【EPS(１株利益)の推移】Ｌ　ｉｓ　Ｂ(145A)

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Ｌ　ｉｓ　Ｂ(145A)の株価　業績

　

Ｌ　ｉｓ　Ｂ　【業種】情報・通信業　【市場】東証グロース) 2024年3月26日新規上場

EPSの推移（単位：円）

決算期	eps	増減率%	-	会計基準	分割／併合
2018年12月31日	-	-	個別		-
2019年12月31日	-	-	個別		-
2020年12月31日	-	-	個別		-
2021年12月31日	△86.14円	-	個別		-
2022年12月31日	△76.17円	-	個別		-
2023年12月31日	11.08円	-	個別	日本	-
2024年12月31日	2.67円	△75.9	連結	日本	-
2025年12月31日	27.09円	+914.6	個別		-
2026年12月31日予想	27.09円	+0			-

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

 

 

(注) １．は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日)等を第13期の期首から適用しており、第13期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

 

３．持分法を適用した場合の投資利益については、は関連会社を有していないため記載しておりません。

４．は、2023年12月８日付で普通株式１株につき100株の割合で株式分割を行っており、発行済株式総数は4,155,200株となっております。

５．１株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため、記載しておりません。

６．第９期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。また、第10期、第11期、第12期及び第13期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

７．第10期、第11期、第12期及び第13期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。

８．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。

９．第12期からキャッシュ・フロー計算書を作成しておりますので、第９期、第10期及び第11期のキャッシュ・フロー計算書に係る各項目については記載しておりません。

10．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数（契約社員・アルバイト）は、１年間の平均人員を〔　〕内に外数で記載しております。

11．第12期及び第13期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、仰星監査法人により監査を受けております。なお、第９期、第10期及び第11期の財務諸表については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しておりますが、当該各数値については金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく仰星監査法人の監査を受けておりません。

12．第12期における総資産額及び純資産額の増加は主に、第三者割当増資によるものであります。

13，第10期及び第11期については、製品の機能強化を目的とした外部開発の利用拡大に伴う業務委託費の増加により、また、第12期及び第13期については、新規顧客の獲得を目的とした、積極的な広告宣伝活動への投資を行った結果、広告宣伝費が増加したため、経常損失及び当期純損失を計上しております。また、同様の理由により、営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっております。

14．は、2023年11月17日開催の取締役会決議により、2023年12月８日付で普通株式１株につき100株の割合で株式分割を行っております。第12期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失を算定しております。

15．2023年11月17日開催の取締役会決議により、2023年12月８日付で普通株式１株につき100株の割合で株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人（現　日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年８月21日付東証上審第133号)に基づき、第９期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。なお、第９期、第10期及び第11期の数値（１株当たり配当額については全ての数値）については、仰星監査法人の監査を受けておりません。

 

 

株価等との関係

株価　 為替(ドル円)　 原油価格　 日本金利　 米金利　

売上高　 営業利益　 経常利益　 純利益　

※EPSは、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。

財務三表

Ｌ　ｉｓ　Ｂの貸借対照表

Ｌ　ｉｓ　Ｂの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年12月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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