横浜ゴム(5101)の株価チャート 横浜ゴム(5101)の業績 親会社と関係会社
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当中間会計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
男性 13名 女性 2名 （役員のうち女性の比率 13.3％）
(注) １ 取締役 岡田秀一、清水 恵、古河潤一、高田寿子、河野宏和、亀井 淳及び木村博紀は、社外取締役であります。
２ 取締役（監査等委員である取締役を除く。）の任期は、2023年12月期に係る定時株主総会終結の時から2024年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
３ 監査等委員である取締役の任期は、2022年12月期に係る定時株主総会終結の時から2024年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 横浜ゴムでは、取締役会の活性化及び意思決定の迅速化並びに業務執行の効率化及びグループ経営の強化を図るために執行役員制度を導入しております。2024年３月28日現在、執行役員は21名で、上記記載のNitin Mantri、宮本知昭、中村善州及び結城正博の４名の他、以下の17名で構成されております。
瀧本 真一 （専務執行役員 Yokohama Corporation of North America取締役会長兼CEO
兼 Yokohama Tire Corporation取締役会長
兼 Yokohama Tire (Canada) Inc.取締役会長
兼 Yokohama Tire Mexico S. de R.L. de C.V.取締役会長
兼 タイヤ直需営業本部担当）
Jeff Barna （専務執行役員 Yokohama Corporation of North America取締役社長
兼 Yokohama Tire Corporation取締役社長兼CEO）
山本 忠治 （常務執行役員 Yokohama Asia Co., Ltd.取締役社長
兼 Yokohama Tire Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.取締役会長
兼 Yokohama Tire Sales (Thailand) Co., Ltd.取締役会長
兼 Yokohama Tyre Sales Malaysia Sdn. Bhd.取締役会長
兼 Yokohama Tire Sales Philippines, Inc.取締役会長
兼 Yokohama Tyre Sales Vietnam Co., Ltd.取締役会長）
矢羽田雄彦 （常務執行役員 ㈱ヨコハマタイヤジャパン代表取締役社長
兼 タイヤ国内リプレイス営業本部副本部長）
森本 剛央 （常務執行役員 Yokohama Tire Manufacturing Mississippi, LLC.取締役社長
兼 Yokohama Tire Manufacturing Virginia, LLC.取締役会長）
梁取 和人 （常務執行役員 調達本部長 兼 Yokohama Rubber Singapore Pte. Ltd.取締役社長）
楢林 浩行 （常務執行役員 品質保証本部長）
石光 真吾 （常務執行役員 経営管理本部長 兼 平塚製造所長付人事・労務担当
兼 ヨコハマピアサポート（株）代表取締役社長）
塩入 博之 （執行役員 経営企画本部長 兼 経営企画部長）
藤津 聡 （執行役員 タイヤ直需営業本部長）
Anil Gupta （執行役員 ATC Tires Pvt. Ltd.取締役COO 兼 Yokohama India Pvt. Ltd.取締役副会長）
永尾 徹也 （執行役員 タイヤ生産本部長 兼 タイヤ物流本部長）
政友 毅 （執行役員 タイヤ海外営業本部長）
松田将一郎 （執行役員 タイヤ製品開発本部長 兼 タイヤ第一設計部長）
浜谷 孝行 （執行役員 MB事業本部長 兼 工業資材事業部長
兼 横浜ゴムMBジャパン㈱代表取締役社長）
Angelo Noronha（執行役員 President – Global Aftermarket Business - ATG）
藤田 資二 （執行役員 研究先行開発本部長）
（社外取締役の員数並びに社外取締役と横浜ゴムとの人的・資本的・取引関係その他の利害関係）
横浜ゴムは、経営の監督及び監視のために、社外取締役を７名選任しております。
社外取締役木村博紀氏は、朝日生命保険相互会社の代表取締役社長であり、横浜ゴムは同社から借入を行う等の取引関係を有しておりますが、同社は会社法施行規則第２条第３項第19号ロにいう「主要な取引先」に該当するものではなく、かつ、その取引条件も横浜ゴムと関係を有しない他の事業者と同様のものであります。
また、横浜ゴムの株式を社外取締役の亀井 淳氏が500株、古河潤一氏が1,500株、高田寿子氏が600株それぞれ所有しております。
なお、上記以外の社外取締役岡田秀一氏、清水 恵氏及び河野宏和氏とも横浜ゴムとの間には特別な利害関係はありません。
（社外取締役が横浜ゴムの企業統治において果たす機能及び役割）
社外取締役には、豊富な経験や国際的な視野に立った見識を横浜ゴムの経営に活かしていただくべく、横浜ゴムの経営陣とは独立した中立の立場から、経営判断が会社内部者の論理に偏ることがないよう、チェック機能を担っていただくことを期待しております。
また、監査等委員である社外取締役には、経営の健全性を確保し、その透明性をあげるために、経営者としての高い見識や行政機関等での経験に基づく専門知識などに加え、豊富な経験を活かした外部的視点から、横浜ゴムの経営を監視することを担っていただいております。
（社外取締役を選任するための独立性に関する基準または方針の内容）
横浜ゴムにおいては、社外取締役を選任するための独立性に関する基準は定めておりませんが、選任にあたっては、東京証券取引所における独立役員の独立性に関する判断基準を参考にしております。
なお、社外取締役岡田秀一氏、清水 恵氏、古河潤一氏、高田寿子氏、河野宏和氏、亀井 淳氏及び木村博紀氏は、東京証券取引所等の定める独立役員の要件を満たしており、一般株主と利益相反関係になることはありません。
（社外取締役の選任状況）
（社外取締役による監督または監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係）
社外取締役（監査等委員である取締役を除く。）は、監査室からの内部監査の報告、内部統制の整備・運用状況等に関する報告、監査等委員会からの監査報告を定期的に受けることにより、横浜ゴムグループの現状と課題を把握し、必要に応じて取締役会において意見を表明します。
監査等委員会は、上記の報告を同様に受けているほか、効率的かつ効果的に監査等委員会監査を行うために、会計監査人及び内部監査部門である監査室並びに子会社の監査役との情報交換を含む協力関係を維持しております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
男性 14名 女性 2名 （役員のうち女性の比率 12.5％）
(注) １ 取締役 岡田秀一、堀 雅寿、金子裕子、清水 恵、古河潤一、河野宏和、亀井 淳及び木村博紀は、社外取締役であります。
２ 取締役（監査等委員である取締役を除く。）の任期は、2022年12月期に係る定時株主総会終結の時から2023年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
３ 監査等委員である取締役の任期は、2022年12月期に係る定時株主総会終結の時から2024年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 横浜ゴムでは、取締役会の活性化及び意思決定の迅速化並びに業務執行の効率化及びグループ経営の強化を図るために執行役員制度を導入しております。2023年３月30日現在、執行役員は20名で、上記記載のNitin Mantri、清宮眞二、宮本知昭、中村善州及び結城正博の５名の他、以下の15名で構成されております。
瀧本 真一 （専務執行役員 Yokohama Corporation of North America 取締役会長 兼 CEO
兼 Yokohama Tire Corporation 取締役会長
兼 Yokohama Tire (Canada) Inc. 取締役会長
兼 Yokohama Tire Mexico S. de R.L. de C.V. 取締役会長）
Jeff Barna （専務執行役員 Yokohama Corporation of North America 取締役社長
兼 Yokohama Tire Corporation 取締役社長兼 CEO）
山本 忠治 （常務執行役員 社長補佐 兼 タイヤ物流本部長）
矢羽田雄彦 （常務執行役員 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 代表取締役社長
兼 タイヤ国内リプレイス営業副本部長）
森本 剛央 （常務執行役員 Yokohama Tire Manufacturing Mississippi, LLC. 取締役社長
兼 Yokohama Tire Manufacturing Virginia, LLC. 取締役会長）
中村 亨 （執行役員 Yokohama Tire Manufacturing（Thailand）Co., Ltd. 取締役社長）
塩入 博之 （執行役員 Yokohama Europe GmbH 取締役会長
兼 Yokohama Scandinavia AB 取締役会長
兼 Yokohama H.P.T. Ltd. 取締役会長
兼 Yokohama Iberia, S.A. 取締役会長
兼 Yokohama France S.A.S. 取締役会長
兼 Yokohama Danmark A/S 取締役社長
兼 Yokohama Suisse SA 取締役社長
兼 Yokohama CEE Spółka z.o.o. 取締役社長）
藤津 聡 （執行役員 タイヤ直需営業本部長）
梁取 和人 （執行役員 調達本部長 兼 Yokohama Rubber Singapore Pte. Ltd. 取締役社長）
楢林 浩行 （執行役員 品質保証本部長）
石光 真吾 （執行役員 人事部長 兼 ヨコハマピアサポート㈱ 代表取締役社長
兼 横浜ゴム生活協同組合 代表取締役社長）
Anil Gupta （執行役員 ATC Tires Pvt. Ltd. 取締役COO
兼 Yokohama India Pvt. Ltd. 取締役副会長）
永尾 徹也 （執行役員 タイヤ生産本部長）
政友 毅 （執行役員 タイヤ海外営業本部長 兼 タイヤ海外営業部長
兼 Yokohama Asia Co., Ltd. 取締役会長）
松田将一郎 （執行役員 タイヤ製品開発本部長 兼 タイヤ第二設計部長）
（社外取締役の員数並びに社外取締役との横浜ゴムとの人的・資本的・取引関係その他の利害関係）
横浜ゴムは、経営の監督及び監視のために、社外取締役を８名選任しております。
社外取締役木村博紀氏は、朝日生命保険相互会社の代表取締役社長であり、横浜ゴムは同社から借入を行う等の取引関係を有しておりますが、同社は会社法施行規則第２条第３項第19号ロにいう「主要な取引先」に該当するものではなく、かつ、その取引条件も横浜ゴムと関係を有しない他の事業者と同様のものであります。
また、横浜ゴムの株式を社外取締役の亀井 淳氏が500株、社外取締役の古河潤一氏が1,500株それぞれ所有しております。
なお、上記以外の社外取締役岡田秀一氏、堀 雅寿氏、金子裕子氏、清水 恵氏及び河野宏和氏とも横浜ゴムとの間には特別な利害関係はありません。
（社外取締役が横浜ゴムの企業統治において果たす機能及び役割）
社外取締役には、豊富な経験や国際的な視野に立った見識を横浜ゴムの経営に活かしていただくべく、横浜ゴムの経営陣とは独立した中立の立場から、経営判断が会社内部者の論理に偏ることがないよう、チェック機能を担っていただくことを期待しております。
また、監査等委員である社外取締役には、経営の健全性を確保し、その透明性をあげるために、経営者としての高い見識や行政機関等での経験に基づく専門知識などに加え、豊富な経験を活かした外部的視点から、横浜ゴムの経営を監視することを担っていただいております。
（社外取締役を選任するための独立性に関する基準または方針の内容）
横浜ゴムにおいては、社外取締役を選任するための独立性に関する基準は定めておりませんが、選任にあたっては、東京証券取引所における独立役員の独立性に関する判断基準を参考にしております。
なお、社外取締役岡田秀一氏、堀 雅寿氏、金子裕子氏、古河潤一氏、河野宏和氏、亀井 淳氏及び木村博紀氏は、東京証券取引所等の定める独立役員の要件を満たしており、一般株主と利益相反関係になることはありません。また、社外取締役清水 恵氏は、東京証券取引所が定める独立役員の要件を満たしており、候補者と一般株主との間に利益相反を生じさせるおそれがないと判断しておりますが、候補者の所属する西村あさひ法律事務所の方針に従い、独立役員として指定、届出は行いません。
（社外取締役の選任状況）
（社外取締役による監督または監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係）
