東急レクリエーション(9631)の株価チャート 東急レクリエーション(9631)の業績 親会社と関係会社
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
該当事項はありません。
男性11名 女性1名 （役員のうち女性の比率8.3％）
(注) １ 東急レクリエーションは、2022年３月23日開催の第89期定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、監査等委員会設置会社に移行しております。
２ 監査等委員でない取締役のうち、多田憲之、中山弘子は社外取締役であります。
３ 監査等委員である取締役のうち、齋藤晴太郎、吉元信光は社外取締役であります。
４ 監査等委員でない取締役の任期は、2022年３月23日開催の定時株主総会終結の時から１年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査等委員である取締役の任期は、2022年３月23日開催の定時株主総会終結の時から２年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
６ 東急レクリエーションは、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠の監査等委員である取締役１名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は以下のとおりであります。
東急レクリエーションの社外取締役は４名（うち監査等委員である社外取締役は２名）であります。
社外取締役を選任するため、東急レクリエーションは東京証券取引所が定める独立性基準に加え、社外取締役の独立性判断基準を制定し、その要件を満たす社外取締役を全て独立役員に指定しており、社外取締役４名を一般株主と利益相反の生じるおそれがないと判断し、東京証券取引所が定める独立役員として同取引所に届け出ております。
・社外取締役の独立性判断基準
東急レクリエーションは、過去３事業年度のいずれかにおいて、以下の基準のいずれにも該当しない場合には、当該社外取締役に独立性があると判断いたします。
(1) 東急レクリエーションの連結売上の２％以上を占める取引先の業務執行者
(2) 東急レクリエーションが売上の２％以上を占める取引先の業務執行者
(3) 東急レクリエーションの連結総資産の２％以上を占める借入先の業務執行者
(4) 出資比率10％以上の東急レクリエーションの主要株主及び出資先の業務執行者
(5) 東急レクリエーションから役員報酬以外に年間10百万円超の報酬を得ているコンサルタント、会計専門家又は法律専門家
(6) 東急レクリエーション及び連結子会社の取締役等の配偶者又は２親等以内の親族
取締役多田憲之は、東映株式会社の代表取締役会長であり、会社経営全般及び映像事業に関する豊富な経験と幅広い見識を有しております。東急レクリエーションの持続的成長と中長期的な企業価値向上の観点から東急レクリエーション取締役会の意思決定機能、監督機能強化に貢献いただけると判断し、社外取締役として選任しているものであります。同社は東急レクリエーションと同一の事業の部類に属する事業を行っており、東急レクリエーションと同社との間に映画料支払い等の取引があります。
取締役中山弘子は、３期12年にわたり新宿区長として地域の安心・安全・発展に取り組んだ区政運営など、その豊富な経験と幅広い見識を有しております。東急レクリエーションの持続的成長と中長期的な企業価値向上の観点から東急レクリエーション取締役会の意思決定機能、監督機能強化に貢献いただけると判断し、社外取締役として選任しているものであります。
監査等委員である取締役齋藤晴太郎は、弁護士としての豊富な経験と法務全般に関する専門的な知見を有しております。東急レクリエーションの持続的成長と中長期的な企業価値向上の観点から、客観的かつ公正な立場で東急レクリエーション経営全般の監督、並びに監査業務を含む監査等委員会の活動全般に貢献いただけると判断し、監査等委員である社外取締役として選任しているものであります。
監査等委員である取締役吉元信光は、公認会計士・税理士としての専門的な知識・経験と会計・税務に関する専門的な知見を有しております。東急レクリエーションの持続的成長と中長期的な企業価値向上の観点から、客観的かつ公正な立場で、東急レクリエーション経営全般の監督、並びに監査業務を含む監査等委員会の活動全般に貢献いただけると判断し、監査等委員である社外取締役として選任しているものであります。
社外取締役は、取締役会にて、内部監査及び内部統制に関する事項に加え、重要リスクに係る事項への対応等について報告を受けることにより、業務の適正を確保するための体制の整備・運用状況を監督しております。
監査等委員である取締役と会計監査人は監査計画策定や監査報告会、その他随時、情報共有の場を持っており、各々の監査方針、監査実施状況や期中に発生した問題点について情報交換を実施するなど相互に連携し、監査の実効性の向上をはかっております。
監査等委員である取締役は、内部監査部門と監査計画策定、内部監査結果、その他問題点に関する情報交換・意見交換を随時行うとともに、主要な事業所など必要に応じて、実地監査への立会いを行うなど、連携を高めることにより相互の機能強化をはかっております。
また、内部監査部門は、監査等委員である取締役及び会計監査人に対して、内部統制システムの整備状況及びその他の重要事項などについて随時報告を行うとともに情報及び意見交換を行っております。
内部統制システムの整備・運用の状況等の監視・検証を通じて、取締役の職務執行が法令・定款に適合し、会社業務が適正に遂行されているかを監査することが基本となります。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
該当事項はありません。
男性12名 女性1名 （役員のうち女性の比率7.7％）
(注) １ 取締役のうち、多田憲之、中山弘子は社外取締役であります。
２ 監査役のうち、齋藤晴太郎、吉元信光は社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2021年３月25日開催の定時株主総会終結の時から１年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査役の任期は、2020年３月27日開催の定時株主総会終結の時から４年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、2019年３月28日開催の定時株主総会終結の時から４年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
６ 東急レクリエーションは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
東急レクリエーションの社外取締役は２名、社外監査役は２名であります。社外取締役及び社外監査役（以下総称して「社外役員」という。）を選任するため、東急レクリエーションは東京証券取引所が定める独立性基準に加え、社外役員の独立性判断基準を制定し、その要件を満たす社外役員を全て独立役員に指定しており、社外役員４名を一般株主と利益相反の生じるおそれがないと判断し、東京証券取引所が定める独立役員として同取引所に届け出ております。
