監査役は、ジンズホールディングスの業務監査室及び会計監査人と定期的に情報交換を行い、連携を図ることで監査の効率性、有効性の向上に努めております。
業務監査室は、定期的に監査役及び会計監査人との間で意見交換を行う他、社外監査役からの求めに応じ内部監査結果、内部統制整備状況等必要な情報の報告を行っております。
なお、社外役員選任にあたっては、東京証券取引所が「上場管理等に関するガイドライン」に規定する判断基準を候補者選定条件のひとつとして参考にしております。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
① 役員一覧
男性7名 女性1名 （役員のうち女性の比率12.5％）
(注) １ 取締役古谷昇氏、國領二郎氏、林千晶氏は、社外取締役であります。
２ 監査役有村正俊氏、大井哲也氏、太田諭哉氏は、社外監査役であります。
３ 取締役田中亮氏は代表取締役CEO田中仁氏の二親等内の親族であります。
４ ジンズホールディングスでは、2006年12月１日より執行役員制度を導入しております。
本書提出日現在の執行役員は取締役のうち田中仁氏、田中亮氏及び取締役でない執行役員として宇部真記氏(常務執行役員中国事業本部長)、久保田勝美氏(常務執行役員米国事業本部長)、邱明琪氏(執行役員台湾事業本部長)、山脇幹也氏（執行役員ガバナンス本部長）、荒川幸典氏（執行役員管理本部長）、小林真吾氏（執行役員人事戦略本部長）、松田真一郎氏（執行役員テクノロジー戦略本部長）、近藤弘行氏（執行役員経営企画本部長）の計10名となります。
５ 2022年11月29日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
６ 2020年11月26日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
７ 2021年11月25日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
ジンズホールディングスは有価証券報告書提出日現在、社外取締役３名、社外監査役３名を選任しております。社外取締役古谷昇氏が20,000株、社外取締役國領二郎氏が1,300株及び社外監査役太田諭哉氏が200株のジンズホールディングス株式をそれぞれ保有しておりますが、ジンズホールディングスと社外取締役及び社外監査役との間にはそれ以外に人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
また、ジンズホールディングスは社外監査役大井哲也氏が所属するTMI総合法律事務所との間で法務顧問契約を締結しており、当該顧問契約に基づきTMI総合法律事務所に報酬を支払っておりますが、当連結会計年度における報酬総額は販売費及び一般管理費合計額の1.0％未満と少額であり重要性はないと判断しております。ジンズホールディングスと同氏との間にはそれ以外に人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
上記のとおり、ジンズホールディングスと社外取締役及び社外監査役との間には特別な利害関係はありません。
なお、ジンズホールディングスでは、社外取締役及び社外監査役が企業統治において果たす機能及び役割として、取締役の職務の執行の適正性及び効率性を高めるための牽制機能を期待しております。ジンズホールディングスは、社外取締役古谷昇氏、社外取締役國領二郎氏、社外取締役林千晶氏、社外監査役大井哲也氏、社外監査役太田諭哉氏の５名を、独立性が高く、一般株主と利益相反のおそれがないことから、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
社外取締役及び社外監査役は、それぞれ豊富な経験、見識及び専門知識を有し、取締役会への出席を通じて、客観的な立場からジンズホールディングス経営に対して指摘や提言を行っており、ジンズホールディングスの業務執行に関する意思決定について、監督、助言、監査を実施しております。
社外取締役は、取締役会において社内取締役、監査役との情報交換を行うことで業務の効率性、有効性の向上に努めております。
社外監査役は、ジンズホールディングスの業務監査室及び会計監査人と定期的に情報交換を行い、連携を図ることで監査の効率性、有効性の向上に努めております。
業務監査室は、定期的に監査役及び会計監査人との間で意見交換を行う他、社外監査役からの求めに応じ内部監査結果、内部統制整備状況等必要な情報の報告を行っております。
なお、社外役員選任にあたっての独立性の基準や選任方針はありませんが、東京証券取引所が「上場管理等に関するガイドライン」に規定する判断基準を候補者選定条件のひとつとして参考にしております。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
① 役員一覧
男性8名 女性1名 （役員のうち女性の比率11.1％）
(注) １ 取締役古谷昇氏、國領二郎氏、林千晶氏は、社外取締役であります。
２ 監査役大井哲也氏、太田諭哉氏、有村正俊氏は、社外監査役であります。
３ 取締役田中亮氏は代表取締役CEO田中仁氏の二親等内の親族であります。
４ ジンズホールディングスでは、2006年12月１日より執行役員制度を導入しております。
本書提出日現在の執行役員は取締役のうち田中仁氏、田中亮氏及び取締役でない執行役員として宇部真記氏(常務執行役員中国事業本部長)、久保田勝美氏(執行役員米国事業本部長)、邱明琪氏(執行役員台湾事業本部長)の計５名となります。