社外取締役（監査等委員である取締役を除く。）は、監査室からの内部監査の報告、内部統制の整備・運用状況等に関する報告、監査等委員会からの監査報告を定期的に受けることにより、横浜ゴムグループの現状と課題を把握し、必要に応じて取締役会において意見を表明します。
監査等委員会は、上記の報告を同様に受けているほか、効率的かつ効果的に監査等委員会監査を行うために、会計監査人及び内部監査部門である監査室並びに子会社の監査役との情報交換を含む協力関係を維持しております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
男性 14名 女性 2名 （役員のうち女性の比率 12.5％）
(注) １ 取締役 岡田秀一、竹中宣雄、河野宏和、堀 雅寿及び金子裕子は、社外取締役であります。
２ 監査役 亀井 淳、清水 恵及び木村博紀は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2021年12月期に係る定時株主総会終結の時から2022年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 常任監査役 三上 修の任期は、2020年12月期に係る定時株主総会終結の時から2024年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
５ 監査役 内田寿夫、亀井 淳及び木村博紀の任期は、2018年12月期に係る定時株主総会終結の時から2022年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
６ 監査役 清水 恵の任期は、2021年12月期に係る定時株主総会終結の時から2025年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
７ 横浜ゴムでは、取締役会の活性化及び意思決定の迅速化並びに業務執行の効率化及びグループ経営の強化を図るために執行役員制度を導入しております。2022年３月30日現在、執行役員は18名で、上記記載の松尾剛太、Nitin Mantri、中村 亨、中山靖夫及び清宮眞二の５名の他、以下の13名で構成されております。
瀧本 真一 （専務執行役員 Yokohama Corporation of North America 取締役社長 兼 CEO
兼 Yokohama Tire Corporation 取締役会長
兼 Yokohama Tire (Canada) Inc. 取締役CEO
兼 Yokohama Tire Mexico S. De R.L. De C.V. 取締役CEO）
Jeff Barna （専務執行役員 Yokohama Tire Corporation 取締役社長兼 CEO）
山本 忠治 （常務執行役員 社長補佐 兼 タイヤ物流本部長）
宮本 知昭 （執行役員 タイヤ国内リプレイス営業本部長 兼 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 取締役）
矢羽田雄彦 （執行役員 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 代表取締役社長
兼 タイヤ国内リプレイス営業副本部長）
中村 善州 （執行役員 タイヤ海外営業本部長 兼 Yokohama Asia Co., Ltd. 取締役会長）
結城 正博 （執行役員 Yokohama Rubber (China) Co., Ltd. 取締役会長
兼 Yokohama Tire Sales (Shanghai) Co., Ltd. 取締役会長
兼 Hangzhou Yokohama Tire Co., Ltd. 取締役会長
兼 Suzhou Yokohama Tire Co., Ltd. 取締役会長
兼 Yokohama Industrial Products – Hangzhou Co., Ltd. 取締役会長
兼 Yokohama Industrial Products Sales—Shanghai Co., Ltd. 取締役会長
兼 Shandong Yokohama Rubber Industrial Products Co., Ltd. 取締役副会長）
塩入 博之 （執行役員 Yokohama Europe GmbH 取締役会長
兼 Yokohama Scandinavia AB 取締役会長
兼 Yokohama H.P.T. Ltd. 取締役会長
兼 Yokohama Iberia, S.A. 取締役会長
兼 Yokohama France S.A.S. 取締役会長
兼 Yokohama Danmark A/S 取締役社長
兼 Yokohama Suisse SA 取締役社長
兼 Yokohama CEE Spółka z.o.o. 取締役社長）
藤津 聡 （執行役員 タイヤ直需営業本部長）
梁取 和人 （執行役員 調達本部長 兼 Yokohama Rubber Singapore Pte. Ltd. 取締役社長）
楢林 浩行 （執行役員 品質保証本部長）
森本 剛央 （執行役員 Yokohama Tire Manufacturing Mississippi, LLC. 取締役会長兼社長）
石光 真吾 （執行役員 グローバル人事部長
兼 ヨコハマピアサポート㈱ 代表取締役社長
兼 横浜ゴム健康保険組合 代表取締役社長
兼 横浜ゴム生活協同組合 代表取締役社長）
（社外取締役及び社外監査役の員数並びに社外取締役及び社外監査役との横浜ゴムとの人的・資本的・取引関係その他の利害関係）
横浜ゴムは、経営の監督及び監視のために、社外取締役を５名、社外監査役を３名選任しております。
社外監査役木村博紀氏は、朝日生命保険相互会社の代表取締役社長であり、横浜ゴムは同社から借入を行う等の取引関係を有しておりますが、同社は会社法施行規則第２条第３項第19号ロにいう「主要な取引先」に該当するものではなく、かつ、その取引条件も横浜ゴムと関係を有しない他の事業者と同様のものであります。
また、横浜ゴムの株式を社外取締役の竹中宣雄氏が2,700株、社外監査役の亀井 淳氏が500株それぞれ所有しております。
なお、上記以外の社外取締役岡田秀一氏、河野宏和氏、堀 雅寿氏、金子裕子氏及び社外監査役清水 恵氏とも横浜ゴムとの間には特別な利害関係はありません。
（社外取締役及び社外監査役が横浜ゴムの企業統治において果たす機能及び役割）
社外取締役には、豊富な経験や国際的な視野に立った見識を横浜ゴムの経営に活かしていただくべく、横浜ゴムの経営陣とは独立した中立の立場から、経営判断が会社内部者の論理に偏ることがないよう、チェック機能を担っていただくことを期待しております。
また、社外監査役には、経営の健全性を確保し、その透明性をあげるために、経営者としての高い見識や行政機関等での経験に基づく専門知識などに加え、豊富な経験を活かした外部的視点から、横浜ゴムの経営を監視することを担っていただいております。
（社外取締役及び社外監査役を選任するための独立性に関する基準または方針の内容）
横浜ゴムにおいては、社外役員を選任するための独立性に関する基準は定めておりませんが、選任にあたっては、東京証券取引所における独立役員の独立性に関する判断基準を参考にしております。
なお、社外取締役岡田秀一氏、竹中宣雄氏、河野宏和氏、堀 雅寿氏及び金子裕子氏、社外監査役亀井 淳氏及び木村博紀氏は、東京証券取引所等の定める独立役員の要件を満たしており、一般株主と利益相反関係になることはありません。また、清水 恵氏は、独立役員の指定は行いませんが、同氏の所属する西村あさひ法律事務所とは顧問契約および2021年の取引はなく、一般株主と利益相反のおそれがない高い独立性を有していると判断しております。
（社外取締役及び社外監査役の選任状況）
（社外取締役及び社外監査役による監督または監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係）
社外取締役は、監査室からの内部監査の報告、内部統制の整備・運用状況等に関する報告、監査役からの監査報告を定期的に受けることにより、横浜ゴムグループの現状と課題を把握し、必要に応じて取締役会において意見を表明します。
社外監査役は、上記の報告を同様に受けているほか、効率的かつ効果的に監査役監査を行うために、会計監査人及び内部監査部門である監査室並びに子会社の監査役との情報交換を含む協力関係を維持しております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
男性 15名 女性 1名 （役員のうち女性の比率 6.25％）
(注) １ 取締役 岡田秀一、竹中宣雄、河野宏和、山根 節及び堀 雅寿は、社外取締役であります。
２ 監査役 亀井 淳、清水 恵及び木村博紀は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2020年12月期に係る定時株主総会終結の時から2021年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 常任監査役 三上 修の任期は、2020年12月期に係る定時株主総会終結の時から2024年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
５ 監査役 内田寿夫、亀井 淳及び木村博紀の任期は、2018年12月期に係る定時株主総会終結の時から2022年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
６ 監査役 清水 恵の任期は、2017年12月期に係る定時株主総会終結の時から2021年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
７ 横浜ゴムでは、取締役会の活性化及び意思決定の迅速化並びに業務執行の効率化及びグループ経営の強化を図るために執行役員制度を導入しております。2021年３月30日現在、執行役員は19名で、上記記載の野呂政樹、松尾剛太、中村 亨、Nitin Mantri及び中山靖夫の５名の他、以下の14名で構成されております。
瀧本 真一 （専務執行役員 Yokohama Corporation of North America 取締役社長 兼 CEO
兼 Yokohama Tire Corporation 取締役会長
兼 Yokohama Tire (Canada) Inc. 取締役CEO
兼 Yokohama Tire Mexico S. De R.L. De C.V. 取締役CEO）
山本 忠治 （常務執行役員 社長補佐 兼 タイヤ物流本部長）
Jeff Barna （常務執行役員 Yokohama Tire Corporation 取締役社長兼 CEO）
清宮 眞二 （執行役員 技術統括補佐兼 タイヤ製品開発本部長）
宮本 知昭 （執行役員 タイヤ国内リプレイス営業本部長 兼 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 取締役）
結城 正博 （執行役員 Yokohama Rubber (China) Co., Ltd. 取締役会長 兼 取締役社長
兼 Yokohama Tire Sales (Shanghai) Co., Ltd. 取締役会長
兼 Hangzhou Yokohama Tire Co., Ltd. 取締役会長
兼 Suzhou Yokohama Tire Co., Ltd. 取締役会長
兼 Yokohama Industrial Products – Hangzhou Co., Ltd. 取締役会長
兼 Yokohama Industrial Products Sales—Shanghai Co., Ltd. 取締役会長
兼 Shandong Yokohama Rubber Industrial Products Co., Ltd. 取締役副会長）
塩入 博之 （執行役員 Yokohama Europe GmbH 取締役社長
兼 Yokohama Reifen GmbH 取締役会長
兼 Yokohama Scandinavia AB 取締役会長
兼 Yokohama H.P.T. Ltd. 取締役会長
兼 Yokohama Iberia, S.A. 取締役会長
兼 Yokohama France S.A.S. 取締役会長
兼 Yokohama Danmark A/S 取締役社長
兼 Yokohama Suisse SA 取締役社長
兼 Yokohama Belgium S.A. 取締役社長）
矢羽田雄彦 （執行役員 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 代表取締役社長
兼 タイヤ国内リプレイス営業副本部長）
中村 善州 （執行役員 タイヤ海外営業本部長 兼 Yokohama Asia Co., Ltd. 取締役社長）
藤津 聡 （執行役員 タイヤ直需営業本部長）
梁取 和人 （執行役員 グローバル調達本部長 兼 原料調達部長
兼 Yokohama Rubber Singapore Pte. Ltd. 取締役社長）
楢林 浩行 （執行役員 品質保証本部長）
森本 剛央 （執行役員 Yokohama Tire Manufacturing Mississippi, LLC. 取締役会長兼社長）
石光 真吾 （執行役員 グローバル人事部長
兼 ヨコハマピアサポート㈱ 代表取締役社長
兼 ヨコハマビジネスアソシエーション㈱代表取締役社長
兼 横浜ゴム健康保険組合 代表取締役社長
兼 横浜ゴム生活協同組合 代表取締役社長）
