トライアルホールディングス 【業種】小売業 【市場】東証グロース) 2024年3月21日新規上場
営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。
会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。
営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

| 決算期 | 営業キャッシュフロー | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2019年3月31日 | △100万円 | - | 個別 | |
| 2020年3月31日 | △100万円 | - | 個別 | |
| 2021年3月31日 | △100万円 | - | 個別 | |
| 2021年6月30日 | △100万円 | - | 個別 | |
| 2022年6月30日 | 223億4,400万円 | - | 連結 | |
| 2023年6月30日 | 184億4,500万円 | △17.4 | 連結 | |
| 2024年6月30日 | 594億9,700万円 | +222.6 | 連結 | 日本 |
| 2025年6月30日 | △44億4,600万円 | - | 連結 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
|
回次 |
第8期 |
第9期 |
|
|
決算年月 |
2022年6月 |
2023年6月 |
|
|
売上高 |
(百万円) |
595,500 |
653,112 |
|
経常利益 |
(百万円) |
12,687 |
14,358 |
|
親会社株主に帰属する当期純利益 |
(百万円) |
7,135 |
8,084 |
|
包括利益 |
(百万円) |
7,446 |
8,673 |
|
純資産額 |
(百万円) |
59,707 |
68,020 |
|
総資産額 |
(百万円) |
185,730 |
200,639 |
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
594.29 |
677.00 |
|
1株当たり当期純利益 |
(円) |
73.46 |
82.90 |
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 |
(円) |
- |
- |
|
自己資本比率 |
(%) |
31.2 |
32.8 |
|
自己資本利益率 |
(%) |
13.0 |
13.1 |
|
株価収益率 |
(倍) |
- |
- |
|
営業活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
22,344 |
18,445 |
|
投資活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
△13,494 |
△16,765 |
|
財務活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
△4,318 |
△5,192 |
|
現金及び現金同等物の期末残高 |
(百万円) |
27,432 |
23,898 |
|
従業員数 |
(人) |
5,629 |
5,993 |
|
(外、平均臨時雇用者数) |
(14,581) |
(15,751) |
|
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。
2.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第8期の期首から適用しており、第8期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
3.株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。
4.第8期及び第9期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、PwC Japan有限責任監査法人の監査を受けております。なお、従前の会計監査人であったPwC京都監査法人は、2023年12月1日付でPwCあらた有限責任監査法人(存続監査法人)と合併し、同日付で名称をPwC Japan有限責任監査法人に変更しております。
5.従業員数は及び連結子会社から及び連結子会社外への出向者を除き、及び連結子会社外から及び連結子会社への出向者を含む就業人員数であります。従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間の平均雇用人員であります。なお、臨時従業員には、契約社員、嘱託及びパートタイマーを含み、派遣社員を除いております。
6.は、2023年1月4日開催の取締役会の決議により、2023年1月31日付で普通株式1株につき200株の割合で株式分割を行っておりますが、第8期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
|
回次 |
第4期 |
第5期 |
第6期 |
第7期 |
第8期 |
第9期 |
|
|
決算年月 |
2019年3月 |
2020年3月 |
2021年3月 |
2021年6月 |
2022年6月 |
2023年6月 |
|
|
営業収益 |
(百万円) |
425 |
2,547 |
8,940 |
486 |
1,901 |
4,740 |
|
経常利益 |
(百万円) |
264 |
1,565 |
6,864 |
18 |
145 |
2,494 |
|
当期純利益 |
(百万円) |
190 |
1,812 |
6,509 |
406 |
641 |
2,294 |
|
資本金 |
(百万円) |
100 |
100 |
100 |
100 |
100 |
100 |
|
発行済株式総数 |
(株) |
488,452 |
488,452 |
488,452 |
488,452 |
488,452 |
97,690,400 |
|
純資産額 |
(百万円) |
20,089 |
21,909 |
28,620 |
29,116 |
29,157 |
31,211 |
|
総資産額 |
(百万円) |
21,436 |
24,911 |
30,105 |
30,668 |
31,484 |
73,388 |
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
41,479.32 |
45,199.90 |
58,858.86 |
59,749.51 |
298.97 |
320.72 |
|
1株当たり配当額 |
(円) |
- |
- |
- |
- |
- |
13 |
|
(うち1株当たり中間配当額) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
|
|
1株当たり当期純利益 |
(円) |
393.75 |
3,739.49 |
13,406.55 |
835.50 |
6.61 |
23.52 |
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 |
(円) |
