東陽テクニカ(8151)の株価チャート 東陽テクニカ(8151)の業績 親会社と関係会社
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当中間会計期間における役員の異動はありません。
① 役員一覧
2025年12月18日（有価証券報告書提出日）現在の東陽テクニカの役員の状況は、次のとおりであります。
男性9名 女性3名 （役員のうち女性の比率25.0％）
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) (注)8 |
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代表取締役 社長執行役員 |
高野 俊也 |
1958年12月30日生 |
1989年 3月 東陽テクニカ入社 2010年10月 東陽テクニカ執行役員 EMCマイクロウェーブ計測部長 兼 東揚精測系統(上海)有限公司董事長 兼 総経理 2013年12月 東陽テクニカ取締役 EMCマイクロウェーブ計測部長 兼 東揚精測系統(上海)有限公司董事長 兼 総経理 2015年 8月 東陽テクニカ取締役 分析システム営業部、営業第1部、EMCマイクロウェーブ計測部、メディカルシステム営業部 管掌 兼 東揚精測系統(上海)有限公司董事長 2017年12月 東陽テクニカ常務取締役 海外ビジネス推進部、EMCマイクロウェーブ計測部、マーケティング部、ワン・テクノロジーズ・カンパニー 管掌 兼 東揚精測系統(上海)有限公司董事長 2019年12月 東陽テクニカ代表取締役専務 海外事業、海外ビジネス推進部、EMCマイクロウェーブ計測部、技術本部、マーケティング部、情報システム室、ワン・テクノロジーズ・カンパニー 管掌 兼 東揚精測系統(上海)有限公司董事長 2020年12月 東陽テクニカ代表取締役社長 CEO 兼 経営企画部 管掌 2023年12月 東陽テクニカ代表取締役社長 CEO 兼 経営企画部、ワン・テクノロジーズ・カンパニー、大阪支店 管掌 2024年10月 東陽テクニカ代表取締役社長 CEO 兼 経営企画部、大阪支店 管掌 2025年 8月 東陽テクニカ代表取締役社長 CEO 兼 経営企画部、量子コンピューティング・カンパニー、大阪支店 管掌 2025年10月 東陽テクニカ代表取締役 社長執行役員 CEO 兼 量子コンピューティング・カンパニー 管掌（現任） |
(注)3 |
(a)51 (b)31 (c)82 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) (注)8 |
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取締役 常務執行役員 |
小野寺 充 |
1962年 5月18日生 |
1991年 9月 東陽テクニカ入社 2005年 1月 東陽テクニカ情報通信システム営業第2部長 2010年 1月 東陽テクニカ執行役員 情報通信システム営業第2部長 2014年12月 東陽テクニカ取締役 情報通信システム営業第1部・第2部、ソフトウェア・ソリューション 管掌 2021年12月 東陽テクニカ常務取締役 情報システムソリューション部、ソフトウェア・ソリューション、ライフサイエンス＆マテリアルズ 管掌 2022年12月 東陽テクニカ常務取締役 理化学計測部、ソフトウェア・ソリューション、情報システム部 管掌 2023年12月 東陽テクニカ常務取締役 機械計測部、理化学計測部、名古屋支店、宇都宮営業所 管掌 2024年 5月 東陽テクニカ常務取締役 機械計測部、理化学計測部、ソフトウェア・ソリューション、名古屋支店、宇都宮営業所 管掌 2024年10月 東陽テクニカ常務取締役 オートモーティブ・ソリューション部、eモビリティ計測部、ソフトウェア・ソリューション部、名古屋支店 管掌 2025年10月 東陽テクニカ取締役 常務執行役員 次世代通信計測部、ソフトウェア・ソリューション部、セキュリティ＆ラボ・カンパニー、名古屋支店 管掌 (現任) |
(注)4 |
(a)35 (b)23 (c)58 |
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取締役 上席執行役員 |
今泉 良通 |
1963年12月29日生 |
1987年 4月 東陽テクニカ入社 2014年10月 東陽テクニカEMCマイクロウェーブ計測部長 2018年10月 東揚精測系統 (上海) 有限公司総経理 2020年12月 東陽テクニカ執行役員 EMCマイクロウェーブ計測部統括部長 2021年 1月 東陽テクニカ執行役員 EMCマイクロウェーブ計測部統括部長 兼 東揚精測系統 (上海) 有限公司董事長 2022年12月 東陽テクニカ取締役 EMCマイクロウェーブ計測部、海洋計測部 管掌 兼 東揚精測系統 (上海) 有限公司董事長 2024年10月 東陽テクニカ取締役 脱炭素・エネルギー計測部、EMCマイクロウェーブ計測部、海洋計測部、宇都宮営業所 管掌 2025年10月 東陽テクニカ取締役 上席執行役員 オートモーティブ・ソリューション部、EMCマイクロウェーブ計測部、宇都宮営業所 管掌（現任） |
(注)4 |
(a)26 (b)3 (c)29 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) (注)8 |
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取締役 上席執行役員 |
木内 健雄 |
1956年11月23日生 |
1981年 4月 株式会社本田技研工業入社 1999年10月 同社基礎技術研究センターDepGM 2001年12月 同社栃木研究所レース開発部門DepGM 2005年 4月 同社栃木研究所上席研究員 2017年 1月 東陽テクニカ入社 技術研究所所長 2019年10月 東陽テクニカ技術本部長 CTO 2020年10月 東陽テクニカ執行役員 CTO 兼 技術本部 管掌 兼 技術本部長 2023年12月 東陽テクニカ取締役 CTO 兼 技術本部 管掌 兼 技術本部長 2024年10月 東陽テクニカ取締役 CTO 兼 ワン・テクノロジーズ・カンパニー、技術本部 管掌 兼 技術本部長 2025年10月 東陽テクニカ取締役 上席執行役員 CTO 兼 ワン・テクノロジーズ・カンパニー、技術本部 管掌（現任） |
(注)3 |
(a)34 (b)12 (c)46 |
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取締役 上席執行役員 |
松井 俊明 |
1962年12月25日生 |
1987年 4月 三菱商事株式会社 入社 2009年 6月 株式会社メタルワンコーポレート経理部長 2012年 6月 三菱商事フィナンシャルサービス株式会社取締役副社長執行役員 兼 経営企画室長 2014年 3月 三菱商事株式会社エネルギー事業グループ管理部長 2017年 5月 三菱商事テクノス株式会社取締役常務執行役員 (コーポレート担当) 兼 チーフ・コンプライアンス・オフィサー 2019年 5月 株式会社レンタルのニッケン取締役常務執行役員 兼 管理本部長 2022年10月 東陽テクニカ入社 執行役員 経理部 管掌 2023年12月 東陽テクニカ取締役 CFO 兼 情報システム部、経理部、人財総務部、業務部 管掌 及び リスク管理担当 2024年10月 東陽テクニカ取締役 CFO 兼 情報システム部、経理部、人事部、総務部、業務部 管掌 及び リスク管理担当 2025年10月 東陽テクニカ取締役 上席執行役員 CFO 兼 情報システム部、経理部、総務部、業務部、ファシリティエンジニアリング部、監査室 管掌 及び リスク管理担当（現任） |
(注)3 |
(a)12 (b)- (c)12 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) (注)8 |
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取締役 |
西 勝也 |
1964年 8月3日生 |
1985年 4月 サンデン株式会社入社 2009年 6月 同社取締役 兼 執行役員 経営企画室長 2012年 6月 同社取締役 兼 常務執行役員 経営企画、経理、財務、総務 管掌 2015年 7月 同社取締役 兼 常務執行役員 経理本部長 兼 SANDENOFAMERICAINC. 代表取締役社長 2016年 6月 同社取締役副社長 2018年 4月 同社代表取締役副社長執行役員 企画、財務、経理、管理、開発 ・モノづくり戦略 管掌 2019年 6月 同社代表取締役社長執行役員 2021年 6月 同社代表取締役社長執行役員退任 2022年12月 東陽テクニカ取締役 (現任) |
(注)4 |
(a)2 (b)- (c)2 |
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取締役 |
須加 深雪 |
1961年 5月24日生 |
1984年 4月 オリエント・リース株式会社(現オリックス株式会社)入社 1997年11月 オリックス株式会社船橋支店長 2012年 7月 オリックス銀行株式会社営業推進部長 2020年 4月 株式会社日立ソリューションズ 入社 ダイバーシティ推進センタ部長代理 2021年10月 同社ダイバーシティ推進センタ長 2021年12月 東陽テクニカ取締役 (現任) 2024年 3月 株式会社日立ソリューションズ退職 |
(注)3 |
(a)1 (b)- (c)1 |
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取締役 |
依田 智樹 |
1959年 1月 4日生 |
1981年 4月 三菱商事株式会社入社 2014年10月 三菱商事機械グループCEO オフィス室長 2018年 4月 三菱商事テクノス株式会社代表取締役社長執行役員 2019年 6月 日本工作機械販売協会会長 2022年 6月 日本工作機械販売協会会長退任 三菱商事テクノス株式会社特別顧問 2023年 3月 三菱商事テクノス株式会社特別顧問退任 2023年12月 東陽テクニカ取締役 (現任) |
(注)3 |
(a)1 (b)- (c)1 |
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常勤監査役 |
澁谷 信 |
1959年10月25日生 |
1995年10月 株式会社宮入バルブ製作所入社 1998年 4月 同社管理本部総務部長 2005年 6月 株式会社アイアール・コミュニケーションズ代表取締役 2007年 5月 株式会社アイアール・コミュニケーションズ代表取締役退任 2007年 6月 株式会社バナーズ代表取締役社長 2009年 6月 株式会社バナーズ代表取締役社長退任 2010年 1月 不二製油株式会社入社 2010年 5月 同社人事総務本部総務部長 2013年 4月 同社経営企画本部社長室長 2014年 4月 同社執行役員グローバル戦略本部法務部長 2017年 6月 不二製油グループ本社株式会社（現不二製油株式会社）常勤監査役 2022年 6月 同社取締役常勤監査等委員 2024年 6月 同社取締役常勤監査等委員退任 2024年12月 東陽テクニカ監査役(現任) |
(注)5 |
(a)1 (b)- (c)1 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) (注)8 |
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監査役 |
森川 紀代 |
1970年 2月15日生 |
2001年10月 弁護士登録 (第一東京弁護士会) 岡村綜合法律事務所勤務 2010年10月 森川法律事務所開設(現任) 2014年12月 東陽テクニカ監査役(現任) 2015年 9月 テモナ株式会社社外監査役 2020年 6月 インフォコム株式会社社外監査役 2022年12月 テモナ株式会社社外監査役退任 テモナ株式会社社外取締役 (監査等委員) 2024年 6月 株式会社サンリオ社外監査役 2024年10月 インフォコム株式会社社外監査役退任 2024年12月 テモナ株式会社社外取締役 (監査等委員)退任 2025年 6月 株式会社サンリオ社外監査役退任株式会社サンリオ社外取締役（監査等委員）（現任） |
(注)6 |
(a)- (b)- (c)- |
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監査役 |
堀之北 重久 |
1951年12月29日生 |
1982年 8月 公認会計士登録 2003年 6月 朝日監査法人 (現 有限責任あずさ監査法人) 代表社員 2014年 7月 公認会計士堀之北重久事務所開設 (現任) 2015年 6月 三洋工業株式会社社外取締役 2015年12月 東陽テクニカ監査役(現任) 2016年 5月 株式会社しまむら社外監査役(現任) 2016年 6月 三洋工業株式会社社外取締役(監査等委員)(現任) |
(注)7 |
(a)- (b)- (c)- |
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監査役 |
藤原 久美子 |
1975年10月3日生 |
2000年10月 朝日監査法人 (現 有限責任あずさ監査法人) 入社 2004年 5月 公認会計士登録 2008年 7月 藤原公認会計士事務所開設 (現任) 2021年11月 and factory株式会社常勤社外監査役 2022年10月 スプリームシステム株式会社 (現 株式会社GROWTH VERSE) 社外監査役 2023年 9月 フィーチャ株式会社社外監査役 (現任) 2023年11月 and factory株式会社常勤社外監査役退任 and factory株式会社社外取締役 (監査等委員) 2023年12月 株式会社ロジレス社外監査役 (現任) 2024年 5月 株式会社ネオキャリア社外監査役 (現任) 2024年12月 東陽テクニカ監査役(現任) 2025年11月 and factory株式会社社外取締役 (監査等委員) 退任 |
(注)5 |
(a)- (b)- (c)- |
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計 |
(a)163 (b)69 (c)232 |
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(注)1 取締役西勝也、須加深雪及び依田智樹は、社外取締役です。
2 常勤監査役澁谷信、監査役森川紀代、堀之北重久及び藤原久美子は、社外監査役です。
3 2023年12月21日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2024年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2024年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2022年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 2023年12月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8 株式数は以下の定義に基づき、2025年9月30日現在における株式数を表記しております（千株未満切り捨て）。
(a) 保有する東陽テクニカ株式数
(b) 保有する潜在株式数（株式報酬型ストックオプションとしての新株予約権の未行使分）
(c) 合計
2025年12月19日開催予定の定時株主総会の議案（決議事項）として、「取締役5名選任の件」を提案しており、当該議案が承認可決されますと、東陽テクニカの役員の状況は、次のとおりとなる予定であります。
なお、当該定時株主総会の直後に開催予定の取締役会の決議事項の内容（役職名等）も含めて記載しております。
男性9名 女性3名 （役員のうち女性の比率25.0％）
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) (注)8 |
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代表取締役 社長執行役員 |
高野 俊也 |
1958年12月30日生 |
1989年 3月 東陽テクニカ入社 2010年10月 東陽テクニカ執行役員 EMCマイクロウェーブ計測部長 兼 東揚精測系統(上海)有限公司董事長 兼 総経理 2013年12月 東陽テクニカ取締役 EMCマイクロウェーブ計測部長 兼 東揚精測系統(上海)有限公司董事長 兼 総経理 2015年 8月 東陽テクニカ取締役 分析システム営業部、営業第1部、EMCマイクロウェーブ計測部、メディカルシステム営業部 管掌 兼 東揚精測系統(上海)有限公司董事長 2017年12月 東陽テクニカ常務取締役 海外ビジネス推進部、EMCマイクロウェーブ計測部、マーケティング部、ワン・テクノロジーズ・カンパニー 管掌 兼 東揚精測系統(上海)有限公司董事長 2019年12月 東陽テクニカ代表取締役専務 海外事業、海外ビジネス推進部、EMCマイクロウェーブ計測部、技術本部、マーケティング部、情報システム室、ワン・テクノロジーズ・カンパニー 管掌 兼 東揚精測系統(上海)有限公司董事長 2020年12月 東陽テクニカ代表取締役社長 CEO 兼 経営企画部 管掌 2023年12月 東陽テクニカ代表取締役社長 CEO 兼 経営企画部、ワン・テクノロジーズ・カンパニー、大阪支店 管掌 2024年10月 東陽テクニカ代表取締役社長 CEO 兼 経営企画部、大阪支店 管掌 2025年 8月 東陽テクニカ代表取締役社長 CEO 兼 経営企画部、量子コンピューティング・カンパニー、大阪支店 管掌 2025年10月 東陽テクニカ代表取締役 社長執行役員 CEO 兼 量子コンピューティング・カンパニー 管掌（現任） |
(注)3 |
(a)51 (b)31 (c)82 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) (注)8 |
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取締役 常務執行役員 |
小野寺 充 |
1962年 5月18日生 |
1991年 9月 東陽テクニカ入社 2005年 1月 東陽テクニカ情報通信システム営業第2部長 2010年 1月 東陽テクニカ執行役員 情報通信システム営業第2部長 2014年12月 東陽テクニカ取締役 情報通信システム営業第1部・第2部、ソフトウェア・ソリューション 管掌 2021年12月 東陽テクニカ常務取締役 情報システムソリューション部、ソフトウェア・ソリューション、ライフサイエンス＆マテリアルズ 管掌 2022年12月 東陽テクニカ常務取締役 理化学計測部、ソフトウェア・ソリューション、情報システム部 管掌 2023年12月 東陽テクニカ常務取締役 機械計測部、理化学計測部、名古屋支店、宇都宮営業所 管掌 2024年 5月 東陽テクニカ常務取締役 機械計測部、理化学計測部、ソフトウェア・ソリューション、名古屋支店、宇都宮営業所 管掌 2024年10月 東陽テクニカ常務取締役 オートモーティブ・ソリューション部、eモビリティ計測部、ソフトウェア・ソリューション部、名古屋支店 管掌 2025年10月 東陽テクニカ取締役 常務執行役員 次世代通信計測部、ソフトウェア・ソリューション部、セキュリティ＆ラボ・カンパニー、名古屋支店 管掌 (現任) |
(注)4 |
(a)35 (b)23 (c)58 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) (注)8 |
|
取締役 上席執行役員 |
今泉 良通 |
1963年12月29日生 |
1987年 4月 東陽テクニカ入社 2014年10月 東陽テクニカEMCマイクロウェーブ計測部長 2018年10月 東揚精測系統 (上海) 有限公司総経理 2020年12月 東陽テクニカ執行役員 EMCマイクロウェーブ計測部統括部長 2021年 1月 東陽テクニカ執行役員 EMCマイクロウェーブ計測部統括部長 兼 東揚精測系統 (上海) 有限公司董事長 2022年12月 東陽テクニカ取締役 EMCマイクロウェーブ計測部、海洋計測部 管掌 兼 東揚精測系統 (上海) 有限公司董事長 2024年10月 東陽テクニカ取締役 脱炭素・エネルギー計測部、EMCマイクロウェーブ計測部、海洋計測部、宇都宮営業所 管掌 2025年10月 東陽テクニカ取締役 上席執行役員 オートモーティブ・ソリューション部、EMCマイクロウェーブ計測部、宇都宮営業所 管掌（現任） |
(注)4 |
(a)26 (b)3 (c)29 |
|
取締役 上席執行役員 |
木内 健雄 |
1956年11月23日生 |
1981年 4月 株式会社本田技研工業入社 1999年10月 同社基礎技術研究センターDepGM 2001年12月 同社栃木研究所レース開発部門DepGM 2005年 4月 同社栃木研究所上席研究員 2017年 1月 東陽テクニカ入社 技術研究所所長 2019年10月 東陽テクニカ技術本部長 CTO 2020年10月 東陽テクニカ執行役員 CTO 兼 技術本部 管掌 兼 技術本部長 2023年12月 東陽テクニカ取締役 CTO 兼 技術本部 管掌 兼 技術本部長 2024年10月 東陽テクニカ取締役 CTO 兼 ワン・テクノロジーズ・カンパニー、技術本部 管掌 兼 技術本部長 2025年10月 東陽テクニカ取締役 上席執行役員 CTO 兼 ワン・テクノロジーズ・カンパニー、技術本部 管掌（現任） |