５ 2020年11月26日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
６ 2021年11月25日開催の定時株主総会の終結の時から１年間
７ 2020年11月26日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
８ 2021年11月25日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
ジンズホールディングスは有価証券報告書提出日現在、社外取締役３名、社外監査役３名を選任しております。社外取締役古谷昇氏が20,000株、社外取締役國領二郎氏が1,300株及び社外監査役太田諭哉氏が200株のジンズホールディングス株式をそれぞれ保有しておりますが、ジンズホールディングスと社外取締役及び社外監査役との間にはそれ以外に人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
また、ジンズホールディングスは社外監査役大井哲也氏が所属するTMI総合法律事務所との間で法務顧問契約を締結しており、当該顧問契約に基づきTMI総合法律事務所に報酬を支払っておりますが、当連結会計年度における報酬総額は販売費及び一般管理費合計額の1.0％未満と少額であり重要性はないと判断しております。ジンズホールディングスと同氏との間にはそれ以外に人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
上記のとおり、ジンズホールディングスと社外取締役及び社外監査役との間には特別な利害関係はありません。
なお、ジンズホールディングスでは、社外取締役及び社外監査役が企業統治において果たす機能及び役割として、取締役の職務の執行の適正性及び効率性を高めるための牽制機能を期待しております。ジンズホールディングスは、社外取締役古谷昇氏、社外取締役國領二郎氏、社外取締役林千晶氏、社外監査役大井哲也氏、社外監査役太田諭哉氏の５名を、独立性が高く、一般株主と利益相反のおそれがないことから、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
社外取締役及び社外監査役は、それぞれ豊富な経験、見識及び専門知識を有し、取締役会への出席を通じて、客観的な立場からジンズホールディングス経営に対して指摘や提言を行っており、ジンズホールディングスの業務執行に関する意思決定について、監督、助言、監査を実施しております。
社外取締役は、取締役会において社内取締役、監査役との情報交換を行うことで業務の効率性、有効性の向上に努めております。
社外監査役は、ジンズホールディングスの業務監査室及び会計監査人と定期的に情報交換を行い、連携を図ることで監査の効率性、有効性の向上に努めております。
業務監査部は、定期的に監査役及び会計監査人との間で意見交換を行う他、社外監査役からの求めに応じ内部監査結果、内部統制整備状況等必要な情報の報告を行っております。
なお、社外役員選任にあたっての独立性の基準や選任方針はありませんが、東京証券取引所が「上場管理等に関するガイドライン」に規定する判断基準を候補者選定条件のひとつとして参考にしております。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
① 役員一覧
男性7名 女性－名 （役員のうち女性の比率－％）
(注) １ 取締役古谷昇氏、國領二郎氏は、社外取締役であります。
２ 監査役大井哲也氏、太田諭哉氏、有村正俊氏は、社外監査役であります。
３ ジンズホールディングスでは、2006年12月１日より執行役員制度を導入しております。
本書提出日現在の執行役員は取締役のうち田中仁、及び取締役でない執行役員として宇部真記(常務執行役員中国事業本部長)の計２名となります。
４ 2020年11月26日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
５ 2017年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
６ 2020年11月26日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
ジンズホールディングスは有価証券報告書提出日現在、社外取締役２名、社外監査役３名を選任しております。社外取締役古谷昇氏が20,000株、社外取締役國領二郎氏が1,300株のジンズホールディングス株式をそれぞれ保有しておりますが、ジンズホールディングスと社外取締役及び社外監査役との間にはそれ以外に人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
また、ジンズホールディングスは社外監査役大井哲也氏が所属するTMI総合法律事務所との間で法務顧問契約を締結しており、当該顧問契約に基づきTMI総合法律事務所に報酬を支払っておりますが、当連結会計年度における報酬総額は販売費及び一般管理費合計額の1.0％未満と少額であり重要性はないと判断しております。ジンズホールディングスと同氏との間にはそれ以外に人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
上記のとおり、ジンズホールディングスと社外取締役及び社外監査役との間には特別な利害関係はありません。
