東京ソワール(8040)の株価チャート 東京ソワール(8040)の業績 親会社と関係会社
該当事項はありません。
男性8名 女性1名 （役員のうち女性の比率11％）
(注) １．取締役 牧武彦は、社外取締役であります。
２．取締役 野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介は、監査等委員である社外取締役であります。
３．取締役（監査等委員である取締役を除く。）の任期は、2025年12月期に係る定時株主総会終結の時から2026年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４．監査等委員である取締役の任期は、2024年12月期に係る定時株主総会終結の時から2026年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５．東京ソワールは、執行役員制度を導入しております。
なお、取締役兼務者以外の執行役員は以下のとおりであります。
② 社外取締役の状況
東京ソワールは社外取締役の牧武彦、監査等委員である社外取締役の野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介の３名を選任しております。
なお、東京ソワールと４氏との間には、人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
牧武彦氏は、業界における豊富な経験と幅広い知識を有しており、これまでの経営者としての経験から業務執行に対する適切な監督や的確な助言が期待できると判断し、社外取締役に選任しております。
野村浩子氏は、複数の大学における教授としての高い見識及び他企業における社外役員としての経験を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
岡本雅弘氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と法務・監査に関する知識を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
瀧村竜介氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と経済全般にわたる知見を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
社外取締役の独立性については、東京ソワールは、取締役会にて次のとおり「社外役員の独立性基準」を定めており、社外取締役の牧武彦ならびに監査等委員である社外取締役の野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介４氏は、東京証券取引所が定める独立役員の要件及び東京ソワールの「社外役員の独立性基準」を満たしていると判断しており、独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
東京ソワールは、㈱東京証券取引所など国内の金融商品取引所が定める独立性基準を踏まえ、下記の項目のいずれにも該当しないと判断される場合に、独立性を有しているものとみなす。
1.東京ソワール及び東京ソワールの関係会社（以下、「東京ソワールグループ」とする。）の業務執行者
2.東京ソワールの大株主（総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している者）またはその業務執行者
3.東京ソワールが総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している企業等の業務執行者
4.東京ソワールグループの主要な取引先またはその業務執行者
5.東京ソワールグループを主要とする取引先またはその業務執行者
6.東京ソワールグループの会計監査人である監査法人に所属する者
7.東京ソワールグループから役員報酬以外に多額の金銭その他の財産を得ている弁護士、公認会計士、税理士またはコンサルタント等（当該財産を得ている者が法人、組合等の団体である場合は当該団体に所属する者）
8.東京ソワールグループから多額の金銭その他の財産による寄付を受けている者または寄付を受けている法人・団体等の業務執行者
9.東京ソワールグループから取締役を受け入れている会社またはその親会社もしくは子会社の業務執行者
10.上記２～９に過去３年間において該当していた者
11.上記１～10に該当する者が重要な地位にある者において、その者の配偶者または二親等内の親族
社外取締役は、月１回定時に開催される取締役会に出席し、また、必要に応じて適宜に法務、財務経理、ICT等の内部統制部門を統括する執行役員から情報の提供を受け、現状を把握することにより、コンプライアンスの推進、リスク管理等の内部統制について、その監督を行っております。
監査等委員である社外取締役による監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携は、「(3)監査の状況 ② 内部監査の状況」に記載のとおりです。
該当事項はありません。
男性8名 女性1名 （役員のうち女性の比率11％）
(注) １．取締役 牧武彦は、社外取締役であります。
２．取締役 野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介は、監査等委員である社外取締役であります。
３．取締役（監査等委員である取締役を除く。）の任期は、2024年12月期に係る定時株主総会終結の時から2025年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４．監査等委員である取締役の任期は、2024年12月期に係る定時株主総会終結の時から2026年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５．東京ソワールは、執行役員制度を導入しております。
なお、取締役兼務者以外の執行役員は以下のとおりであります。
② 社外取締役の状況
東京ソワールは社外取締役の牧武彦、監査等委員である社外取締役の野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介の３名を選任しております。
なお、東京ソワールと４氏との間には、人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
牧武彦氏は、業界における豊富な経験と幅広い知識を有しており、これまでの経営者としての経験から業務執行に対する適切な監督や的確な助言が期待できると判断し、社外取締役に選任しております。
野村浩子氏は、複数の大学における教授としての高い見識及び他企業における社外役員としての経験を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
岡本雅弘氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と法務・監査に関する知識を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
瀧村竜介氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と経済全般にわたる知見を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
社外取締役の独立性については、東京ソワールは、取締役会にて次のとおり「社外役員の独立性基準」を定めており、社外取締役の牧武彦ならびに監査等委員である社外取締役の野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介４氏は、東京証券取引所が定める独立役員の要件及び東京ソワールの「社外役員の独立性基準」を満たしていると判断しており、独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
東京ソワールは、㈱東京証券取引所など国内の金融商品取引所が定める独立性基準を踏まえ、下記の項目のいずれにも該当しないと判断される場合に、独立性を有しているものとみなす。
1.東京ソワール及び東京ソワールの関係会社（以下、「東京ソワールグループ」とする。）の業務執行者
2.東京ソワールの大株主（総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している者）またはその業務執行者
3.東京ソワールが総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している企業等の業務執行者
4.東京ソワールグループの主要な取引先またはその業務執行者
5.東京ソワールグループを主要とする取引先またはその業務執行者
6.東京ソワールグループの会計監査人である監査法人に所属する者
7.東京ソワールグループから役員報酬以外に多額の金銭その他の財産を得ている弁護士、公認会計士、税理士またはコンサルタント等（当該財産を得ている者が法人、組合等の団体である場合は当該団体に所属する者）
8.東京ソワールグループから多額の金銭その他の財産による寄付を受けている者または寄付を受けている法人・団体等の業務執行者
9.東京ソワールグループから取締役を受け入れている会社またはその親会社もしくは子会社の業務執行者
10.上記２～９に過去３年間において該当していた者
11.上記１～10に該当する者が重要な地位にある者において、その者の配偶者または二親等内の親族
社外取締役は、月１回定時に開催される取締役会に出席し、また、必要に応じて適宜に法務、財務経理、ICT等の内部統制部門を統括する執行役員から情報の提供を受け、現状を把握することにより、コンプライアンスの推進、リスク管理等の内部統制について、その監督を行っております。
監査等委員である社外取締役による監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携は、「(3)監査の状況 ② 内部監査の状況」に記載のとおりです。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性8名 女性1名 （役員のうち女性の比率11％）
(注) １．取締役 牧武彦は、社外取締役であります。
２．取締役 野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介は、監査等委員である社外取締役であります。
３．取締役（監査等委員である取締役を除く。）の任期は、2023年12月期に係る定時株主総会終結の時から2024年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４．監査等委員である取締役の任期は、2022年12月期に係る定時株主総会終結の時から2024年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５．東京ソワールは、執行役員制度を導入しております。
なお、取締役兼務者以外の執行役員は以下のとおりであります。
② 社外取締役の状況
東京ソワールは社外取締役の牧武彦、監査等委員である社外取締役の野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介の３名を選任しております。
なお、東京ソワールと４氏との間には、人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
牧武彦氏は、業界における豊富な経験と幅広い知識を有しており、これまでの経営者としての経験から業務執行に対する適切な監督や的確な助言が期待できると判断し、社外取締役に選任しております。
野村浩子氏は、複数の大学における教授としての高い見識及び他企業における社外役員としての経験を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
岡本雅弘氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と法務・監査に関する知識を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
瀧村竜介氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と経済全般にわたる知見を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
社外取締役の独立性については、東京ソワールは、取締役会にて次のとおり「社外役員の独立性基準」を定めており、社外取締役の牧武彦ならびに監査等委員である社外取締役の野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介４氏は、東京証券取引所が定める独立役員の要件及び東京ソワールの「社外役員の独立性基準」を満たしていると判断しており、独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
東京ソワールは、㈱東京証券取引所など国内の金融商品取引所が定める独立性基準を踏まえ、下記の項目のいずれにも該当しないと判断される場合に、独立性を有しているものとみなす。
1.東京ソワール及び東京ソワールの関係会社（以下、「東京ソワールグループ」とする。）の業務執行者
2.東京ソワールの大株主（総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している者）またはその業務執行者
3.東京ソワールが総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している企業等の業務執行者
4.東京ソワールグループの主要な取引先またはその業務執行者
5.東京ソワールグループを主要とする取引先またはその業務執行者
6.東京ソワールグループの会計監査人である監査法人に所属する者
7.東京ソワールグループから役員報酬以外に多額の金銭その他の財産を得ている弁護士、公認会計士、税理士またはコンサルタント等（当該財産を得ている者が法人、組合等の団体である場合は当該団体に所属する者）
8.東京ソワールグループから多額の金銭その他の財産による寄付を受けている者または寄付を受けている法人・団体等の業務執行者
9.東京ソワールグループから取締役を受け入れている会社またはその親会社もしくは子会社の業務執行者
10.上記２～９に過去３年間において該当していた者
11.上記１～10に該当する者が重要な地位にある者において、その者の配偶者または二親等内の親族
社外取締役は、月１回定時に開催される取締役会に出席し、また、必要に応じて適宜に法務、財務経理、ICT等の内部統制部門を統括する執行役員から情報の提供を受け、現状を把握することにより、コンプライアンスの推進、リスク管理等の内部統制について、その監督を行っております。
監査等委員である社外取締役による監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携は、「(3)監査の状況 ② 内部監査の状況」に記載のとおりです。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性8名 女性1名 （役員のうち女性の比率11％）
(注) １．取締役 牧武彦は、社外取締役であります。
２．取締役 野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介は、監査等委員である社外取締役であります。
３．取締役（監査等委員である取締役を除く。）の任期は、2022年12月期に係る定時株主総会終結の時から2023年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４．監査等委員である取締役の任期は、2022年12月期に係る定時株主総会終結の時から2024年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５．東京ソワールは、執行役員制度を導入しております。
なお、取締役兼務者以外の執行役員は以下のとおりであります。
② 社外取締役の状況
東京ソワールは社外取締役の牧武彦、監査等委員である社外取締役の野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介の３名を選任しております。
なお、東京ソワールと４氏との間には、人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
牧武彦氏は、業界における豊富な経験と幅広い知識を有しており、これまでの経営者としての経験から業務執行に対する適切な監督や的確な助言が期待できると判断し、社外取締役に選任しております。
野村浩子氏は、複数の大学における教授としての高い見識及び他企業における社外役員としての経験を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
岡本雅弘氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と法務・監査に関する知識を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
瀧村竜介氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と経済全般にわたる知見を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
社外取締役の独立性については、東京ソワールは、取締役会にて次のとおり「社外役員の独立性基準」を定めており、社外取締役の牧武彦ならびに監査等委員である社外取締役の野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介４氏は、東京証券取引所が定める独立役員の要件及び東京ソワールの「社外役員の独立性基準」を満たしていると判断しており、独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
東京ソワールは、㈱東京証券取引所など国内の金融商品取引所が定める独立性基準を踏まえ、下記の項目のいずれにも該当しないと判断される場合に、独立性を有しているものとみなす。
1.東京ソワール及び東京ソワールの関係会社（以下、「東京ソワールグループ」とする。）の業務執行者
2.東京ソワールの大株主（総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している者）またはその業務執行者
3.東京ソワールが総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している企業等の業務執行者
4.東京ソワールグループの主要な取引先またはその業務執行者
5.東京ソワールグループを主要とする取引先またはその業務執行者
6.東京ソワールグループの会計監査人である監査法人に所属する者
7.東京ソワールグループから役員報酬以外に多額の金銭その他の財産を得ている弁護士、公認会計士、税理士またはコンサルタント等（当該財産を得ている者が法人、組合等の団体である場合は当該団体に所属する者）
8.東京ソワールグループから多額の金銭その他の財産による寄付を受けている者または寄付を受けている法人・団体等の業務執行者
9.東京ソワールグループから取締役を受け入れている会社またはその親会社もしくは子会社の業務執行者
10.上記２～９に過去３年間において該当していた者
11.上記１～10に該当する者が重要な地位にある者において、その者の配偶者または二親等内の親族
社外取締役は、月１回定時に開催される取締役会に出席し、また、必要に応じて適宜に法務、財務経理、ICT等の内部統制部門を統括する執行役員から情報の提供を受け、現状を把握することにより、コンプライアンスの推進、リスク管理等の内部統制について、その監督を行っております。
監査等委員である社外取締役による監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携は、「(3)監査の状況 ② 内部監査の状況」に記載のとおりです。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性8名 女性1名 （役員のうち女性の比率11％）
(注) １．取締役 石井銀二郎は、社外取締役であります。
２．取締役 野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介は、監査等委員である社外取締役であります。
３．取締役（監査等委員である取締役を除く。）の任期は、2021年12月期に係る定時株主総会終結の時から2022年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４．監査等委員である取締役の任期は、2020年12月期に係る定時株主総会終結の時から2022年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５．東京ソワールは、執行役員制度を導入しております。
なお、取締役兼務者以外の執行役員は以下のとおりであります。
東京ソワールは社外取締役の石井銀二郎、監査等委員である社外取締役の野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介の３名を選任しております。
なお、東京ソワールと４氏との間には、人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
石井銀二郎氏は、業界における豊富な経験と幅広い知識を有しており、専門的な視点による的確な助言が期待できるとともに、経営者としての経験から適切な監督・監視機能を有していると判断し、社外取締役に選任しております。
野村浩子氏は、複数の大学における教授としての豊富な経験及び高い見識を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
岡本雅弘氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と法務・監査に関する知識を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
瀧村竜介氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と経済全般にわたる知見を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
社外取締役の独立性については、東京ソワールは、取締役会にて次のとおり「社外役員の独立性基準」を定めており、社外取締役の石井銀二郎ならびに監査等委員である社外取締役の野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介４氏は、東京証券取引所が定める独立役員の要件及び東京ソワールの「社外役員の独立性基準」を満たしていると判断しており、独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
東京ソワールは、㈱東京証券取引所など国内の金融商品取引所が定める独立性基準を踏まえ、下記の項目のいずれにも該当しないと判断される場合に、独立性を有しているものとみなす。
1.東京ソワール及び東京ソワールの関係会社（以下、「東京ソワールグループ」とする。）の業務執行者
2.東京ソワールの大株主（総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している者）またはその業務執行者
3.東京ソワールが総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している企業等の業務執行者
4.東京ソワールグループの主要な取引先またはその業務執行者
5.東京ソワールグループを主要とする取引先またはその業務執行者
6.東京ソワールグループの会計監査人である監査法人に所属する者
7.東京ソワールグループから役員報酬以外に多額の金銭その他の財産を得ている弁護士、公認会計士、税理士またはコンサルタント等（当該財産を得ている者が法人、組合等の団体である場合は当該団体に所属する者）
8.東京ソワールグループから多額の金銭その他の財産による寄付を受けている者または寄付を受けている法人・団体等の業務執行者
9.東京ソワールグループから取締役を受け入れている会社またはその親会社もしくは子会社の業務執行者
10.上記２～９に過去３年間において該当していた者