(注)3 |
(a)34 (b)12 (c)46 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) (注)8 |
|
取締役 上席執行役員 |
松井 俊明 |
1962年12月25日生 |
1987年 4月 三菱商事株式会社 入社 2009年 6月 株式会社メタルワンコーポレート経理部長 2012年 6月 三菱商事フィナンシャルサービス株式会社取締役副社長執行役員 兼 経営企画室長 2014年 3月 三菱商事株式会社エネルギー事業グループ管理部長 2017年 5月 三菱商事テクノス株式会社取締役常務執行役員 (コーポレート担当) 兼 チーフ・コンプライアンス・オフィサー 2019年 5月 株式会社レンタルのニッケン取締役常務執行役員 兼 管理本部長 2022年10月 東陽テクニカ入社 執行役員 経理部 管掌 2023年12月 東陽テクニカ取締役 CFO 兼 情報システム部、経理部、人財総務部、業務部 管掌 及び リスク管理担当 2024年10月 東陽テクニカ取締役 CFO 兼 情報システム部、経理部、人事部、総務部、業務部 管掌 及び リスク管理担当 2025年10月 東陽テクニカ取締役 上席執行役員 CFO 兼 情報システム部、経理部、総務部、業務部、ファシリティエンジニアリング部、監査室 管掌 及び リスク管理担当（現任） |
(注)3 |
(a)12 (b)- (c)12 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (千株) (注)8 |
|
取締役 |
西 勝也 |
1964年 8月3日生 |
1985年 4月 サンデン株式会社入社 2009年 6月 同社取締役 兼 執行役員 経営企画室長 2012年 6月 同社取締役 兼 常務執行役員 経営企画、経理、財務、総務 管掌 2015年 7月 同社取締役 兼 常務執行役員 経理本部長 兼 SANDENOFAMERICAINC. 代表取締役社長 2016年 6月 同社取締役副社長 2018年 4月 同社代表取締役副社長執行役員 企画、財務、経理、管理、開発 ・モノづくり戦略 管掌 2019年 6月 同社代表取締役社長執行役員 2021年 6月 同社代表取締役社長執行役員退任 2022年12月 東陽テクニカ取締役 (現任) |
(注)4 |
(a)2 (b)- (c)2 |
|
取締役 |
須加 深雪 |
1961年 5月24日生 |
1984年 4月 オリエント・リース株式会社(現オリックス株式会社)入社 1997年11月 オリックス株式会社船橋支店長 2012年 7月 オリックス銀行株式会社営業推進部長 2020年 4月 株式会社日立ソリューションズ 入社 ダイバーシティ推進センタ部長代理 2021年10月 同社ダイバーシティ推進センタ長 2021年12月 東陽テクニカ取締役 (現任) 2024年 3月 株式会社日立ソリューションズ退職 |
(注)3 |
(a)1 (b)- (c)1 |
|
取締役 |
依田 智樹 |
1959年 1月 4日生 |
1981年 4月 三菱商事株式会社入社 2014年10月 三菱商事機械グループCEO オフィス室長 2018年 4月 三菱商事テクノス株式会社代表取締役社長執行役員 2019年 6月 日本工作機械販売協会会長 2022年 6月 日本工作機械販売協会会長退任 三菱商事テクノス株式会社特別顧問 2023年 3月 三菱商事テクノス株式会社特別顧問退任 2023年12月 東陽テクニカ取締役 (現任) |
(注)3 |
(a)1 (b)- (c)1 |
|
常勤監査役 |
澁谷 信 |
1959年10月25日生 |
1995年10月 株式会社宮入バルブ製作所入社 1998年 4月 同社管理本部総務部長 2005年 6月 株式会社アイアール・コミュニケーションズ代表取締役 2007年 5月 株式会社アイアール・コミュニケーションズ代表取締役退任 2007年 6月 株式会社バナーズ代表取締役社長 2009年 6月 株式会社バナーズ代表取締役社長退任 2010年 1月 不二製油株式会社入社 2010年 5月 同社人事総務本部総務部長 2013年 4月 同社経営企画本部社長室長 2014年 4月 同社執行役員グローバル戦略本部法務部長 2017年 6月 不二製油グループ本社株式会社（現不二製油株式会社）常勤監査役 2022年 6月 同社取締役常勤監査等委員 2024年 6月 同社取締役常勤監査等委員退任 2024年12月 東陽テクニカ監査役(現任) |
(注)5 |
(a)1 (b)- (c)1 |
|
監査役 |
森川 紀代 |
1970年 2月15日生 |
2001年10月 弁護士登録 (第一東京弁護士会) 岡村綜合法律事務所勤務 2010年10月 森川法律事務所開設(現任) 2014年12月 東陽テクニカ監査役(現任) 2015年 9月 テモナ株式会社社外監査役 2020年 6月 インフォコム株式会社社外監査役 2022年12月 テモナ株式会社社外監査役退任 テモナ株式会社社外取締役 (監査等委員) 2024年 6月 株式会社サンリオ社外監査役 2024年10月 インフォコム株式会社社外監査役退任 2024年12月 テモナ株式会社社外取締役 (監査等委員) 退任 2025年 6月 株式会社サンリオ社外監査役退任株式会社サンリオ社外取締役（監査等委員）（現任） |
(注)6 |
(a)- (b)- (c)- |
|
監査役 |
堀之北 重久 |
1951年12月29日生 |
1982年 8月 公認会計士登録 2003年 6月 朝日監査法人 (現 有限責任あずさ監査法人) 代表社員 2014年 7月 公認会計士堀之北重久事務所開設 (現任) 2015年 6月 三洋工業株式会社社外取締役 2015年12月 東陽テクニカ監査役(現任) 2016年 5月 株式会社しまむら社外監査役(現任) 2016年 6月 三洋工業株式会社社外取締役(監査等委員)(現任) |
(注)7 |
(a)- (b)- (c)- |
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監査役 |
藤原 久美子 |
1975年10月3日生 |
2000年10月 朝日監査法人 (現 有限責任あずさ監査法人) 入社 2004年 5月 公認会計士登録 2008年 7月 藤原公認会計士事務所開設 (現任) 2021年11月 and factory株式会社常勤社外監査役 2022年10月 スプリームシステム株式会社 (現 株式会社GROWTH VERSE) 社外監査役 2023年 9月 フィーチャ株式会社社外監査役 (現任) 2023年11月 and factory株式会社常勤社外監査役退任 and factory株式会社社外取締役 (監査等委員) 2023年12月 株式会社ロジレス社外監査役 (現任) 2024年 5月 株式会社ネオキャリア社外監査役 (現任) 2024年12月 東陽テクニカ監査役(現任) 2025年11月 and factory株式会社社外取締役 (監査等委員) 退任 |
(注)5 |
(a)- (b)- (c)- |
|
計 |
(a)163 (b)69 (c)232 |
||||
(注)1 取締役西勝也、須加深雪及び依田智樹は、社外取締役です。
2 常勤監査役澁谷信、監査役森川紀代、堀之北重久及び藤原久美子は、社外監査役です。
3 2025年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2024年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2024年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2022年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 2023年12月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8 株式数は以下の定義に基づき、2025年9月30日現在における株式数を表記しております（千株未満切り捨て）。
(a) 保有する東陽テクニカ株式数
(b) 保有する潜在株式数（株式報酬型ストックオプションとしての新株予約権の未行使分）
(c) 合計
② 社外役員の状況
東陽テクニカの社外取締役は3名、社外監査役は4名です。
東陽テクニカの社外取締役及び社外監査役の選任に関する考え方は下記のとおりです。なお、東陽テクニカは社外取締役及び社外監査役の選任にあたっては、東京証券取引所の定める独立役員の独立性に関する判断基準を基にして選任しております。
社外取締役西勝也は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。サンデン株式会社にて代表取締役社長を務め、経営企画、財務、経理及び企業経営における長年の経験と幅広い知見を有しており、社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外取締役須加深雪は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。営業分野やダイバーシティにおける優れた見識と豊富な経験に基づき、社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外取締役依田智樹は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。三菱商事テクノス株式会社にて代表取締役社長を務め、グローバルな事業経営の経験と幅広い知見を有しており、東陽テクニカの経営全般及び営業活動に対する適切な意見・指導、並びに客観的・中立的立場から社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外監査役澁谷信は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役及び監査役への助言・指導など、企業経営、企業法務及び監査役としての企業監査等で培った豊富な経験と幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を基軸とし、必要に応じて妥当性監査を実施することにより、経営監視を実現できると考えております。