（社外取締役及び社外監査役の員数並びに社外取締役及び社外監査役との横浜ゴムとの人的・資本的・取引関係その他の利害関係）
横浜ゴムは、経営の監督及び監視のために、社外取締役を５名、社外監査役を３名選任しております。
社外監査役木村博紀氏は、朝日生命保険相互会社の代表取締役社長であり、横浜ゴムは同社から借入を行う等の取引関係を有しておりますが、同社は会社法施行規則第２条第３項第19号ロにいう「主要な取引先」に該当するものではなく、かつ、その取引条件も横浜ゴムと関係を有しない他の事業者と同様のものであります。
また、横浜ゴムの株式を社外取締役の竹中宣雄氏が1,400株、社外監査役の亀井 淳氏が500株それぞれ所有しております。
なお、上記以外の社外取締役岡田秀一氏、河野宏和氏、山根 節氏、堀 雅寿氏及び社外監査役清水 恵氏とも横浜ゴムとの間には特別な利害関係はありません。
（社外取締役及び社外監査役が横浜ゴムの企業統治において果たす機能及び役割）
社外取締役には、豊富な経験や国際的な視野に立った見識を横浜ゴムの経営に活かしていただくべく、横浜ゴムの経営陣とは独立した中立の立場から、経営判断が会社内部者の論理に偏ることがないよう、チェック機能を担っていただくことを期待しております。
また、社外監査役には、経営の健全性を確保し、その透明性をあげるために、経営者としての高い見識や行政機関等での経験に基づく専門知識などに加え、豊富な経験を活かした外部的視点から、横浜ゴムの経営を監視することを担っていただいております。
（社外取締役及び社外監査役を選任するための独立性に関する基準または方針の内容）
横浜ゴムにおいては、社外役員を選任するための独立性に関する基準は定めておりませんが、選任にあたっては、東京証券取引所における独立役員の独立性に関する判断基準を参考にしております。
なお、社外取締役岡田秀一氏、竹中宣雄氏、河野宏和氏、山根 節氏及び堀 雅寿氏、社外監査役亀井 淳氏、清水 恵氏及び木村博紀氏は、東京証券取引所等の定める独立役員の要件を満たしており、一般株主と利益相反関係になることはありません。
（社外取締役及び社外監査役の選任状況）
（社外取締役及び社外監査役による監督または監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係）
社外取締役は、監査室からの内部監査の報告、内部統制の整備・運用状況等に関する報告、監査役からの監査報告を定期的に受けることにより、横浜ゴムグループの現状と課題を把握し、必要に応じて取締役会において意見を表明します。
社外監査役は、上記の報告を同様に受けているほか、効率的かつ効果的に監査役監査を行うために、会計監査人及び内部監査部門である監査室並びに子会社の監査役との情報交換を含む協力関係を維持しております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
男性 15名 女性 1名 （役員のうち女性の比率 6.25％）
(注) １ 取締役 岡田秀一、竹中宣雄、河野宏和、山根 節及び堀 雅寿は、社外取締役であります。
２ 監査役 亀井 淳、清水 恵及び木村博紀は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2019年12月期に係る定時株主総会終結の時から2020年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 常任監査役 菊地也寸志の任期は、2016年12月期に係る定時株主総会終結の時から2020年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
５ 監査役 内田寿夫、亀井 淳及び木村博紀の任期は、2018年12月期に係る定時株主総会終結の時から2022年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
６ 監査役 清水 恵の任期は、2017年12月期に係る定時株主総会終結の時から2021年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
７ 横浜ゴムでは、取締役会の活性化及び意思決定の迅速化並びに業務執行の効率化及びグループ経営の強化を図るために執行役員制度を導入しております。2020年３月27日現在、執行役員は22名で、上記記載の三上 修、野呂政樹、松尾剛太、中村 亨及びNitin Mantriの５名の他、以下の17名で構成されております。
瀧本 真一 （専務執行役員 Yokohama Corporation of North America取締役社長 兼 CEO
兼 Yokohama Tire Corporation 取締役会長 兼 CEO
兼 Yokohama Tire (Canada) Inc. 取締役CEO
兼 Yokohama Tire Mexico S. De R.L. De C.V. 取締役CEO）
挾間 浩久 （常務執行役員 品質保証担当）
岸 温雄 （常務執行役員 タイヤ生産財事業本部長 兼 生産財事業企画部長
兼 ATC Tires Private Limited 取締役会長）
山本 忠治 （常務執行役員 社長補佐 兼 タイヤ物流本部長）
池田 均 （常務執行役員 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 代表取締役会長
兼 タイヤ国内リプレイス営業本部担当）
Jeff Barna （常務執行役員 Yokohama Tire Corporation 取締役社長）
近藤 成俊 （執行役員 CSR本部長 兼 IT企画本部長 兼 ハマゴムエイコム㈱ 代表取締役社長
兼 CSR企画室長）
城川 隆 （執行役員 技術統括補佐）
中山 靖夫 （執行役員 MB事業本部長 兼 MB企画部長）
清宮 眞二 （執行役員 タイヤ製品開発本部長）
宮本 知昭 （執行役員 タイヤ国内リプレイス営業本部長 兼 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 取締役）
結城 正博 （執行役員 Yokohama Rubber (China) Co., Ltd. 取締役会長 兼 取締役社長
兼 Yokohama Tire Sales (Shanghai) Co., Ltd. 取締役会長
兼 Hangzhou Yokohama Tire Co., Ltd. 取締役会長
兼 Suzhou Yokohama Tire Co., Ltd. 取締役会長
兼 Yokohama Industrial Products – Hangzhou Co., Ltd. 取締役会長
兼 Yokohama Industrial Products Sales—Shanghai Co., Ltd. 取締役会長
兼 Shandong Yokohama Rubber Industrial Products Co., Ltd. 取締役副会長）
塩入 博之 （執行役員 経営企画本部長 兼 Yokohama Europe GmbH 取締役会長）
矢羽田雄彦 （執行役員 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 代表取締役社長
兼 タイヤ国内リプレイス営業副本部長）
中村 善州 （タイヤ海外営業本部長 兼 Yokohama Asia Co., Ltd. 取締役社長）
藤津 聡 （執行役員 タイヤ直需営業本部長 兼 タイヤ第二直需営業部長）
梁取 和人 （執行役員 グローバル調達本部長 兼 原料調達部長
兼 Yokohama Rubber Singapore Pte. Ltd. 取締役社長）
（社外取締役及び社外監査役の員数並びに社外取締役及び社外監査役との横浜ゴムとの人的・資本的・取引関係その他の利害関係）
横浜ゴムは、経営の監督及び監視のために、社外取締役を５名、社外監査役を３名選任しております。
社外監査役木村博紀氏は、朝日生命保険相互会社の代表取締役社長であり、横浜ゴムは同社から借入を行う等の取引関係を有しておりますが、同社は会社法施行規則第２条第３項第19号ロにいう「主要な取引先」に該当するものではなく、かつ、その取引条件も横浜ゴムと関係を有しない他の事業者と同様のものであります。
また、横浜ゴムの株式を社外取締役の竹中宣雄氏が1,400株、社外監査役の亀井 淳氏が500株それぞれ所有しております。
なお、上記以外の社外取締役岡田秀一氏、河野宏和氏、山根 節氏、堀 雅寿氏及び社外監査役清水 恵氏とも横浜ゴムとの間には特別な利害関係はありません。
（社外取締役及び社外監査役が横浜ゴムの企業統治において果たす機能及び役割）
社外取締役には、豊富な経験や国際的な視野に立った見識を横浜ゴムの経営に活かしていただくべく、横浜ゴムの経営陣とは独立した中立の立場から、経営判断が会社内部者の論理に偏ることがないよう、チェック機能を担っていただくことを期待しております。
また、社外監査役には、経営の健全性を確保し、その透明性をあげるために、経営者としての高い見識や行政機関等での経験に基づく専門知識などに加え、豊富な経験を活かした外部的視点から、横浜ゴムの経営を監視することを担っていただいております。
（社外取締役及び社外監査役を選任するための独立性に関する基準または方針の内容）
横浜ゴムにおいては、社外役員を選任するための独立性に関する基準は定めておりませんが、選任にあたっては、東京証券取引所における独立役員の独立性に関する判断基準を参考にしております。
なお、社外取締役岡田秀一氏、竹中宣雄氏、河野宏和氏、山根 節氏及び堀 雅寿氏、社外監査役亀井 淳氏、清水 恵氏及び木村博紀氏は、東京証券取引所等の定める独立役員の要件を満たしており、一般株主と利益相反関係になることはありません。
（社外取締役及び社外監査役の選任状況）
（社外取締役及び社外監査役による監督または監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係）
社外取締役は、監査室からの内部監査の報告、内部統制の整備・運用状況等に関する報告、監査役からの監査報告を定期的に受けることにより、横浜ゴムグループの現状と課題を把握し、必要に応じて取締役会において意見を表明します。
社外監査役は、上記の報告を同様に受けているほか、効率的かつ効果的に監査役監査を行うために、会計監査人及び内部監査部門である監査室並びに子会社の監査役との情報交換を含む協力関係を維持しております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
男性 13名 女性 １名 （役員のうち女性の比率 7.14％）
(注) １ 取締役 古河直純、岡田秀一、竹中宣雄及び河野宏和は、社外取締役であります。
２ 監査役 亀井 淳、清水 恵及び木村博紀は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2018年12月期に係る定時株主総会終結の時から2019年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 常任監査役 菊地也寸志の任期は、2016年12月期に係る定時株主総会終結の時から2020年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
５ 監査役 内田寿夫、亀井 淳及び木村博紀の任期は、2018年12月期に係る定時株主総会終結の時から2022年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
６ 監査役 清水 恵の任期は、2017年12月期に係る定時株主総会終結の時から2021年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
７ 横浜ゴムでは、取締役会の活性化及び意思決定の迅速化ならびに業務執行の効率化及びグループ経営の強化を図るために執行役員制度を導入しております。2019年３月28日現在、執行役員は22名で、上記記載の三上 修、野呂政樹、松尾剛太及び中村 亨の４名の他、以下の18名で構成されております。
桂川 秀人 （専務執行役員 優科豪馬橡胶有限公司 取締役会長 兼 取締役社長
兼 上海優科豪馬輪胎銷售有限公司 取締役会長
兼 杭州優科豪馬輪胎有限公司 取締役会長
兼 蘇州優科豪馬輪胎有限公司 取締役会長
兼 杭州優科豪馬橡胶制品有限公司 取締役会長
兼 上海優科豪馬橡膠制品商貿有限公司 取締役会長
兼 山東横浜橡胶工業制品有限公司 取締役副会長）
伏見 隆晴 （常務執行役員グローバル調達本部長
兼 Yokohama Rubber Singapore Pte.Ltd. 取締役社長）
挾間 浩久 （常務執行役員タイヤ直需営業本部長）
岸 温雄 （常務執行役員 タイヤ生産財事業本部長 兼 生産財事業企画部長
兼 ATC Tires Private Limited 取締役会長）
瀧本 真一 （常務執行役員 Yokohama Corporation Of North America取締役会長 兼 社長
兼 Yokohama Tire Corporation 取締役会長
兼 Yokohama Tire (Canada) Inc. 取締役会長
兼 Yokohama Tire Mexico S. De R.L. De C.V. 取締役会長）
山本 忠治 （常務執行役員 社長補佐 兼 タイヤ物流本部長 兼 タイヤ品質保証担当）
池田 均 （常務執行役員 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 代表取締役会長