11.上記１～10に該当する者が重要な地位にある者において、その者の配偶者または二親等内の親族
社外取締役は、月１回定時に開催される取締役会に出席し、また、必要に応じて適宜に法務、財務経理、ICT等の内部統制部門を統括する執行役員から情報の提供を受け、現状を把握することにより、コンプライアンスの推進、リスク管理等の内部統制について、その監督を行っております。
監査等委員である社外取締役による監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携は、「(３)監査の状況 ② 内部監査の状況」に記載のとおりです。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性9名 女性1名 （役員のうち女性の比率10％）
(注) １．取締役 石井銀二郎は、社外取締役であります。
２．取締役 野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介は、監査等委員である社外取締役であります。
３．取締役（監査等委員である取締役を除く。）の任期は、2020年12月期に係る定時株主総会終結の時から2021年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４．監査等委員である取締役の任期は、2020年12月期に係る定時株主総会終結の時から2022年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５．東京ソワールは、2013年３月27日に執行役員制度を導入しております。
なお、取締役兼務者以外の執行役員は以下のとおりであります。
６．2021年３月30日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、東京ソワールは同日付をもって監査等委員会設置会社へ移行しました。
東京ソワールは社外取締役の石井銀二郎、監査等委員である社外取締役の野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介の３名を選任しております。
なお、東京ソワールと４氏との間には、人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。
石井銀二郎氏は、業界における豊富な経験と幅広い知識を有しており、専門的な視点による的確な助言が期待できるとともに、経営者としての経験から適切な監督・監視機能を有していると判断し、社外取締役に選任しております。
野村浩子氏は、複数の大学における教授としての豊富な経験及び高い見識を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
岡本雅弘氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と法務・監査に関する知識を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
瀧村竜介氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と経済全般にわたる知見を有しており、独立した立場からの助言が、取締役会の意思決定機能及び監査・監督機能の強化に活かされることを期待し、監査等委員である社外取締役に選任しております。
社外取締役の独立性については、東京ソワールは、取締役会にて次のとおり「社外役員の独立性基準」を定めており、社外取締役の石井銀二郎ならびに監査等委員である社外取締役の野村浩子、岡本雅弘、瀧村竜介４氏は、東京証券取引所が定める独立役員の要件及び東京ソワールの「社外役員の独立性基準」を満たしていると判断しており、独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
東京ソワールは、㈱東京証券取引所など国内の金融商品取引所が定める独立性基準を踏まえ、下記の項目のいずれにも該当しないと判断される場合に、独立性を有しているものとみなす。
1.東京ソワール及び東京ソワールの関係会社（以下、「東京ソワールグループ」とする。）の業務執行者
2.東京ソワールの大株主（総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している者）またはその業務執行者
3.東京ソワールが総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している企業等の業務執行者
4.東京ソワールグループの主要な取引先またはその業務執行者
5.東京ソワールグループを主要とする取引先またはその業務執行者
6.東京ソワールグループの会計監査人である監査法人に所属する者
7.東京ソワールグループから役員報酬以外に多額の金銭その他の財産を得ている弁護士、公認会計士、税理士またはコンサルタント等（当該財産を得ている者が法人、組合等の団体である場合は当該団体に所属する者）
8.東京ソワールグループから多額の金銭その他の財産による寄付を受けている者または寄付を受けている法人・団体等の業務執行者
9.東京ソワールグループから取締役を受け入れている会社またはその親会社もしくは子会社の業務執行者
10.上記２～９に過去３年間において該当していた者
11.上記１～10に該当する者が重要な地位にある者において、その者の配偶者または二親等内の親族
社外取締役は、月１回定時に開催される取締役会に出席し、また、必要に応じて適宜に法務、財務経理、ICT等の内部統制部門を統括する執行役員から情報の提供を受け、現状を把握することにより、コンプライアンスの推進、リスク管理等の内部統制について、その監督を行っております。
監査等委員である社外取締役による監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携は、「(３)監査の状況 ② 内部監査の状況」に記載のとおりです。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性12名 女性1名 （役員のうち女性の比率7.69％）
(注) １．取締役 小山伸二及び野村浩子は、社外取締役であります。
２．監査役 岡本雅弘及び瀧村竜介は、社外監査役であります。
３．取締役(大島和俊を除く。）の任期は、2018年12月期に係る定時株主総会終結の時から2020年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４．取締役 大島和俊の任期は、2019年12月期に係る定時株主総会終結の時から2020年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５．監査役 磯貝章弘の任期は、2017年12月期に係る定時株主総会終結の時から2021年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
６．監査役 岡本雅弘及び瀧村竜介の任期は、2019年12月期に係る定時株主総会終結の時から2023年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
７．東京ソワールは、2013年３月27日に執行役員制度を導入しております。
なお、取締役兼務者以外の執行役員は以下のとおりであります。
＊執行役員 宮本英治は、2020年３月27日開催の定時株主総会終結の時をもって退任しました。
東京ソワールは社外取締役２名、社外監査役２名を選任しております。
東京ソワールと社外取締役である小山伸二、野村浩子の両氏、社外監査役である岡本雅弘、瀧村竜介の両氏との間には、人的関係、資本的関係、取引関係その他の利害関係はありません。なお、社外監査役は、東京ソワール株式を保有しておりません。
小山伸二氏は、業界における豊富な経験とグローバルな知識を有しており、専門的な視点による的確な助言が期待できるとともに、経営者としての経験から適切な監督・監視機能を有していると判断し、社外取締役に選任しております。
野村浩子氏は、経済誌の編集者として培われた豊富な経験及び幅広い見識を有しております。また、東京ソワールにとっては初めての社外の女性役員でもあり、東京ソワールの経営において女性ならではの視点を活かしていただけることやダイバーシティ・マネジメントの推進に大きな貢献をしていただけると判断したことから、社外取締役に選任しております。