社外監査役森川紀代は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役及び監査役への助言・指導など、弁護士としての経験並びに幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を基軸とし、必要に応じて妥当性監査を実施することにより、経営監視を実現できると考えております。
社外監査役堀之北重久は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役及び監査役への助言・指導など、公認会計士としての財務会計分野での豊富な経験及び実績に基づき、客観的な視点での適法性監査を基軸とし、必要に応じて妥当性監査を実施することにより、経営監視を実現できると考えております。
社外監査役藤原久美子は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役及び監査役への助言・指導など、公認会計士としての財務会計分野での豊富な経験及び実績に基づき、客観的な視点での適法性監査を基軸とし、必要に応じて妥当性監査を実施することにより、経営監視を実現できると考えております。
③ 社外取締役または社外監査役による監督または監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
東陽テクニカの社外取締役は社内の取締役に対する監査機能に加え、経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上に貢献する役割を担っており、相互の意見交換及び情報共有を図るため独立社外取締役会を組織して定期的に会合を持っております。社外監査役は取締役会に出席し、客観的な立場から、取締役の職務執行の状況について明確な説明を求めるとともに、業務執行の妥当性や経営の効率性といった観点から意見を表明し、取締役会の経営判断の一助となっております。また、社外監査役4名で構成される監査役会は、適切な監査を行うため、必要に応じて、常勤監査役が中心となり、関連部署や取締役会事務局である総務部及び経営会議事務局である経営企画部へ情報や資料の提供を求めております。更に、監査室と連携して必要な調査を実施し、適宜取締役や従業員、会計監査人等に報告を求め、重要な会議に出席して実効性のある監査業務に取り組んでおります。
また、社外監査役と会計監査人は定期的に会合を持ち、情報交換を実施しております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当中間会計期間における役員の異動はありません。
男性9名 女性3名 （役員のうち女性の比率25.0％）
(注)1 取締役西勝也、須加深雪及び依田智樹は、社外取締役です。
2 常勤監査役澁谷信、監査役森川紀代、堀之北重久及び藤原久美子は、社外監査役です。
3 2023年12月21日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2024年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2024年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2022年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 2023年12月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8 株式数は以下の定義に基づき、2024年9月30日現在における株式数を表記しております（千株未満切り捨て）。
(a) 保有する東陽テクニカ株式数
(b) 保有する潜在株式数（株式報酬型ストックオプションとしての新株予約権の未行使分）
(c) 合計
② 社外役員の状況
東陽テクニカの社外取締役は3名、社外監査役は4名です。
東陽テクニカの社外取締役及び社外監査役の選任に関する考え方は下記のとおりです。なお、東陽テクニカは社外取締役及び社外監査役の選任にあたっては、東京証券取引所の定める独立役員の独立性に関する判断基準を基にして選任しております。
社外取締役西勝也は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。サンデン株式会社にて代表取締役社長を務め、経営企画、財務、経理及び企業経営における長年の経験と幅広い知見を有しており、社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外取締役須加深雪は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。営業分野やダイバーシティにおける優れた見識と豊富な経験に基づき、社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外取締役依田智樹は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。三菱商事テクノス株式会社にて代表取締役社長を務め、グローバルな事業経営の経験と幅広い知見を有しており、東陽テクニカの経営全般及び営業活動に対する適切な意見・指導、並びに客観的・中立的立場から社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外監査役澁谷信は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役及び監査役への助言・指導など、企業経営、企業法務及び監査役としての企業監査等で培った豊富な経験と幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
社外監査役森川紀代は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役及び監査役への助言・指導など、弁護士としての経験並びに幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
社外監査役堀之北重久は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役及び監査役への助言・指導など、公認会計士としての財務会計分野での豊富な経験及び実績に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
社外監査役藤原久美子は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役及び監査役への助言・指導など、公認会計士としての財務会計分野での豊富な経験及び実績に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
東陽テクニカの社外取締役は社内の取締役に対する監査機能に加え、経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上に貢献する役割を担っており、相互の意見交換及び情報共有を図るため独立社外取締役会を組織して定期的に会合を持っております。社外監査役は取締役会に出席し、客観的な立場から、取締役の職務執行の状況について明確な説明を求めるとともに、業務執行の妥当性や経営の効率性といった観点から意見を表明し、取締役会の経営判断の一助となっております。また、社外監査役4名で構成される監査役会は、適切な監査を行うため、必要に応じて、常勤監査役が中心となり、関連部署や取締役会事務局である経営企画部へ情報や資料の提供を求めております。更に、監査室と連携して必要な調査を実施し、適宜取締役や従業員、会計監査人等に報告を求め、重要な会議に出席して実効性のある監査業務に取り組んでおります。
また、社外監査役と会計監査人は定期的に会合を持ち、情報交換を実施しております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
(注) 退任した監査役の補欠として就任したため、任期は前任者の任期満了の時である2024年9月期に係る定時株主総
会終結の時までであります。
男性10名 女性2名 （役員のうち女性の比率16.7％）
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
男性10名 女性2名 （役員のうち女性の比率16.7％）
(注)1 取締役西勝也、須加深雪及び依田智樹は、社外取締役です。
2 常勤監査役野﨑一彦、監査役森川紀代及び堀之北重久は、社外監査役です。
3 2022年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2023年12月21日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2022年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2020年12月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 2023年12月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8 株式数は以下の定義に基づき、2023年9月30日現在における株式数を表記しております（千株未満切り捨て）。
(a) 保有する東陽テクニカ株式数
(b) 保有する潜在株式数（株式報酬型ストックオプションとしての新株予約権の未行使分）
(c) 合計
9 東陽テクニカは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりです。
② 社外役員の状況
東陽テクニカの社外取締役は3名、社外監査役は3名です。
東陽テクニカの社外取締役及び社外監査役の選任に関する考え方は下記のとおりです。なお、東陽テクニカは社外取締役及び社外監査役の選任にあたっては、東京証券取引所の定める独立役員の独立性に関する判断基準を基にして選任しております。