兼 タイヤ国内リプレイス営業本部担当）
近藤 成俊 （執行役員 CSR本部長 兼 IT企画本部長 兼 ハマゴムエイコム㈱ 代表取締役社長）
城川 隆 （執行役員 研究先行開発本部長代理 兼 研究部長）
細田 浩之 （執行役員 横浜ゴムMBジャパン㈱ 代表取締役社長）
Jeff Barna （執行役員 Yokohama Tire Corporation 取締役社長）
Nitin Mantri （執行役員 ATC Tires Private Limited. 取締役CEO）
中山 靖夫 （執行役員 MB事業本部長 兼 MB企画部長）
清宮 眞二 （執行役員 タイヤ製品開発本部長 兼 タイヤ第一設計部長）
宮本 知昭 （執行役員 タイヤ国内リプレイス営業本部長 兼 タイヤ国内リプレイス営業企画部長
兼 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 取締役）
結城 正博 （執行役員 タイヤ企画本部長 兼 タイヤ企画部長）
塩入 博之 （執行役員 経営企画本部長 兼 経営企画部長 兼 ㈱アクティ 代表取締役社長）
矢羽田 雄彦 （執行役員 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 代表取締役社長
兼 タイヤ国内リプレイス消費財営業部長）
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
|
新役名及び職名 |
旧役名及び職名 |
氏名 |
異動年月日 |
|
取締役 常務執行役員
タイヤ技術統括 兼 タイヤ消費財開発本部長 兼 MB生産・技術担当 兼 研究本部担当 兼 MB生産・技術企画部長
|
取締役 常務執行役員
タイヤ技術統括 兼 タイヤ消費財開発本部長 兼 研究本部担当 兼 MB生産・技術担当
|
野 呂 政 樹 |
2018年７月１日 |
男性 14名 女性 １名 （役員のうち女性の比率 6.67％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
|
|
南 雲 忠 信 |
1947年２月12日 |
1969年４月 |
横浜ゴム入社 |
(注)３ |
98 |
|
1994年５月 |
横浜ゴム新城工場副工場長就任 |
||||||
|
1996年７月 |
ヨコハマタイヤ フィリピン INC.取締役社長就任 |
||||||
|
1999年６月 |
横浜ゴム取締役就任 |
||||||
|
2000年11月 |
横浜ゴムタイヤ生産本部長就任 |
||||||
|
2002年６月 |
横浜ゴム常務取締役就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴムタイヤ企画本部長就任 |
||||||
|
2003年６月 |
横浜ゴム専務取締役就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴムタイヤ管掌就任 |
||||||
|
2004年６月 |
横浜ゴム代表取締役社長就任 |
||||||
|
2011年６月 |
横浜ゴム代表取締役会長兼CEO就任 |
||||||
|
2016年３月 |
横浜ゴム代表取締役会長就任(現任） |
||||||
|
代表取締役 |
|
山 石 昌 孝 |
1962年６月５日 |
1986年４月 |
横浜ゴム入社 |
(注)３ |
10 |
|
2007年６月 |
横浜ゴムMD推進室長就任 |
||||||
|
2008年11月 |
横浜ゴムGD100推進室長就任 |
||||||
|
2010年１月 |
横浜ゴム秘書室長就任 |
||||||
|
2012年１月 |
ヨコハマ ヨーロッパ GmbH 代表取締役社長就任 |
||||||
|
2013年10月 |
横浜ゴム経営企画本部長代理就任 |
||||||
|
同 年10月 |
横浜ゴム経営企画室長就任 |
||||||
|
同 年10月 |
㈱アクティ 代表取締役社長就任 |
||||||
|
2014年３月 |
横浜ゴム執行役員就任 |
||||||
|
同 年10月 |
横浜ゴムタイヤ管掌補佐就任 |
||||||
|
2015年３月 |
横浜ゴム取締役就任 |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴムタイヤ企画本部長就任 |
||||||
|
同 年３月 |
ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル㈱代表取締役社長就任 |
||||||
|
同 年４月 |
横浜ゴム経営企画部長就任 |
||||||
|
2016年３月 |
横浜ゴム経営企画本部長就任 |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴムIT企画本部担当就任 |
||||||
|
同 年７月 |
横浜ゴム常務執行役員就任 |
||||||
|
同 年10月 |
横浜ゴムタイヤ管掌就任 |
||||||
|
2017年３月 |
横浜ゴム代表取締役社長就任（現任) |
||||||
|
取締役 |
経営企画本部長 |
三 上 修 |
1962年６月５日 |
1985年４月 |
横浜ゴム入社 |
(注)３ |
5 |
|
2004年６月 |
横浜ゴムタイヤ販売推進部長就任 |
||||||
|
2005年６月 |
横浜ゴムタイヤ国内販売促進部長就任 |
||||||
|
2007年６月 |
横浜ゴムタイヤ販売物流部長就任 |
||||||
|
2009年６月 |
ヨコハマ ヨーロッパ GmbH |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴムタイヤ海外第一営業部長就任 |
||||||
|
2012年１月 |
横浜ゴム企画部長就任 |
||||||
|
同 年１月 |
㈱アクティ代表取締役社長就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴム経営企画室長就任 |
||||||
|
2013年10月 |
横浜ゴムタイヤ海外営業本部長代理 |
||||||
|
2014年１月 |
横浜ゴム執行役員就任 |
||||||
|
同 年１月 |
横浜ゴムタイヤ海外営業本部長就任 |
||||||
|
2015年３月 |
横浜ゴム常務執行役員就任 |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴムタイヤ国内REP営業本部長就任 |
||||||
|
同 年３月 |
㈱ヨコハマタイヤジャパン代表取締役社長就任 |
||||||
|
2016年３月 |
横浜ゴム取締役就任（現任） |
||||||
|
2017年３月 |
横浜ゴム専務執行役員就任（現任） |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴムタイヤ管掌就任 |
||||||
|
2018年３月 |
横浜ゴム経営企画本部長就任（現任） |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴム工業資材事業部長就任（現任） |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役 |
経営管理 |
小 松 滋 夫 |
1956年８月14日 |
1980年４月 |
横浜ゴム入社 |
(注)３ |
23 |
|
2005年６月 |
横浜ゴム秘書室長就任 |
||||||
|
2007年６月 |
ヨコハマヨーロッパGmbH代表取締役社長就任 |
||||||
|
同 年６月 |
ヨコハマロシアLLC代表取締役社長就任 |
||||||
|
同 年６月 |
YOKOHAMA SCANDINAVIA AB代表取締役社長就任 |
||||||
|
2008年６月 |
横浜ゴム執行役員就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴムタイヤ海外営業本部長代理就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴムタイヤ海外第一営業部長就任 |
||||||
|
2009年６月 |
横浜ゴムタイヤグローバル製品企画本部長就任 |
||||||
|
2012年３月 |
ヨコハマモールド㈱代表取締役社長就任 |
||||||
|
2013年３月 |
横浜ゴム常務執行役員就任（現任） |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴムグローバル調達本部長就任 |
||||||
|
2014年３月 |
横浜ゴム取締役就任（現任） |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴム経理部担当就任 |
||||||
|
同 年３月 |
ヨコハマゴム・ファイナンス㈱ |
||||||
|
2015年５月 |
ヨコハマラバー シンガポール PTE. LTD.取締役社長就任(現任) |
||||||
|
2016年３月 |
横浜ゴム経営管理本部長就任（現任) |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴムCSR本部担当就任（現任） |
||||||
|
2017年３月 |
横浜ゴムグローバル調達本部長就任（現任） |
||||||
|
取締役 |
タイヤ技術 |
野 呂 政 樹 |
1962年10月13日 |
1986年４月 |
横浜ゴム入社 |
(注)３ |
4 |
|
2007年６月 |
横浜ゴムPC第二設計部長就任 |
||||||
|
2009年６月 |
横浜ゴム三島工場長就任 |
||||||
|
2011年１月 |
横浜ゴム横浜ゴム新城工場長就任 |
||||||
|
2013年10月 |
横浜ゴム消費財製品企画部長就任 |
||||||
|
2014年３月 |
横浜ゴム執行役員就任 |
||||||
|
同 年３月 |
ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル㈱代表取締役社長就任 |
||||||
|
2015年３月 |
横浜ゴムタイヤ消費財開発本部長就任（現任） |
||||||
|
同 年４月 |
横浜ゴムタイヤ研究実験部長就任 |
||||||
|
2016年３月 |
横浜ゴム横浜ゴムタイヤ研究開発部長就任 |
||||||
|
2017年３月 |
横浜ゴム取締役就任（現任） |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴム常務執行役員就任（現任） |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴムタイヤ技術統括就任（現任） |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴム研究本部担当就任（現任） |
||||||
|
2018年３月 |
横浜ゴムMB生産・技術担当就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
経理部担当 |
松 尾 剛 太 |
1966年４月19日 |
1989年４月 |
横浜ゴム入社 |
(注)３ |
4 |
|
2010年６月 |
横浜ゴム経理部副部長就任 |
||||||
|
2013年10月 |
横浜ゴムスポーツマーケティング部長就任 |
||||||
|
2015年１月 |
㈱プロギア取締役副社長就任 |
||||||
|
同 年１月 |
横浜ゴムスポーツ企画室長就任 |
||||||
|
2016年３月 |
横浜ゴム経理部長就任（現任） |
||||||
|
2017年１月 |
横浜ゴム執行役員就任（現任） |
||||||
|
同 年１月 |
ヨコハマゴム・ファイナンス㈱ |
||||||
|
2017年３月 |
ヨコハマゴム・ファイナンス㈱代表取締役社長就任（現任） |
||||||
|
2018年３月 |
横浜ゴム取締役就任（現任） |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴム経理部担当就任（現任) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役 |
|
古 河 直 純 |
1944年12月22日 |
1967年４月 |
日本ゼオン㈱入社 |
(注)３ |
7 |
|
1997年６月 |
同社取締役就任 |
||||||
|
1999年６月 |
同社常務取締役就任 |
||||||
|
2001年６月 |
同社専務取締役就任 |
||||||
|
2003年６月 |
同社取締役社長就任 |
||||||
|
2006年６月 |
横浜ゴム監査役就任 |
||||||
|
2013年６月 |
日本ゼオン㈱代表取締役会長就任（現任） |
||||||
|
同 年６月 |
㈱トウペ会長就任（現任） |
||||||
|
2014年３月 |
横浜ゴム取締役就任（現任） |
||||||
|
2015年６月 |
関東電化工業㈱監査役就任（現任) |
||||||
|
取締役 |
|
岡 田 秀 一 |
1951年10月15日 |
1976年４月 |
通商産業省入省 |
(注)３ |
― |
|
1981年５月 |
ハーバード大学ロースクール |
||||||
|
2001年４月 |
内閣総理大臣秘書官就任 |
||||||
|
2008年８月 |