・社外役員の独立性判断基準
東急レクリエーションは、過去３事業年度のいずれかにおいて、以下の基準のいずれにも該当しない場合には、当該社外取締役に独立性があると判断いたします。
(1) 東急レクリエーションの連結売上の２％以上を占める取引先の業務執行者
(2) 東急レクリエーションが売上の２％以上を占める取引先の業務執行者
(3) 東急レクリエーションの連結総資産の２％以上を占める借入先の業務執行者
(4) 出資比率10％以上の東急レクリエーションの主要株主及び出資先の業務執行者
(5) 東急レクリエーションから役員報酬以外に年間10百万円超の報酬を得ているコンサルタント、会計専門家又は法律専門家
(6) 東急レクリエーション及び連結子会社の取締役等の配偶者又は２親等以内の親族
取締役多田憲之は、東映株式会社の取締役相談役であり、会社経営全般及び映像事業に関する豊富な経験と幅広い見識を東急レクリエーションの経営に反映していただくため、社外取締役として選任しているものであります。同社は東急レクリエーションと同一の事業の部類に属する事業を行っており、東急レクリエーションと同社との間に映画料支払い等の取引があります。
取締役中山弘子は、３期12年にわたり新宿区長として地域の安心・安全・発展に取り組んだ区政運営など、その豊富な経験と幅広い見識を東急レクリエーションの経営に反映していただくため、社外取締役として選任しているものであります。
監査役齋藤晴太郎は、弁護士としての専門的な知識と経験に基づき、より実効性のある監査を行っていただけるものと判断し、社外監査役として選任しているものであります。
監査役吉元信光は、公認会計士・税理士としての専門的な知識と経験に基づき、より実効性のある監査を行っていただけるものと判断し、社外監査役として選任しているものであります。
社外取締役は、取締役会にて、内部監査及び内部統制に関する事項に加え、重要リスクに係る事項への対応等について報告を受けることにより、業務の適正を確保するための体制の整備・運用状況を監督しております。
東急レクリエーション監査役と会計監査人は監査計画策定や監査報告会、その他随時、情報共有の場を持っており、各々の監査方針、監査実施状況や期中に発生した問題点について情報交換を実施するなど相互に連携し、監査の実効性の向上をはかっております。
監査役は、内部監査部門と監査計画策定、内部監査結果、その他問題点に関する情報交換・意見交換を随時行うとともに、主要な事業所など必要に応じて、実地監査への立会いを行うなど、連携を高めることにより相互の機能強化をはかっております。
また、内部監査部門は、監査役及び会計監査人に対して内部統制システムの整備状況及びその他の重要事項などについて随時報告を行うとともに情報及び意見交換を行っております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
該当事項はありません。
男性12名 女性1名 （役員のうち女性の比率7.7％）
(注) １ 取締役のうち、多田憲之、中山弘子は社外取締役であります。
２ 監査役のうち、齋藤晴太郎、吉元信光は社外監査役であります。
３ 取締役の任期は、2020年３月27日開催の定時株主総会終結の時から１年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
４ 監査役の任期は、2020年３月27日開催の定時株主総会終結の時から４年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、2019年３月28日開催の定時株主総会終結の時から４年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
６ 東急レクリエーションは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
東急レクリエーションの社外取締役は２名、社外監査役は２名であります。社外取締役及び社外監査役（以下総称して「社外役員」という。）を選任するため、東急レクリエーションは東京証券取引所が定める独立性基準に加え、社外役員の独立性判断基準を制定し、その要件を満たす社外役員を全て独立役員に指定しており、社外役員４名を一般株主と利益相反の生じるおそれがないと判断し、東京証券取引所が定める独立役員として同取引所に届け出ております。
・社外役員の独立性判断基準
東急レクリエーションは、過去３事業年度のいずれかにおいて、以下の基準のいずれにも該当しない場合には、当該社外取締役に独立性があると判断いたします。
(1) 東急レクリエーションの連結売上の２％以上を占める取引先の業務執行者
(2) 東急レクリエーションが売上の２％以上を占める取引先の業務執行者
(3) 東急レクリエーションの連結総資産の２％以上を占める借入先の業務執行者
(4) 出資比率10％以上の東急レクリエーションの主要株主及び出資先の業務執行者
(5) 東急レクリエーションから役員報酬以外に年間10百万円超の報酬を得ているコンサルタント、会計専門家又は法律専門家
(6) 東急レクリエーション及び連結子会社の取締役等の配偶者又は２親等以内の親族
取締役多田憲之は、東映株式会社の代表取締役社長であり、会社経営全般及び映像事業に関する豊富な経験と幅広い見識を東急レクリエーションの経営に反映していただくため、社外取締役として選任しているものであります。同社は東急レクリエーションと同一の事業の部類に属する事業を行っており、東急レクリエーションと同社との間に映画料支払い等の取引があります。
取締役中山弘子は、３期12年にわたり新宿区長として地域の安心・安全・発展に取り組んだ区政運営など、その豊富な経験と幅広い見識を東急レクリエーションの経営に反映していただくため、社外取締役として選任しているものであります。
監査役齋藤晴太郎は、弁護士としての専門的な知識と経験に基づき、より実効性のある監査を行っていただけるものと判断し、社外監査役として選任しているものであります。
監査役吉元信光は、公認会計士・税理士としての専門的な知識と経験に基づき、より実効性のある監査を行っていただけるものと判断し、社外監査役として選任しているものであります。
社外取締役は、取締役会にて、内部監査及び内部統制に関する事項に加え、重要リスクに係る事項への対応等について報告を受けることにより、業務の適正を確保するための体制の整備・運用状況を監督しております。
東急レクリエーション監査役と会計監査人は監査計画策定や監査報告会、その他随時、情報共有の場を持っており、各々の監査方針、監査実施状況や期中に発生した問題点について情報交換を実施するなど相互に連携し、監査の実効性の向上をはかっております。
監査役は、内部監査部門と監査計画策定、内部監査結果、その他問題点に関する情報交換・意見交換を随時行うとともに、主要な事業所など必要に応じて、実地監査への立会いを行うなど、連携を高めることにより相互の機能強化をはかっております。
また、内部監査部門は、監査役及び会計監査人に対して内部統制システムの整備状況及びその他の重要事項などについて随時報告を行うとともに情報及び意見交換を行っております。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
