【親会社株主に帰属する純利益の推移】三井松島ホールディングス(1518)

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三井松島ホールディングス(1518)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


三井松島ホールディングス　【業種】鉱業　【市場】東証プライム)

意味純利益（純損失）とは、会社の事業年度の最終的な利益または損失の額のことで、最終利益とも言います。税引き前当期（四半期）純利益から、法人税や住民税などをひいた額が純利益です。
連結子会社を擁する会社の場合は、連結子会社が発行している株式のうち親会社に帰属する部分の純利益と、親会社の株主に帰属しない部分の純利益を分けて計上します。

純利益（親会社の株主に帰属する利益）の推移（単位：100万円）

三井松島ホールディングスの通期の純利益推移

決算期親会社株主に帰属する当期純利益増減率%-会計基準
2013年3月31日16億9,900万円-連結 日本
2014年3月31日15億3,200万円△9.8連結 日本
2015年3月31日5億8,400万円△61.9連結 日本
2016年3月31日15億1,200万円+158.9連結 日本
2017年3月31日13億2,300万円△12.5連結 日本
2018年3月31日15億2,000万円+14.9連結 日本
2019年3月31日22億4,000万円+47.4連結 日本
2020年3月31日22億9,200万円+2.3連結 日本
2021年3月31日△30億3,500万円-連結 日本
2022年3月31日53億9,600万円-連結 日本
2023年3月31日229億7,700万円+325.8連結 日本
2024年3月31日151億1,700万円△34.2連結 日本
2025年3月31日86億4,500万円△42.8連結 日本
2026年3月31日予想64億円△26

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等との関係

　 　 　 　 　 　 　 　 　

　 　 　 　

と株価との比較


三井松島ホールディングスの損益計算書から一部抜粋

※下記は、2025年3月決算のデータです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2023年４月１日

　至 2024年３月31日)

当連結会計年度

(自 2024年４月１日

　至 2025年３月31日)

法人税、住民税及び事業税

8,486

2,884

法人税等調整額

4

241

法人税等合計

8,490

3,125

当期純利益

15,149

8,711

非支配株主に帰属する当期純利益

31

65

親会社株主に帰属する当期純利益

15,117

8,645





財務三表

三井松島ホールディングスの貸借対照表

三井松島ホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計（100%／1,176億2,700万円）
純資産合計（55.7%／654億8,100万円）
売上高（100%／605億7,400万円）
負債合計（44.3%／521億4,600万円）
流動負債合計（37.3%／438億4,100万円）
売上原価（63.1%／382億4,800万円）
営業貸付金（30%／352億5,400万円）
短期借入金（24.4%／287億700万円）
売上総利益（36.9%／223億2,600万円）
販売費及び一般管理費合計（24.3%／147億1,000万円）
税金等調整前当期純利益（19.5%／118億3,700万円）
受取手形売掛金及び契約資産（9.4%／110億5,400万円）
現金及び預金（7.6%／89億7,300万円）
当期純利益（14.4%／87億1,100万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（14.3%／86億4,500万円）
経常利益（13.9%／84億4,800万円）
営業利益（12.6%／76億1,500万円）
支払手形及び買掛金（6.1%／71億2,700万円）
商品及び製品（5.5%／65億2,200万円）
人件費（8.7%／52億9,300万円）
営業キャッシュフロー（45億7,400万円）
特別利益合計（6.9%／41億8,500万円）
法人税等合計（5.2%／31億2,500万円）
長期借入金（2.6%／30億5,600万円）
法人税住民税及び事業税（4.8%／28億8,400万円）
権益譲渡益（4.5%／27億2,000万円）
仕掛品（2.3%／26億6,600万円）
原材料及び貯蔵品（2%／23億7,500万円）
未払法人税等（1.3%／15億2,300万円）
リース債務（1.2%／14億4,300万円）
賞与引当金（1.2%／13億5,600万円）
のれん償却額（1.9%／11億5,300万円）
営業外収益合計（1.8%／10億8,800万円）
福利厚生費（1.8%／10億8,600万円）
投資有価証券売却益（1.6%／9億6,300万円）
特別損失合計（1.3%／7億9,600万円）
再評価に係る繰延税金負債（0.4%／5億2,600万円）
減損損失（0.8%／5億1,000万円）
減価償却費（0.7%／4億1,000万円）
受取利息（0.6%／3億7,600万円）
繰延税金負債（0.3%／3億4,100万円）
償却債権取立益（0.5%／2億8,900万円）
為替差益（0.5%／2億8,800万円）
営業外費用合計（0.4%／2億5,600万円）
法人税等調整額（0.4%／2億4,100万円）
投資事業組合運用益（0.3%／1億9,700万円）
製品補償損失（0.3%／1億5,600万円）
非支配株主持分（0.1%／1億4,400万円）
支払利息（0.2%／1億2,900万円）
固定資産売却益（0.2%／1億900万円）
受取配当金（0.1%／7,300万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0.1%／6,500万円）
関係会社株式売却益（0.1%／6,500万円）
固定資産除却損（0.1%／5,000万円）
コミットメントフィー（0%／300万円）
固定資産売却損（0%／300万円）
財務キャッシュフロー（△102億600万円）
投資キャッシュフロー（△119億1,700万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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