応用地質(9755)の株価チャート 応用地質(9755)の業績 親会社と関係会社
有価証券報告書提出日（2026年３月25日）現在の応用地質の役員の状況は、以下のとおりです。
男性7名 女性2名 （役員のうち女性の比率22.2％）
(注) ※１ 任期は、2025年３月26日開催の第68回定時株主総会における選任後、１年以内に終了する事業年度のうち最終のものに係る定時株主総会の終結の時までであります。
※２ 2026年３月26日開催予定の定時株主総会の議案（決議事項）として「取締役（監査等委員である取締役を除く。）６名選任の件」を付議することとしております。当該議案が承認可決された場合においても、役員の構成に変更はありません。その任期は、当該定時株主総会における選任後、１年以内に終了する事業年度のうち最終のものに係る定時株主総会の終結の時までであります。
※３ 任期は、2025年３月26日開催の第68回定時株主総会における選任後、２年以内に終了する事業年度のうち最終のものに係る定時株主総会の終結の時までであります。
４ 取締役 尾﨑聖治氏、池田陽子氏及び関谷恵美氏は、社外取締役であります。
５ 監査等委員である取締役 内藤潤氏及び折原隆夫氏は、社外取締役であります。
６ 応用地質では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員を兼務する取締役（監査等委員である取締役を除く。）３名を含め、執行役員は19名であります。
７ 応用地質は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠の監査等委員である取締役２名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
応用地質は、2025年３月26日の第68回定時株主総会で社外取締役５名（内２名は監査等委員である取締役）を選任しており、５名の社外役員が就任しております。なお、応用地質は、社外役員を選任するための独立性に関する基準を、コーポレートガバナンス基本方針の中で定めており、応用地質WEBSITE（https://www.oyo.co.jp/）に掲載しております。また、応用地質の５名の社外取締役は、東京証券取引所が定める独立役員として、東京証券取引所に届け出ております。また、2026年３月26日開催予定の定時株主総会の議案（決議事項）として「取締役（監査等委員である取締役を除く。）６名選任の件」を付議することとしておりますが、当該議案が承認可決された場合においても、社外役員の構成に変更はありません。
応用地質の社外取締役（監査等委員である取締役を除く。）である尾﨑聖治氏は、ハルナビレッジ㈱及び㈱横河ブリッジホールディングスの社外役員を兼職しておりますが、いずれにおいて現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質とハルナビバレッジ㈱及び㈱横河ブリッジホールディングスには、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。また、同氏はサッポロビール㈱において要職を歴任し、2019年までサッポロビールホールディングス㈱の常勤監査役でした。応用地質はサッポロホールディングス㈱及びそのグループ会社と過去10年間に取引がありますが、その額は応用地質連結売上高の0.02％未満と軽微であり、応用地質とサッポロホールディングス㈱グループの間には、特別な利害関係はありません。応用地質の社外取締役（監査等委員である取締役を除く。）である池田陽子氏は、弁護士であり、明大昭平・法律事務所に在籍しており、公益財団法人鉄道弘済会理事を兼職しておりますが、応用地質と明大昭平・法律事務所及び公益財団法人鉄道弘済会には人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。応用地質の社外取締役（監査等委員である取締役を除く。）である関谷恵美氏は、日本グリーン電力開発㈱代表取締役会長を兼職しておりますが、応用地質と日本グリーン電力開発㈱には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。また、鉄建建設㈱の社外役員を兼職しておりますが、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。
応用地質の監査等委員である社外取締役である内藤潤氏は、J&N法律事務所の代表弁護士でありますが、同氏及び同法律事務所と人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。また同氏は、㈱ヤマタネの社外役員を兼職しておりますが、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質と㈱ヤマタネには、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。応用地質の監査等委員である社外取締役である折原隆夫氏は、野村不動産ホールディングス㈱及び野村不動産㈱において要職を歴任し、2021年まで野村不動産ホールディングス㈱の取締役（監査等委員）でした。応用地質は野村不動産ホールディングス㈱及びそのグループ会社と過去10年間に取引がありますが、その額は最大で応用地質連結売上高の0.02％未満と軽微であり、応用地質と野村不動産ホールディングス㈱グループの間には、特別な利害関係はありません。また、同氏は日本瓦斯㈱の社外役員を兼職しておりますが、現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質と日本瓦斯㈱には人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。
応用地質は、応用地質業務に高い知識と見識を有する業務執行取締役と、独立役員である５名の社外取締役が経営に参画することにより、一般株主との利益相反を回避しつつ、経営の適正性および効率性を高めることができると考えております。
また、応用地質の業務に精通した常勤の監査等委員である取締役１名に加え、弁護士としての高度な専門的知見を有する者および豊富な上場企業における取締役や監査の経験を有し、かつ独立性を有する社外取締役２名が監査等委員として、客観的かつ中立的な立場から経営を監視・監督することにより、応用地質の監査・監督体制の一層の強化を図っております。
社外取締役は取締役会において適宜質問を行っております。監査等委員である社外取締役には内部監査担当部署及び内部統制担当部署の業務実施状況、常勤の監査等委員である取締役の監査結果が共有されております。また、社外取締役と会計監査人のEY新日本有限責任監査法人は定期的にコミュニケーションを取り相互連携を行っております。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性8名 女性1名 （役員のうち女性の比率11.1％）
(注) ※１ 任期は、2024年３月26日開催の第67回定時株主総会の終結の時から１年間であります。
※２ 任期は、2022年３月25日開催の第65回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
※３ 任期は、2023年３月24日開催の第66回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
４ 取締役 尾﨑聖治氏、宮本武史氏及び池田陽子氏は、社外取締役であります。
５ 監査役 内藤潤氏及び折原隆夫氏は、社外監査役であります。
６ 応用地質では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員を兼務する取締役３名を含め、執行役員は21名であります。
７ 応用地質は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役２名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
応用地質は、2024年３月26日の第67回定時株主総会で社外取締役３名、及び、2023年３月24日の第66回定時株主総会で社外監査役２名を選任しており、５名の社外役員が就任しております。なお、応用地質は、社外役員を選任するための独立性に関する基準を、コーポレートガバナンス基本方針の中で定めており、応用地質WEBSITE（https://www.oyo.co.jp/）に掲載しております。また、応用地質の５名の社外役員は、東京証券取引所が定める独立役員として、東京証券取引所に届け出ております。
応用地質の社外取締役である尾﨑聖治氏は、ハルナビレッジ㈱及び㈱横河ブリッジホールディングスの社外役員を兼職しておりますが、いずれにおいて現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質とハルナビバレッジ㈱及び㈱横河ブリッジホールディングスには、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。また、同氏はサッポロビール㈱において要職を歴任し、2019年までサッポロビールホールディングス㈱の常勤監査役でした。応用地質はサッポロホールディングス㈱及びそのグループ会社と過去10年間に取引がありますが、その額は応用地質連結売上高の0.02％未満と軽微であり、応用地質とサッポロホールディングス㈱グループの間には、特別な利害関係はありません。応用地質の社外取締役である宮本武史氏は、一般社団法人情報サービス産業協会の副会長兼専務理事を兼職しておりますが、応用地質と一般財団法人情報サービス産業協会には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。応用地質の社外取締役である池田陽子氏は、弁護士であり、明大昭平・法律事務所に在籍しており、公益財団法人鉄道弘済会理事を兼職しておりますが、応用地質と明大昭平・法律事務所及び公益財団法人鉄道弘済会には人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。