男性12名 女性１名 （役員のうち女性の比率7.7％）
(注) １ 取締役のうち、多田憲之、中山弘子は社外取締役であります。
２ 監査役のうち、齋藤晴太郎、吉元信光は社外監査役であります。
３ 任期は2019年３月28日開催の第86期定時株主総会から各役員の任期満了までの年数を表示しております。
４ 東急レクリエーションは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
|
新役名及び職名 |
旧役名及び職名 |
氏名 |
異動年月日 |
|
取締役常務執行役員 (映像事業部担当 映像事業部長兼劇場運営部長) |
取締役常務執行役員 (映像事業部担当 映像事業部長兼事業統括部長兼 |
山 下 喜 光 |
平成30年５月11日 |
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
|
新役名及び職名 |
旧役名及び職名 |
氏名 |
異動年月日 |
|
取締役常務執行役員 (映像事業部担当 映像事業部長兼劇場運営部長) |
取締役常務執行役員 (映像事業部担当 映像事業部長兼事業統括部長兼 |
山 下 喜 光 |
平成30年５月11日 |
男性12名 女性－名 （役員のうち女性の比率－％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役社長 |
|
菅 野 信 三 |
昭和26年９月19日生 |
昭和50年４月 |
東京急行電鉄㈱入社 |
１年 |
9 |
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平成12年４月 |
同社事業開発室部長 |
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平成17年４月 |
同社エリア開発本部企画開発部 |
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平成18年10月 |
㈱東急アド・コミュニケーショ |
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平成19年３月 |
東急レクリエーション入社 |
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常務取締役 |
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|
映像事業部長 |
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平成20年３月 |
専務取締役 |
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平成24年３月 |
代表取締役 |
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平成26年３月 |
代表取締役社長(現在) |
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取 締 役 |
専務執行役員 事業統括 事業創造本部長 |
中 田 泰 行 |
昭和33年10月３日生 |
昭和56年４月 |
東京急行電鉄㈱入社 |
１年 |
5 |
|
平成18年12月 |
パン パシフィック ホテルズ アンド リゾーツ㈱代表取締役社長 |
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平成19年７月 |
東京急行電鉄㈱渋谷開発本部 |
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平成22年６月 |
同社執行役員 |
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同社社長室長 |
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平成25年４月 |
同社国際事業部副事業部長 |
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平成25年５月 |
ベカメックス東急㈲ |
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平成28年２月 |
東急レクリエーション入社 |
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顧問 |
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平成28年３月 |
取締役(現在) |
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専務執行役員(現在) |
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事業創造本部長(現在) |
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取 締 役 |
常務執行役員 事業創造本部エンターテイメント事業開発一部・エンターテイメント事業開発二部・営業開発部・経営企画室・ＩＣＴ戦略室・財務部担当 事業創造本部副本部長 |
石 崎 達 朗 |
昭和38年２月１日生 |
昭和60年４月 |
東急レクリエーション入社 |
１年 |
4 |
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平成13年10月 |
経営企画室長 |
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平成17年10月 |
財務部長 |
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平成19年３月 |
映像事業部管理部長兼 |
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営業開発部長 |
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執行役員 |
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平成23年３月 |
取締役(現在) |
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常務執行役員(現在) |
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|
ＩＴ推進室長 |
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平成26年５月 |
新宿再開発準備室長 |
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平成28年３月 |
事業創造本部副本部長(現在) |
