【自己資本比率の推移】Ｖｅｒｉｔａｓ　Ｉｎ　Ｓｉｌｉｃｏ（ヴェリタスインシリコン）(130A)

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Ｖｅｒｉｔａｓ　Ｉｎ　Ｓｉｌｉｃｏ（ヴェリタスインシリコン）(130a)の株価　業績

　

Ｖｅｒｉｔａｓ　Ｉｎ　Ｓｉｌｉｃｏ（ヴェリタスインシリコン）　【業種】医薬品　【市場】東証グロース) 2024年2月8日新規上場

自己資本比率（％）＝（自己資本÷総資産）×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

自己資本比率の大きい銘柄（医薬品）ランキング

自己資本比率の推移(%)

決算期	実績値			参考(医薬品業の自己資本比率)
	自己資本比率	増減率%	-	中央値	平均値
2018年12月31日	0%	-	個別	64.61	54.17
2019年12月31日	0%	-	個別	70.2	57.1
2020年12月31日	0%	-	個別	69.5	55.94
2021年12月31日	0%	-	個別	70	55.14
2022年12月31日	0%	-	個別	66.78	52.15
2023年12月31日	95.2%	-	個別	64.3	52.72
2024年12月31日	98.2%	+3.2	個別	61	51.78

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

 

(注)１．は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．mRNA低分子創薬プラットフォーム事業を立ち上げ、さらに事業収益を拡大させるため、プラットフォーム事業の強化を目的とした研究開発費の増加、及び事業拡大に伴う人件費等の販売費及び一般管理費の増加により、第３期から第７期は経常損失及び当期純損失を計上しました。

３．持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。

４．は、Ａ種優先株式について、2017年５月31日付で480,768株、2017年８月31日付で109,889株、合計して590,657株を有償第三者割当により増加しております。また、Ｂ種優先株式について、2019年３月29日付で444,444株、2019年４月15日付で55,556株、合計して500,000株を有償第三者割当により増加しております。また、Ｃ種優先株式について、2021年12月24日付で560,000株を有償第三者割当により増加しております。

５．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

６．自己資本利益率については、第３期から第７期は当期純損失であるため記載しておりません。

７．株価収益率は株式が非上場であるため記載しておりません。

８．１株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。

９．第３期、第４期及び第５期についてはキャッシュ・フロー計算書を作成していないため、キャッシュ・フローに係る各項目については記載しておりません。

10．mRNA低分子創薬プラットフォーム事業による事業収益を拡大させるため、プラットフォーム事業の強化を目的とした研究開発費の増加、及び事業拡大に伴う人件費等の販売費及び一般管理費の増加により、第６期から第７期は営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスになりました。

11．プラットフォーム事業の強化のため、BLI装置を購入したため、第７期は投資活動によるキャッシュ・フローがマイナスになりました。

12．臨時従業員の総数が従業員の100分の10未満である事業年度については、平均臨時雇用者数の記載を省略しております。

13．主要な経営指標等の推移のうち、第３期から第５期については会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定による監査を受けておりません。

14．第６期及び第７期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、東陽監査法人により監査を受けております。

15．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第７期の期首から適用しており、第７期に係る主要な経営指標等については、当該基準等を適用した後の指標等となっております。

16．2023年7月31日開催の臨時株主総会の決議により、定款の一部変更を行い、Ａ種優先株式、Ｂ種優先株式及びＣ種優先株式に関する定款の定めを廃止し、同日付でＡ種優先株式590,657株、Ｂ種優先株式500,000株及びＣ種優先株式560,000株をすべて普通株式に変更しております。これにより発行済株式総数のうち普通株式が1,650,657株増加しております。また、2023年7月31日開催の取締役会決議により、2023年８月17日付で普通株式１株につき２株の株式分割を行っておりますが、第６期の期首に当該Ａ種優先株式、Ｂ種優先株式及びＣ種優先株式から普通株式への変更並びに株式分割が行われたと仮定して１株当たり純資産額及び１株当たり当期純損失を算定しております。

17．2023年7月31日開催の臨時株主総会の決議により、定款の一部変更を行い、Ａ種優先株式、Ｂ種優先株式及びＣ種優先株式に関する定款の定めを廃止し、同日付でＡ種優先株式590,657株、Ｂ種優先株式500,000株及びＣ種優先株式560,000株をすべて普通株式に変更しております。これにより発行済株式総数のうち普通株式が1,650,657株増加しております。また、2023年7月31日開催の取締役会決議により、2023年８月17日付で普通株式１株につき２株の株式分割を行っております。

    そこで、東京証券取引所自主規制法人（現　日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年８月21日付東証上審第133号)に基づき、第３期の期首にＡ種優先株式、Ｂ種優先株式及びＣ種優先株式から普通株式への変更並びに株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると以下のとおりとなります。なお、第３期、第４期及び第５期の数値については、東陽監査法人の監査を受けておりません。

 

 

株価等との関係

株価　 為替(ドル円)　 原油価格　 日本金利　 米金利　 鉱工業生産指数(化学工業除医薬品)　

売上高　 営業利益　 経常利益　 純利益　

財務三表

Ｖｅｒｉｔａｓ　Ｉｎ　Ｓｉｌｉｃｏ（ヴェリタスインシリコン）の貸借対照表

Ｖｅｒｉｔａｓ　Ｉｎ　Ｓｉｌｉｃｏ（ヴェリタスインシリコン）の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2024年12月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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