なお、ジンズホールディングスでは、社外取締役及び社外監査役が企業統治において果たす機能及び役割として、取締役の職務の執行の適正性及び効率性を高めるための牽制機能を期待しております。ジンズホールディングスは、社外取締役古谷昇氏、社外取締役國領二郎氏、社外監査役大井哲也氏、社外監査役太田諭哉氏の４名を、独立性が高く、一般株主と利益相反のおそれがないことから、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
社外取締役及び社外監査役は、それぞれ豊富な経験、見識及び専門知識を有し、取締役会への出席を通じて、客観的な立場からジンズホールディングス経営に対して指摘や提言を行っており、ジンズホールディングスの業務執行に関する意思決定について、監督、助言、監査を実施しております。
社外取締役は、取締役会において社内取締役、監査役との情報交換を行うことで業務の効率性、有効性の向上に努めております。
社外監査役は、ジンズホールディングスの業務監査室及び会計監査人と定期的に情報交換を行い、連携を図ることで監査の効率性、有効性の向上に努めております。
業務監査室は、定期的に監査役及び会計監査人との間で意見交換を行う他、社外監査役からの求めに応じ内部監査結果、内部統制整備状況等必要な情報の報告を行っております。
なお、社外役員選任にあたっての独立性の基準や選任方針はありませんが、東京証券取引所が「上場管理等に関するガイドライン」に規定する判断基準を候補者選定条件のひとつとして参考にしております。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
① 役員一覧
男性8名 女性－名 （役員のうち女性の比率－％）
(注) １ 取締役古谷昇氏、國領二郎氏は、社外取締役であります。
２ 監査役前田夏彦氏、大井哲也氏、太田諭哉氏、大野勝則氏は、社外監査役であります。
３ ジンズホールディングスでは、2006年12月１日より執行役員制度を導入しております。
本書提出日現在の執行役員は取締役のうち田中仁、及び取締役でない執行役員として宇部真記(常務執行役員中国事業本部長)の計２名となります。
４ 2018年11月29日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
５ 2019年11月28日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
６ 2017年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
ジンズホールディングスは有価証券報告書提出日現在、社外取締役２名、社外監査役４名を選任しております。社外取締役古谷昇氏が20,000株、社外取締役國領二郎氏が1,300株、社外監査役前田夏彦氏が100株、社外監査役大野勝則氏が100株のジンズホールディングス株式をそれぞれ保有しておりますが、ジンズホールディングスと社外取締役及び社外監査役との間にはそれ以外に人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
また、ジンズホールディングスは社外監査役大井哲也氏が所属するTMI総合法律事務所との間で法務顧問契約を締結しており、当該顧問契約に基づきTMI総合法律事務所に報酬を支払っておりますが、当連結会計年度における報酬総額は販売費及び一般管理費合計額の1.0％未満と少額であり重要性はないと判断しております。ジンズホールディングスと同氏との間にはそれ以外に人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
上記のとおり、ジンズホールディングスと社外取締役及び社外監査役との間には特別な利害関係はありません。
なお、ジンズホールディングスでは、社外取締役及び社外監査役が企業統治において果たす機能及び役割として、取締役の職務の執行の適正性及び効率性を高めるための牽制機能を期待しております。ジンズホールディングスは、社外取締役古谷昇氏、社外取締役國領二郎氏、社外監査役太田諭哉氏の３名を、独立性が高く、一般株主と利益相反のおそれがないことから、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
社外取締役及び社外監査役は、それぞれ豊富な経験、見識及び専門知識を有し、取締役会への出席を通じて、客観的な立場からジンズホールディングス経営に対して指摘や提言を行っており、ジンズホールディングスの業務執行に関する意思決定について、監督、助言、監査を実施しております。
社外取締役は、取締役会において社内取締役、監査役との情報交換を行うことで業務の効率性、有効性の向上に努めております。
社外監査役は、ジンズホールディングスの業務監査室及び会計監査人と定期的に情報交換を行い、連携を図ることで監査の効率性、有効性の向上に努めております。
業務監査室は、定期的に監査役及び会計監査人との間で意見交換を行うほか、社外監査役からの求めに応じ内部監査結果、内部統制整備状況等必要な情報の報告を行っております。
なお、社外役員選任にあたっての独立性の基準や選任方針はありませんが、東京証券取引所が「上場管理等に関するガイドライン」に規定する判断基準を候補者選定条件のひとつとして参考にしております。
男性７名 女性－名 （役員のうち女性の比率－％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (株) |
||||||||||||||||||||||||
|
代表取締役社長 |
|
田中 仁 |
昭和38年１月25日 |
|
(注)４ |
8,334,000 |
||||||||||||||||||||||||
|
取締役 |
|
中村 豊 |
昭和27年１月８日 |
|
(注)４ |
480,000 |
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
||||||||||||||||||||
|
取締役 |
|
古谷 昇 |
昭和31年11月13日 |
|
(注)４ |
20,000 |
||||||||||||||||||||
|
取締役 |
|
國領 二郎 |
昭和34年７月19日 |
|
(注)４ |
1,000 |
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (株) |
||||||||||||||||||||
|
監査役 |
|
前田 夏彦 |
昭和29年７月30日 |
|
(注)５ |
100 |
||||||||||||||||||||
|
監査役 (非常勤) |
|
大井 哲也 |
昭和47年１月５日 |
|
(注)６ |
－ |
||||||||||||||||||||
|
監査役 (非常勤) |
|
太田 諭哉 |
昭和50年12月16日 |
|
(注)６ |
－ |
||||||||||||||||||||
|
|
|
|
計 |
|
|
8,835,100 |
(注) １ 取締役古谷昇氏、國領二郎氏は、社外取締役であります。
２ 監査役前田夏彦氏、大井哲也氏、太田諭哉氏は、社外監査役であります。
３ ジンズホールディングスでは、平成18年12月１日より執行役員制度を導入しております。
本書提出日現在の執行役員は取締役のうち田中仁、及び取締役でない執行役員として宇部真記(常務執行役員中国事業本部長)の計２名となります。
４ 平成30年11月29日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
５ 平成27年11月26日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
６ 平成29年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
男性７名 女性－名 （役員のうち女性の比率－％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (株) |
|
|
代表取締役社長 |
|
田中 仁 |
昭和38年１月25日 |
昭和56年４月 |
前橋信用金庫(現しののめ信用金庫)入庫 |
(注)４ |
8,564,000 |
|
昭和61年４月 |
株式会社スタジオクリップ入社 |
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|
昭和62年４月 |
個人にて服飾雑貨製造卸業のジンプロダクツを創業 |
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|
昭和63年７月 |
有限会社ジェイアイエヌ(現株式会社ジンズ)を設立(平成３年７月株式会社に改組)、代表取締役社長に就任(現任) |
||||||
|
平成24年６月 |
株式会社ブランドニューデイ（現株式会社フィールグッド)代表取締役社長に就任(現任) |
||||||
|
平成24年９月 |
吉姿商貿(瀋陽)有限公司董事長に就任(現任) |
||||||
|
平成25年２月 |
睛姿商貿(上海)有限公司董事長に就任(現任) |
||||||
|
平成25年２月 |
睛姿美視商貿(北京)有限公司董事長に就任(現任) |
||||||
|
平成25年12月 |
JINS US Holdings,Inc.CEOに就任(現任) |
||||||
|
平成27年６月 |
台灣睛姿股份有限公司董事に就任（現任） |
||||||
|
平成27年６月 |
オイシックス株式会社（現オイシックスドット大地株式会社）社外取締役に就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
|
中村 豊 |
昭和27年１月８日 |
昭和49年４月 |
前橋信用金庫(現しののめ信用金庫)入庫 |
(注)４ |
560,000 |
|
平成３年２月 |
同庫西支店(現石倉支店)支店長に就任 |
||||||
|
平成６年２月 |
同庫業務推進課長に就任 |
||||||
|
平成13年４月 |
更生会社株式会社テレホンメガネ代表取締役社長兼更生管財人代理に就任 |
||||||
|
平成16年４月 |
ジンズホールディングス取締役管理部ゼネラルマネジャーに就任 |
||||||
|
平成17年５月 |
株式会社ヤマダ電機社外監査役に就任 |
||||||
|
平成17年９月 |
ジンズホールディングス専務取締役管理部ゼネラルマネジャーに就任 |
||||||
|
平成19年12月 |
ジンズホールディングス専務取締役管理本部長に就任 |
||||||
|
平成27年６月 |
台灣睛姿股份有限公司監察人に就任（現任） |
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平成28年11月 |
ジンズホールディングス取締役に就任(現任) |