また、応用地質の社外監査役である内藤潤氏は、弁護士であり、長島・大野・常松法律事務所に在籍しておりますが、同氏及び同法律事務所と人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。また同氏は、㈱ヤマタネの社外役員を兼職しておりますが、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質と㈱ヤマタネには、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。応用地質の社外監査役である折原隆夫氏は、野村不動産ホールディングス㈱及び野村不動産㈱において要職を歴任し、2021年まで野村不動産ホールディングス㈱の取締役（監査等委員）でした。応用地質は野村不動産ホールディングス㈱及びそのグループ会社と過去10年間に取引がありますが、その額は最大で応用地質連結売上高の0.02％未満と軽微であり、応用地質と野村不動産ホールディングス㈱グループの間には、特別な利害関係はありません。また、同氏は日本瓦斯㈱の社外役員を兼職しておりますが、現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質と日本瓦斯㈱には人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。
応用地質は、応用地質の業務に高い知識と見識を持つ取締役と、行政又は他企業で要職を経験した独立役員３名の社外取締役が経営にあたることが、一般株主と利益相反が生じること無く経営の適正性と効率性を高めるのに効果的であると考えております。また、社外取締役に加えて、独立性を有する社外監査役２名が、客観的かつ中立的な視点で経営を監視し、金融機関において培われた、又は弁護士としての経験や知識を活かして、応用地質の監査体制の更なる強化を図っております。
社外取締役・社外監査役は取締役会において適宜質問を行っております。社外監査役には内部監査担当部署及び内部統制担当部署の業務実施状況、常勤監査役の監査結果が共有されております。また、社外取締役・社外監査役と会計監査人のEY新日本有限責任監査法人は定期的にコミュニケーションを取り相互連携を行っております。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性9名 女性1名 （役員のうち女性の比率10.0％）
(注) ※１ 任期は、2023年３月24日開催の第66回定時株主総会の終結の時から１年間であります。
※２ 任期は、2022年３月25日開催の第65回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
※３ 任期は、2023年３月24日開催の第66回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
４ 取締役 尾﨑聖治氏、宮本武史氏及び池田陽子氏は、社外取締役であります。
５ 監査役 内藤潤氏及び折原隆夫氏は、社外監査役であります。
６ 応用地質では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員を兼務する取締役３名を含め、執行役員は23名であります。
７ 応用地質は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役２名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
応用地質は、2023年３月24日の第66回定時株主総会で社外取締役３名、及び社外監査役２名を選任しており、５名の社外役員が就任しております。なお、応用地質は、社外役員を選任するための独立性に関する基準を、コーポレートガバナンス基本方針の中で定めており、応用地質WEBSITE（http://www.oyo.co.jp/）に掲載しております。また、応用地質の５名の社外役員は、東京証券取引所が定める独立役員として、東京証券取引所に届け出ております。
応用地質の社外取締役である尾﨑聖治氏は、ハルナビレッジ㈱の社外役員を兼職しておりますが、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質とハルナビバレッジ㈱には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。また、同氏はサッポロビール㈱において要職を歴任し、2019年までサッポロビールホールディングス㈱の常勤監査役でした。応用地質はサッポロホールディングス㈱及びそのグループ会社と過去10年間に取引がありますが、その額は応用地質連結売上高の0.02％未満と軽微であり、応用地質とサッポロホールディングス㈱グループの間には、特別な利害関係はありません。応用地質の社外取締役である宮本武史氏は、一般社団法人情報サービス産業協会の副会長兼専務理事を兼職しておりますが、応用地質と一般財団法人情報サービス産業協会には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。応用地質の社外取締役である池田陽子氏は、弁護士であり、明大昭平・法律事務所に在籍しておりますが、応用地質と明大昭平・法律事務所には人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。
また、応用地質の社外監査役である内藤潤氏は、弁護士であり、長島・大野・常松法律事務所に在籍しておりますが、同氏及び同法律事務所と人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。また同氏は、㈱ヤマタネの社外役員を兼職しておりますが、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質と㈱ヤマタネには、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。応用地質の社外監査役である折原隆夫氏は、野村不動産ホールディングス㈱及び野村不動産㈱において要職を歴任し、2021年まで野村不動産ホールディングス㈱の取締役（監査等委員）でした。応用地質は野村不動産ホールディングス㈱及びそのグループ会社と過去10年間に取引がありますが、その額は最大で応用地質連結売上高の0.02％未満と軽微であり、応用地質と野村不動産ホールディングス㈱グループの間には、特別な利害関係はありません。
応用地質は、応用地質の業務に高い知識と見識を持つ取締役と、行政又は他企業で要職を経験した独立役員３名の社外取締役が経営にあたることが、一般株主と利益相反が生じること無く経営の適正性と効率性を高めるのに効果的であると考えております。また、社外取締役に加えて、独立性を有する社外監査役２名が、客観的かつ中立的な視点で経営を監視し、金融機関において培われた、又は弁護士としての経験や知識を活かして、応用地質の監査体制の更なる強化を図っております。
社外取締役・社外監査役は取締役会において適宜質問を行っております。社外監査役には内部監査担当部署及び内部統制担当部署の業務実施状況、常勤監査役の監査結果が共有されております。また、社外取締役・社外監査役と会計監査人のEY新日本有限責任監査法人は定期的にコミュニケーションを取り相互連携を行っております。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性11名 女性1名 （役員のうち女性の比率8.3％）
(注) ※１ 任期は、2022年３月25日開催の第65回定時株主総会の終結の時から１年間であります。
※２ 任期は、2022年３月25日開催の第65回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
※３ 任期は、2019年３月27日開催の第62回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
４ 取締役 尾﨑聖治氏、宮本武史氏及び池田陽子氏は、社外取締役であります。
５ 監査役 内藤潤氏及び酒井忠司氏は、社外監査役であります。
６ 応用地質では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員を兼務する取締役６名を含め、執行役員は24名であります。
７ 応用地質は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役２名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