岡本雅弘氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と法務・監査に関する知識を東京ソワールの監査業務に活かしていいただくことができ、幅広い見地から東京ソワールの経営全般に的確な助言をいただけると判断したことから、新たに社外監査役に選任しております。
瀧村竜介氏は、これまで金融機関及び他社におけるビジネスで培ってきた豊富な実務経験と経済全般にわたる知見を東京ソワールの監査業務に活かしていただくことができ、幅広い見地から的確な助言をいただけると判断したことから、新たに社外監査役に選任しております。
社外取締役及び社外監査役の独立性については、東京ソワールは、取締役会にて次のとおり「社外役員の独立性基準」を定めており、社外取締役である小山伸二、野村浩子の両氏及び社外監査役である岡本雅弘、瀧村竜介の両氏は、東京証券取引所が定める独立役員の要件及び東京ソワールの「社外役員の独立性基準」を満たしていると判断しており、独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
東京ソワールは、㈱東京証券取引所など国内の金融商品取引所が定める独立性基準を踏まえ、下記の項目のいずれにも該当しないと判断される場合に、独立性を有しているものとみなす。
1.東京ソワール及び東京ソワールの関係会社（以下、「東京ソワールグループ」とする。）の業務執行者
2.東京ソワールの大株主（総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している者）またはその業務執行者
3.東京ソワールが総議決権の10％以上の議決権を直接または間接的に保有している企業等の業務執行者
4.東京ソワールグループの主要な取引先またはその業務執行者
5.東京ソワールグループを主要とする取引先またはその業務執行者
6.東京ソワールグループの会計監査人である監査法人に所属する者
7.東京ソワールグループから役員報酬以外に多額の金銭その他の財産を得ている弁護士、公認会計士、税理士またはコンサルタント等（当該財産を得ている者が法人、組合等の団体である場合は当該団体に所属する者）
8.東京ソワールグループから多額の金銭その他の財産による寄付を受けている者または寄付を受けている法人・団体等の業務執行者
9.東京ソワールグループから取締役を受け入れている会社またはその親会社もしくは子会社の業務執行者
10.上記２～９に過去３年間において該当していた者
11.上記１～10に該当する者が重要な地位にある者において、その者の配偶者または二親等内の親族
社外取締役は、月1回定時に開催される取締役会に出席し、また、必要に応じて適宜に法務、財務経理、ICT等の内部統制部門を統括する執行役員から情報の提供を受け、現状を把握することにより、コンプライアンスの推進、リスク管理等の内部統制について、その監督を行っております。
社外監査役による監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携は、「(３)監査の状況 ② 内部監査の状況」に記載のとおりです。
男性11名 女性１名 （役員のうち女性の比率8.33％）
(注) １．取締役 小山伸二及び野村浩子は、社外取締役であります。
２．監査役 井原秀和及び石川啓一は、社外監査役であります。
３．取締役の任期は、平成30年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成32年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４．監査役 磯貝章弘の任期は、平成29年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成33年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５．監査役 井原秀和の任期は、平成27年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
６．監査役 石川啓一の任期は、平成28年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成32年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
７．東京ソワールは、平成25年３月27日に執行役員制度を導入しております。
なお、取締役兼務者以外の執行役員は以下のとおりであります。
男性11名 女性－名 （役員のうち女性の比率－％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) |
|
|
代表取締役 社長 |
－ |
村 越 眞 二 |
昭和30年９月４日 |
昭和54年４月 |
東京ソワール入社 |
(注)４ |
46 |
|
平成13年７月 |
情報システム室長 |
||||||
|
平成17年１月 |
管理本部副本部長 兼 情報システム部長 |
||||||
|
平成21年３月 |
取締役 管理本部副本部長 |
||||||
|
平成21年６月 |
取締役 経営企画本部長 |
||||||
|
平成23年３月 |
常務取締役 経営企画本部長 |
||||||
|
平成23年４月 |
常務取締役 経営企画本部長 |
||||||
|
平成25年３月 |
代表取締役社長(現) |
||||||
|
取締役 専務 執行役員 |
営業戦略担当 兼 事業開発本部長 |
竹 内 信 彦 |
昭和27年5月29日 |
昭和52年12月 |
東京ソワール入社 |
(注)４ |
27 |
|
平成16年１月 |
百貨店本部副本部長 兼 企画部長 |
||||||
|
平成19年３月 |
取締役 百貨店本部長 兼 企画部長 |
||||||
|
平成20年５月 |
取締役 百貨店本部長 |
||||||
|
平成21年６月 |
取締役 事業統括副担当 兼 百貨店本部長 |
||||||
|
平成23年３月 |
常務取締役 事業統括担当 |
||||||
|
平成25年３月 |
取締役 専務執行役員 経営企画担当 |
||||||
|
平成29年３月 |
取締役 専務執行役員 営業戦略担当 |
||||||
|
取締役 常務 執行役員 |
経営企画担当 兼 管理本部長 |
宮 本 幸 三 |
昭和31年11月８日 |
昭和54年４月 |
東京ソワール入社 |
(注)４ |
32 |
|
平成15年４月 |
管理本部副本部長 兼 経理部長 |
||||||
|
平成17年１月 |
管理本部長 兼 経理部長 |
||||||
|
平成17年３月 |
取締役 管理本部長 兼 経理部長 |
||||||
|
平成23年４月 |
取締役 管理本部長 |
||||||
|
平成25年３月 |
取締役 執行役員 管理本部長 |
||||||
|
平成29年３月 |
取締役 常務執行役員 経営企画担当 |
||||||
|
取締役 執行役員 |
総合企画室長 |
坂 本 勝 郎 |
昭和34年６月４日 |
昭和57年４月 |
東京ソワール入社 |
(注)４ |
32 |
|
平成16年４月 |
社長室長 |
||||||
|
平成17年３月 |
取締役 社長室長 |
||||||
|
平成25年３月 |
取締役 執行役員 社長室長 |
||||||
|
平成29年３月 |
取締役 執行役員 総合企画室長(現) |
||||||
|
取締役 執行役員 |
百貨店本部長 |
青 山 秀 夫 |
昭和33年１月９日 |
昭和56年９月 |
東京ソワール入社 |
(注)４ |
27 |
|
平成15年４月 |
百貨店本部副本部長 |
||||||
|
平成16年１月 |
百貨店本部副本部長 兼 東京営業部長 |
||||||
|
平成21年６月 |
百貨店本部副本部長 兼 東日本営業部長 |
||||||
|
平成23年３月 |
取締役 百貨店本部長 兼 東日本営業部長 |
||||||
|
平成23年４月 |
取締役 百貨店本部長 |
||||||
|
平成25年３月 |
取締役 執行役員 百貨店本部長(現) |