社外取締役西勝也は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。サンデン株式会社にて代表取締役社長を務め、経営企画、財務、経理及び企業経営における長年の経験と幅広い知見を有しており、社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外取締役須加深雪は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。営業分野やダイバーシティにおける優れた見識と豊富な経験に基づき、社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外取締役依田智樹は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。三菱商事テクノス株式会社にて代表取締役社長を務め、グローバルな事業経営の経験と幅広い知見を有しており、東陽テクニカの経営全般及び営業活動に対する適切な意見・指導、並びに客観的・中立的立場から社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外監査役野﨑一彦は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役及び監査役への助言・指導など、経営者としての豊富な経験と幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
社外監査役森川紀代は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役及び監査役への助言・指導など、弁護士としての経験並びに幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
社外監査役堀之北重久は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役及び監査役への助言・指導など、公認会計士としての財務会計分野での豊富な経験及び実績に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
内部統制部門との関係
東陽テクニカの社外取締役は社内の取締役に対する監査機能に加え、経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上に貢献する役割を担っており、相互の意見交換及び情報共有を図るため独立社外取締役会を組織して定期的に会合を持っております。社外監査役は取締役会に出席し、客観的な立場から、取締役の職務執行の状況について明確な説明を求めるとともに、業務執行の妥当性や経営の効率性といった観点から意見を表明し、取締役会の経営判断の一助となっております。また、社外監査役3名で構成される監査役会は、適切な監査を行うため、必要に応じて、常勤監査役が中心となり、関連部署や取締役会事務局である経営企画部へ情報や資料の提供を求めております。更に、監査室と連携して必要な調査を実施し、適宜取締役や従業員、会計監査人等に報告を求め、重要な会議に出席して実効性のある監査業務に取り組んでおります。
また、社外監査役と会計監査人は定期的に会合を持ち、情報交換を実施しております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
男性9名 女性2名 （役員のうち女性の比率18.2％）
(注)1 取締役今林義之、須加深雪及び西勝也は、社外取締役です。
2 常勤監査役野﨑一彦、監査役森川紀代及び堀之北重久は、社外監査役です。
3 2022年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2021年12月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2022年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2020年12月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 2019年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8 東陽テクニカは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりです。
東陽テクニカの社外取締役は3名、社外監査役は3名です。
東陽テクニカの社外取締役及び社外監査役の選任に関する考え方は下記のとおりです。なお、東陽テクニカは社外取締役及び社外監査役の選任にあたっては、東京証券取引所の定める独立役員の独立性に関する判断基準を基にして選任しております。
社外取締役今林義之は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。国内および海外の営業分野における豊富な経験と幅広い見識を有しており、東陽テクニカの営業活動に対する適切な意見や指導、社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外取締役須加深雪は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。営業分野やダイバーシティにおける優れた見識と豊富な経験に基づき、社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外取締役西勝也は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。サンデン株式会社にて代表取締役社長を務め、経営企画、財務、経理及び企業経営における長年の経験から、その分野での幅広い知識・経験を有しており、東陽テクニカの経営全般に対し適切な意見や指導を期待できること、また、客観的・中立的立場で東陽テクニカの役員候補者の選定や役員報酬等の決定について関与することを期待できると考えております。
社外監査役野﨑一彦は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役および監査役への助言・指導など、経営者としての豊富な経験と幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
社外監査役森川紀代は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役および監査役への助言・指導など、弁護士としての経験並びに幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
社外監査役堀之北重久は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。東陽テクニカの社外監査役として、取締役および監査役への助言・指導など、公認会計士としての財務会計分野での豊富な経験及び実績に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
東陽テクニカの社外取締役は社内の取締役に対する監査機能に加え、経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上に貢献する役割を担っており、相互の意見交換及び情報共有を図るため独立社外取締役会を組織して定期的に会合を持っております。社外監査役は取締役会に出席し、客観的な立場から、取締役の職務執行の状況について明確な説明を求めるとともに、業務執行の妥当性や経営の効率性といった観点から意見を表明し、取締役会の経営判断の一助となっております。また、社外監査役3名で構成される監査役会は、適切な監査を行うため、必要に応じて、常勤監査役が中心となり、関連部署や取締役会事務局である経営企画部へ情報や資料の提供を求めております。更に、監査室と連携して必要な調査を実施し、適宜取締役や従業員、会計監査人等に報告を求め、重要な会議に出席して実効性のある監査業務に取り組んでおります。
また、社外監査役と会計監査人は定期的に会合を持ち、情報交換を実施しております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
男性9名 女性2名 （役員のうち女性の比率18.2％）
(注)1 取締役秋山延義、今林義之及び須加深雪は、社外取締役です。
2 常勤監査役野﨑一彦、監査役森川紀代及び堀之北重久は、社外監査役です。
3 2021年12月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2020年12月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2020年12月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2018年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 2019年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8 東陽テクニカは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査
1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりです。
東陽テクニカの社外取締役は3名、社外監査役は3名です。
東陽テクニカの社外取締役及び社外監査役の選任に関する考え方は下記のとおりであります。なお、東陽テクニカは社外取締役及び社外監査役の選任にあたっては、東京証券取引所の定める独立役員の独立性に関する判断基準を基にして選任しております。
社外取締役秋山延義は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。経営者としての優れた見識と豊富な経験に基づき、社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外取締役今林義之は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。国内および海外の営業分野における豊富な経験と幅広い見識を有しており、東陽テクニカの営業活動に対する適切な意見や指導、社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外取締役須加深雪は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。営業分野やダイバーシティにおける優れた見識と豊富な経験に基づき、社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外監査役野﨑一彦は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。経営者としての豊富な経験と幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
社外監査役森川紀代は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。弁護士としての経験並びに幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