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役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役 |
|
古谷 昇 |
昭和31年11月13日 |
昭和56年４月 |
株式会社ボストンコンサルティンググループ入社 |
(注)４ |
20,000 |
|
平成12年６月 |
株式会社ドリームインキュベータ代表取締役に就任 |
||||||
|
平成17年３月 |
有限会社ビークル代表取締役に就任(現任) |
||||||
|
平成17年６月 |
株式会社参天製薬取締役に就任 |
||||||
|
平成17年６月 |
コンビ株式会社取締役に就任(現任) |
||||||
|
平成18年11月 |
ジンズホールディングス社外取締役に就任(現任) |
||||||
|
平成25年３月 |
サンバイオ株式会社取締役に就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
|
國領 二郎 |
昭和34年７月19日 |
昭和57年４月 |
日本電信電話公社（現日本電信電話株式会社）入社 |
(注)５ |
1,000 |
|
平成４年６月 |
ハーバード大学経営学博士 |
||||||
|
平成５年４月 |
慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授 |
||||||
|
平成12年４月 |
同教授 |
||||||
|
平成15年４月 |
慶應義塾大学環境情報学部教授 |
||||||
|
平成17年５月 |
慶應義塾大学SFC研究所長 |
||||||
|
平成18年４月 |
慶應義塾大学総合政策学部教授（現任） |
||||||
|
平成21年４月 |
慶應義塾大学総合政策学部長 |
||||||
|
平成25年５月 |
慶應義塾常任理事（現任） |
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|
平成29年11月 |
ジンズホールディングス社外取締役に就任（現任） |
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|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (株) |
|
|
監査役 |
|
前田 夏彦 |
昭和29年７月30日 |
昭和53年４月 |
株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入行 |
(注)６ |
100 |
|
平成12年４月 |
同行前橋支店長に就任 |
||||||
|
平成14年10月 |
株式会社みずほ銀行三田支店長に就任 |
||||||
|
平成17年２月 |
同行亀戸支店長に就任 |
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|
平成20年４月 |
巴工業株式会社入社 経営企画室長に就任 |
||||||
|
平成21年１月 |
同社取締役に就任 |
||||||
|
平成27年11月 |
ジンズホールディングス社外監査役に就任(現任) |
||||||
|
平成27年12月 |
吉姿商貿(瀋陽)有限公司監事に就任(現任) |
||||||
|
平成27年12月 |
睛姿商貿(上海)有限公司監事に就任(現任) |
||||||
|
平成27年12月 |
睛姿美視商貿(北京)有限公司監事に就任(現任) |
||||||
|
監査役 (非常勤) |
|
大井 哲也 |
昭和47年１月５日 |
平成12年10月 |
弁護士登録 TMI総合法律事務所入所 |
(注)７ |
－ |
|
平成19年８月 |
カールスミス・ボール法律事務所(米国)研修 |
||||||
|
平成23年１月 |
TMI総合法律事務所パートナーに就任(現任) |
||||||
|
平成25年11月 |
ジンズホールディングス社外監査役に就任(現任) |
||||||
|
平成26年７月 |
株式会社マーケットエンタープライズ社外監査役に就任(現任) |
||||||
|
平成28年５月 |
株式会社トゥエンティーフォーセブン社外監査役に就任（現任） |
||||||
|
平成28年９月 |
テックファームホールディングス株式会社取締役監査等委員に就任(現任) |
||||||
|
監査役 (非常勤) |
|
太田 諭哉 |
昭和50年12月16日 |
平成10年４月 |
安田信託銀行株式会社(現みずほ信託銀行株式会社)入行 |
(注)７ |
－ |
|
平成13年10月
|
監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所 有限会社スパイラル・アンド・カンパニー(現株式会社スパイラル・アンド・カンパニー)代表取締役社長に就任(現任) |
||||||
|
平成17年３月 |
公認会計士登録 太田諭哉公認会計士事務所 開業 |
||||||
|
平成18年３月 |
税理士登録 |
||||||
|
平成18年６月 |
税理士法人スパイラル代表社員に就任(現任) |
||||||
|
平成18年８月 |
株式会社シャノン 社外監査役（現任） |
||||||
|
平成27年10月 |
株式会社Eストアー監査役に就任 |
||||||
|
平成27年10月 |
ナレッジスイート株式会社 社外監査役に就任（現任） |
||||||
|
平成29年11月 |