応用地質は、2022年３月25日の第65回定時株主総会で社外取締役３名、及び、2019年３月27日の第62回定時株主総会で社外監査役２名を選任しており、５名の社外役員が就任しております。なお、応用地質は、社外役員を選任するための独立性に関する基準を、コーポレートガバナンス基本方針の中で定めており、応用地質WEBSITE（http://www.oyo.co.jp/）に掲載しております。また、応用地質の５名の社外役員は、東京証券取引所が定める独立役員として、東京証券取引所に届け出ております。
応用地質の社外取締役である尾﨑聖治氏は、ハルナビレッジ㈱の社外役員を兼職しておりますが、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質とハルナビバレッジ㈱には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。応用地質の社外取締役である宮本武史氏は、一般社団法人情報サービス産業協会の副会長兼専務理事を兼職しておりますが、応用地質と一般財団法人情報サービス産業協会には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。応用地質の社外取締役である池田陽子氏は、弁護士であり、明大昭平・法律事務所に在籍しておりますが、応用地質と明大昭平・法律事務所には人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。
また、応用地質の社外監査役である酒井忠司氏は、現在ＴＡＮＡＫＡホールディングス㈱の常勤監査役を兼職しておりますが、応用地質とＴＡＮＡＫＡホールディングス㈱には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。また、過去に応用地質のメインバンクである㈱富士銀行（現㈱みずほ銀行）に在籍しておりましたが、退社後10年以上経過しており、出身銀行の影響を受ける立場にありません。また、応用地質並びに応用地質グループは、当連結会計年度において、みずほ銀行から借入金はなく借入金残高もありません。応用地質の社外監査役である内藤潤氏は、弁護士であり、長島・大野・常松法律事務所に在籍しておりますが、同氏及び同法律事務所と人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。また内藤潤氏は、㈱ヤマタネの社外役員を兼職しておりますが、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質と㈱ヤマタネには、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。
応用地質は、応用地質の業務に高い知識と見識を持つ取締役と、行政又は他企業で要職を経験した独立役員３名の社外取締役が経営にあたることが、一般株主と利益相反が生じること無く経営の適正性と効率性を高めるのに効果的であると考えております。また、社外取締役に加えて、独立性を有する社外監査役２名が、客観的かつ中立的な視点で経営を監視し、金融機関において培われた、又は弁護士としての経験や知識を活かして、応用地質の監査体制の更なる強化を図っております。
社外取締役・社外監査役は取締役会において適宜質問を行っております。社外監査役には内部監査担当部署及び内部統制担当部署の業務実施状況、常勤監査役の監査結果が共有されております。また、社外取締役・社外監査役と会計監査人のEY新日本有限責任監査法人は定期的にコミュニケーションを取り相互連携を行っております。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性12名 女性0名 （役員のうち女性の比率0％）
(注) ※１ 任期は、2021年３月26日開催の第64回定時株主総会の終結の時から１年間であります。
※２ 任期は、2018年３月27日開催の第61回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
※３ 任期は、2019年３月27日開催の第62回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
４ 取締役 太田道彦氏、尾﨑聖治氏及び宮本武史氏は、社外取締役であります。
５ 監査役 内藤潤氏及び酒井忠司氏は、社外監査役であります。
６ 応用地質では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員を兼務する取締役６名を含め、執行役員は24名であります。
７ 応用地質は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役２名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
応用地質は、2021年３月26日の第64回定時株主総会で、社外取締役３名及び、社外監査役２名を選任しており、５名の社外役員が就任しております。なお、応用地質は、社外役員を選任するための独立性に関する基準を、コーポレートガバナンス基本方針の中で定めており、応用地質WEBSITE（http://www.oyo.co.jp/）に掲載しております。また、応用地質の５名の社外役員は、東京証券取引所が定める独立役員として、東京証券取引所に届け出ております。
応用地質の社外取締役である太田道彦氏は、現在ゼビオホールディングス㈱、セゾン自動車火災保険㈱、ユニチカ㈱の社外役員を兼職しておりますが、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質とゼビオホールディングス㈱、セゾン自動車火災保険㈱、ユニチカ㈱には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。応用地質の社外取締役である尾﨑聖治氏は、ハルナビレッジ㈱の社外役員を兼職しておりますが、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質とハルナビバレッジ㈱には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。応用地質の社外取締役である宮本武史氏は、SMBC日興証券㈱の顧問を兼職しておりますが、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質とSMBC日興証券㈱には、軽微な取引はありますが、特別な利害関係はありません。
また、応用地質の社外監査役である酒井忠司氏は、現在ＴＡＮＡＫＡホールディングス㈱の常勤監査役を兼職しておりますが、応用地質とＴＡＮＡＫＡホールディングス㈱には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。また、過去に応用地質のメインバンクである㈱富士銀行（現㈱みずほ銀行）に在籍しておりましたが、退社後10年以上経過しており、出身銀行の影響を受ける立場にありません。また、応用地質並びに応用地質グループは、当連結会計年度において、みずほ銀行から借人金はなく借入金残高もありません。応用地質の社外監査役である内藤潤氏は、弁護士であり、長島・大野・常松法律事務所に在籍しており、同氏及び同法律事務所と人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。また内藤潤氏は、㈱ヤマタネの社外役員を兼職しており、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質と㈱ヤマタネには、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。
応用地質は、応用地質の業務に高い知識と見識を持つ取締役と、行政又は他企業で要職を経験した独立役員３名の社外取締役が経営にあたることが、一般株主と利益相反が生じること無く経営の適正性と効率性を高めるのに効果的であると考えております。また、社外取締役に加えて、独立性を有する社外監査役２名が、客観的かつ中立的な視点で経営を監視し、金融機関において培われた、又は弁護士としての経験や知識を活かして、応用地質の監査体制の更なる強化を図っております。
社外取締役は取締役会において適宜質問を行っております。社外監査役には内部監査担当部署及び内部統制担当部署の業務実施状況、常勤監査役の監査結果が共有されております。また、社外監査役と会計監査人のEY新日本有限責任監査法人は定期的にコミュニケーションを取り相互連携を行っております。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
男性12名 女性0名 （役員のうち女性の比率0％）
(注) ※１ 任期は、2020年３月27日開催の第63回定時株主総会の終結の時から１年間であります。
※２ 任期は、2018年３月27日開催の第61回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
※３ 任期は、2019年３月27日開催の第62回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
４ 取締役 中村薫氏、太田道彦氏及び尾﨑聖治氏は、社外取締役であります。
５ 監査役 内藤潤氏及び酒井忠司氏は、社外監査役であります。
６ 応用地質では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員を兼務する取締役６名を含め、執行役員は24名であります。