通商政策局長就任 |
||||||
|
2010年７月 |
経済産業審議官就任 |
||||||
|
2013年１月 |
㈱NTTデータ経営研究所顧問就任 |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴム取締役就任（現任） |
||||||
|
2014年７月 |
日本電気㈱執行役員副社長就任 |
||||||
|
2016年６月 |
日本海洋石油資源開発㈱代表取締役社長就任（現任） |
||||||
|
同 年６月 |
石油資源開発㈱代表取締役社長(現任） |
||||||
|
同 年６月 |
㈱ジャペックスガラフ代表取締役社長(現任） |
||||||
|
取締役 |
|
竹 中 宣 雄 |
1948年７月16日 |
1972年４月 |
ミサワホーム㈱入社 |
(注)３ |
0 |
|
1988年４月 |
㈱ミサワホーム青森代表取締役店長就任 |
||||||
|
1992年６月 |
ミサワホーム㈱営業企画部長就任 |
||||||
|
1995年６月 |
同社取締役就任 |
||||||
|
同 年６月 |
同社セラミック営業推進部長就任 |
||||||
|
1999年２月 |
㈱千葉ミサワホーム代表取締役社長就任 |
||||||
|
2004年４月 |
ミサワホーム東京㈱代表取締役社長就任 |
||||||
|
2007年10月 |
ミサワホーム㈱取締役専務執行役員就任 |
||||||
|
2008年６月 |
同社代表取締役社長就任 |
||||||
|
2011年６月 |
一般社団法人環境共生住宅推進協議会会長就任（現任） |
||||||
|
2016年３月 |
横浜ゴム取締役就任（現任） |
||||||
|
同 年４月 |
ミサワホーム甲信㈱取締役就任（現任） |
||||||
|
同 年４月 |
ミサワホーム不動産㈱取締役就任（現任） |
||||||
|
同 年６月 |
一般財団法人住宅生産振興財団理事長就任（現任） |
||||||
|
2017年４月 |
ミサワMJホーム㈱取締役就任（現任） |
||||||
|
同 年４月 |
ミサワホーム北海道㈱取締役就任（現任） |
||||||
|
2017年６月 |
ミサワホーム㈱取締役会長就任（現任） |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役 |
|
河 野 宏 和 |
1957年４月22日 |
1980年３月 |
慶應義塾大学工学部管理工学科卒業 |
(注)３ |
― |
|
1982年３月 |
同大学大学院工学研究科修士課程修了 |
||||||
|
1987年３月 |
同大学大学院工学研究科博士課程単位取得退学 |
||||||
|
同 年４月 |
同大学大学院経営管理研究科助手 |
||||||
|
1991年４月 |
同大学助教授 |
||||||
|
同 年５月 |
同大学工学博士 |
||||||
|
同 年７月 |
ハーバード大学ビジネス・スクール訪問研究員(～1992年７月) |
||||||
|
1998年４月 |
慶應義塾大学教授（現任） |
||||||
|
2009年10月 |
同大学大学院経営管理研究科委員長就任（現任） |
||||||
|
同 年10月 |
同大学ビジネス・スクール校長就任（現任） |
||||||
|
2011年６月 |
横浜ゴム独立委員会委員就任(～2014年３月） |
||||||
|
2018月３月 |
横浜ゴム取締役就任（現任） |
||||||
|
常任監査役 |
|
高 岡 洋 彦 |
1952年８月10日 |
1976年４月 |
横浜ゴム入社 |
(注)４ |
12 |
|
2001年４月 |
横浜ゴムスポーツ企画部長就任 |
||||||
|
2005年６月 |
横浜ゴム総務部長就任 |
||||||
|
2008年１月 |
横浜ゴムスポーツ事業部長就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴム執行役員就任 |
||||||
|
2011年６月 |
横浜ゴム常務執行役員就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴムスポーツ事業部担当就任 |
||||||
|
同 年６月 |
㈱アクティ代表取締役社長就任 |
||||||
|
2012年５月 |
㈱ヨコハマタイヤジャパン代表取締役社長就任 |
||||||
|
2015年３月 |
横浜ゴム監査役就任（現任） |
||||||
|
監査役 |
|
菊 地 也寸志 |
1955年６月22日 |
1980年４月 |
横浜ゴム入社 |
(注)５ |
10 |
|
2007年１月 |
横浜ゴムタイヤ第二生産技術部長就任 |
||||||
|
同 年４月 |
横浜ゴムタイヤ材料設計部長就任 |
||||||
|
2009年６月 |
横浜ゴム購買部長就任 |
||||||
|
2010年６月 |
横浜ゴム原料調達部長就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴム資材調達部長就任 |
||||||
|
2011年６月 |
横浜ゴム執行役員就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴムグローバル調達本部長就任 |
||||||
|
2013年３月 |
横浜ゴムタイヤ技術開発本部長就任 |
||||||
|
2014年３月 |
横浜ゴム常務執行役員就任 |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴム研究本部長就任 |
||||||
|
同 年７月 |
横浜ゴムタイヤ材料開発本部長 |
||||||
|
2015年３月 |
横浜ゴムタイヤ技術統括就任 |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴム研究本部担当就任 |
||||||
|
2016年３月 |
横浜ゴム取締役就任 |
||||||
|
同 年３月 |
横浜ゴムグローバル調達本部長就任 |
||||||
|
2017年３月 |
横浜ゴム監査役就任（現任） |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
監査役 |
|
佐 藤 美 樹 |
1949年12月５日 |
1972年４月 |
朝日生命保険相互会社入社 |
(注)４ |
― |
|
2003年４月 |
同社執行役員営業企画統括部門長就任 |
||||||
|
2004年４月 |
同社常務執行役員営業企画統括部門長就任 |
||||||
|
同 年７月 |
同社取締役常務執行役員営業企画統括部門長就任 |
||||||
|
2005年４月 |
同社取締役常務執行役員経営企画統括部門長就任 |
||||||
|
2008年７月 |
同社代表取締役社長就任 |
||||||
|
2011年６月 |
横浜ゴム監査役就任(現任) |
||||||
|
2012年６月 |
㈱ADEKA 監査役就任（現任） |
||||||
|
同 年６月 |
富士電機㈱ 監査役就任（現任） |
||||||
|
2015年６月 |
富士急行㈱ 取締役就任（現任） |
||||||
|
2017年４月 |
朝日生命保険相互会社代表取締役会長就任（現任） |
||||||
|
監査役 |
|
亀 井 淳 |
1944年５月30日 |
1968年４月 |
日本鋼管㈱入社 |
(注)４ |
0 |
|
1980年１月 |
㈱イトーヨーカ堂入社 |
||||||
|
1993年５月 |
同社取締役店舗開発室長就任 |
||||||
|
2003年５月 |
同社専務取締役専務執行役員開発本部長就任 |
||||||
|
2005年３月 |
㈱モール・エスシー開発代表取締役社長就任 |
||||||
|
2006年９月 |
㈱イトーヨーカ堂代表取締役社長兼COO就任 |
||||||
|
2014年５月 |
㈱イトーヨーカ堂顧問就任 |
||||||
|
同 年５月 |
㈱モール・エスシー開発取締役会長就任 |
||||||
|
2015年３月 |
横浜ゴム監査役就任（現任） |
||||||
|
2016年１月 |
㈱イトーヨーカ堂代表取締役社長就任 |
||||||
|
同 年２月 |
㈱セブン＆アイ・ホールディングス常務執行役員就任 |
||||||
|
同 年３月 |
㈱丸大代表取締役社長就任 |
||||||
|
2017年３月 |
㈱イトーヨーカ堂顧問就任(現任) |
||||||
|
監査役 |
|
清水 恵 |
1968年７月22日 |
1991年３月 |
東京大学法学部第一類卒業 |
(注)６ |
― |
|
1993年３月 |
司法研修所終了 |
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|
同 年４月 |
西村眞田法律事務所入所 |
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|
1999年４月 |
西村総合法律事務所再入所 |
||||||
|
2004年１月 |
西村ときわ法律事務所（現西村あさひ法律事務所）パートナー |
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|
2005年６月 |
ハーバード大学ロースクール卒業（LL.M.） |
||||||
|
同 年９月 |
Paul, Weiss, Rifkind, Wharton & Garrison LLP（New York）にて執務（～2006年３月） |
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|
2015年12月 |
㈱EduLab 監査役就任（現任） |
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|
2018年３月 |
横浜ゴム監査役就任（現任） |
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|
計 |
178 |
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(注) １ 取締役 古河直純、岡田秀一、竹中宣雄及び河野宏和は、社外取締役であります。
２ 監査役 佐藤美樹、亀井 淳及び清水 恵は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2017年12月期に係る定時株主総会終結の時から2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 常任監査役 高岡洋彦、監査役 佐藤美樹及び亀井 淳の任期は、2014年12月期に係る定時株主総会終結の時から2018年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
５ 監査役 菊地也寸志の任期は、2016年12月期に係る定時株主総会終結の時から2020年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
６ 監査役 清水 恵の任期は、2017年12月期に係る定時株主総会終結の時から2021年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
７ 横浜ゴムでは、取締役会の活性化及び意思決定の迅速化ならびに業務執行の効率化及びグループ経営の強化を図るために執行役員制度を導入しております。2018年３月29日現在、執行役員は19名で、上記記載の三上 修、小松滋夫、野呂政樹及び松尾剛太の４名の他、以下の15名で構成されております。
野地 彦旬 （副会長執行役員 ATC Tires Private Ltd. 取締役会長
兼 アライアンス・タイヤ・グループ株式会社 取締役)
桂川 秀人 （専務執行役員 優科豪馬橡胶有限公司 取締役会長 兼 取締役社長
兼 上海優科豪馬輪胎銷售有限公司 取締役会長）
中野 茂 （常務執行役員 タイヤ国内生産本部長 兼 タイヤ生産技術本部長）
伏見 隆晴 （常務執行役員 タイヤ海外営業本部長）
挾間 浩久 （常務執行役員 タイヤ直需営業本部長）
岸 温雄 （常務執行役員 タイヤ生産財事業本部長 兼 生産財事業企画部長）
近藤 成俊 （常務執行役員 CSR本部長 兼 IT企画本部長）
瀧本 真一 （常務執行役員 Yokohama Corporation of North America 取締役社長 兼 CEO
兼 Yokohama Tire Corporation 取締役会長 兼 CEO
兼 Yokohama Tire (Canada) Inc. 取締役CEO
兼 Yokohama Tire Mexico S. de R.L. de C.V. 取締役CEO）
山本 忠治 （常務執行役員 タイヤ企画本部長 兼 タイヤ物流本部長）
池田 均 （常務執行役員 株式会社ヨコハマタイヤジャパン 代表取締役社長
兼 タイヤ国内REP営業本部長）
城川 隆 （執行役員 タイヤ材料開発本部長 兼 研究本部長）
細田 浩之 （執行役員 横浜ゴムMBジャパン株式会社 代表取締役社長）
中村 亨 （執行役員 タイヤ海外生産本部長
兼 ATC Tires Private Ltd. 取締役副会長
兼 アライアンス・タイヤ・グループ株式会社 取締役）
Jeff Barna (執行役員 Yokohama Tire Corporation 取締役社長）