ジンズホールディングス社外監査役に就任（現任） |
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|
|
|
|
計 |
|
|
9,145,100 |
|
(注) １ 取締役古谷昇氏、國領二郎氏は、社外取締役であります。
２ 監査役前田夏彦氏、大井哲也氏、太田諭哉氏は、社外監査役であります。
３ ジンズホールディングスでは、平成18年12月１日より執行役員制度を導入しております。
本書提出日現在の執行役員は取締役のうち田中仁、及び取締役でない執行役員として宇部真記(常務執行役員中国事業本部長)、宝地戸健太(執行役員国内事業本部長)、笈沼清紀（執行役員 経営・ＩＴユニット長）の計４名となります。
４ 平成28年11月29日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
５ 平成29年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から１年間
６ 平成27年11月26日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
７ 平成29年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
男性６名 女性－名 （役員のうち女性の比率－％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (株) |
|
|
代表取締役社長 |
|
田中 仁 |
昭和38年１月25日 |
昭和56年４月 |
前橋信用金庫(現しののめ信用金庫)入庫 |
(注)４ |
8,564,000 |
|
昭和61年４月 |
株式会社スタジオクリップ入社 |
||||||
|
昭和62年４月 |
個人にて服飾雑貨製造卸業のジンプロダクツを創業 |
||||||
|
昭和63年７月 |
有限会社ジェイアイエヌを設立(平成３年７月株式会社に改組)、代表取締役社長に就任(現任) |
||||||
|
平成４年１月 |
有限会社リファインド(清算済)を設立、代表取締役社長に就任 |
||||||
|
平成13年８月 |
株式会社ジンズ(ジンズホールディングスの被合併会社)を設立、代表取締役社長に就任 |
||||||
|
平成14年１月 |
株式会社ジンズガーデンスクエア(株式会社ジンズの被合併会社)を設立、代表取締役社長に就任 |
||||||
|
平成15年９月 |
株式会社ジャストコミュニケーションズ(ジンズホールディングスの被合併会社)を設立、代表取締役社長に就任 |
||||||
|
平成24年６月 |
株式会社ブランドニューデイ代表取締役社長に就任(現任) |
||||||
|
平成24年９月 |
吉姿商貿(瀋陽)有限公司董事長に就任(現任) |
||||||
|
平成25年２月 |
睛姿商貿(上海)有限公司董事長に就任(現任) |
||||||
|
平成25年２月 |
睛姿美視商貿(北京)有限公司董事長に就任(現任) |
||||||
|
平成25年12月 |
JINS US Holdings,Inc.CEOに就任(現任) |
||||||
|
平成27年６月 |
台灣睛姿股份有限公司董事に就任（現任） |
||||||
|
平成27年６月 |
オイシックス株式会社社外取締役に就任(現任) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (株) |
|
|
取締役 |
|
中村 豊 |
昭和27年１月８日 |
昭和49年４月 |
前橋信用金庫(現しののめ信用金庫)入庫 |
(注)４ |
560,000 |
|
平成３年２月 |
同庫西支店(現石倉支店)支店長に就任 |
||||||
|
平成６年２月 |
同庫業務推進課長に就任 |
||||||
|
平成13年４月 |
更生会社株式会社テレホンメガネ代表取締役社長兼更生管財人代理に就任 |
||||||
|
平成14年１月 |
株式会社ジンズガーデンスクエア(株式会社ジンズの被合併会社)を設立、代表取締役会長に就任 |
||||||
|
平成15年１月 |
合併により株式会社ジンズ(ジンズホールディングスの被合併会社)取締役に就任 |
||||||
|
平成16年４月 |
合併によりジンズホールディングス取締役管理部ゼネラルマネジャーに就任 |
||||||
|
平成17年５月 |
株式会社ヤマダ電機社外監査役に就任(現任) |
||||||
|
平成17年９月 |
ジンズホールディングス専務取締役管理部ゼネラルマネジャーに就任 |
||||||
|
平成19年12月 |
ジンズホールディングス専務取締役管理本部長に就任 |
||||||
|
平成27年６月 |
台灣睛姿股份有限公司監察人に就任（現任） |
||||||
|
平成28年11月 |
ジンズホールディングス取締役に就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
|
古谷 昇 |
昭和31年11月13日 |
昭和56年４月 |
株式会社ボストンコンサルティンググループ入社 |
(注)４ |
20,000 |
|
平成12年６月 |
株式会社ドリームインキュベータ代表取締役に就任 |
||||||
|
平成17年３月 |
有限会社ビークル代表取締役に就任(現任) |
||||||
|
平成17年６月 |
株式会社参天製薬取締役に就任 |
||||||
|
平成17年６月 |