社外監査役堀之北重久は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。公認会計士としての財務会計分野での豊富な経験及び実績に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
東陽テクニカの社外取締役は社内の取締役に対する監査機能に加え、経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上に貢献する役割を担っており、相互の意見交換及び情報共有を図るため独立社外取締役会を組織して定期的に会合を持っております。社外監査役は取締役会に出席し、客観的な立場から、取締役の職務執行の状況について明確な説明を求めるとともに、業務執行の妥当性や経営の効率性といった観点から意見を表明し、取締役会の経営判断の一助となっております。また、社外監査役3名で構成される監査役会は、適切な監査を行うため、必要に応じて、常勤監査役が中心となり、関連部署や取締役会事務局である経営企画部へ情報や資料の提供を求めております。更に、監査室と連携して必要な調査を実施し、適宜取締役や従業員、会計監査人等に報告を求め、重要な会議に出席して実効性のある監査業務に取り組んでおります。
また、社外監査役と会計監査人は定期的に会合を持ち、情報交換を実施しております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
（１）新任役員
該当事項はありません。
（２）退任役員
該当事項はありません。
（３）役職の異動
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
男性8名 女性1名 （役員のうち女性の比率11.0％）
(注)１ 取締役秋山延義は、社外取締役です。
２ 常勤監査役野﨑一彦、監査役森川紀代及び堀之北重久は、社外監査役です。
３ 2019年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
４ 2020年12月24日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
５ 2020年12月24日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
６ 2018年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
７ 2019年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
８ 東陽テクニカは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査
１名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりです。
東陽テクニカの社外取締役は１名、社外監査役は３名です。
東陽テクニカの社外取締役及び社外監査役の選任に関する考え方は下記のとおりであり、全員が独立役員の属性として、東京証券取引所が規定する項目のいずれにも該当しない社外取締役及び社外監査役であることから、一般株主と利益相反の生じる恐れがない独立役員として適任であると判断し、選任しております。
なお、東陽テクニカは社外取締役及び社外監査役を選任するための独立性に関する基準等はありませんが、一般株主と利益相反が生じないよう、東京証券取引所の定める独立役員の独立性に関する判断基準等を参考にしております。
社外取締役秋山延義は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。経営者としての優れた見識と豊富な経験に基づき、社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外監査役野﨑一彦は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。経営者としての豊富な経験と幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
社外監査役森川紀代は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。弁護士としての経験並びに幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
社外監査役堀之北重久は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。公認会計士としての財務会計分野での豊富な経験及び実績に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
東陽テクニカの社外取締役は社内の取締役に対する監査機能に加え、経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上に貢献する役割を担っております。社外監査役は取締役会に出席し、客観的な立場から、取締役の職務執行の状況について明確な説明を求めるとともに、業務執行の妥当性や経営の効率性といった観点から意見を表明し、取締役会の経営判断の一助となっております。また、社外監査役３名で構成される監査役会は、適切な監査を行うため、必要に応じて、常勤監査役が中心となり、関連部署や取締役会事務局である経営企画部へ情報や資料の提供を求めております。更に、監査室と連携して必要な調査を実施し、適宜取締役や従業員、会計監査人等に報告を求め、重要な会議に出席して実効性のある監査業務に取り組んでおります。
また、社外監査役と会計監査人は定期的に会合を持ち、情報交換を実施しております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。
男性10名 女性1名 （役員のうち女性の比率9.0％）
(注)１ 取締役秋山延義及び柏正孝は、社外取締役です。
２ 常勤監査役野﨑一彦、監査役森川紀代及び堀之北重久は、社外監査役です。
３ 2018年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
４ 2019年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
５ 2016年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
６ 2018年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
７ 2019年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
８ 東陽テクニカは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査
１名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりです。
東陽テクニカの社外取締役は２名、社外監査役は３名です。
東陽テクニカの社外取締役及び社外監査役の選任に関する考え方は下記のとおりであり、全員が独立役員の属性として、東京証券取引所が規定する項目のいずれにも該当しない社外取締役及び社外監査役であることから、一般株主と利益相反の生じる恐れがない独立役員として適任であると判断し、選任しております。
なお、東陽テクニカは社外取締役及び社外監査役を選任するための独立性に関する基準等はありませんが、一般株主と利益相反が生じないよう、東京証券取引所の定める独立役員の独立性に関する判断基準等を参考にしております。
社外取締役秋山延義は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。経営者としての優れた見識と豊富な経験に基づき、社内の取締役に対する監督機能と経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外取締役柏正孝は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。経営者及び監査役としての豊富な経験と幅広い見識を有しており、東陽テクニカ経営全般における適切な意見や指導を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上を実現できると考えております。
社外監査役野﨑一彦は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。経営者としての豊富な経験と幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
社外監査役森川紀代は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。弁護士としての経験並びに幅広い知識に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
社外監査役堀之北重久は、東陽テクニカとの間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の特別な利害関係はありません。公認会計士としての財務会計分野での豊富な経験及び実績に基づき、客観的な視点での適法性監査を中心とした経営監視を実現できると考えております。
東陽テクニカの社外取締役は社内の取締役に対する監査機能に加え、経営全般に対する助言を通じて、取締役会の透明性と説明責任の向上に貢献する役割を担っております。社外監査役は取締役会に出席し、客観的な立場から、取締役の職務執行の状況について明確な説明を求めるとともに、業務執行の妥当性や経営の効率性といった観点から意見を表明し、取締役会の経営判断の一助となっております。また、社外監査役３名で構成される監査役会は、適切な監査を行うため、必要に応じて、常勤監査役が中心となり、関連部署や取締役会事務局である経営企画部へ情報や資料の提供を求めております。更に、監査室と連携して必要な調査を実施し、適宜取締役や従業員、会計監査人等に報告を求め、重要な会議に出席して実効性のある監査業務に取り組んでおります。
また、社外監査役と会計監査人は定期的に会合を持ち、情報交換を実施しております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
（１）新任役員
該当事項はありません。
（２）退任役員
該当事項はありません。
（３）役職の異動