７ 応用地質は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役２名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
応用地質は、2020年３月27日の第63回定時株主総会で、社外取締役３名及び、社外監査役２名を選任しており、５名の社外役員が就任しております。なお、応用地質は、社外役員を選任するための独立性に関する基準を、コーポレートガバナンス基本方針の中で定めており、応用地質WEBSITE（http://www.oyo.co.jp/）に掲載しております。また、応用地質の５名の社外役員は、東京証券取引所が定める独立役員として、東京証券取引所に届け出ております。
応用地質の社外取締役である中村薫氏は、現在ユー・エム・シー・エレクトロニクス㈱の社外取締役（監査委員）を兼職しておりますが、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質とユー・エム・シー・エレクトロニクス㈱には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。応用地質の社外取締役である太田道彦氏は、現在ゼビオホールディングス㈱、セゾン自動車火災保険㈱、ユニチカ㈱の社外役員を兼職しておりますが、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質とゼビオホールディングス㈱、セゾン自動車火災保険㈱、ユニチカ㈱には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。
また、応用地質の社外監査役である酒井忠司氏は、現在ＴＡＮＡＫＡホールディングス㈱の常勤監査役を兼職しておりますが、応用地質とＴＡＮＡＫＡホールディングス㈱には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。また、過去に応用地質のメインバンクである㈱富士銀行（現㈱みずほ銀行）に在籍しておりましたが、退社後10年以上経過しており、出身銀行の影響を受ける立場にありません。また、応用地質並びに応用地質グループは、当連結会計年度において、みずほ銀行から借人金はなく借入金残高もありません。応用地質の社外監査役である内藤潤氏は、弁護士であり、長島・大野・常松法律事務所に在籍しており、同氏及び同法律事務所と人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。また内藤潤氏は、ヤマタネ㈱の社外役員を兼職しており、同社において現在も過去においても業務執行者ではありません。応用地質とヤマタネ㈱には、人的関係、資本関係、取引関係その他利害関係はありません。
応用地質は、応用地質の業務に高い知識と見識を持つ取締役と、行政又は他企業で要職を経験した独立役員３名の社外取締役が経営にあたることが、一般株主と利益相反が生じること無く経営の適正性と効率性を高めるのに効果的であると考えております。また、社外取締役に加えて、独立性を有する社外監査役２名が、法令遵守という観点から客観的かつ中立的な視点で経営を監視し、金融機関において培われた、又は弁護士としての経験や知識を活かして、応用地質の監査体制の更なる強化を図っております。
社外取締役は取締役会において適宜質問を行っております。社外監査役には内部監査担当部署及び内部統制担当部署の業務実施状況、常勤監査役の監査結果が共有されております。また、社外監査役と会計監査人のEY新日本有限責任監査法人は定期的にコミュニケーションを取り相互連携を行っております。
男性11名 女性０名 （役員のうち女性の比率０％）
(注) ※１ 任期は、2019年３月27日開催の第62回定時株主総会の終結の時から１年間であります。
※２ 任期は、2018年３月27日開催の第61回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
※３ 任期は、2019年３月27日開催の第62回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
４ 取締役 中村薫氏、太田道彦氏及び尾﨑聖治氏は、社外取締役であります。
５ 監査役 内藤潤氏及び酒井忠司氏は、社外監査役であります。
６ 応用地質では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員を兼務する取締役５名を含め、執行役員は25名であります。
７ 応用地質は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役２名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
|
役名 |
新職名 |
旧職名 |
氏名 |
異動年月日 |
|
取締役 |
常務執行役員 生産管理本部長 |
常務執行役員 工務本部長 |
重信 純 |
平成30年４月１日 |
男性12名 女性０名 （役員のうち女性の比率０％）
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
|
役名 |
新職名 |
旧職名 |
氏名 |
異動年月日 |
|
取締役 |
常務執行役員 生産管理本部長 |
常務執行役員 工務本部長 |
重信 純 |
平成30年４月１日 |
男性12名 女性０名 （役員のうち女性の比率０％）
男性12名 女性０名 （役員のうち女性の比率０％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役社長 |
|
成 田 賢 |
昭和28年11月15日 |
昭和54年４月 |
応用地質入社 |
１年 ※１ |
11 |
|
平成９年４月 |
東京事業本部北関東事業部長 |
||||||
|
平成11年４月 |
関東支社長 |
||||||
|
平成13年10月 |
東北支社長代理 |
||||||
|
平成14年１月 |
東北支社長 |
||||||
|
平成14年３月 |
執行役員 |
||||||
|
平成16年３月 |
応用地質取締役 |
||||||
|
平成16年４月 |
常務執行役員 |
||||||
|
平成17年１月 |
業務統轄本部長 |
||||||
|
平成17年４月 |
専務執行役員 |
||||||
|
平成17年９月 |
業務統轄本部長兼新規事業企画室長 |
||||||
|
平成19年３月 |
応用地質取締役副社長 |
||||||
|
平成21年３月 |
応用地質代表取締役社長(現任) |
||||||
|
平成21年４月 |
戦略事業推進本部長 |
||||||
|
取締役 |
専務執行役員事務本部長 |
平 嶋 優 一 |
昭和34年11月27日 |
昭和58年４月 |
株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入行 |
１年 ※１ |
1 |
|
平成21年４月 |
株式会社みずほコーポレート銀行(現株式会社みずほ銀行)米州審査部長 |
||||||
|
平成23年４月 |
同行業務監査部長 |
||||||
|
平成25年８月 |
応用地質入社 |
||||||
|
平成26年４月 |
エヌエス環境株式会社監査役 |
||||||
|
平成26年８月 |
執行役員 |
||||||
|
平成27年４月 |
常務執行役員 |
||||||
|
平成27年４月 |
事務本部長代理 |
||||||
|
平成27年４月 |
応用アール・エム・エス株式会社取締役(現任) |
||||||
|
平成28年３月 |
応用地質取締役(現任) |
||||||
|
平成28年４月 |
事務本部長(現任) |
||||||
|
平成29年４月 |
専務執行役員(現任) |
||||||
|
取締役 |
常務執行役員工務本部長 |
重 信 純 |
昭和33年８月22日 |
昭和58年４月 |
応用地質入社 |
１年 ※１ |
2 |
|
平成17年４月 |
執行役員 |
||||||
|
平成17年４月 |
四国支社長 |
||||||
|
平成22年４月 |
工務本部長(現任) |
||||||
|
平成24年４月 |
東日本統轄支社副統轄支社長 |
||||||
|
平成24年12月 |
オーシャンエンジニアリング株式会社取締役 |
||||||
|
平成26年３月 |
株式会社ケー・シー・エス取締役(現任) |
||||||
|
平成26年４月 |
宏栄コンサルタント株式会社取締役(現任) |
||||||
|
平成26年４月 |
常務執行役員(現任) |
||||||
|
平成28年３月 |
応用地質取締役(現任) |
||||||
|
平成28年６月 |
株式会社イー・アール・エス取締役 |
||||||
|
平成29年３月 |
応用計測サービス株式会社取締役 |
||||||
|
平成29年３月 |
エヌエス環境株式会社取締役(現任) |
||||||
|
取締役 |
常務執行役員サービス開発本部長 |
佐 藤 謙 司 |
昭和33年８月17日 |
昭和58年４月 |
応用地質入社 |
１年 ※１ |
1 |
|
平成19年４月 |
執行役員 |
||||||
|
平成19年12月 |
札幌支社長 |
||||||
|
平成21年４月 |
戦略事業推進本部河川事業推進室長 |
||||||
|
平成22年４月 |
エンジニアリング本部副本部長 |