コンビ株式会社取締役に就任(現任) |
||||||
|
平成18年11月 |
ジンズホールディングス取締役に就任(現任) |
||||||
|
平成25年３月 |
サンバイオ株式会社取締役に就任(現任) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (株) |
|
|
監査役 |
|
前田 夏彦 |
昭和29年７月30日 |
昭和53年４月 |
株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入行 |
(注)５ |
100 |
|
平成12年４月 |
同行前橋支店長に就任 |
||||||
|
平成14年10月 |
株式会社みずほ銀行三田支店長に就任 |
||||||
|
平成17年２月 |
同行亀戸支店長に就任 |
||||||
|
平成20年４月 |
巴工業株式会社入社 経営企画室長に就任 |
||||||
|
平成21年１月 |
同社取締役に就任 |
||||||
|
平成27年11月 |
ジンズホールディングス監査役に就任(現任) |
||||||
|
平成27年12月 |
吉姿商貿(瀋陽)有限公司監事に就任(現任) |
||||||
|
平成27年12月 |
睛姿商貿(上海)有限公司監事に就任(現任) |
||||||
|
平成27年12月 |
睛姿美視商貿(北京)有限公司監事に就任(現任) |
||||||
|
監査役 (非常勤) |
|
大井 哲也 |
昭和47年１月５日 |
平成12年10月 |
弁護士登録 TMI総合法律事務所入所 |
(注)６ |
－ |
|
平成19年８月 |
カールスミス・ボール法律事務所(米国)研修 |
||||||
|
平成23年１月 |
TMI総合法律事務所パートナーに就任(現任) |
||||||
|
平成25年11月 |
ジンズホールディングス監査役に就任(現任) |
||||||
|
平成26年７月 |
株式会社マーケットエンタープライズ社外監査役に就任(現任) |
||||||
|
平成28年９月 |
テックファームホールディングス株式会社取締役監査等委員に就任(現任) |
||||||
|
監査役 (非常勤) |
|
千賀 貴生 |
昭和51年８月３日 |
平成13年８月 |
朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人)入所 |
(注)６ |
3,000 |
|
平成14年４月 平成17年７月 |
公認会計士登録 株式会社スパイラル・アンド・カンパニー代表取締役副社長に就任 |
||||||
|
平成18年４月 |
税理士登録 |
||||||
|
平成21年11月 |
ジンズホールディングス監査役に就任(現任) |
||||||
|
平成27年６月 |
株式会社スパイラル・アンド・カンパニー取締役に就任(現任) |
||||||
|
平成27年７月 |
株式会社スパイラルコンサルティング代表取締役社長に就任(現任) |
||||||
|
平成28年６月 |
株式会社ソフトフロントホールディングス社外監査役に就任(現任) |
||||||
|
|
|
|
計 |
|
|
9,147,100 |
|
(注) １ 取締役古谷昇は、社外取締役であります。
２ 監査役前田夏彦、大井哲也、千賀貴生は、社外監査役であります。
３ ジンズホールディングスでは、平成18年12月１日より執行役員制度を導入しております。
本書提出日現在の執行役員は社外取締役を除く２名の取締役(田中仁、中村豊)、及び取締役でない執行役員として宇部真記(常務執行役員中国事業本部長)、宝地戸健太(執行役員国内事業本部長)の計４名となります。
４ 平成28年11月29日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
５ 平成27年11月26日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
６ 平成25年11月28日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
７ ジンズホールディングスは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
|
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
所有株式数 (千株) |
|
|
太田 諭哉 |
昭和50年12月16日 |
平成10年４月 |
安田信託銀行株式会社(現みずほ信託銀行株式会社)入行 |
－ |
|
平成13年10月 |
監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所 |
|||
|
平成17年２月 |
有限会社スパイラル・アンド・カンパニー(現株式会社スパイラル・アンド・カンパニー)代表取締役社長に就任(現任) |
|||
|
平成17年３月 |
公認会計士登録 太田諭哉公認会計士事務所 開業 |
|||
|
平成18年３月 |
税理士登録 |
|||
|
平成18年６月 |
税理士法人スパイラル代表社員に就任(現任) |
|||
|
平成27年10月 |
株式会社Eストアー監査役に就任 |
|||
※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。
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