Nitin Mantri (執行役員 ATC Tires Private Ltd. 取締役CEO
兼 アライアンス・タイヤ・グループ株式会社 取締役）
男性 17名 女性 ―名 （役員のうち女性の比率 ―％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
|
|
南 雲 忠 信 |
昭和22年２月12日 |
昭和44年４月 |
横浜ゴム入社 |
(注)３ |
93 |
|
平成６年５月 |
横浜ゴム新城工場副工場長就任 |
||||||
|
平成８年７月 |
ヨコハマタイヤ フィリピン INC.代表取締役社長就任 |
||||||
|
平成11年６月 |
横浜ゴム取締役就任 |
||||||
|
平成12年11月 |
横浜ゴムタイヤ生産本部長就任 |
||||||
|
平成14年６月 |
横浜ゴム常務取締役就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴムタイヤ企画本部長就任 |
||||||
|
平成15年６月 |
横浜ゴム専務取締役就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴムタイヤ管掌就任 |
||||||
|
平成16年６月 |
横浜ゴム代表取締役社長就任 |
||||||
|
平成23年６月 平成28年３月 |
横浜ゴム代表取締役会長兼CEO就任 横浜ゴム代表取締役会長就任(現任） |
||||||
|
取締役 |
|
野 地 彦 旬 |
昭和33年10月30日 |
昭和57年４月 |
横浜ゴム入社 |
(注)３ |
43 |
|
平成14年７月 |
横浜ゴム新城工場副工場長就任 |
||||||
|
平成16年６月 |
横浜ゴム三島工場長就任 |
||||||
|
平成19年１月 |
ヨコハマタイヤ フィリピン INC.代表取締役社長就任 |
||||||
|
平成20年６月 |
横浜ゴム執行役員就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴムタイヤ生産本部長代理就任 |
||||||
|
平成21年１月 |
横浜ゴムタイヤ生産本部長就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴム取締役就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴムタイヤグローバル生産本部長就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴムタイヤ生産HR室長就任 |
||||||
|
平成22年６月 |
横浜ゴム常務執行役員就任 |
||||||
|
同 年６月 |
横浜ゴムタイヤ管掌就任 |
||||||
|
平成23年４月 |
横浜ゴム専務執行役員就任 |
||||||
|
同 年６月 平成25年５月 |
横浜ゴム代表取締役社長就任 ヨコハマタイヤ コーポレーション代表取締役社長 |
||||||
|
平成26年10月 平成28年３月 平成29年３月 |
横浜ゴムタイヤ管掌就任 横浜ゴムタイヤ管掌就任 横浜ゴム取締役副会長就任（現任） |
||||||
|
代表取締役 |
経営企画 |
山 石 昌 孝 |
昭和37年６月５日 |
昭和61年４月 |
横浜ゴム入社 |
(注)３ |
7 |
|
平成19年６月 |
横浜ゴムMD推進室長就任 |
||||||
|
平成20年11月 |
横浜ゴムGD100推進室長就任 |
||||||
|
平成22年１月 |
横浜ゴム秘書室長就任 |
||||||
|
平成24年１月 |
ヨコハマ ヨーロッパ GmbH 代表取締役社長就任 |
||||||
|
平成25年10月 |
横浜ゴム経営企画本部長代理就任 |
||||||
|
同 年10月 同 年10月 |
横浜ゴム経営企画室長就任 ㈱アクティ 代表取締役社長就任 |
||||||
|
平成26年３月 平成27年３月 同 年３月 同 年３月 同 年４月 平成28年３月 同 年３月 同 年７月 同 年10月 平成29年３月 |
横浜ゴム執行役員就任 横浜ゴムタイヤ管掌補佐就任 横浜ゴム取締役就任 横浜ゴムタイヤ企画本部長就任 ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル㈱代表取締役社長就任 横浜ゴム経営企画部長就任 横浜ゴム経営企画本部長就任（現任) 横浜ゴムIT企画本部担当就任 横浜ゴム常務執行役員就任 横浜ゴムタイヤ管掌就任 横浜ゴム代表取締役社長就任（現任) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役 |
MB管掌 |
大 石 貴 夫 |
昭和30年12月11日 |
昭和54年４月 |
横浜ゴム入社 |
(注)３ |
14 |
|
平成14年４月 |
横浜ゴムタイヤ第二直需部長就任 |
||||||
|
平成16年６月 |
横浜ゴムタイヤ海外直需部長就任 |
||||||
|
平成17年６月 |
横浜ゴムタイヤ海外第一営業部長就任 |
||||||
|
同 年10月 |
ヨコハマヨーロッパGmbH代表取締役社長就任 |
||||||
|
平成19年６月 |
ヨコハマタイヤコーポレーション副社長就任 |
||||||
|
平成20年６月 |
横浜ゴム執行役員就任 |
||||||
|
同 年６月 |
ヨコハマタイヤコーポレーション代表取締役社長就任 |
||||||
|
平成22年６月 |
横浜ゴム常務執行役員就任 |
||||||
|
平成23年６月 |
横浜ゴム取締役就任（現任） |
||||||
|
同 年６月 平成24年３月 同 年３月 同 年７月 平成25年３月 同 年３月 平成26年１月 同 年３月 |
横浜ゴム工業品事業本部長就任 横浜ゴム航空部品事業部長就任 横浜ゴム工業品販売本部長就任 横浜ゴム工業品グローバル営業本部長就任 横浜ゴムMB管掌代理就任 横浜ゴムMBグローバル営業本部長就任 横浜ゴムMB管掌就任（現任） 横浜ゴム専務執行役員就任（現任） |
||||||
|
取締役 |
|
桂 川 秀 人 |
昭和35年２月25日 |
昭和58年４月 平成16年６月 平成21年６月 平成22年６月 平成24年５月 平成25年３月 同 年３月 同 年３月 同 年10月 平成26年３月 同 年10月 同 年10月 同 年10月 平成27年１月 同 年３月 同 年３月 平成28年３月 同 年３月 |
横浜ゴム入社 横浜ゴムタイヤ第二直需部長就任 ヨコハマコンチネンタルタイヤ㈱代表取締役社長就任 横浜ゴム執行役員就任 YOKOHAMA SCANDINAVIA AB会長就任 横浜ゴム取締役就任（現任） 横浜ゴムタイヤ企画本部長就任 横浜ゴムタイヤ海外営業本部長就任 横浜ゴムタイヤ物流本部長就任 横浜ゴム常務執行役員就任 横浜ゴムタイヤ営業統括就任 横浜ゴムタイヤ直需営業本部長就任 ヨコハマコンチネンタルタイヤ㈱代表取締役社長就任 横浜ゴムタイヤ管掌就任 横浜ゴム専務執行役員就任（現任） 横浜ゴムタイヤ海外営業本部長就任 ヨコハマコーポレーションオブノースアメリカ代表取締役社長（現任） |
(注)３ |
8 |
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役 |
タイヤ管掌 |
三 上 修 |
昭和37年６月５日 |
昭和60年４月 平成16年６月 平成17年６月 平成19年６月 平成21年６月 同 年６月 平成24年１月 同 年１月 平成24年６月 平成25年10月 平成26年１月 同 年１月 平成27年３月 同 年３月 同 年３月 平成28年３月 平成29年３月 同 年３月 |
横浜ゴム入社 横浜ゴムタイヤ販売推進部長就任 横浜ゴムタイヤ国内販売促進部長就任 横浜ゴムタイヤ販売物流部長就任 ヨコハマ ヨーロッパ GmbH 横浜ゴムタイヤ海外第一営業部長就任 横浜ゴム企画部長就任 ㈱アクティ代表取締役社長就任 横浜ゴム経営企画室長就任 横浜ゴムタイヤ海外営業本部長代理 横浜ゴム執行役員就任 横浜ゴムタイヤ海外営業本部長就任 横浜ゴム常務執行役員就任 横浜ゴムタイヤ国内REP営業本部長就任（現任） ㈱ヨコハマタイヤジャパン代表取締役社長 横浜ゴム取締役就任（現任） 横浜ゴム専務執行役員就任（現任） 横浜ゴムタイヤ管掌就任（現任） |
(注)３ |
4 |
|
取締役 |
経営管理 |
小 松 滋 夫 |
昭和31年８月14日 |
昭和55年４月 |
横浜ゴム入社 |
(注)３ |
22 |
|
平成17年６月 |
横浜ゴム秘書室長就任 |
||||||
|
平成19年６月 |
ヨコハマヨーロッパGmbH代表取締役社長就任 |
||||||
|
同 年６月 |
ヨコハマロシアLLC代表取締役社長就任 |
||||||
|
同 年６月 |
YOKOHAMA SCANDINAVIA AB代表取締役社長就任 |
||||||
|
平成20年６月 同 年６月 同 年６月 |
横浜ゴム執行役員就任 横浜ゴムタイヤ海外営業本部長代理就任 横浜ゴムタイヤ海外第一営業部長就任 |
||||||
|
平成21年６月 |
横浜ゴムタイヤグローバル製品企画本部長就任 |
||||||
|
平成24年３月 |
ヨコハマモールド㈱代表取締役社長就任 |
||||||
|
平成25年３月 同 年３月 |
横浜ゴム常務執行役員就任（現任） 横浜ゴムグローバル調達本部長就任 |
||||||
|
平成26年３月 同 年３月 同 年３月 平成27年５月 平成28年３月 同 年３月 平成29年３月 |
横浜ゴム取締役就任（現任） 横浜ゴム経理部担当就任 ヨコハマゴム・ファイナンス㈱ ヨコハマラバー シンガポール PTE. LTD.代表取締役社長就任（現任） 横浜ゴム経営管理本部長就任（現任) 横浜ゴムCSR本部担当就任（現任） 横浜ゴムグローバル調達本部長就任（現任） |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役 |
タイヤ生産 |
中 野 茂 |
昭和32年12月28日 |
平成４年５月 平成20年10月 平成22年１月 平成23年６月 平成25年３月 同 年３月 平成26年１月 平成28年３月 同 年３月 同 年３月 同 年３月 平成29年３月 同 年３月 |
横浜ゴム入社 ヨコハマタイヤ フィリピン INC.取締役副社長就任 横浜ゴム尾道工場長就任 蘇州優科豪馬輪胎有限公司董事長・総経理就任 ヨコハマ ロシア LLC 代表取締役社長 横浜ゴム取締役就任（現任） 横浜ゴムタイヤ生産統括就任（現任) 横浜ゴムタイヤ生産技術本部長就任（現任） 横浜ゴムタイヤ北米工場臨時建設本部長就任 横浜ゴム常務執行役員就任（現任） 横浜ゴムタイヤ生産本部長就任（現任) |
(注)３ |
3 |
|
取締役 |
タイヤ技術 |
野 呂 政 樹 |
昭和37年10月13日 |
昭和61年４月 平成19年６月 平成21年６月 平成23年１月 平成25年10月 平成26年３月 同 年３月 平成27年３月 同 年４月 平成28年３月 平成29年３月 同 年３月 同 年３月 同 年３月 |
横浜ゴム入社 横浜ゴムPC第二設計部長就任 横浜ゴム三島工場長就任 横浜ゴム横浜ゴム新城工場長就任 横浜ゴム消費財製品企画部長就任 横浜ゴム執行役員就任 ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル㈱代表取締役社長就任 横浜ゴムタイヤ消費財開発本部長就任（現任） 横浜ゴムタイヤ研究実験部長就任 横浜ゴム横浜ゴムタイヤ研究開発部長就任 横浜ゴム取締役就任（現任） 横浜ゴム常務執行役員就任（現任） 横浜ゴムタイヤ技術統括就任（現任） 横浜ゴム研究本部担当就任（現任） |
(注)３ |
3 |
|
取締役 |
|
古 河 直 純 |
昭和19年12月22日 |
昭和42年４月 |
日本ゼオン㈱入社 |
(注)３ |
7 |
|
平成９年６月 |
同社取締役就任 |
||||||
|
平成11年６月 |
同社常務取締役就任 |
||||||
|
平成13年６月 |
同社専務取締役就任 |
||||||
|
平成15年６月 |
同社取締役社長就任 |
||||||
|
平成18年６月 |
横浜ゴム監査役就任 |
||||||
|
平成25年６月 同 年６月 |
日本ゼオン㈱代表取締役会長就任（現任） ㈱トウペ会長就任（現任） |
||||||
|
平成26年３月 平成27年６月 |
横浜ゴム取締役就任（現任） 関東電化工業㈱監査役就任（現任) |
||||||
|
取締役 |
|
岡 田 秀 一 |
昭和26年10月15日 |
昭和51年４月 昭和56年５月 平成13年４月 平成20年８月 平成22年７月 平成25年１月 同 年３月 平成26年７月 平成28年６月 同 年６月 同 年６月 |
通商産業省入省 ハーバード大学ロースクール 通商政策局長就任 経済産業審議官就任 ㈱NTTデータ経営研究所顧問就任 横浜ゴム取締役就任（現任） 日本電気㈱執行役員副社長就任 日本海洋石油資源開発㈱代表取締役社長就任（現任） 石油資源開発㈱代表取締役社長(現任） ㈱ジャペックスガラフ代表取締役社長(現任） |
(注)３ |
― |
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役 |
|
竹 中 宣 雄 |
昭和23年７月16日 |
昭和47年４月 昭和63年４月 平成４年６月 平成７年６月 同 年６月 平成11年２月 平成16年４月 平成19年10月 平成20年６月 平成28年３月 同 年４月 同 年４月 |