||||||
|
平成24年４月 |
東日本統轄支社副統轄支社長 |
||||||
|
平成26年３月 |
東京支社長 |
||||||
|
平成27年４月 |
常務執行役員(現任) |
||||||
|
平成27年４月 |
サービス開発本部長(現任) |
||||||
|
平成27年４月 |
応用ジオテクニカルサービス株式会社取締役(現任) |
||||||
|
平成28年３月 |
応用地質取締役(現任) |
||||||
|
平成28年11月 |
三洋テクノマリン株式会社社外取締役(現任) |
||||||
|
平成29年６月 |
株式会社イー・アール・エス取締役(現任) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役 |
常務執行役員情報技術企画室長 |
天 野 洋 文 |
昭和41年１月４日 |
平成２年４月 |
玉野総合コンサルタント株式会社入社 |
１年 ※１ |
0 |
|
平成15年８月 |
同社退社 |
||||||
|
平成15年９月 |
株式会社ケー・シー・エス入社 |
||||||
|
平成16年６月 |
同社中部支社長 |
||||||
|
平成17年８月 |
同社取締役 |
||||||
|
平成17年10月 |
同社代表取締役 |
||||||
|
平成29年３月 |
応用地質取締役(現任) |
||||||
|
平成29年４月 |
常務執行役員(現任) |
||||||
|
平成29年４月 |
情報技術企画室長(現任) |
||||||
|
平成30年３月 |
応用リソースマネージメント株式会社取締役(現任) |
||||||
|
取締役 |
|
八 木 和 則 |
昭和24年４月１日 |
昭和47年４月 |
株式会社横河電機製作所（現横河電機株式会社）入社 |
１年 ※１ |
― |
|
平成11年10月 |
同社執行役員経営企画部長 |
||||||
|
平成13年６月 |
同社取締役常務執行役員経営企画部長 |
||||||
|
平成14年７月 |
同社取締役専務執行役員経営企画部長 |
||||||
|
平成23年６月 |
同社顧問 |
||||||
|
平成23年６月 |
株式会社横河ブリッジホールディングス社外監査役(現任) |
||||||
|
平成24年６月 |
JSR株式会社社外取締役 |
||||||
|
平成25年６月 |
TDK株式会社社外監査役(現任) |
||||||
|
平成26年３月 |
応用地質社外取締役(現任) |
||||||
|
平成29年６月 |
双日株式会社社外監査役(現任) |
||||||
|
取締役 |
|
中 村 薫 |
昭和23年６月２日 |
昭和47年４月 |
通商産業省入省（公益事業局公益事業課） |
１年
|
0 |
|
昭和61年５月 |
日本貿易振興会ブラッセル事務所長 |
||||||
|
平成元年６月 |
中小企業庁計画部振興課長 |
||||||
|
平成２年６月 |
通商産業省機械情報産業局情報処理振興課長 |
||||||
|
平成５年７月 |
通商産業省環境立地公害局立地政策課長 |
||||||
|
平成９年６月 |
通商産業省工業技術院総務部長 |
||||||
|
平成11年７月 |
内閣官房内閣内政審議室内閣審議官 |
||||||
|
平成12年６月 |
防衛庁装備局長 |
||||||
|
平成14年７月 |
経済産業省産業技術環境局長 |
||||||
|
平成17年10月 |
日本IBM株式会社常勤監査役 |
||||||
|
平成22年７月 |
日本電子計算機株式会社(現株式会社JECC)代表取締役社長 |
||||||
|
平成27年３月 |
応用地質社外取締役(現任) |
||||||
|
平成28年６月 |
一般財団法人新エネルギー財団会長(代表理事)(現任) |
||||||
|
平成29年６月 |
ユー・エム・シー・エレクトロニクス株式会社社外監査役(現任) |
||||||
|
取締役 |
|
太 田 道 彦 |
昭和27年12月８日 |
昭和50年４月 |
丸紅株式会社入社 |
１年 |
― |
|
平成20年４月 |
同社常務執行役員ライフスタイル部門長 |
||||||
|
平成21年６月 |
同社代表取締役常務執行役員 |
||||||
|
平成22年４月 |
同社代表取締役専務執行役員 |
||||||
|
平成24年４月 |
同社代表取締役副社長執行役員 |
||||||
|
平成25年４月 |
同社副社長執行役員アセアン支配人、東アジア総代表、南西アジア支配人、丸紅アセアン会社社長 |
||||||
|
平成26年６月 |
同社代表取締役副社長執行役員 |
||||||
|
平成27年４月 |
同社副会長 |
||||||
|
平成28年６月 |
ゼビオホールディングス株式会社社外取締役(現任) |
||||||
|
平成29年６月 |
セゾン自動車火災保険株式会社社外監査役(現任) |
||||||
|
平成30年３月 |
応用地質社外取締役(現任) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
常勤監査役 |
|
長 尾 登 |
昭和29年２月18日 |
昭和53年11月 |
応用地質入社 |
４年 ※２ |
0 |
|
昭和63年６月 |
OYO GEOSPACE CORPORATION出向 |
||||||
|
平成７年７月 |
海外事業本部業務部課長 |
||||||
|
平成12年４月 |
関連事業本部経営管理部担当副部長 |
||||||
|
平成14年５月 |
関連事業本部第一部長 |
||||||
|
平成17年１月 |
機器事業本部管理部長 |
||||||
|
平成19年４月 |
グループ統轄本部マネージャー |
||||||
|
平成19年11月 |
東北ボーリング株式会社監査役 |
||||||
|
平成25年３月 |
応用地質常勤監査役(現任) |
||||||
|
常勤監査役 |
|
香 川 眞 一 |
昭和32年６月17日 |
昭和55年４月 |
応用地質入社 |
４年 ※３ |
2 |
|
平成10年４月 |
事務本部 財務部副部長 |
||||||
|
平成14年９月 |
エヌエス環境株式会社へ転籍 |
||||||
|
平成16年４月 |
同社常勤監査役 |
||||||
|
平成19年２月 |
応用地質入社、管理本部総務部長兼事務センター長 |
||||||
|
平成23年４月 |
事務本部経理部長兼総務部長 |
||||||
|
平成25年２月 |
天津澳優星通伝感技術有限公司監事(現任) |
||||||
|
平成27年３月 |
株式会社ケー・シーエス取締役 |
||||||
|
平成28年４月 |
応用地質執行役員 |
||||||
|
平成28年４月 |
コンプライアンス室長 |
||||||
|
平成30年３月 |
応用地質常勤監査役(現任) |
||||||
|
監査役 |
|
内 藤 潤 |
昭和31年１月30日 |
昭和57年４月 |
弁護士登録 |
４年 |
― |
|
昭和57年４月 |
長島・大野法律事務所入所 |
||||||
|
平成３年１月 |
同法律事務所パートナー |
||||||
|
平成12年１月 |
長島・大野・常松法律事務所パートナー |
||||||
|
平成19年６月 |
イノテック株式会社社外監査役(現任) |
||||||
|
平成25年１月 |
長島・大野・常松法律事務所弁護士(現任) |
||||||
|
平成27年３月 |
応用地質社外監査役(現任) |
||||||
|
平成28年３月 |
株式会社ヤマタネ社外監査役(現任) |
||||||
|
監査役 |
|
酒 井 忠 司 |
昭和31年８月21日 |
昭和54年４月 |
株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入行 |
４年 ※２ |
― |
|
平成14年４月 |
みずほ証券株式会社経営企画グループ国際部付シニアマネージャー |
||||||
|
平成16年４月 |
同社経営企画グループ国際部付シニアマネージャースイスみずほ銀行社長 |
||||||
|
平成18年３月 |
同社執行役員スイスみずほ銀行社長 |
||||||
|
平成20年５月 |
株式会社みずほプライベートウェルスマネジメント常務取締役 |
||||||
|
平成25年４月 |
同社非常勤取締役 |
||||||
|
平成25年６月 |
TANAKAホールディングス株式会社常勤監査役(現任) |
||||||
|
平成27年６月 |
株式会社デイ・シイ社外監査役(現任) |
||||||
|
平成30年３月 |
応用地質社外監査役(現任) |
||||||
|
計 |
21 |
||||||
(注) ※１ 任期は、平成30年３月27日開催の第61回定時株主総会の終結の時から１年間であります。
※２ 任期は、平成27年３月25日開催の第58回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
※３ 任期は、平成30年３月27日開催の第61回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
４ 取締役 八木和則氏、中村薫氏及び太田道彦氏は、社外取締役であります。
５ 監査役 内藤潤氏及び酒井忠司氏は、社外監査役であります。
６ 応用地質では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員を兼務する取締役５名を含め、執行役員は24名であります。