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平成28年８月 |
営業開発部長 |
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取 締 役 |
常務執行役員 法務・監査室・総務部 秘書室長兼総務部長 |
大 島 昌 之 |
昭和36年12月４日生 |
昭和60年４月 |
東急レクリエーション入社 |
１年 |
4 |
|
平成15年９月 |
秘書室長兼総務部長 |
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平成17年10月 |
人事部長 |
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|
平成19年３月 |
執行役員 |
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平成20年５月 |
内部統制推進室長兼財務部長 |
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平成25年３月 |
常務執行役員(現在) |
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平成27年３月 |
取締役(現在) |
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平成27年５月 |
秘書室長兼総務部長(現在) |
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取 締 役 |
常務執行役員 映像事業部担当 映像事業部長兼映像事業部事業統括部長兼映像事業部劇場運営部長 |
山 下 喜 光 |
昭和37年12月３日生 |
昭和60年４月 |
東急レクリエーション入社 |
１年 |
6 |
|
平成16年６月 |
映像事業部劇場営業部新宿地区 |
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平成19年３月 |
執行役員 |
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|
平成19年９月 |
映像事業部営業部長 |
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|
平成23年３月 |
映像事業部副事業部長兼 |
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|
平成25年３月 |
常務執行役員(現在) |
||||||
|
|
映像事業部長(現在) |
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平成27年３月 |
取締役(現在) |
||||||
|
平成28年３月 |
映像事業部事業統括部長(現在) |
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|
平成29年４月 |
映像事業部劇場運営部長(現在) |
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役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取 締 役 |
|
野 本 弘 文 |
昭和22年９月27日生 |
昭和46年４月 |
東京急行電鉄㈱入社 |
１年 |
1 |
|
平成19年６月 |
同社取締役 |
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|
平成20年１月 |
同社常務取締役 |
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|
平成20年６月 |
同社専務取締役 |
||||||
|
平成22年６月 |
同社代表取締役専務取締役 |
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|
平成23年４月 |
同社代表取締役社長(現在) |
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|
平成24年３月 |
東急レクリエーション取締役(現在) |
||||||
|
平成27年６月 |
東京急行電鉄㈱社長執行役員 |
||||||
|
取 締 役 |
|
金 指 潔 |
昭和20年８月２日生 |
昭和43年４月 |
東急不動産㈱入社 |
１年 |
4 |
|
平成10年６月 |
同社取締役 |
||||||
|
平成12年６月 |
同社常務取締役 |
||||||
|
平成14年４月 |
同社専務取締役執行役員 |
||||||
|
平成18年４月 |
同社取締役副社長執行役員 |
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|
平成20年４月 |
同社代表取締役社長 |
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|
平成25年10月 |
東急不動産ホールディングス㈱ |
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|
平成26年４月 |
東急不動産㈱代表取締役会長 |
||||||
|
平成27年３月 |
東急レクリエーション監査役 |
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|
平成27年４月 |
東急不動産ホールディングス㈱ |
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|
平成27年６月 |
東急不動産㈱取締役会長(現在) |
||||||
|
平成29年３月 |
東急レクリエーション取締役（現在） |
||||||
|
取 締 役 |
|
多 田 憲 之 |
昭和24年９月６日生 |
昭和47年４月 |
東映㈱入社 |
１年 |
1 |
|
平成22年６月 |
同社取締役 |
||||||
|
平成25年６月 |
同社常務取締役 |
||||||
|
平成26年４月 |
同社代表取締役社長(現在) |
||||||
|
平成26年６月 |
同社映像本部長(現在) |
||||||
|
平成29年３月 |
東急レクリエーション取締役(現在) |
||||||
|
取 締 役 |
|
市 来 利 之 |
昭和31年６月15日生 |
昭和56年４月 |
東京急行電鉄㈱入社 |
１年 |
3 |
|
平成17年４月 |
イッツ・コミュニケーションズ |
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|
平成22年３月 |
同社代表取締役社長 |
||||||
|
平成27年４月 |
東京急行電鉄㈱執行役員 |
||||||
|
|
同社生活創造本部長 |
||||||
|
平成27年６月 |
同社取締役(現在) |
||||||
|
平成28年３月 |