ミサワホーム㈱入社 ㈱ミサワホーム青森代表取締役店長就任 ミサワホーム㈱営業企画部長就任 同社取締役就任 同社セラミック営業推進部長就任 ㈱千葉ミサワホーム代表取締役社長就任 ミサワホーム東京㈱代表取締役社長就任 ミサワホーム㈱取締役専務執行役員就任 同社代表取締役社長（現任） 横浜ゴム取締役就任（現任） ミサワホーム甲信㈱取締役就任（現任） ミサワホーム不動産㈱取締役就任（現任） |
(注)３ |
― |
|
常任監査役 |
|
高 岡 洋 彦 |
昭和27年８月10日 |
昭和51年４月 平成13年４月 平成17年６月 平成20年１月 同 年６月 平成23年６月 同 年６月 同 年６月 平成24年５月 平成27年３月 |
横浜ゴム入社 横浜ゴムスポーツ企画部長就任 横浜ゴム総務部長就任 横浜ゴムスポーツ事業部長就任 横浜ゴム執行役員就任 横浜ゴム常務執行役員就任 横浜ゴムスポーツ事業部担当就任 ㈱アクティ 代表取締役社長就任 ㈱ヨコハマタイヤジャパン代表取締役社長就任 横浜ゴム監査役就任（現任） |
(注)４ |
11 |
|
監査役 |
|
菊 地 也寸志 |
昭和30年６月22日 |
昭和55年４月 平成19年１月 平成19年４月 平成21年６月 平成22年６月 同 年６月 平成23年６月 同 年６月 平成25年３月 平成26年３月 同 年３月 平成26年７月 平成27年３月 同 年３月 平成28年３月 同 年３月 平成29年３月 |
横浜ゴム入社 横浜ゴムタイヤ第二生産技術部長就任 横浜ゴムタイヤ材料設計部長就任 横浜ゴム購買部長就任 横浜ゴム原料調達部長就任 横浜ゴム資材調達部長就任 横浜ゴム執行役員就任 横浜ゴムグローバル調達本部長就任 横浜ゴムタイヤ技術開発本部長就任 横浜ゴム常務執行役員就任 横浜ゴム研究本部長就任 横浜ゴムタイヤ材料開発本部長 横浜ゴムタイヤ技術統括就任 横浜ゴム研究本部担当 横浜ゴム取締役就任 横浜ゴムグローバル調達本部長就任 横浜ゴム監査役就任（現任） |
(注)５ |
8 |
|
監査役 |
|
佐 藤 美 樹 |
昭和24年12月５日 |
昭和47年４月 |
朝日生命保険相互会社入社 |
(注)４ |
― |
|
平成15年４月 |
同社執行役員営業企画統括部門長就任 |
||||||
|
平成16年４月 |
同社常務執行役員営業企画統括部門長就任 |
||||||
|
同 年７月 |
同社取締役常務執行役員営業企画統括部門長就任 |
||||||
|
平成17年４月 |
同社取締役常務執行役員経営企画統括部門長就任 |
||||||
|
平成20年７月 |
同社代表取締役社長就任(現任） |
||||||
|
平成23年６月 平成24年６月 同 年６月 平成27年６月 |
横浜ゴム監査役就任(現任) ㈱ADEKA 監査役就任（現任） 富士電機㈱ 監査役就任（現任） 富士急行㈱ 取締役就任（現任） |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
監査役 |
|
山 田 昭 雄 |
昭和18年９月25日 |
昭和42年４月 |
公正取引委員会事務局入局 |
(注)６ |
― |
|
平成８年６月 |
公正取引委員会事務局取引部長就任 |
||||||
|
平成９年６月 |
公正取引委員会事務総局審査局長就任 |
||||||
|
平成10年６月 |
公正取引委員会事務総局経済取引局長就任 |
||||||
|
平成12年６月 |
公正取引委員会事務総長就任 |
||||||
|
平成15年12月 |
公正取引委員会委員就任 |
||||||
|
平成21年５月 |
ジョーンズ・デイ法律事務所シニアアドバイザー就任（現任） |
||||||
|
平成22年６月 |
第一三共㈱ 監査役就任 |
||||||
|
平成26年３月 同 年６月 平成27年６月 |
横浜ゴム監査役就任（現任） 綿半ホールディングス㈱ 取締役就任（現任） 大陽日酸㈱ 取締役就任（現任） |
||||||
|
監査役 |
|
亀 井 淳 |
昭和19年５月30日 |
昭和43年４月 昭和55年１月 平成５年５月 平成15年５月 平成17年３月 平成18年９月 平成26年５月 同 年５月 平成27年３月 平成28年１月 同 年２月 同 年３月 平成29年３月 |
日本鋼管㈱入社 ㈱イトーヨーカ堂入社 同社取締役店舗開発室長就任 同社専務取締役専務執行役員開発本部長就任 ㈱モール・エスシー開発 代表取締役社長就任 ㈱イトーヨーカ堂代表取締役社長兼COO就任 ㈱イトーヨーカ堂顧問就任 ㈱モール・エスシー開発取締役会長就任 横浜ゴム監査役就任（現任） ㈱イトーヨーカ堂代表取締役社長就任 ㈱セブン＆アイ・ホールディングス常務執行役員就任（現任） ㈱丸大代表取締役社長就任(現任) ㈱イトーヨーカ堂顧問就任(現任) |
(注)４ |
0 |
|
計 |
230 |
||||||
(注) １ 取締役 古河直純、岡田秀一及び竹中宣雄は、社外取締役であります。
２ 監査役 佐藤美樹、山田昭雄及び亀井 淳は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、平成28年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成29年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 常任監査役 高岡洋彦、監査役 佐藤美樹及び亀井 淳の任期は、平成26年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
５ 監査役 菊地也寸志の任期は、平成28年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成32年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
６ 監査役 山田昭雄の任期は、平成25年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成29年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
７ 横浜ゴムでは、取締役会の活性化及び意思決定の迅速化ならびに業務執行の効率化及びグループ経営の強化を図るために執行役員制度を導入しております。平成29年３月30日現在、執行役員は23名で、上記記載の大石貴夫、桂川秀人、三上 修、小松滋夫、中野 茂及び野呂政樹の６名の他、以下の17名で構成されております。
伏見 隆晴（常務執行役員 タイヤ海外営業本部長）
久世 哲也（常務執行役員 ヨコハマ コーポレーション オブ ノースアメリカ 取締役副社長
兼 ヨコハマタイヤ マニュファクチャリング ミシシッピ, LLC 代表取締役社長
兼 タイヤ北米工場臨時建設本部長）
鈴木 忠（常務執行役員 IT企画本部長 兼 タイヤ物流本部長）
挾間 浩久（常務執行役員 タイヤ直需営業本部長）
岸 温雄（常務執行役員 タイヤ生産財事業本部長 兼 生産財事業企画部長）
近藤 成俊（常務執行役員 優科豪馬橡胶有限公司 董事長 兼 総経理
兼 上海優科豪馬輪胎销售有限公司 董事長）
黒川 泰弘（執行役員 愛知タイヤ工業㈱ 代表取締役会長)
中澤 和也（執行役員 平塚製造所長）
瀧本 真一（執行役員 ヨコハマタイヤ コーポレーション 代表取締役社長
兼 ヨコハマタイヤ（カナダ） INC. 取締役会長
兼 Yokohama Tire Mexico S. de R.L. de C.V. 代表取締役社長）
塚田 修一（執行役員 CSR本部長）
小林 一司（執行役員 ヨコハマタイヤ フィリピン INC. 代表取締役社長）
島田 淳（執行役員 MB管掌補佐 兼 MB生産・技術担当）
城川 隆（執行役員 タイヤ材料開発本部長 兼 研究本部長）
山本 忠治（執行役員 タイヤ企画本部長）
松尾 剛太（執行役員 経理部長 兼 ヨコハマゴム・ファイナンス株式会社 代表取締役社長）
池田 均（執行役員 株式会社ヨコハマタイヤジャパン 代表取締役社長
兼 タイヤ国内REP営業本部長代理）
細田 浩之（執行役員 横浜ゴムMBジャパン株式会社 代表取締役社長）
男性 17名 女性 ―名 （役員のうち女性の比率 ―％）
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 | |
|
| 南 雲 忠 信 | 昭和22年２月12日 | 昭和44年４月 | 横浜ゴム入社 | (注)３ | 86 |
平成６年５月 | 横浜ゴム新城工場副工場長就任 | ||||||
平成８年７月 | ヨコハマタイヤ フィリピン INC.代表取締役社長就任 | ||||||
平成11年６月 | 横浜ゴム取締役就任 | ||||||
平成12年11月 | 横浜ゴムタイヤ生産本部長就任 | ||||||
平成14年６月 | 横浜ゴム常務取締役就任 | ||||||
同 年６月 | 横浜ゴムタイヤ企画本部長就任 | ||||||
平成15年６月 | 横浜ゴム専務取締役就任 | ||||||
同 年６月 | 横浜ゴムタイヤ管掌就任 | ||||||
平成16年６月 | 横浜ゴム代表取締役社長就任 | ||||||
平成23年６月 平成28年３月 | 横浜ゴム代表取締役会長兼CEO就任 横浜ゴム代表取締役会長就任(現任） | ||||||
代表取締役 | タイヤ管掌 | 野 地 彦 旬 | 昭和33年10月30日 | 昭和57年４月 | 横浜ゴム入社 | (注)３ | 36 |
平成14年７月 | 横浜ゴム新城工場副工場長就任 | ||||||
平成16年６月 | 横浜ゴム三島工場長就任 | ||||||
平成19年１月 | ヨコハマタイヤ フィリピン INC.代表取締役社長就任 | ||||||
平成20年６月 | 横浜ゴム執行役員就任 | ||||||
同 年６月 | 横浜ゴムタイヤ生産本部長代理就任 | ||||||
平成21年１月 | 横浜ゴムタイヤ生産本部長就任 | ||||||
同 年６月 | 横浜ゴム取締役就任 | ||||||
同 年６月 | 横浜ゴムタイヤグローバル生産本部長就任 | ||||||
同 年６月 | タイヤ生産HR室長就任 | ||||||
平成22年６月 | 横浜ゴム常務執行役員就任 | ||||||
同 年６月 | 横浜ゴムタイヤ管掌就任 | ||||||
平成23年４月 | 横浜ゴム専務執行役員就任 | ||||||
同 年６月 平成25年５月 | 横浜ゴム代表取締役社長就任(現任） ヨコハマタイヤ コーポレーション代表取締役社長 | ||||||
平成26年10月 平成28年３月 | 横浜ゴムタイヤ管掌就任 横浜ゴムタイヤ管掌就任（現任） | ||||||
取締役 | MB管掌 | 大 石 貴 夫 | 昭和30年12月11日 | 昭和54年４月 | 横浜ゴム入社 | (注)３ | 13 |
平成14年４月 | 横浜ゴムタイヤ第二直需部長就任 | ||||||
平成16年６月 | 横浜ゴムタイヤ海外直需部長就任 | ||||||
平成17年６月 | 横浜ゴムタイヤ海外第一営業部長就任 | ||||||
同 年10月 | ヨコハマヨーロッパGmbH代表取締役社長就任 | ||||||
平成19年６月 | ヨコハマタイヤコーポレーション副社長就任 | ||||||
平成20年６月 | 横浜ゴム執行役員就任 | ||||||
同 年６月 | ヨコハマタイヤコーポレーション代表取締役社長就任 | ||||||
平成22年６月 | 横浜ゴム常務執行役員就任 | ||||||
平成23年６月 | 横浜ゴム取締役就任（現任） | ||||||
同 年６月 平成24年３月 同 年３月 同 年７月 平成25年３月 同 年３月 平成26年１月 同 年３月 | 横浜ゴム工業品事業本部長就任 横浜ゴム航空部品事業部長就任 横浜ゴム工業品販売本部長就任 横浜ゴム工業品グローバル営業本部長就任 横浜ゴムMB管掌代理就任 横浜ゴムMB管掌就任（現任） 横浜ゴム専務執行役員就任（現任） | ||||||
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 | |
取締役 |
| 桂 川 秀 人 | 昭和35年２月25日 | 昭和58年４月 平成16年６月 平成21年６月 平成22年６月 平成24年５月 平成25年３月 同 年３月 同 年３月 同 年10月 平成26年３月 同 年10月 同 年10月 同 年10月 平成27年１月 同 年３月 同 年３月 平成28年３月 同 年３月 | 横浜ゴム入社 横浜ゴムタイヤ第二直需部長就任 ヨコハマコンチネンタルタイヤ㈱代表取締役社長就任 横浜ゴム執行役員就任 YOKOHAMA SCANDINAVIA AB会長就任 横浜ゴム取締役就任（現任） 横浜ゴムタイヤ企画本部長就任 横浜ゴムタイヤ海外営業本部長就任 横浜ゴムタイヤ物流本部長就任 横浜ゴム常務執行役員就任 横浜ゴムタイヤ営業統括就任 横浜ゴムタイヤ直需営業本部長就任 ヨコハマコンチネンタルタイヤ㈱代表取締役社長就任 横浜ゴムタイヤ管掌就任 横浜ゴム専務執行役員就任（現任） 横浜ゴムタイヤ海外営業本部長就任 ヨコハマコーポレーションオブノースアメリカ代表取締役社長（現任） | (注)３ | 7 |
取締役 | 経営管理本部長 | 小 松 滋 夫 | 昭和31年８月14日 | 昭和55年４月 | 横浜ゴム入社 | (注)３ | 21 |
平成17年６月 | 横浜ゴム秘書室長就任 | ||||||
平成19年６月 | ヨコハマヨーロッパGmbH代表取締役社長就任 | ||||||