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
（１）新任役員
該当事項はありません。
（２）退任役員
該当事項はありません。
（３）役職の異動
男性10名 女性１名 （役員のうち女性の比率9.0％）
(注)１ 取締役秋山延義及び大久保信行は、社外取締役であります。
２ 常勤監査役野﨑一彦、監査役森川紀代及び堀之北重久は、社外監査役であります。
３ 平成30年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
４ 平成29年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
５ 平成28年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
６ 平成30年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
７ 平成27年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
８ 東陽テクニカは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査
１名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
男性11名 女性１名 （役員のうち女性の比率8.3％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
代表取締役 |
－ |
五 味 勝 |
昭和30年10月４日生 |
昭和54年４月 |
東陽テクニカ入社 |
(注)３ |
15 |
|
平成10年４月 |
東陽テクニカエレクトロニクス事業部情報通信システム部長 |
||||||
|
平成16年10月 |
東陽テクニカ情報通信システム営業部長兼プロフェッショナルサービス部長 |
||||||
|
平成16年12月 |
東陽テクニカ取締役就任 |
||||||
|
平成21年11月 |
東陽テクニカ専務取締役就任 |
||||||
|
平成21年12月 |
東陽テクニカ代表取締役専務取締役就任 |
||||||
|
平成22年12月 |
東陽テクニカ代表取締役社長就任(現任) |
||||||
|
常務取締役 |
経理部、人事部、総務部、業務部、リスク管理担当 |
十 時 崇 蔵 |
昭和34年６月14日生 |
昭和57年４月 |
東陽テクニカ入社 |
(注)３ |
10 |
|
平成17年１月 |
東陽テクニカ経営企画室長 |
||||||
|
平成20年４月 |
東陽テクニカ執行役員 |
||||||
|
平成21年４月 |
東陽テクニカ経理部長 |
||||||
|
平成22年12月 |
東陽テクニカ取締役就任 |
||||||
|
平成23年４月 |
東陽テクニカ人事部長 |
||||||
|
平成25年12月 |
東陽テクニカ常務取締役就任(現任)
|
||||||
|
常務取締役 |
EMCマイクロウェーブ計測部、マーケティング部、海外事業、海外ビジネス推進部及びワン・テクノロジーズ・カンパニー担当 |
高 野 俊 也 |
昭和33年12月30日生 |
平成元年３月 |
東陽テクニカ入社 |
(注)４ |
10 |
|
平成17年10月 |
東陽テクニカEMCマイクロウェーブ計測部長 |
||||||
|
平成20年４月 |
東陽テクニカ執行役員 |
||||||
|
平成22年10月 |
東揚精測系統(上海)有限公司董事長(現任) |
||||||
|
平成25年12月 |
東陽テクニカ取締役就任 |
||||||
|
平成29年12月 |
東陽テクニカ常務取締役就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
ナノイメージング＆アナリシス、理化学計測部、機械制御計測部、海洋計測部、技術研究所担当 |
加 藤 典 之 |
昭和35年３月24日生 |
昭和58年４月 |
東陽テクニカ入社 |
(注)３ |
10 |
|
平成17年１月 |
東陽テクニカ営業第２部長 |
||||||
|
平成18年10月 |
東陽テクニカ名古屋営業所長 |
||||||
|
平成20年４月 |
東陽テクニカ執行役員 |
||||||
|
平成22年12月 |
東陽テクニカ取締役就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
技術部、開発部、情報システム室担当 |
岡 澤 英 行 |
昭和31年５月５日生 |
昭和54年４月 |
東陽テクニカ入社 |
(注)３ |
20 |
|
平成13年10月 |
東陽テクニカ技術部長兼開発部長 |
||||||
|
平成16年２月 |
バルコ東陽メディカルシステムズ・ジャパン株式会社(現 バルコヘルスケア株式会社)代表取締役 |
||||||
|
平成20年４月 |
東陽テクニカ執行役員 |
||||||
|
平成22年12月 |
東陽テクニカ取締役就任(現任) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役 |
情報通信システムソリューション部、ソフトウェア・ソリューション、メディカルシステム営業部担当 |
小 野 寺 充 |
昭和37年５月18日生 |
平成３年９月 |
東陽テクニカ入社 |
(注)３ |
12 |
|
平成17年１月 |
東陽テクニカ情報通信システム営業第２部長 |
||||||
|
平成22年１月 |
東陽テクニカ執行役員 |
||||||
|
平成26年12月 |
東陽テクニカ取締役就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
機械計測センサ部担当 |
熊 川 靖 |
昭和35年１月25日生 |
平成21年３月 |
東陽テクニカ入社 |
(注)４ |
12 |
|
平成27年10月 |
東陽テクニカ機械計測センサ部長 |
||||||
|
平成28年10月 |
東陽テクニカ機械計測センサ部統括部長 |
||||||
|
平成29年12月 |
東陽テクニカ取締役就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
－ |
秋 山 延 義 |
昭和24年12月13日生 |
平成16年６月 |
ＮＴＴアドバンステクノロジ株式会社取締役 |
(注)３ |
－ |
|
平成21年６月 |
ＮＴＴ－ＡＴシステムズ株式会社代表取締役社長 |
||||||
|
平成24年６月 |
ＮＴＴ－ＡＴテクノコミュニケーションズ株式会社代表取締役社長 |
||||||
|
平成26年６月 |
ＮＴＴ－ＡＴテクノコミュニケーションズ株式会社相談役(現任) |
||||||
|
平成26年12月 |
東陽テクニカ取締役就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
－ |
大久保 信 行 |
昭和22年２月18日生 |
昭和62年４月 |
中央大学理工学部教授 |
(注)４ |
－ |
|
平成17年11月 |
学校法人中央大学常任理事 |
||||||
|
平成21年４月 |
中央大学産学官連携・知的財産戦略本部長 |
||||||
|
平成27年12月 |
東陽テクニカ取締役就任（現任） |
||||||
|
常勤監査役 |
－ |
野 﨑 一 彦 |
昭和30年１月17日生 |
平成14年11月 |
三井物産株式会社本店内部監査室次長 |
(注)５ |
－ |
|
平成16年11月 |
同社本店生活産業総括部等業務室長 |
||||||
|
平成21年６月 |
三井住商建材株式会社代表取締役社長 |
||||||
|
平成25年６月 |
ワールド・ハイビジョン・チャンネル株式会社常勤監査役 |
||||||
|
平成27年６月 |
株式会社ココスジャパン社外取締役 |
||||||
|
平成28年12月 |
東陽テクニカ常勤監査役就任(現任) |
||||||
|
監査役 |
－ |
森 川 紀 代 |
昭和45年２月15日生 |
平成13年10月 |
弁護士登録 |
(注)６ |
－ |
|
平成22年10月 |
森川法律事務所開設 |
||||||
|
平成26年12月 |
東陽テクニカ監査役就任(現任) |
||||||
|
平成27年９月 |
テモナ株式会社 社外監査役(現任) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
監査役 |
－ |
堀之北 重 久 |
昭和26年12月29日生 |
昭和57年８月 |
公認会計士登録 |
(注)７ |
－ |
|
平成15年６月 |
朝日監査法人（現 有限責任あずさ監査法人）代表社員 |
||||||
|
平成26年７月 |
公認会計士堀之北重久事務所開設(現任) |
||||||
|
平成27年６月 |
三洋工業株式会社非常勤取締役(現任) |
||||||
|
平成27年12月 |
東陽テクニカ監査役就任(現任) |
||||||
|
平成28年５月 |
株式会社しまむら社外監査役(現任) |
||||||
|
計 |
89 |
||||||
(注)１ 取締役秋山延義及び大久保信行は、社外取締役であります。
２ 常勤監査役野﨑一彦、監査役森川紀代及び堀之北重久は、社外監査役であります。
３ 平成28年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
４ 平成29年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
５ 平成28年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
６ 平成26年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
７ 平成27年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
８ 東陽テクニカは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
|
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
所有株式数 |
||
|
山 崎 重 夫 |
昭和26年10月13日 |
平成14年10月 |
日本航空株式会社監査役室副室長 |
― |
|
|
平成18年４月 |
株式会社日本航空（現日本航空株式会社）旭川支店支店長 |
||||
|
平成20年７月 |
株式会社日本航空インターナショナル（現日本航空株式会社）監査役付部長 |
||||
|
平成22年９月 |