東急レクリエーション取締役(現在) |
||||||
|
平成29年４月 |
東京急行電鉄㈱常務執行役員 (現在) |
||||||
|
|
同社生活サービス事業部長(現在) |
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|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
常勤監査役 |
|
佐 藤 篤 |
昭和33年９月７日生 |
昭和59年４月 |
東急レクリエーション入社 |
２年 |
5 |
|
平成16年２月 |
経営企画室長 |
||||||
|
平成17年５月 |
映像事業部管理部長 |
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|
平成18年１月 |
映像事業部営業開発部長 |
||||||
|
平成19年３月 |
スポーツ・レジャー事業部 |
||||||
|
|
|||||||
|
平成20年３月 |
執行役員 |
||||||
|
平成20年５月 |
スポーツ・レジャー事業部長兼 |
||||||
|
|
|||||||
|
平成22年３月 |
取締役 |
||||||
|
平成23年３月 |
常務執行役員 |
||||||
|
|
不動産事業部長兼 |
||||||
|
平成26年５月 |
不動産事業部長 |
||||||
|
平成28年３月 |
常勤監査役(現在) |
||||||
|
監 査 役 |
|
齋 藤 晴 太 郎 |
昭和22年８月15日生 |
昭和46年10月 |
司法試験合格 |
１年 |
15 |
|
昭和49年４月 |
司法修習終了 |
||||||
|
平成８年４月 |
第二東京弁護士会副会長 |
||||||
|
平成15年３月 |
東急レクリエーション監査役(現在) |
||||||
|
監 査 役 |
|
小 峯 勇 |
昭和25年９月28日生 |
昭和54年３月 |
公認会計士登録 |
２年 |
－ |
|
昭和54年６月 |
税理士登録 |
||||||
|
平成15年７月 |
第一コンサルティング㈱ |
||||||
|
平成29年１月 |
東急レクリエーション監査役(現在) |
||||||
|
計 |
57 |
||||||
(注) １ 取締役のうち、多田憲之は社外取締役であります。
２ 監査役のうち、齋藤晴太郎、小峯勇は社外監査役であります。
３ 任期は平成30年３月29日開催の第85期定時株主総会から各役員の任期満了までの年数を表示しております。
４ 東急レクリエーションは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
|
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
所有株式数 |
|
|
吉 元 信 光 |
昭和24年12月14日生 |
昭和47年４月 |
㈱三和銀行 |
－ |
|
昭和54年10月 |
監査法人第一監査事務所 |
|||
|
昭和58年４月 |
公認会計士登録 |
|||
|
昭和61年７月 |
第一コンサルティング㈱入社 |
|||
|
平成３年12月 |
税理士登録 |
|||
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
|
新役名及び職名 |
旧役名及び職名 |
氏名 |
異動年月日 |
|
取締役常務執行役員 (事業創造本部エンターテイメント事業開発一部、エンターテイメント事業開発二部、営業開発部、経営企画室、ＩＣＴ戦略室、財務部担当 事業創造本部副本部長兼 |
取締役常務執行役員 (事業創造本部エンターテイメント事業開発室、経営企画室、ＩＣＴ戦略室、財務部、営業開発部担当 事業創造本部副本部長兼 |
石 崎 達 朗 |
平成29年４月１日 |
|
取締役常務執行役員 (事業創造本部エンターテイメント事業開発一部、エンターテイメント事業開発二部、営業開発部、経営企画室、ＩＣＴ戦略室、財務部担当 事業創造本部副本部長) |
取締役常務執行役員 (事業創造本部エンターテイメント事業開発一部、エンターテイメント事業開発二部、営業開発部、経営企画室、ＩＣＴ戦略室、財務部担当 事業創造本部副本部長兼 |
平成29年５月11日 |
|
|
取締役常務執行役員 (映像事業部担当 映像事業部長兼事業統括部長兼 |
取締役常務執行役員 (映像事業部担当 映像事業部長兼事業統括部長) |
山 下 喜 光 |
平成29年４月１日 |
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
|
新役名及び職名 |
旧役名及び職名 |
氏名 |
異動年月日 |
|
取締役常務執行役員 (事業創造本部エンターテイメント事業開発一部、エンターテイメント事業開発二部、営業開発部、経営企画室、ＩＣＴ戦略室、財務部担当 事業創造本部副本部長兼 |
取締役常務執行役員 (事業創造本部エンターテイメント事業開発室、経営企画室、ＩＣＴ戦略室、財務部、営業開発部担当 事業創造本部副本部長兼 |
石 崎 達 朗 |
平成29年４月１日 |
|
取締役常務執行役員 (事業創造本部エンターテイメント事業開発一部、エンターテイメント事業開発二部、営業開発部、経営企画室、ＩＣＴ戦略室、財務部担当 事業創造本部副本部長) |
取締役常務執行役員 (事業創造本部エンターテイメント事業開発一部、エンターテイメント事業開発二部、営業開発部、経営企画室、ＩＣＴ戦略室、財務部担当 事業創造本部副本部長兼 |
平成29年５月11日 |
|
|
取締役常務執行役員 (映像事業部担当 映像事業部長兼事業統括部長兼 |
取締役常務執行役員 (映像事業部担当 映像事業部長兼事業統括部長) |
山 下 喜 光 |
平成29年４月１日 |
男性12名 女性―名 （役員のうち女性の比率―％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役社長 |
|
菅 野 信 三 |
昭和26年９月19日生 |
昭和50年４月 |
東京急行電鉄㈱入社 |
１年 |
8 |
|
平成12年４月 |
同社事業開発室部長 |
||||||
|
平成17年４月 |
同社エリア開発本部企画開発部 |
||||||
|
平成18年10月 |
㈱東急アド・コミュニケーショ |
||||||
|
平成19年３月 |
東急レクリエーション入社 |
||||||
|
|
常務取締役 |
||||||
|
|
映像事業部長 |
||||||
|
平成20年３月 |
専務取締役 |
||||||
|
平成24年３月 |
代表取締役 |
||||||
|
平成26年３月 |
代表取締役社長(現在) |
||||||
|
取 締 役 |
専務執行役員 事業統括 事業創造本部長 |
中 田 泰 行 |
昭和33年10月３日生 |
昭和56年４月 |
東京急行電鉄㈱入社 |
１年 |
5 |
|
平成18年12月 |
パン パシフィック ホテルズ アンド リゾーツ㈱代表取締役社長 |
||||||
|
平成19年７月 |
東京急行電鉄㈱渋谷開発本部 |
||||||
|
平成22年６月 |
同社執行役員 |
||||||
|
|
同社社長室長 |
||||||
|
平成25年４月 |