||||||
|
取締役 執行役員 |
商品統括本部長 |
小 泉 純 一 |
昭和39年１月２日 |
昭和62年４月 |
東京ソワール入社 |
(注)４ |
14 |
|
平成25年４月 |
企画生産本部 企画部長 |
||||||
|
平成27年３月 |
執行役員 企画生産本部長 |
||||||
|
平成29年３月 |
取締役 執行役員 商品統括本部長(現) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) |
|
|
取締役 |
チェーンストア本部長 |
吉 村 暢 晃 |
昭和35年11月３日 |
昭和58年４月 |
東京ソワール入社 |
(注)５ |
14 |
|
平成18年１月 |
チェーンストア本部副本部長 |
||||||
|
平成22年４月 |
事業支援室長 |
||||||
|
平成25年４月 |
事業統括副担当 兼 事業支援室長 |
||||||
|
平成27年３月 |
執行役員 事業統括副担当 |
||||||
|
平成29年３月 |
執行役員 チェーンストア本部長 |
||||||
|
平成30年３月 |
取締役 執行役員 チェーンストア本部長(現) |
||||||
|
取締役
|
－
|
小 山 伸 二 |
昭和15年５月３日 |
昭和38年４月 |
東洋レーヨン株式会社入社 |
(注)５ |
― |
|
昭和62年２月 |
東レインターナショナル株式会社取締役 |
||||||
|
平成２年７月 |
Toray Europe Ltd.社長(ロンドン) |
||||||
|
平成９年６月 |
東レ株式会社取締役 |
||||||
|
平成11年６月 |
同社常務取締役 |
||||||
|
平成13年６月 |
同社専務取締役 |
||||||
|
平成15年６月 |
東レインターナショナル株式会社 |
||||||
|
平成19年６月 |
同社代表取締役会長退任 |
||||||
|
平成30年３月 |
社外取締役(現) |
||||||
|
常勤監査役 |
－ |
磯 貝 章 弘 |
昭和29年４月６日 |
昭和55年４月 |
東京ソワール入社 |
(注)６ |
23 |
|
平成17年１月 |
管理本部副本部長 兼 人事部長 |
||||||
|
平成18年２月 |
管理本部副本部長 兼 人事部長 |
||||||
|
平成23年１月 |
管理本部副本部長 兼 人事部長 |
||||||
|
平成23年４月 |
管理本部副本部長 兼 物流部長 |
||||||
|
平成26年３月 |
常勤監査役(現) |
||||||
|
監査役 |
－ |
井 原 秀 和 |
昭和27年１月９日 |
昭和50年４月 |
株式会社富士銀行入行 |
(注)７ |
14 |
|
平成11年10月 |
同行東武練馬支店長 |
||||||
|
平成14年１月 |
同行総合事務部参事役 |
||||||
|
平成14年４月 |
株式会社みずほ銀行事務統括部 |
||||||
|
平成16年８月 |
みずほビジネスサービス株式会社 |
||||||
|
平成20年３月 |
同社執行役員 集中第二事業本部副本部長 |
||||||
|
平成24年１月 |
同社退社 |
||||||
|
平成24年３月 |
東京ソワール監査役(現) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) |
|
|
監査役 |
－ |
石 川 啓 一 |
昭和24年６月６日 |
昭和49年４月 |
株式会社三菱銀行入行 |
(注)８ |
12 |
|
平成14年６月 |
同行神保町支社長 兼 法人第一部長 |
||||||
|
平成15年５月 |
株式会社東京三菱銀行本部審議役 |
||||||
|
平成15年６月 |
株式会社イセトー取締役 |
||||||
|
平成16年６月 |
同社常務取締役 |
||||||
|
平成24年４月 |
同社相談役 |
||||||
|
平成25年３月 |
同社退社 |
||||||
|
平成25年３月 |
東京ソワール監査役(現) |
||||||
|
|
|
|
計 |
|
|
|
241 |
(注) １．所有株式数は、千株未満を切捨て表示しております。
２．取締役 小山伸二は、社外取締役であります。
３．監査役 井原秀和及び石川啓一は、社外監査役であります。
４．取締役(吉村暢晃及び小山伸二を除く)の任期は、平成28年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５．取締役 吉村暢晃及び小山伸二の任期は、平成29年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
６．監査役 磯貝章弘の任期は、平成29年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成33年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
７．監査役 井原秀和の任期は、平成27年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
８．監査役 石川啓一の任期は、平成28年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成32年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
９．東京ソワールは、平成25年３月27日に執行役員制度を導入しております。
なお、取締役兼務者以外の執行役員は以下のとおりであります。
|
氏 名 |
役 位 |
担 当 |
|
大 島 和 俊 |
執 行 役 員 |
経営企画本部長 兼 経営企画部長 |
|
宮 本 英 治 |
執 行 役 員 |
事業開発本部事業推進部長 |
|
牛 田 広 光 |
執 行 役 員 |
百貨店本部副本部長 兼 営業部長 |
男性10名 女性－名 （役員のうち女性の比率－％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) |
|
|
代表取締役 社長 |
－ |
村 越 眞 二 |
昭和30年９月４日 |
昭和54年４月 |
東京ソワール入社 |
(注)４ |
39 |
|
平成13年７月 |
情報システム室長 |
||||||
|
平成17年１月 |
管理本部副本部長 兼 情報システム部長 |
||||||
|
平成21年３月 |
取締役 管理本部副本部長 |
||||||
|
平成21年６月 |
取締役 経営企画本部長 |
||||||
|
平成23年３月 |
常務取締役 経営企画本部長 |
||||||
|
平成23年４月 |
常務取締役 経営企画本部長 |
||||||
|
平成25年３月 |
代表取締役社長(現) |
||||||
|
取締役 専務 執行役員 |
営業戦略担当 兼 事業開発本部長 |
竹 内 信 彦 |
昭和27年5月29日 |
昭和52年12月 |
東京ソワール入社 |
(注)４ |
26 |
|
平成16年１月 |
百貨店本部副本部長 兼 企画部長 |
||||||
|
平成19年３月 |
取締役 百貨店本部長 兼 企画部長 |
||||||
|
平成20年５月 |
取締役 百貨店本部長 |
||||||
|
平成21年６月 |
取締役 事業統括副担当 兼 百貨店本部長 |
||||||
|
平成23年３月 |
常務取締役 事業統括担当 |
||||||
|
平成25年３月 |
取締役 専務執行役員 経営企画担当 |
||||||
|
平成29年３月 |
取締役 専務執行役員 営業戦略担当 |
||||||
|
取締役 常務 執行役員 |
経営企画担当 兼 管理本部長 |
宮 本 幸 三 |
昭和31年11月８日 |
昭和54年４月 |
東京ソワール入社 |
(注)４ |
31 |
|
平成15年４月 |
管理本部副本部長 兼 経理部長 |
||||||
|
平成17年１月 |
管理本部長 兼 経理部長 |
||||||
|
平成17年３月 |
取締役 管理本部長 兼 経理部長 |
||||||
|
平成23年４月 |
取締役 管理本部長 |
||||||
|
平成25年３月 |
取締役 執行役員 管理本部長 |
||||||
|