同 年６月 | ヨコハマロシアLLC代表取締役社長就任 | ||||||
同 年６月 | YOKOHAMA SCANDINAVIA AB代表取締役社長就任 | ||||||
平成20年６月 同 年６月 同 年６月 | 横浜ゴム執行役員就任 横浜ゴムタイヤ海外営業本部長代理就任 横浜ゴムタイヤ海外第一営業部長就任 | ||||||
平成21年６月 | 横浜ゴムタイヤグローバル製品企画本部長就任 | ||||||
平成24年３月 | ヨコハマモールド㈱代表取締役社長就任 | ||||||
平成25年３月 同 年３月 | 横浜ゴム常務執行役員就任（現任） 横浜ゴムグローバル調達本部長就任 | ||||||
平成26年３月 同 年３月 同 年３月 平成27年５月 平成28年３月 同 年３月 | 横浜ゴム取締役就任（現任） 横浜ゴム経理部担当就任 ヨコハマゴム・ファイナンス㈱ ヨコハマラバー シンガポール PTE. LTD.代表取締役社長就任（現任） 横浜ゴム経営管理本部長就任（現任) 横浜ゴムCSR本部担当就任（現任） | ||||||
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 | |
取締役 | タイヤ技術統括 | 菊 地 也寸志 | 昭和30年６月22日 | 昭和55年４月 平成19年１月 平成19年４月 平成21年６月 平成22年６月 同 年６月 平成23年６月 同 年６月 平成25年３月 平成26年３月 同 年３月 平成26年７月 平成27年３月 同 年３月 平成28年３月 同 年３月 | 横浜ゴム入社 横浜ゴムタイヤ第二生産技術部長就任 横浜ゴムタイヤ材料設計部長就任 横浜ゴム購買部長就任 横浜ゴム原料調達部長就任 横浜ゴムグローバル調達本部長就任 横浜ゴムタイヤ技術統括就任（現任） 横浜ゴム研究本部担当（現任） 横浜ゴム取締役就任（現任） 横浜ゴムグローバル調達本部長就任（現任） | (注)３ | 7 |
取締役 | タイヤ国内REP営業本部長 | 三 上 修 | 昭和37年６月５日 | 昭和60年４月 平成16年６月 平成17年６月 平成19年６月 平成21年６月 同 年６月 平成24年１月 同 年１月 平成24年６月 平成25年10月 平成26年１月 同 年１月 平成27年３月 同 年３月 同 年３月 平成28年３月 | 横浜ゴム入社 横浜ゴムタイヤ販売推進部長就任 横浜ゴムタイヤ国内販売促進部長就任 横浜ゴムタイヤ販売物流部長就任 横浜ゴムタイヤ海外第一営業部長就任 横浜ゴム企画部長就任 ㈱アクティ代表取締役社長就任 横浜ゴム経営企画室長就任 横浜ゴムタイヤ海外営業本部長代理就任 横浜ゴム執行役員就任 タイヤ海外営業本部長就任 横浜ゴム常務執行役員就任（現任） ㈱ヨコハマタイヤジャパン代表取締役社長（現任） | (注)３ | 3 |
取締役 | 経営企画本部長 | 山 石 昌 孝 | 昭和37年６月５日 | 昭和61年４月 | 横浜ゴム入社 | (注)３ | 6 |
平成19年６月 | 横浜ゴムMD推進室長就任 | ||||||
平成20年11月 | 横浜ゴムGD100推進室長就任 | ||||||
平成22年１月 | 横浜ゴム秘書室長就任 | ||||||
平成24年１月 | ヨコハマ ヨーロッパ GmbH 代表取締役社長就任 | ||||||
平成25年10月 | 横浜ゴム経営企画本部長代理就任 | ||||||
同 年10月 同 年10月 | 横浜ゴム経営企画室長就任 ㈱アクティ 代表取締役社長就任 | ||||||
平成26年３月 平成27年３月 同 年３月 同 年３月 同 年４月 平成28年３月 同 年３月 | 横浜ゴム執行役員就任（現任） 横浜ゴムタイヤ管掌補佐就任 横浜ゴム取締役就任（現任） 横浜ゴムタイヤ企画本部長就任(現任） ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル㈱代表取締役社長就任(現任） 横浜ゴム経営企画部長就任 横浜ゴム経営企画本部長就任（現任) IT企画本部担当就任（現任） | ||||||
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 | |
取締役 | タイヤ生産統括 | 中 野 茂 | 昭和32年12月28日 | 平成４年５月 平成20年10月 平成22年１月 平成23年６月 平成25年３月 同 年３月 平成26年１月 平成28年３月 同 年３月 同 年３月 同 年３月 | 横浜ゴム入社 ヨコハマタイヤ フィリピン INC.取締役副社長就任 横浜ゴム尾道工場長就任 蘇州優科豪馬輪胎有限公司董事長・総経理就任 ヨコハマ ロシア LLC 代表取締役社長 横浜ゴム取締役就任（現任） 横浜ゴムタイヤ生産統括就任（現任） 横浜ゴムタイヤ生産技術本部長就任（現任） 横浜ゴムタイヤ北米工場臨時建設本部長就任（現任） | (注)３ | 2 |
取締役 |
| 古 河 直 純 | 昭和19年12月22日 | 昭和42年４月 | 日本ゼオン㈱入社 | (注)３ | 7 |
平成９年６月 | 同社取締役就任 | ||||||
平成11年６月 | 同社常務取締役就任 | ||||||
平成13年６月 | 同社専務取締役就任 | ||||||
平成15年６月 | 同社取締役社長就任 | ||||||
平成18年６月 | 横浜ゴム監査役就任 | ||||||
平成25年６月 同 年６月 | 日本ゼオン㈱代表取締役会長就任（現任） ㈱トウペ会長就任（現任） | ||||||
平成26年３月 | 横浜ゴム取締役就任（現任） | ||||||
取締役 |
| 岡 田 秀 一 | 昭和26年10月15日 | 昭和51年４月 昭和56年５月 平成13年４月 平成20年８月 平成22年７月 平成25年１月 同 年３月 平成26年７月 | 通商産業省入省 ハーバード大学ロースクール 通商政策局長就任 経済産業審議官就任 ㈱NTTデータ経営研究所顧問就任 横浜ゴム取締役就任（現任） 日本電気㈱執行役員副社長就任（現任） | (注)３ | ― |
取締役 |
| 竹 中 宣 雄 | 昭和23年７月16日 | 昭和47年４月 昭和63年４月 平成４年６月 平成７年６月 同 年６月 平成11年２月 平成16年４月 平成19年10月 平成20年６月 平成28年３月 | ミサワホーム㈱入社 ㈱ミサワホーム青森代表取締役店長就任 ミサワホーム㈱営業企画部長就任 同社取締役就任 横浜ゴム取締役就任（現任） | (注)３ | ― |
常任監査役 |
| 高 岡 洋 彦 | 昭和27年８月10日 | 昭和51年４月 平成13年４月 平成17年６月 平成20年１月 同 年６月 平成23年６月 同 年６月 同 年６月 平成24年５月 平成27年３月 | 横浜ゴム入社 横浜ゴムスポーツ企画部長就任 横浜ゴム総務部長就任 横浜ゴムスポーツ事業部長就任 横浜ゴム執行役員就任 横浜ゴム常務執行役員就任 横浜ゴムスポーツ事業部担当就任 ㈱アクティ 代表取締役社長就任 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 代表取締役社長就任 横浜ゴム監査役就任（現任） | (注)４ | 10 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 | |
監査役 |
| 大 尾 雅 義 | 昭和29年12月24日 | 昭和56年４月 平成20年６月 平成21年６月 平成23年６月 同 年７月 平成24年７月 平成25年３月 | 横浜ゴム入社 横浜ゴム研究部長就任 横浜ゴムタイヤ材料設計部長就任 横浜ゴムタイヤグローバル技術本部長代理就任 横浜ゴム理事就任 横浜ゴム工業品技術本部長代理就任 横浜ゴム監査役就任（現任） | (注)５ | 3 |
監査役 |
| 佐 藤 美 樹 | 昭和24年12月５日 | 昭和47年４月 | 朝日生命保険相互会社入社 | (注)４ | ― |
平成15年４月 | 同社執行役員営業企画統括部門長就任 | ||||||
平成16年４月 | 同社常務執行役員営業企画統括部門長就任 | ||||||
同 年７月 | 同社取締役常務執行役員営業企画統括部門長就任 | ||||||
平成17年４月 | 同社取締役常務執行役員経営企画統括部門長就任 | ||||||
平成20年７月 | 同社代表取締役社長就任(現任） | ||||||
平成23年６月 平成24年６月 同 年６月 平成27年６月 | 横浜ゴム監査役就任(現任) ㈱ADEKA 監査役就任（現任） 富士電機㈱ 監査役就任（現任） 富士急行㈱ 取締役就任（現任） | ||||||
監査役 |
| 山 田 昭 雄 | 昭和18年９月25日 | 昭和42年４月 | 公正取引委員会事務局入局 | (注)６ | ― |
平成８年６月 | 公正取引委員会事務局取引部長就任 | ||||||
平成９年６月 | 公正取引委員会事務総局審査局長就任 | ||||||
平成10年６月 | 公正取引委員会事務総局経済取引局長就任 | ||||||
平成12年６月 | 公正取引委員会事務総長就任 | ||||||
平成15年12月 | 公正取引委員会委員就任 | ||||||
平成21年５月 | ジョーンズ・デイ法律事務所シニアアドバイザー就任（現任） | ||||||
平成22年６月 | 第一三共㈱ 監査役就任 | ||||||
平成26年３月 同 年６月 平成27年６月 | 横浜ゴム監査役就任（現任） 綿半ホールディングス㈱ 取締役就任（現任） 大陽日酸㈱ 取締役就任（現任） | ||||||
監査役 |
| 亀 井 淳 | 昭和19年５月30日 | 昭和43年４月 昭和55年１月 平成５年５月 平成15年５月 平成17年３月 平成18年９月 平成26年５月 同 年５月 平成27年３月 平成28年１月 平成28年２月 | 日本鋼管㈱入社 ㈱イトーヨーカ堂入社 同社取締役店舗開発室長就任 同社専務取締役専務執行役員開発本部長就任 ㈱モール・エスシー開発 代表 ㈱イトーヨーカ堂 代表取締役 同社顧問就任 ㈱モール・エスシー開発 取締役会長就任（現任） 横浜ゴム監査役就任（現任） ㈱イトーヨーカ堂代表取締役社長最高執行責任者COO(現任） ㈱セブン＆アイ・ホールディングス常務執行役員（現任） | (注)４ | 0 |
計 | 205 | ||||||
(注) １ 取締役 古河直純、岡田秀一及び竹中宣雄は、社外取締役であります。
２ 監査役 佐藤美樹、山田昭雄及び亀井 淳は、社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、平成27年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成28年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４ 常任監査役 高岡洋彦、監査役 佐藤美樹及び亀井 淳の任期は、平成26年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
５ 監査役 大尾雅義の任期は、平成24年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成28年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
６ 監査役 山田昭雄の任期は、平成25年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成29年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
７ 横浜ゴムでは、取締役会の活性化及び意思決定の迅速化ならびに業務執行の効率化及びグループ経営の強化を図るために執行役員制度を導入しております。平成28年３月30日現在、執行役員は23名で、上記記載の大石貴夫、桂川秀人、小松滋夫、菊地也寸志、三上 修、山石昌孝及び中野 茂の７名の他、以下の16名で構成されております。
小林 達（副社長執行役員 社長補佐 特命担当）
伏見 隆晴（常務執行役員 タイヤ海外営業本部長）
久世 哲也（常務執行役員 ヨコハマ コーポレーション オブ ノースアメリカ 取締役副社長
兼 ヨコハマタイヤ マニュファクチャリング ミシシッピ, LLC 代表取締役社長）
鈴木 忠（常務執行役員 IT企画本部長 兼 タイヤ物流本部長）
挾間 浩久（常務執行役員 タイヤ直需営業本部長）
岸 温雄（常務執行役員 タイヤ生産財事業本部長 兼 TB事業部長）
近藤 成俊（優科豪馬橡胶有限公司 董事長・総経理 兼 上海優科豪馬輪胎销售有限公司 董事長）
黒川 泰弘（ヨコハマタイヤ フィリピン INC. 代表取締役社長)
野呂 政樹（タイヤ消費財開発本部長 兼 タイヤ研究開発部長)
中澤 和也（横浜ゴムMBジャパン株式会社 代表取締役社長）
瀧本 真一（ヨコハマタイヤ コーポレーション 代表取締役社長 兼 Yokohama Tire Mexico
S. de R.L. de C.V. 代表取締役社長）
塚田 修一（CSR本部長 兼 コンプライアンス推進室長）
小林 一司（タイヤ生産本部長 兼 平塚製造所長）
島田 淳（MB管掌補佐 兼 MB生産・技術担当）
城川 隆（タイヤ材料開発本部長 兼 タイヤ第２材料部長）
山本 忠治（タイヤ企画本部長代理 兼 タイヤ企画部長）
※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。
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