同社国際事業部副事業部長 |
||||||
|
平成25年５月 |
ベカメックス東急㈲ |
||||||
|
平成28年２月 |
東急レクリエーション入社 |
||||||
|
|
顧問 |
||||||
|
平成28年３月 |
取締役(現在) |
||||||
|
|
専務執行役員(現在) |
||||||
|
|
事業創造本部長(現在) |
||||||
|
取 締 役 |
常務執行役員 事業創造本部エンターテイメント事業開発室 事業創造本部副本部長 |
石 崎 達 朗 |
昭和38年２月１日生 |
昭和60年４月 |
東急レクリエーション入社 |
１年 |
4 |
|
平成13年10月 |
経営企画室長 |
||||||
|
平成17年10月 |
財務部長 |
||||||
|
平成19年３月 |
映像事業部管理部長兼 |
||||||
|
|
営業開発部長 |
||||||
|
|
執行役員 |
||||||
|
平成23年３月 |
取締役(現在) |
||||||
|
|
常務執行役員(現在) |
||||||
|
|
ＩＴ推進室長 |
||||||
|
平成26年５月 |
新宿再開発準備室長 |
||||||
|
平成28年３月 |
事業創造本部副本部長(現在) |
||||||
|
平成28年８月 |
営業開発部長(現在) |
||||||
|
取 締 役 |
常務執行役員 法務・監査室・総務部 秘書室長兼総務部長 |
大 島 昌 之 |
昭和36年12月４日生 |
昭和60年４月 |
東急レクリエーション入社 |
１年 |
4 |
|
平成15年９月 |
秘書室長兼総務部長 |
||||||
|
平成17年10月 |
人事部長 |
||||||
|
平成19年３月 |
執行役員 |
||||||
|
平成20年５月 |
内部統制推進室長兼財務部長 |
||||||
|
平成25年３月 |
常務執行役員(現在) |
||||||
|
平成27年３月 |
取締役(現在) |
||||||
|
平成27年５月 |
秘書室長兼総務部長(現在) |
||||||
|
取 締 役 |
常務執行役員 映像事業部担当 映像事業部長兼事業統括部長 |
山 下 喜 光 |
昭和37年12月３日生 |
昭和60年４月 |
東急レクリエーション入社 |
１年 |
5 |
|
平成16年６月 |
映像事業部劇場営業部新宿地区 |
||||||
|
平成19年３月 |
執行役員 |
||||||
|
平成19年９月 |
映像事業部営業部長 |
||||||
|
平成23年３月 |
映像事業部副事業部長兼 |
||||||
|
平成25年３月 |
常務執行役員(現在) |
||||||
|
|
映像事業部長(現在) |
||||||
|
平成27年３月 |
取締役(現在) |
||||||
|
平成28年３月 |
映像事業部事業統括部長(現在) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取 締 役 |
|
野 本 弘 文 |
昭和22年９月27日生 |
昭和46年４月 |
東京急行電鉄㈱入社 |
１年 |
1 |
|
平成19年６月 |
同社取締役 |
||||||
|
平成20年１月 |
同社常務取締役 |
||||||
|
平成20年６月 |
同社専務取締役 |
||||||
|
平成22年６月 |
同社代表取締役専務取締役 |
||||||
|
平成23年４月 |
同社代表取締役社長(現在) |
||||||
|
平成24年３月 |
東急レクリエーション取締役(現在) |
||||||
|
平成27年６月 |
東京急行電鉄㈱社長執行役員 |
||||||
|
取 締 役 |
|
金 指 潔 |
昭和20年８月２日生 |
昭和43年４月 |
東急不動産㈱入社 |
1年 |
2 |
|
平成10年６月 |
同社取締役 |
||||||
|
平成12年６月 |
同社常務取締役 |
||||||
|
平成14年４月 |
同社専務取締役執行役員 |
||||||
|
平成18年４月 |
同社取締役副社長執行役員 |
||||||
|
平成20年４月 |
同社代表取締役社長 |
||||||
|
平成25年10月 |
東急不動産ホールディングス㈱ |
||||||
|
平成26年４月 |
東急不動産㈱代表取締役会長 |
||||||
|
平成27年３月 |
東急レクリエーション監査役 |
||||||
|
平成27年４月 |
東急不動産ホールディングス㈱ |
||||||
|
平成27年６月 |
東急不動産㈱取締役会長(現在) |
||||||
|
平成29年３月 |
東急レクリエーション取締役（現在） |
||||||
|
取 締 役 |
|
多 田 憲 之 |
昭和24年９月６日生 |
昭和47年４月 |
東映㈱入社 |
1年 |
― |
|
平成22年６月 |
同社取締役 |
||||||
|
平成25年６月 |
同社常務取締役 |
||||||
|
平成26年４月 |
同社代表取締役社長(現在) |
||||||
|
平成26年６月 |
同社映像本部長(現在) |
||||||
|
平成29年３月 |
東急レクリエーション取締役(現在) |
||||||
|
取 締 役 |
|
市 来 利 之 |
昭和31年６月15日生 |
昭和56年４月 |
東京急行電鉄㈱入社 |
１年 |
― |
|
平成17年４月 |
イッツ・コミュニケーションズ |
||||||
|
平成22年３月 |
同社代表取締役社長 |
||||||
|
平成27年４月 |
東京急行電鉄㈱執行役員(現在) |
||||||
|
|
同社生活創造本部長(現在) |
||||||
|
|
同社生活創造本部 |
||||||
|
|
同社生活創造本部 |
||||||
|
平成27年６月 |
同社取締役(現在) |
||||||
|
平成28年３月 |
東急レクリエーション取締役(現在) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
常勤監査役 |
|
佐 藤 篤 |
昭和33年９月７日生 |
昭和59年４月 |
東急レクリエーション入社 |
３年 |
5 |
|
平成16年２月 |
経営企画室長 |
||||||
|
平成17年５月 |
映像事業部管理部長 |
||||||
|
平成18年１月 |
映像事業部営業開発部長 |
||||||
|
平成19年３月 |
スポーツ・レジャー事業部 |
||||||
|
|
|||||||
|
平成20年３月 |
執行役員 |
||||||
|
平成20年５月 |
スポーツ・レジャー事業部長兼 |
||||||
|
|
|||||||
|
平成22年３月 |
取締役 |
||||||
|
平成23年３月 |
常務執行役員 |
||||||
|
|
不動産事業部長兼 |
||||||
|
平成26年５月 |
不動産事業部長 |
||||||
|
平成28年３月 |
常勤監査役(現在) |
||||||
|
監 査 役 |
|
齋 藤 晴 太 郎 |
昭和22年８月15日生 |
昭和46年10月 |
司法試験合格 |
２年 |
14 |
|
昭和49年４月 |
司法修習終了 |
||||||
|
平成８年４月 |
第二東京弁護士会副会長 |
||||||
|
平成15年３月 |
東急レクリエーション監査役(現在) |