７ 応用地質は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
|
氏名 |
生年月日 |
略歴及び他の会社の代表状況 |
所有株式数 |
|
|
伊 藤 尚 |
昭和33年５月26日生 |
昭和60年４月 |
弁護士登録、銀座法律事務所(現阿部・井窪・片山法律事務所)入所 |
― |
|
平成元年12月 |
クニミネ工業株式会社社外監査役 |
|||
|
平成10年１月 |
同法律事務所パートナー(現任) |
|||
|
平成15年４月 |
最高裁判所司法研修所教官 |
|||
|
平成23年３月 |
株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント社外監査役(現任) |
|||
|
平成28年６月 |
クニミネ工業株式会社取締役(監査等委員)(現任) |
|||
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
|
役名 |
新職名 |
旧職名 |
氏名 |
異動年月日 |
|
取締役 |
専務執行役員 事務本部長 |
常務執行役員 事務本部長 |
平嶋 優一 |
平成29年４月１日 |
|
取締役 |
常務執行役員 情報技術企画室長 |
|
天野 洋文 |
平成29年４月１日 |
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
|
役名 |
新職名 |
旧職名 |
氏名 |
異動年月日 |
|
取締役 |
専務執行役員 事務本部長 |
常務執行役員 事務本部長 |
平嶋 優一 |
平成29年４月１日 |
|
取締役 |
常務執行役員 情報技術企画室長 |
|
天野 洋文 |
平成29年４月１日 |
男性11名 女性０名 （役員のうち女性の比率０％）
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役社長 |
|
成 田 賢 |
昭和28年11月15日生 |
昭和54年４月 |
応用地質入社 |
１年 ※１ |
8 |
|
平成９年４月 |
東京事業本部北関東事業部長 |
||||||
|
平成11年４月 |
関東支社長 |
||||||
|
平成13年10月 |
東北支社長代理 |
||||||
|
平成14年１月 |
東北支社長 |
||||||
|
平成14年３月 |
執行役員 |
||||||
|
平成16年３月 |
応用地質取締役 |
||||||
|
平成16年４月 |
常務執行役員 |
||||||
|
平成17年１月 |
業務統轄本部長 |
||||||
|
平成17年４月 |
専務執行役員 |
||||||
|
平成17年９月 |
業務統轄本部長兼新規事業企画室長 |
||||||
|
平成19年３月 |
応用地質取締役副社長 |
||||||
|
平成21年３月 |
応用地質代表取締役社長(現任) |
||||||
|
平成21年４月 |
戦略事業推進本部長 |
||||||
|
取締役 |
常務執行役員工務本部長 |
重 信 純 |
昭和33年８月22日 |
昭和58年４月 |
応用地質入社 |
１年 ※１ |
2 |
|
平成17年４月 |
執行役員 |
||||||
|
平成17年４月 |
四国支社長 |
||||||
|
平成22年４月 |
工務本部長(現任) |
||||||
|
平成24年４月 |
東日本統轄支社副統轄支社長 |
||||||
|
平成24年12月 |
オーシャンエンジニアリング株式会社取締役 |
||||||
|
平成26年３月 |
株式会社ケー・シー・エス取締役(現任) |
||||||
|
平成26年４月 |
宏栄コンサルタント株式会社取締役(現任) |
||||||
|
平成26年４月 |
常務執行役員(現任) |
||||||
|
平成28年３月 |
応用地質取締役(現任) |
||||||
|
平成28年６月 |
株式会社イー・アール・エス取締役(現任) |
||||||
|
平成29年３月 |
応用計測サービス株式会社取締役(現任) |
||||||
|
平成29年３月 |
エヌエス環境株式会社取締役(現任) |
||||||
|
取締役 |
常務執行役員サービス開発本部長 |
佐 藤 謙 司 |
昭和33年８月17日 |
昭和58年４月 |
応用地質入社 |
１年 ※１ |
1 |
|
平成19年４月 |
執行役員 |
||||||
|
平成19年12月 |
札幌支社長 |
||||||
|
平成21年４月 |
戦略事業推進本部河川事業推進室長 |
||||||
|
平成22年４月 |
エンジニアリング本部副本部長 |
||||||
|
平成24年４月 |
東日本統轄支社副統轄支社長 |
||||||
|
平成26年３月 |
東京支社長 |
||||||
|
平成27年４月 |
常務執行役員(現任) |
||||||
|
平成27年４月 |
サービス開発本部長(現任) |
||||||
|
平成27年４月 |
応用ジオテクニカルサービス株式会社取締役(現任) |
||||||
|
平成28年３月 |
応用地質取締役(現任) |
||||||
|
平成28年11月 |
三洋テクノマリン株式会社取締役(現任) |
||||||
|
取締役 |
常務執行役員事務本部長 |
平 嶋 優 一 |
昭和34年11月27日 |
昭和58年４月 |
株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入行 |
１年 ※１ |
1 |
|
平成21年４月 |
株式会社みずほコーポレート銀行(現株式会社みずほ銀行)米州審査部長 |
||||||
|
平成23年４月 |
同行業務監査部長 |
||||||
|
平成25年８月 |
応用地質入社 |
||||||
|
平成26年４月 |
エヌエス環境株式会社監査役 |
||||||
|
平成26年８月 |
執行役員 |
||||||
|
平成27年４月 |
常務執行役員(現任) |
||||||
|
平成27年４月 |
事務本部長代理 |
||||||
|
平成27年４月 |
応用アール・エム・エス株式会社取締役(現任) |
||||||
|
平成28年３月 |
応用地質取締役(現任) |
||||||
|
平成28年４月 |
事務本部長(現任) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
取締役 |
|
天 野 洋 文 |
昭和41年１月４日 |
平成２年４月 |
玉野総合コンサルタント株式会社入社 |
１年 ※１ |
― |
|
平成15年８月 |
同社退社 |
||||||
|
平成15年９月 |
株式会社ケー・シー・エス入社 |
||||||
|
平成16年６月 |
同社中部支社長 |
||||||
|
平成17年８月 |
同社取締役 |
||||||
|
平成17年10月 |
同社代表取締役 |
||||||
|
平成29年３月 |
応用地質取締役(現任) |
||||||
|
取締役 |
|
八 木 和 則 |
昭和24年４月１日生 |
昭和47年４月 |
株式会社横河電機製作所（現横河電機株式会社）入社 |
１年 ※１ |
― |
|
平成11年10月 |
同社執行役員経営企画部長 |
||||||
|
平成13年６月 |
同社取締役常務執行役員経営企画部長 |
||||||
|
平成14年７月 |
同社取締役専務執行役員経営企画部長 |
||||||
|
平成23年６月 |
同社顧問 |
||||||
|
平成23年６月 |
株式会社横河ブリッジホールディングス社外監査役(現任) |
||||||
|
平成24年６月 |
JSR株式会社社外取締役(現任) |
||||||
|
平成25年６月 |
TDK株式会社社外監査役(現任) |
||||||
|
平成26年３月 |
応用地質社外取締役(現任) |
||||||
|
取締役 |
|
中 村 薫 |
昭和23年６月２日生 |
昭和47年４月 |
通商産業省入省（公益事業局公益事業課） |
１年
|
― |
|
昭和61年５月 |
日本貿易振興会ブラッセル事務所長 |
||||||
|
平成元年６月 |
中小企業庁計画部振興課長 |
||||||
|
平成２年６月 |
通商産業省機械情報産業局情報処理振興課長 |
||||||
|
平成５年７月 |
通商産業省環境立地公害局立地政策課長 |
||||||
|
平成９年６月 |
通商産業省工業技術院総務部長 |
||||||
|
平成11年７月 |
内閣官房内閣内政審議室内閣審議官 |
||||||
|
平成12年６月 |
防衛庁装備局長 |
||||||
|
平成14年７月 |
経済産業省産業技術環境局長 |
||||||
|
平成17年10月 |
日本IBM株式会社常勤監査役 |
||||||
|
平成22年７月 |
日本電子計算機株式会社(現株式会社JECC)代表取締役社長 |
||||||
|
平成27年３月 |
応用地質社外取締役(現任) |
||||||
|
平成28年６月 |
一般財団法人新エネルギー財団会長(代表理事)(現任) |
||||||
|
役名 |
職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 |
|
|
常勤監査役 |
|
西 田 和 範 |
昭和26年１月30日生 |
昭和51年４月 |
応用地質入社 |
４年 ※２ |
6 |
|
平成11年４月 |
コアラボ所長 |