平成29年３月 |
取締役 常務執行役員 経営企画担当 |
||||||
|
取締役 執行役員 |
総合企画室長 |
坂 本 勝 郎 |
昭和34年６月４日 |
昭和57年４月 |
東京ソワール入社 |
(注)４ |
30 |
|
平成16年４月 |
社長室長 |
||||||
|
平成17年３月 |
取締役 社長室長 |
||||||
|
平成25年３月 |
取締役 執行役員 社長室長 |
||||||
|
平成29年３月 |
取締役 執行役員 総合企画室長(現) |
||||||
|
取締役 執行役員 |
百貨店本部長 |
青 山 秀 夫 |
昭和33年１月９日 |
昭和56年９月 |
東京ソワール入社 |
(注)４ |
26 |
|
平成15年４月 |
百貨店本部副本部長 |
||||||
|
平成16年１月 |
百貨店本部副本部長 兼 東京営業部長 |
||||||
|
平成21年６月 |
百貨店本部副本部長 兼 東日本営業部長 |
||||||
|
平成23年３月 |
取締役 百貨店本部長 兼 東日本営業部長 |
||||||
|
平成23年４月 |
取締役 百貨店本部長 |
||||||
|
平成25年３月 |
取締役 執行役員 百貨店本部長(現) |
||||||
|
取締役 執行役員 |
商品統括本部長 |
小 泉 純 一 |
昭和39年１月２日 |
昭和62年４月 |
東京ソワール入社 |
(注)４ |
9 |
|
平成25年４月 |
企画生産本部 企画部長 |
||||||
|
平成27年３月 |
執行役員 企画生産本部長 |
||||||
|
平成29年３月 |
取締役 執行役員 商品統括本部長(現) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) |
|
|
取締役 |
－ |
澁 谷 髙 允 |
昭和12年３月27日 |
昭和36年４月 |
東洋レーヨン株式会社入社 |
(注)４ |
7 |
|
平成６年６月 |
東レ株式会社取締役 |
||||||
|
平成９年６月 |
同社常務取締役 |
||||||
|
平成12年６月 |
同社専務取締役 |
||||||
|
平成13年６月 |
同社常任顧問 |
||||||
|
平成14年６月 |
同社顧問 |
||||||
|
平成25年６月 |
同社顧問退任 |
||||||
|
平成27年３月 |
社外取締役(現) |
||||||
|
常勤監査役 |
－ |
磯 貝 章 弘 |
昭和29年４月６日 |
昭和55年４月 |
東京ソワール入社 |
(注)５ |
19 |
|
平成17年１月 |
管理本部副本部長 兼 人事部長 |
||||||
|
平成18年２月 |
管理本部副本部長 兼 人事部長 |
||||||
|
平成23年１月 |
管理本部副本部長 兼 人事部長 |
||||||
|
平成23年４月 |
管理本部副本部長 兼 物流部長 |
||||||
|
平成26年３月 |
常勤監査役(現) |
||||||
|
監査役 |
－ |
井 原 秀 和 |
昭和27年１月９日 |
昭和50年４月 |
株式会社富士銀行入行 |
(注)６ |
11 |
|
平成11年10月 |
同行東武練馬支店長 |
||||||
|
平成14年１月 |
同行総合事務部参事役 |
||||||
|
平成14年４月 |
株式会社みずほ銀行事務統括部 |
||||||
|
平成16年８月 |
みずほビジネスサービス株式会社 |
||||||
|
平成20年３月 |
同社執行役員 集中第二事業本部副本部長 |
||||||
|
平成24年１月 |
同社退社 |
||||||
|
平成24年３月 |
東京ソワール監査役(現) |
||||||
|
監査役 |
－ |
石 川 啓 一 |
昭和24年６月６日 |
昭和49年４月 |
株式会社三菱銀行入行 |
(注)７ |
9 |
|
平成14年６月 |
同行神保町支社長 兼 法人第一部長 |
||||||
|
平成15年５月 |
株式会社東京三菱銀行本部審議役 |
||||||
|
平成15年６月 |
株式会社イセトー取締役 |
||||||
|
平成16年６月 |
同社常務取締役 |
||||||
|
平成24年４月 |
同社相談役 |
||||||
|
平成25年３月 |
同社退社 |
||||||
|
平成25年３月 |
東京ソワール監査役(現) |
||||||
|
|
|
|
計 |
|
|
|
207 |
(注) １．所有株式数は、千株未満を切捨て表示しております。
２．取締役 澁谷髙允は、社外取締役であります。
３．監査役 井原秀和及び石川啓一は、社外監査役であります。
４．取締役の任期は、平成28年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５．監査役 磯貝章弘の任期は、平成25年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成29年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
６．監査役 井原秀和の任期は、平成27年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
７．監査役 石川啓一の任期は、平成28年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成32年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
８．東京ソワールは、平成25年３月27日に執行役員制度を導入しております。
なお、取締役兼務者以外の執行役員は以下のとおりであります。
|
氏 名 |
役 位 |
担 当 |
|
大 島 和 俊 |
執 行 役 員 |
経営企画本部長 兼 経営企画部長 |
|
吉 村 暢 晃 |
執 行 役 員 |
チェーンストア本部長 |
|
中 村 雅 彦 |
執 行 役 員 |
チェーンストア本部副本部長 |
|
宮 本 英 治 |
執 行 役 員 |
事業開発本部事業推進部長 |
|
牛 田 広 光 |
執 行 役 員 |
百貨店本部副本部長 兼 西日本営業部長 |
|
新役職名 |
旧役職名 |
氏名 |
異動年月日 |
|
取締役副社長 |
代表取締役副社長 |
草野 圭司 |
平成28年６月14日 |
新役職名 | 旧役職名 | 氏名 | 異動年月日 |
取締役副社長 | 代表取締役副社長 | 草野 圭司 | 平成28年６月14日 |
男性11名 女性－名 （役員のうち女性の比率－％）
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | － | 萩 原 富 雄 | 昭和23年10月２日 | 昭和47年３月 | 東京ソワール入社 | (注)４ | 42 |
平成９年１月 | 商品本部副本部長 兼 企画部長 | ||||||
平成９年３月 | 取締役 商品本部副本部長 兼 企画 | ||||||
平成11年３月 | 取締役 商品本部長 兼 企画部長 | ||||||
平成13年１月 | 取締役 商品本部長 | ||||||
平成13年３月 | 常務取締役 商品本部長 | ||||||
平成16年１月 | 常務取締役 生産技術本部、事業開 | ||||||
平成17年１月 | 常務取締役 生産技術本部、事業開 | ||||||
平成17年３月 | 常務取締役 生産物流本部、マーケ | ||||||
平成18年２月 | 取締役副社長 生産物流本部、マー | ||||||
平成19年３月 | 代表取締役社長 | ||||||
平成21年６月 | 代表取締役社長 事業統括担当 | ||||||
平成23年３月 | 代表取締役社長 | ||||||
平成25年３月 | 取締役会長(現) | ||||||
代表取締役社長 | － | 村 越 眞 二 | 昭和30年９月４日 | 昭和54年４月 | 東京ソワール入社 | (注)４ | 33 |
平成13年７月 | 情報システム室長 | ||||||
平成17年１月 | 管理本部副本部長 兼 情報システム | ||||||
平成21年３月 | 取締役 管理本部副本部長 兼 情報 | ||||||
平成21年６月 | 取締役 経営企画本部長 兼 情報シ | ||||||