||||||
|
監 査 役 |
|
小 峯 勇 |
昭和25年９月28日生 |
昭和54年３月 |
公認会計士登録 |
３年 |
― |
|
昭和54年６月 |
税理士登録 |
||||||
|
平成15年７月 |
第一コンサルティング㈱ |
||||||
|
平成29年１月 |
東急レクリエーション監査役(現在) |
||||||
|
計 |
48 |
||||||
(注) １ 取締役のうち、多田憲之は社外取締役であります。
２ 監査役のうち、齋藤晴太郎、小峯勇は社外監査役であります。
３ 任期は平成29年３月30日開催の第84期定時株主総会から各役員の任期満了までの年数を表示しております。
４ 東急レクリエーションは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
|
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
所有株式数 |
|
|
吉 元 信 光 |
昭和24年12月14日生 |
昭和47年４月 |
㈱三和銀行 |
― |
|
昭和54年10月 |
監査法人第一監査事務所 |
|||
|
昭和58年４月 |
公認会計士登録 |
|||
|
昭和61年７月 |
第一コンサルティング㈱入社 |
|||
|
平成３年12月 |
税理士登録 |
|||
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
役職の異動
|
新役名及び職名 |
旧役名及び職名 |
氏名 |
異動年月日 |
|
取締役常務執行役員 (事業創造本部エンターテイ 経営企画室、ＩＣＴ戦略室、 財務部、営業開発部担当 事業創造本部副本部長兼 ＩＣＴ戦略室長兼 営業開発部長) |
取締役常務執行役員 (事業創造本部エンターテイ 経営企画室、ＩＣＴ戦略室、 財務部、営業開発部担当 事業創造本部副本部長兼 ＩＣＴ戦略室長) |
石 崎 達 朗 |
平成28年８月10日 |
男性14名 女性―名 （役員のうち女性の比率―％）
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 | |
取締役社長 |
| 菅 野 信 三 | 昭和26年９月19日生 | 昭和50年４月 | 東京急行電鉄㈱入社 | １年 | 8 |
平成12年４月 | 同社事業開発室部長 | ||||||
平成17年４月 | 同社エリア開発本部企画開発部 | ||||||
平成18年10月 | ㈱東急アド・コミュニケーショ | ||||||
平成19年３月 | 東急レクリエーション入社 | ||||||
| 常務取締役 | ||||||
| 映像事業部長 | ||||||
平成20年３月 | 専務取締役 | ||||||
平成24年３月 | 代表取締役 | ||||||
平成26年３月 | 代表取締役社長(現在) | ||||||
取 締 役 | 専務執行役員 事業統括 事業創造本部長 | 中 田 泰 行 | 昭和33年10月３日生 | 昭和56年４月 | 東京急行電鉄㈱入社 | １年 | ― |
平成18年12月 | パン パシフィック ホテルズ アンド リゾーツ㈱代表取締役社長 | ||||||
平成19年７月 | 東京急行電鉄㈱渋谷開発本部 | ||||||
平成22年６月 | 同社執行役員 | ||||||
| 同社社長室長 | ||||||
平成25年４月 | 同社国際事業部副事業部長 | ||||||
平成25年５月 | ベカメックス東急㈲ | ||||||
平成28年２月 | 東急レクリエーション入社 | ||||||
| 東急レクリエーション顧問 | ||||||
平成28年３月 | 取締役(現在) | ||||||
| 専務執行役員(現在) | ||||||
| 事業創造本部長(現在) | ||||||
取 締 役 | 常務執行役員 事業創造本部エンターテイメント事業開発室 事業創造本部副本部長 | 石 崎 達 朗 | 昭和38年２月１日生 | 昭和60年４月 | 東急レクリエーション入社 | １年 | 4 |
平成13年10月 | 経営企画室長 | ||||||
平成17年10月 | 財務部長 | ||||||
平成19年３月 | 映像事業部管理部長兼 | ||||||
| 営業開発部長 | ||||||
| 執行役員 | ||||||
平成20年５月 | 経営統括部長兼ＩＴ推進室長 | ||||||
平成21年５月 | 経営企画室長 | ||||||
平成23年３月 | 取締役(現在) | ||||||
| 常務執行役員(現在) | ||||||
| ＩＴ推進室長 | ||||||
| 財務部長 | ||||||
平成26年５月 | 新宿再開発準備室長 | ||||||
平成28年３月 | 事業創造本部副本部長(現在) | ||||||
取 締 役 | 常務執行役員 法務・監査室・総務部 秘書室長兼総務部長 | 大 島 昌 之 | 昭和36年12月４日生 | 昭和60年４月 | 東急レクリエーション入社 | １年 | 4 |
平成15年９月 | 秘書室長兼総務部長 | ||||||
平成17年10月 | 人事部長 | ||||||
平成19年３月 | 執行役員 | ||||||
平成20年５月 | 内部統制推進室長兼財務部長 | ||||||
平成23年３月 | 秘書室長兼総務部長兼人事部長 | ||||||
平成25年３月 | 常務執行役員(現在) | ||||||
平成27年３月 | 取締役(現在) | ||||||
平成27年５月 | 秘書室長兼総務部長(現在) | ||||||
取 締 役 | 常務執行役員 映像事業部担当 映像事業部長兼事業統括部長 | 山 下 喜 光 | 昭和37年12月３日生 | 昭和60年４月 | 東急レクリエーション入社 | １年 | 4 |
平成16年６月 | 映像事業部劇場営業部新宿地区 | ||||||
平成17年２月 | 映像事業部劇場営業部名古屋 | ||||||
平成19年３月 | 執行役員 | ||||||
平成19年９月 | 映像事業部営業部長 | ||||||
平成23年３月 | 映像事業部副事業部長兼 | ||||||
平成25年３月 | 常務執行役員(現在) | ||||||
| 映像事業部長(現在) | ||||||
平成27年３月 | 取締役(現在) | ||||||
平成28年３月 | 映像事業部事業統括部長(現在) | ||||||
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 | |
取締役相談役 |
| 佐 藤 仁 | 昭和26年７月７日生 | 昭和50年４月 | 東京急行電鉄㈱入社 | １年 | 27 |
平成７年10月 | 東急レクリエーション入社 | ||||||
| 経営企画室長兼経理部長 | ||||||
平成９年３月 | 取締役 | ||||||
平成13年２月 | スポーツ・レジャー事業部長 | ||||||
平成14年３月 | ＳＰ事業部長 | ||||||
平成14年５月 | 常務取締役 | ||||||
平成15年３月 | 経営企画室長 | ||||||
平成16年９月 | 映像事業部長 | ||||||
平成18年３月 | 専務取締役 | ||||||
平成19年３月 | 代表取締役社長 | ||||||