||||||
|
平成15年４月 |
執行役員 |
||||||
|
平成17年４月 |
技術本部基盤技術部長 |
||||||
|
平成18年４月 |
社史編纂室長 |
||||||
|
平成22年４月 |
コンプライアンス室長 |
||||||
|
平成23年１月 |
執行役員 |
||||||
|
平成23年４月 |
常務執行役員 |
||||||
|
平成23年12月 |
エヌエス環境株式会社監査役 |
||||||
|
平成26年３月 |
応用地質常勤監査役(現任) |
||||||
|
常勤監査役 |
|
長 尾 登 |
昭和29年２月18日生 |
昭和53年11月 |
応用地質入社 |
４年 ※３ |
0 |
|
昭和63年６月 |
OYO GEOSPACE CORPORATION出向 |
||||||
|
平成７年７月 |
海外事業本部業務部課長 |
||||||
|
平成12年４月 |
関連事業本部経営管理部担当副部長 |
||||||
|
平成14年５月 |
関連事業本部第一部長 |
||||||
|
平成17年１月 |
機器事業本部管理部長 |
||||||
|
平成19年４月 |
グループ統轄本部マネージャー |
||||||
|
平成19年11月 |
東北ボーリング株式会社監査役 |
||||||
|
平成25年３月 |
応用地質常勤監査役(現任) |
||||||
|
監査役 |
|
齋 藤 俊 二 |
昭和21年７月13日生 |
昭和44年４月 |
株式会社富士銀行入行 |
４年 |
― |
|
平成６年５月 |
同行青山支店長 |
||||||
|
平成９年５月 |
同行本店審議役 |
||||||
|
平成13年６月 |
水道機工株式会社取締役 |
||||||
|
平成17年６月 |
同社常勤監査役 |
||||||
|
平成18年６月 |
同社監査役退任 |
||||||
|
平成18年11月 |
ニッコーシ株式会社社外監査役 |
||||||
|
平成19年３月 |
応用地質社外監査役(現任) |
||||||
|
監査役 |
|
内 藤 潤 |
昭和31年１月30日生 |
昭和57年４月 |
弁護士登録 |
４年 ※３ |
― |
|
昭和57年４月 |
長島・大野法律事務所入所 |
||||||
|
平成３年１月 |
同法律事務所パートナー |
||||||
|
平成12年１月 |
長島・大野・常松法律事務所パートナー |
||||||
|
平成19年６月 |
イノテック株式会社社外監査役(現任) |
||||||
|
平成25年１月 |
長島・大野・常松法律事務所弁護士(現任) |
||||||
|
平成27年３月 |
応用地質社外監査役(現任) |
||||||
|
計 |
20 |
||||||
(注) ※１ 任期は、平成29年３月28日開催の第60回定時株主総会の終結の時から１年間であります。
※２ 任期は、平成26年３月26日開催の第57回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
※３ 任期は、平成27年３月25日開催の第58回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
４ 取締役 八木和則氏及び中村薫氏は、社外取締役であります。
５ 監査役 齋藤俊二氏及び内藤潤氏は、社外監査役であります。
６ 応用地質では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員を兼務する取締役４名を含め、執行役員は20名であります。
７ 応用地質は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
|
氏名 |
生年月日 |
略歴及び他の会社の代表状況 |
所有株式数 |
|
|
赤 松 俊 武 |
昭和19年１月15日生 |
昭和44年４月 |
弁護士登録 |
― |
|
昭和54年６月 |
赤松俊武法律事務所開設(現任) |
|||
|
平成17年６月 |
月島機械株式会社社外監査役 |
|||
|
平成20年３月 |
東部瓦斯株式会社社外監査役(現任) |
|||
|
平成24年10月 |
応用地質独立委員会委員 |
|||
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
|
役名 |
新職名 |
旧職名 |
氏名 |
異動年月日 |
|
代表取締役副社長 |
|
事務本部長 |
岩﨑 恒明 |
平成28年４月１日 |
|
取締役 |
専務執行役員 技術本部長 |
専務執行役員 エンジニアリング本部長 |
堂元 史博 |
平成28年４月１日 |
|
取締役 |
常務執行役員 事務本部長 |
常務執行役員 事務本部長代理 |
平嶋 優一 |
平成28年４月１日 |
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
役名 | 新職名 | 旧職名 | 氏名 | 異動年月日 |
代表取締役副社長 |
| 事務本部長 | 岩﨑 恒明 | 平成28年４月１日 |
取締役 | 専務執行役員 技術本部長 | 専務執行役員 エンジニアリング本部長 | 堂元 史博 | 平成28年４月１日 |
取締役 | 常務執行役員 事務本部長 | 常務執行役員 事務本部長代理 | 平嶋 優一 | 平成28年４月１日 |
男性13名 女性０名 （役員のうち女性の比率０％）
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 | |
取締役社長 |
| 成 田 賢 | 昭和28年11月15日生 | 昭和54年４月 | 応用地質入社 | １年 ※１ | 8 |
平成９年４月 | 東京事業本部北関東事業部長 | ||||||
平成11年４月 | 関東支社長 | ||||||
平成13年10月 | 東北支社長代理 | ||||||
平成14年１月 | 東北支社長 | ||||||
平成14年３月 | 執行役員 | ||||||
平成16年３月 | 応用地質取締役 | ||||||
平成16年４月 | 常務執行役員 | ||||||
平成17年１月 | 業務統轄本部長 | ||||||
平成17年４月 | 専務執行役員 | ||||||
平成17年９月 | 業務統轄本部長兼新規事業企画室長 | ||||||
平成19年３月 | 応用地質取締役副社長 | ||||||
平成21年３月 | 応用地質代表取締役社長(現任) | ||||||
平成21年４月 | 戦略事業推進本部長 | ||||||
取締役副社長 | 事務本部長 | 岩 﨑 恒 明 | 昭和25年３月３日生 | 昭和50年４月 | 応用地質入社 | １年 ※１ | 7 |
平成２年７月 | 東京事業本部北関東支店長 | ||||||
平成５年４月 | 東京事業本部北関東事業部長 | ||||||
平成７年４月 | 東京事業本部東関東事業部長 | ||||||
平成９年４月 | 人事本部人事部副部長 | ||||||
平成10年４月 | 人事本部人事部長 | ||||||
平成13年３月 | 執行役員 | ||||||
平成13年４月 | 人事本部長 | ||||||
平成15年３月 | 応用地質取締役 | ||||||
平成16年４月 | 常務執行役員 | ||||||
平成17年１月 | 東北支社長 | ||||||
平成19年４月 | 専務執行役員 | ||||||
平成19年４月 | 東京本社長 | ||||||
平成19年12月 | エヌエス環境株式会社取締役 | ||||||
平成21年３月 | 応用地質代表取締役副社長(現任) | ||||||
平成21年６月 | 株式会社イー・アール・エス取締役 | ||||||
平成24年12月 | 天津奥優星通伝感技術有限公司董事(現任) | ||||||
平成27年３月 | 事務本部長(現任) | ||||||
取締役 | 専務執行役員エンジニアリング本部長 | 堂 元 史 博 | 昭和26年４月２日生 | 昭和50年４月 | 応用地質入社 | １年 ※１ | 4 |
平成10年４月 | 関西事業本部大阪事業部長 | ||||||
平成16年４月 | 東京支社副支社長 | ||||||
平成18年４月 | 執行役員 | ||||||
平成18年４月 | 東京本社副本社長 | ||||||
平成21年４月 | 常務執行役員 | ||||||
平成21年４月 | 関西支社長 | ||||||
平成23年３月 | 応用地質取締役(現任) | ||||||
平成23年４月 | エンジニアリング本部長(現任) | ||||||
平成23年11月 | エヌエス環境株式会社取締役(現任) | ||||||
平成24年４月 | 専務執行役員(現任) | ||||||
平成24年４月 | 東日本統轄支社長 | ||||||
取締役 | 常務執行役員東北支社長 | 長 瀬 雅 美 | 昭和30年12月17日生 | 昭和53年４月 | 応用地質入社 | １年 ※１ | 2 |
平成16年４月 | 経営企画室長 | ||||||
平成20年４月 | 東京本社技術開発室長 | ||||||
平成20年12月 | OYOインターナショナル株式会社取締役 | ||||||
平成21年４月 | 執行役員 | ||||||
平成21年４月 | 国際プロジェクト室長 | ||||||
平成22年４月 | 常務執行役員(現任) | ||||||
平成22年４月 | 直轄事業運営本部長 | ||||||
平成23年３月 | 応用地質取締役(現任) | ||||||