平成23年３月 | 常務取締役 経営企画本部長 兼 情 | ||||||
平成23年４月 | 常務取締役 経営企画本部長 | ||||||
平成25年３月 | 代表取締役社長(現) | ||||||
代表取締役 | － | 草 野 圭 司 | 昭和40年７月20日 | 昭和63年４月 | 瀧定株式会社入社 | (注)４ | 1,206 |
平成７年５月 | 東京ソワール入社 | ||||||
平成９年１月 | 商品本部業務統轄部 | ||||||
平成11年３月 | 取締役 | ||||||
平成12年８月 | 常務取締役 経営管理担当 | ||||||
平成14年５月 | 代表取締役副社長 | ||||||
平成21年６月 | 代表取締役副社長 経営企画担当 | ||||||
平成23年３月 | 代表取締役副社長(現) | ||||||
取締役 専務 執行役員 | 経営企画担当 兼 事業統括担当
| 竹 内 信 彦 | 昭和27年5月29日 | 昭和52年12月 | 東京ソワール入社 | (注)４ | 25 |
平成16年１月 | 百貨店本部副本部長 兼 企画部長 | ||||||
平成19年３月 | 取締役 百貨店本部長 兼 企画部長 | ||||||
平成20年５月 | 取締役 百貨店本部長 | ||||||
平成21年６月 | 取締役 事業統括副担当 兼 百貨店 | ||||||
平成23年３月 | 常務取締役 事業統括担当 | ||||||
平成25年３月 | 取締役 専務執行役員 経営企画担当 | ||||||
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 執行役員 | 管理本部長 | 宮 本 幸 三 | 昭和31年11月８日 | 昭和54年４月 | 東京ソワール入社 | (注)４ | 30 |
平成15年４月 | 管理本部副本部長 兼 経理部長 | ||||||
平成17年１月 | 管理本部長 兼 経理部長 | ||||||
平成17年３月 | 取締役 管理本部長 兼 経理部長 | ||||||
平成23年４月 | 取締役 管理本部長 | ||||||
平成25年３月 | 取締役 執行役員 管理本部長(現) | ||||||
取締役 執行役員 | 社長室長 | 坂 本 勝 郎 | 昭和34年６月４日 | 昭和57年４月 | 東京ソワール入社 | (注)４ | 28 |
平成16年４月 | 社長室長 | ||||||
平成17年３月 | 取締役 社長室長 | ||||||
平成25年３月 | 取締役 執行役員 社長室長(現) | ||||||
取締役 執行役員 | 百貨店本部長 | 青 山 秀 夫 | 昭和33年１月９日 | 昭和56年９月 | 東京ソワール入社 | (注)４ | 24 |
平成15年４月 | 百貨店本部副本部長 | ||||||
平成16年１月 | 百貨店本部副本部長 兼 東京営業部 | ||||||
平成21年６月 | 百貨店本部副本部長 兼 東日本営業 | ||||||
平成23年３月 | 取締役 百貨店本部長 兼 東日本営 | ||||||
平成23年４月 | 取締役 百貨店本部長 | ||||||
平成25年３月 | 取締役 執行役員 百貨店本部長(現) | ||||||
取締役 | － | 澁 谷 髙 允 | 昭和12年３月27日 | 昭和36年４月 | 東洋レーヨン株式会社(現東レ株式会社)入社 | (注)４ | 2 |
平成６年６月 | 東レ株式会社 取締役 | ||||||
平成９年６月 | 同社 常務取締役 | ||||||
平成12年６月 | 同社 専務取締役 | ||||||
平成13年６月 | 同社 常任顧問 | ||||||
平成14年６月 | 同社 顧問 | ||||||
平成25年６月 | 同社 顧問退任 | ||||||
平成27年３月 | 社外取締役(現) | ||||||
常勤監査役 | － | 磯 貝 章 弘 | 昭和29年４月６日 | 昭和55年４月 | 東京ソワール入社 | (注)５ | 17 |
平成17年１月 | 東京ソワール管理本部副本部長 兼 人事部長 | ||||||
平成18年２月 | 東京ソワール管理本部副本部長 兼 人事部長 | ||||||
平成23年１月 | 東京ソワール管理本部副本部長 兼 人事部長 | ||||||
平成23年４月 | 東京ソワール管理本部副本部長 兼 物流部長 | ||||||
平成26年３月 | 常勤監査役(現) | ||||||
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
監査役 | － | 井 原 秀 和 | 昭和27年１月９日 | 昭和50年４月 | 株式会社富士銀行入行 | (注)６ | 8 |
平成11年10月 | 同行東武練馬支店長 | ||||||
平成14年１月 | 同行総合事務部参事役 | ||||||
平成14年４月 | 株式会社みずほ銀行事務統括部中目 | ||||||
平成16年８月 | みずほビジネスサービス株式会社 | ||||||
平成20年３月 | 同社執行役員 集中第二事業本部副 | ||||||
平成24年１月 | 同社退社 | ||||||
平成24年３月 | 東京ソワール監査役(現) | ||||||
監査役 | － | 石 川 啓 一 | 昭和24年６月６日 | 昭和49年４月 | 株式会社三菱銀行入行 | (注)７ | 6 |
平成14年６月 | 同行神保町支社長 兼 法人第一部長 | ||||||
平成15年５月 | 株式会社東京三菱銀行本部審議役 | ||||||
平成15年６月 | 株式会社イセトー取締役 | ||||||
平成16年６月 | 同社常務取締役 | ||||||
平成24年４月 | 同社相談役 | ||||||
平成25年３月 | 東京ソワール監査役(現) | ||||||
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| 計 |
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| 1,421 |
(注) １．所有株式数は、千株未満を切捨て表示しております。
２．取締役 澁谷髙允は、社外取締役であります。
３．監査役 井原秀和及び石川啓一は、社外監査役であります。
４．取締役の任期は、平成26年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成28年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５．監査役 磯貝章弘の任期は、平成25年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成29年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
６．監査役 井原秀和の任期は、平成27年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
７．監査役 石川啓一の任期は、平成24年12月期に係る定時株主総会終結の時から平成28年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
８．東京ソワールは、平成25年３月27日に執行役員制度を導入しております。
なお、取締役兼務者以外の執行役員は以下のとおりであります。
氏 名 | 役 位 | 担 当 |
大 島 和 俊 | 執 行 役 員 | 経営企画本部長 兼 経営企画部長 |
関 稔 | 執 行 役 員 | 新規開拓担当 兼 イメージ戦略担当 |
中 村 雅 彦 | 執 行 役 員 | チェーンストア本部長 |
宮 本 英 治 | 執 行 役 員 | 事業開発部長 |
小 泉 純 一 | 執 行 役 員 | 企画生産本部長 |
吉 村 暢 晃 | 執 行 役 員 | 事業統括副担当 兼 チェーンストア本部副本部長 |
牛 田 広 光 | 執 行 役 員 | 百貨店本部 副本部長 兼 西日本営業部長 兼 関西支店長 |
※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。
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