平成26年３月 | 取締役会長 | ||||||
平成28年３月 | 取締役相談役(現在) | ||||||
取 締 役 |
| 野 本 弘 文 | 昭和22年９月27日生 | 昭和46年４月 | 東京急行電鉄㈱入社 | １年 | 1 |
平成19年６月 | 同社取締役 | ||||||
平成20年１月 | 同社常務取締役 | ||||||
平成20年６月 | 同社専務取締役 | ||||||
平成22年６月 | 同社代表取締役専務取締役 | ||||||
平成23年４月 | 同社代表取締役社長(現在) | ||||||
平成24年３月 | 東急レクリエーション取締役(現在) | ||||||
平成27年６月 | 東京急行電鉄㈱社長執行役員 | ||||||
取 締 役 |
| 石 渡 恒 夫 | 昭和16年４月５日生 | 昭和39年４月 | 京浜急行電鉄㈱入社 | １年 | ─ |
平成７年６月 | 同社取締役 | ||||||
平成11年６月 | 同社常務取締役 | ||||||
平成15年６月 | 同社代表取締役専務取締役 | ||||||
平成17年６月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
平成22年３月 | 東急レクリエーション取締役(現在) | ||||||
平成25年６月 | 京浜急行電鉄㈱代表取締役会長 | ||||||
取 締 役 |
| 大 須 賀 賴 彦 | 昭和18年11月12日生 | 昭和43年３月 | 小田急電鉄㈱入社 | １年 | ─ |
平成９年６月 | 同社取締役 | ||||||
平成13年６月 | 同社常務取締役 | ||||||
平成15年６月 | 同社代表取締役専務取締役 | ||||||
平成17年６月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
平成22年３月 | 東急レクリエーション取締役(現在) | ||||||
平成23年６月 | 小田急電鉄㈱代表取締役会長 | ||||||
取 締 役 |
| 市 来 利 之 | 昭和31年６月15日生 | 昭和56年４月 | 東京急行電鉄㈱入社 | １年 | ― |
平成17年４月 | イッツ・コミュニケーションズ | ||||||
平成22年６月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
平成27年４月 | 東京急行電鉄㈱執行役員(現在) | ||||||
| 同社生活創造本部長(現在) | ||||||
| 同社生活創造本部 | ||||||
| 同社生活創造本部 | ||||||
平成27年６月 | 同社取締役(現在) | ||||||
平成28年３月 | 東急レクリエーション取締役(現在) | ||||||
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 | |
常勤監査役 |
| 山 崎 光 治 | 昭和30年９月14日生 | 昭和53年４月 | 東急レクリエーション入社 | ４年 | 4 |
平成９年３月 | 人事部長 | ||||||
平成11年３月 | 経理部長 | ||||||
平成13年１月 | 経営企画室長 | ||||||
平成13年３月 | 取締役 | ||||||
平成13年10月 | 総務部長兼人事部長 | ||||||
平成14年12月 | コンプライアンス室長 | ||||||
平成17年３月 | スポーツ・レジャー事業部長 | ||||||
平成18年３月 | 不動産事業部管理部長 | ||||||
平成19年３月 | 常務取締役 | ||||||
平成23年３月 | ㈱ティーアール・サービス | ||||||
平成28年３月 | 東急レクリエーション常勤監査役(現在) | ||||||
常勤監査役 |
| 佐 藤 篤 | 昭和33年９月７日生 | 昭和59年４月 | 東急レクリエーション入社 | ４年 | 5 |
平成16年２月 | 経営企画室長 | ||||||
平成17年５月 | 映像事業部管理部長 | ||||||
平成18年１月 | 映像事業部営業開発部長 | ||||||
平成19年３月 | スポーツ・レジャー事業部 | ||||||
| |||||||
平成20年３月 | 執行役員 | ||||||
平成20年５月 | スポーツ・レジャー事業部長兼 | ||||||
| |||||||
平成22年３月 | 取締役 | ||||||
平成23年３月 | 常務執行役員 | ||||||
| 不動産事業部長兼 | ||||||
平成26年５月 | 不動産事業部長 | ||||||
平成28年３月 | 常勤監査役(現在) | ||||||
監 査 役 |
| 齋 藤 晴 太 郎 | 昭和22年８月15日生 | 昭和46年10月 | 司法試験合格 | ３年 | 14 |
昭和49年４月 | 司法修習終了 | ||||||
平成８年４月 | 第二東京弁護士会副会長 | ||||||
平成15年３月 | 東急レクリエーション監査役(現在) | ||||||
監 査 役 |
| 金 指 潔 | 昭和20年８月２日生 | 昭和43年４月 | 東急不動産㈱入社 | ３年 | ― |
平成10年６月 | 同社取締役 | ||||||
平成12年６月 | 同社常務取締役 | ||||||
平成14年４月 | 同社専務取締役執行役員 | ||||||
平成16年４月 | 同社取締役専務執行役員 | ||||||
平成18年４月 | 同社取締役副社長執行役員 | ||||||
平成20年４月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
平成25年10月 | 東急不動産ホールディングス㈱ | ||||||
平成26年４月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
| 東急不動産㈱代表取締役会長 | ||||||
平成27年３月 | 東急レクリエーション監査役(現在) | ||||||
平成27年４月 | 東急不動産ホールディングス㈱ | ||||||
平成27年６月 | 東急不動産㈱取締役会長(現在) | ||||||
計 | 71 | ||||||
(注) １ 取締役のうち、石渡恒夫、大須賀賴彦は社外取締役であります。
２ 監査役のうち、齋藤晴太郎、金指潔は社外監査役であります。
３ 任期は平成28年３月30日開催の第83期定時株主総会から各役員の任期満了までの年数を表示しております。
４ 東急レクリエーションは、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第３２９条第３項に定める補欠監査役１名を選出しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 | |
小 峯 勇 | 昭和25年９月28日生 | 昭和54年３月 | 公認会計士登録 | ― |
昭和54年６月 | 税理士登録 | |||
平成15年７月 | 第一コンサルティング㈱ | |||
※金融庁に提出された有価証券報告書のデータを使用しています。
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