平成23年７月 | 震災復興本部長 | ||||||
平成24年４月 | 国際事業企画室長 | ||||||
平成25年４月 | 海外事業本部長 | ||||||
平成27年４月 | 東北支社長(現任) | ||||||
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 | |
取締役 | 常務執行役員工務本部長 | 重 信 純 | 昭和33年８月22日 | 昭和58年４月 | 応用地質入社 | １年 ※１ | 2 |
平成17年４月 | 執行役員 | ||||||
平成17年４月 | 四国支社長 | ||||||
平成22年４月 | 工務本部長(現任) | ||||||
平成24年４月 | 東日本統轄支社副統轄支社長 | ||||||
平成24年12月 | オーシャンエンジニアリング株式会社取締役(現任) | ||||||
平成26年３月 | 株式会社ケー・シー・エス取締役(現任) | ||||||
平成26年４月 | 宏栄コンサルタント株式会社取締役(現任) | ||||||
平成26年４月 | 常務執行役員(現任) | ||||||
平成28年３月 | 応用地質取締役(現任) | ||||||
取締役 | 常務執行役員サービス開発本部長 | 佐 藤 謙 司 | 昭和33年８月17日 | 昭和58年４月 | 応用地質入社 | １年 ※１ | 1 |
平成19年４月 | 執行役員 | ||||||
平成19年12月 | 札幌支社長 | ||||||
平成21年４月 | 戦略事業推進本部河川事業推進室長 | ||||||
平成22年４月 | エンジニアリング本部副本部長 | ||||||
平成24年４月 | 東日本統轄支社副統轄支社長 | ||||||
平成26年３月 | 東京支社長 | ||||||
平成27年４月 | 常務執行役員(現任) | ||||||
平成27年４月 | サービス開発本部長(現任) | ||||||
平成27年４月 | 応用ジオテクニカルサービス株式会社取締役(現任) | ||||||
平成28年３月 | 応用地質取締役(現任) | ||||||
取締役 | 常務執行役員事務本部長代理 | 平 嶋 優 一 | 昭和34年11月27日 | 昭和58年４月 | 株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入行 | １年 ※１ | 1 |
平成21年４月 | 株式会社みずほコーポレート銀行(現株式会社みずほ銀行)米州審査部長 | ||||||
平成23年４月 | 同行業務監査部長 | ||||||
平成25年８月 | 応用地質入社 | ||||||
平成26年４月 | エヌエス環境株式会社監査役 | ||||||
平成26年８月 | 執行役員 | ||||||
平成27年４月 | 常務執行役員(現任) | ||||||
平成27年４月 | 事務本部長代理(現任) | ||||||
平成27年４月 | 応用アール・エム・エス株式会社取締役(現任) | ||||||
平成28年３月 | 応用地質取締役(現任) | ||||||
取締役 |
| 八 木 和 則 | 昭和24年４月１日生 | 昭和47年４月 | 株式会社横河電機製作所（現横河電機株式会社）入社 | １年 ※１ | ― |
平成11年10月 | 同社執行役員経営企画部長 | ||||||
平成13年６月 | 同社取締役常務執行役員経営企画部長 | ||||||
平成14年７月 | 同社取締役専務執行役員経営企画部長 | ||||||
平成23年６月 | 同社顧問 | ||||||
平成23年６月 | 株式会社横河ブリッジホールディングス社外監査役(現任) | ||||||
平成24年６月 | JSR株式会社社外取締役(現任) | ||||||
平成25年６月 | TDK株式会社社外監査役(現任) | ||||||
平成26年３月 | 応用地質社外取締役(現任) | ||||||
取締役 |
| 中 村 薫 | 昭和23年６月２日生 | 昭和47年４月 | 通商産業省入省（公益事業局公益事業課） |
１年
| ― |
昭和61年５月 | 日本貿易振興会ブラッセル事務所長 | ||||||
平成元年６月 | 中小企業庁計画部振興課長 | ||||||
平成２年６月 | 通商産業省機械情報産業局情報処理振興課長 | ||||||
平成５年７月 | 通商産業省環境立地公害局立地政策課長 | ||||||
平成９年６月 | 通商産業省工業技術院総務部長 | ||||||
平成11年７月 | 内閣官房内閣内政審議室内閣審議官 | ||||||
平成12年６月 | 防衛庁装備局長 | ||||||
平成14年７月 | 経済産業省産業技術環境局長 | ||||||
平成17年10月 | 日本IBM株式会社常勤監査役 | ||||||
平成22年７月 | 日本電子計算機株式会社(現株式会社JECC)代表取締役社長(現任) | ||||||
平成27年３月 | 応用地質社外取締役(現任) | ||||||
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 | |
常勤監査役 |
| 西 田 和 範 | 昭和26年１月30日生 | 昭和51年４月 | 応用地質入社 | ４年 ※２ | 1 |
平成11年４月 | コアラボ所長 | ||||||
平成15年４月 | 執行役員 | ||||||
平成17年４月 | 技術本部基盤技術部長 | ||||||
平成18年４月 | 社史編纂室長 | ||||||
平成22年４月 | コンプライアンス室長 | ||||||
平成23年１月 | 執行役員 | ||||||
平成23年４月 | 常務執行役員 | ||||||
平成23年12月 | エヌエス環境株式会社監査役 | ||||||
平成26年３月 | 応用地質常勤監査役(現任) | ||||||
常勤監査役 |
| 長 尾 登 | 昭和29年２月18日生 | 昭和53年11月 | 応用地質入社 | ４年 ※３ | 0 |
昭和63年６月 | OYO GEOSPACE CORPORATION出向 | ||||||
平成７年７月 | 海外事業本部業務部課長 | ||||||
平成12年４月 | 関連事業本部経営管理部担当副部長 | ||||||
平成14年５月 | 関連事業本部第一部長 | ||||||
平成17年１月 | 機器事業本部管理部長 | ||||||
平成19年４月 | グループ統轄本部マネージャー | ||||||
平成19年11月 | 東北ボーリング株式会社監査役 | ||||||
平成25年３月 | 応用地質常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 |
| 齋 藤 俊 二 | 昭和21年７月13日生 | 昭和44年４月 | 株式会社富士銀行入行 | ４年 | ― |
平成６年５月 | 同行青山支店長 | ||||||
平成９年５月 | 同行本店審議役 | ||||||
平成13年６月 | 水道機工株式会社取締役 | ||||||
平成17年６月 | 同社常勤監査役 | ||||||
平成18年６月 | 同社監査役退任 | ||||||
平成18年11月 | ニッコーシ株式会社社外監査役 | ||||||
平成19年３月 | 応用地質社外監査役(現任) | ||||||
監査役 |
| 内 藤 潤 | 昭和31年１月30日生 | 昭和57年４月 | 弁護士登録 | ４年 ※３ | ― |
昭和57年４月 | 長島・大野法律事務所入所 | ||||||
平成３年１月 | 同法律事務所パートナー | ||||||
平成12年１月 | 長島・大野・常松法律事務所パートナー | ||||||
平成19年６月 | イノテック株式会社社外監査役(現任) | ||||||
平成25年１月 | 長島・大野・常松法律事務所弁護士(現任) | ||||||
平成27年３月 | 応用地質社外監査役(現任) | ||||||
計 | 29 | ||||||
(注) ※１ 任期は、平成28年３月25日開催の第59回定時株主総会の終結の時から１年間であります。
※２ 任期は、平成26年３月26日開催の第57回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
※３ 任期は、平成27年３月25日開催の第58回定時株主総会の終結の時から４年間であります。
４ 取締役 八木和則氏及び中村薫氏は、社外取締役であります。
５ 監査役 齋藤俊二氏及び内藤潤氏は、社外監査役であります。
６ 応用地質では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員を兼務する取締役７名を含め、執行役員は22名であります。
７ 応用地質は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴及び他の会社の代表状況 | 所有株式数 | |
赤 松 俊 武 | 昭和19年１月15日生 | 昭和44年４月 | 弁護士登録 | ― |
昭和54年６月 | 赤松俊武法律事務所開設(現任) | |||
平成17年６月 | 月島機械株式会社社外監査役 | |||
平成20年３月 | 東部瓦斯株式会社社外監査役(現任) | |||
平成24年10月 | 応用地質独立委員会委員 | |||
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