東陽テクニカ入社 監査室室長 |
||||
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
（１）新任役員
該当事項はありません。
（２）退任役員
該当事項はありません。
（３）役職の異動
|
役員の氏名 |
新役職名 |
旧役職名 |
異動年月日 |
|
加 藤 典 之 |
取締役 |
取締役 |
平成29年１月１日 |
|
高 野 俊 也 |
取締役 |
取締役 |
平成29年１月１日 |
|
高 野 俊 也 |
取締役 |
取締役 |
平成29年４月１日 |
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
（１）新任役員
該当事項はありません。
（２）退任役員
該当事項はありません。
（３）役職の異動
|
役員の氏名 |
新役職名 |
旧役職名 |
異動年月日 |
|
加 藤 典 之 |
取締役 |
取締役 |
平成29年１月１日 |
|
高 野 俊 也 |
取締役 |
取締役 |
平成29年１月１日 |
男性10名 女性１名 （役員のうち女性の比率9.1％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
代表取締役 |
－ |
五 味 勝 |
昭和30年10月４日生 |
昭和54年４月 |
東陽テクニカ入社 |
(注)３ |
15 |
|
平成10年４月 |
東陽テクニカエレクトロニクス事業部情報通信システム部長 |
||||||
|
平成16年10月 |
東陽テクニカ情報通信システム営業部長兼プロフェッショナルサービス部長 |
||||||
|
平成16年12月 |
東陽テクニカ取締役就任 |
||||||
|
平成21年11月 |
東陽テクニカ専務取締役就任 |
||||||
|
平成21年12月 |
東陽テクニカ代表取締役専務取締役就任 |
||||||
|
平成22年12月 |
東陽テクニカ代表取締役社長就任(現任) |
||||||
|
常務取締役 |
経理部、人事部、総務部、業務部、リスク管理担当 |
十 時 崇 蔵 |
昭和34年６月14日生 |
昭和57年４月 |
東陽テクニカ入社 |
(注)３ |
10 |
|
平成17年１月 |
東陽テクニカ経営企画室長 |
||||||
|
平成20年４月 |
東陽テクニカ執行役員 |
||||||
|
平成21年４月 |
東陽テクニカ経理部長 |
||||||
|
平成22年12月 |
東陽テクニカ取締役就任 |
||||||
|
平成23年４月 |
東陽テクニカ人事部長 |
||||||
|
平成25年12月 |
東陽テクニカ常務取締役就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
機械制御計測部、機械計測センサ部、海洋計測部担当 |
加 藤 典 之 |
昭和35年３月24日生 |
昭和58年４月 |
東陽テクニカ入社 |
(注)３ |
10 |
|
平成17年１月 |
東陽テクニカ営業第２部長 |
||||||
|
平成18年10月 |
東陽テクニカ名古屋営業所長 |
||||||
|
平成20年４月 |
東陽テクニカ執行役員 |
||||||
|
平成22年12月 |
東陽テクニカ取締役就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
技術部、開発部、海外情報室、情報システム室担当 |
岡 澤 英 行 |
昭和31年５月５日生 |
昭和54年４月 |
東陽テクニカ入社 |
(注)３ |
20 |
|
平成13年10月 |
東陽テクニカ技術部長兼開発部長 |
||||||
|
平成16年２月 |
バルコ東陽メディカルシステムズ・ジャパン株式会社(現 バルコヘルスケア株式会社)代表取締役 |
||||||
|
平成20年４月 |
東陽テクニカ執行役員 |
||||||
|
平成22年12月 |
東陽テクニカ取締役就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
ナノイメージング＆アナリシス、理化学計測部、EMCマイクロウェーブ計測部、メディカルシステム営業部、マーケティング部担当 |
高 野 俊 也 |
昭和33年12月30日生 |
平成元年３月 |
東陽テクニカ入社 |
(注)４ |
10 |
|
平成17年10月 |
東陽テクニカEMCマイクロウェーブ計測部長 |
||||||
|
平成20年４月 |
東陽テクニカ執行役員 |
||||||
|
平成22年10月 |
東揚精測系統(上海)有限公司董事長(現任) |
||||||
|
平成25年12月 |
東陽テクニカ取締役就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
情報通信システムソリューション部、ソフトウェア・ソリューション担当 |
小 野 寺 充 |
昭和37年５月18日生 |
平成３年９月 |
東陽テクニカ入社 |
(注)３ |
12 |
|
平成17年１月 |
東陽テクニカ情報通信システム営業第２部長 |
||||||
|
平成22年１月 |
東陽テクニカ執行役員 |
||||||
|
平成26年12月 |
東陽テクニカ取締役就任(現任) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役 |
－ |
秋 山 延 義 |
昭和24年12月13日生 |
平成16年６月 |
ＮＴＴアドバンステクノロジ株式会社取締役 |
(注)３ |
－ |
|
平成21年６月 |
ＮＴＴ－ＡＴシステムズ株式会社代表取締役社長 |
||||||
|
平成24年６月 |
ＮＴＴ－ＡＴテクノコミュニケーションズ株式会社代表取締役社長 |
||||||
|
平成26年６月 |
ＮＴＴ－ＡＴテクノコミュニケーションズ株式会社相談役(現任) |
||||||
|
平成26年12月 |
東陽テクニカ取締役就任(現任) |
||||||
|
取締役 |
－ |
大久保 信 行 |
昭和22年２月18日生 |
昭和62年４月 |
中央大学理工学部教授(現任) |
(注)４ |
－ |
|
平成17年11月 |
学校法人中央大学常任理事 |
||||||
|
平成21年４月 |
中央大学産学官連携・知的財産戦略本部長 |
||||||
|
平成27年12月 |
東陽テクニカ取締役就任（現任） |
||||||
|
常勤監査役 |
－ |
野 崎 一 彦 |
昭和30年１月17日生 |
平成14年11月 |
三井物産株式会社本店内部監査室次長 |
(注)５ |
－ |
|
平成16年11月 |
同社本店生活産業総括部等業務室長 |
||||||
|
平成21年６月 |
三井住商建材株式会社代表取締役社長 |
||||||
|
平成25年６月 |
ワールド・ハイビジョン・チャンネル株式会社常勤監査役 |
||||||
|
平成27年６月 |
株式会社ココスジャパン社外取締役(現任) |
||||||
|
平成28年12月 |
東陽テクニカ常勤監査役就任(現任) |
||||||
|
監査役 |
－ |
森 川 紀 代 |
昭和45年２月15日生 |
平成13年10月 |
弁護士登録 |
(注)６ |
－ |
|
平成22年10月 |
森川法律事務所開設 |
||||||
|
平成26年12月 |
東陽テクニカ監査役就任(現任) |
||||||
|
監査役 |
－ |
堀之北 重 久 |
昭和26年12月29日生 |
昭和57年８月 |
公認会計士登録 |
(注)７ |
－ |
|
平成15年６月 |
朝日監査法人（現 有限責任あずさ監査法人）代表社員 |
||||||
|
平成26年７月 |
公認会計士堀之北重久事務所開設(現任) |
||||||
|
平成27年６月 |
三洋工業株式会社非常勤取締役(現任) |
||||||
|
平成27年12月 |
東陽テクニカ監査役就任(現任) |
||||||
|
平成28年５月 |
株式会社しまむら社外監査役(現任) |
||||||
|
計 |
77 |
||||||
(注)１ 取締役秋山延義及び大久保信行は、社外取締役であります。
２ 常勤監査役野崎一彦、監査役森川紀代及び堀之北重久は、社外監査役であります。
３ 平成28年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
４ 平成27年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
５ 平成28年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
６ 平成26年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
７ 平成27年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
８ 東陽テクニカは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
|
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
所有株式数 |
||
|
山 崎 重 夫 |
昭和26年10月13日 |
平成14年10月 |
日本航空株式会社監査役室副室長 |
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平成18年４月 |
株式会社日本航空（現日本航空株式会社）旭川支店支店長 |
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平成20年７月 |
株式会社日本航空インターナショナル（現日本航空株式会社）監査役付部長 |
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平成22年９月 |
東陽テクニカ入社 監査室室長 |
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前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
（１）新任役員
該当事項はありません。
（２）退任役員
該当事項はありません。
（３）役職の異動
役員の氏名 | 新役職名 | 旧役職名 | 異動年月日 |
十 時 崇 蔵 | 常務取締役 | 常務取締役 | 平成28年４月１日 |
常務取締役 | 常務取締役 | 平成28年５月１日 |
※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。
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