- |
- |
- |
- |
- |
- |
|
自己資本比率 |
(%) |
93.7 |
87.9 |
95.1 |
94.9 |
92.6 |
42.5 |
|
自己資本利益率 |
(%) |
1.0 |
8.6 |
25.8 |
1.4 |
2.2 |
7.6 |
|
株価収益率 |
(倍) |
- |
- |
- |
- |
- |
- |
|
配当性向 |
(%) |
- |
- |
- |
- |
- |
55.3 |
|
従業員数 |
(人) |
- |
8 |
34 |
47 |
49 |
47 |
|
(外、平均臨時雇用者数) |
(3) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
(2) |
|
(注)1.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第8期の期首から適用しており、第8期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
2.第4期から第8期における1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため、記載しておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できませんので、記載しておりません。
4.株価収益率については、株式が非上場であるため記載しておりません。
5.第8期及び第9期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、PwC Japan有限責任監査法人の監査を受けております。なお、第4期、第5期、第6期及び第7期については、「会社計算規則」(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、これらの数値は金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づくPwC Japan有限責任監査法人の監査を受けておりません。
6.従業員数はから外への出向者を除き、外からへの出向者を含む就業人員数であります。従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間の平均雇用人員であります。なお、臨時従業員には、契約社員、嘱託及びパートタイマーを含み、派遣社員を除いております。
7.は、2021年2月1日開催の臨時株主総会の決議により、決算期を3月20日から6月30日に変更しております。したがって、第7期は2021年3月21日から2021年6月30日までの3ヵ月10日間となっております。
8.は、2023年1月4日開催の取締役会の決議により、2023年1月31日付で普通株式1株につき200株の割合で株式分割を行っておりますが、第8期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
9.は、2023年1月4日開催の取締役会の決議により、2023年1月31日付で普通株式1株につき200株の割合で株式分割を行っております。
そこで、東京証券取引所自主規制法人(現 日本取引所自主規制法人)の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年8月21日付東証上審第133号)に基づき、第4期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算出した場合の1株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。
なお、第4期、第5期、第6期及び第7期の数値(1株当たり配当額については全ての数値)については、PwC Japan有限責任監査法人の監査を受けておりません。
|
回次 |
第4期 |
第5期 |
第6期 |
第7期 |
第8期 |
第9期 |
|
|
決算年月 |
2019年3月 |
2020年3月 |
2021年3月 |
2021年6月 |
2022年6月 |
2023年6月 |
|
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
207.40 |
226.00 |
294.29 |
298.75 |
298.97 |
320.72 |
|
1株当たり当期純利益 |
(円) |
1.97 |
18.71 |
67.04 |
4.18 |
6.61 |
23.52 |
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 |
(円) |
- |
- |
- |
- |
- |
- |
|
1株当たり配当額 |
(円) |
- |
- |
- |
- |
- |
13 |
|
(うち1株当たり中間配当額) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
|

トライアルホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋
|
|
|
(単位:百万円) |
|
|
前連結会計年度 (自2023年7月1日 至2024年6月30日) |
当連結会計年度 (自2024年7月1日 至2025年6月30日) |
|
営業活動によるキャッシュ・フロー |
|
|
|
税金等調整前当期純利益 |
18,693 |
19,829 |
|
減価償却費 |
11,925 |
13,835 |
|
減損損失 |
1,096 |
2,371 |
|
貸倒引当金の増減額(△は減少) |
△0 |
0 |
|
ポイント引当金の増減額(△は減少) |
123 |
98 |
|
賞与引当金の増減額(△は減少) |
256 |
90 |
|
受取利息及び受取配当金 |
△39 |
△150 |
|
支払利息 |
88 |
70 |
|
持分法による投資損益(△は益) |
△533 |
△460 |
|
固定資産受贈益 |
- |
△347 |
|
売上債権の増減額(△は増加) |
△143 |
△2,151 |
|
棚卸資産の増減額(△は増加) |
△12 |
△10,324 |
|
仕入債務の増減額(△は減少) |
30,560 |
△19,913 |
|
その他 |
2,699 |
1,491 |
|
小計 |
64,714 |
4,440 |
|
利息及び配当金の受取額 |
39 |
147 |
|
利息の支払額 |
△86 |
△73 |
|
法人税等の支払額 |
△5,508 |
△9,834 |
|
法人税等の還付額 |
339 |
872 |
|
営業活動によるキャッシュ・フロー |
59,497 |
△4,446 |
|
投資活動によるキャッシュ・フロー |
|
|
![]() | ||
|
現金及び現金同等物の増減額(△は減少) |
68,048 |
△19,621 |
|
現金及び現金同等物の期首残高 |
23,898 |
91,947 |
|
現金及び現金同等物の期末残高 |
91,947 |
72,325 |
配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年6月30日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー