【自己資本比率の推移】ダイブ(151A)
ダイブ 【業種】サービス業 【市場】東証グロース) 2024年3月27日新規上場
自己資本比率（％）＝（自己資本÷総資産）×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。
業種別の自己資本比率中央値一覧
自己資本比率の大きい銘柄（サービス業）ランキング
自己資本比率の推移(%)
| 決算期 | 実績値 | 参考(サービス業の自己資本比率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 自己資本比率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2019年3月31日 | 0% | - | 個別 | 54.1 | 51.16 |
| 2020年3月31日 | 41.36% | - | 個別 | 52.05 | 49.82 |
| 2021年6月30日 | 0% | △100 | 個別 | 48.6 | 47.78 |
| 2022年6月30日 | 33.97% | - | 個別 | 49.78 | 47.09 |
| 2023年6月30日 | 30.61% | △9.9 | 個別 | 50.7 | 48.66 |
| 2024年6月30日 | 43.92% | +43.5 | 個別 | 51.8 | 49.08 |
| 2025年6月30日 | 51.19% | +16.6 | 個別 | 51.25 | 48 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注) １．2018年11月15日開催の臨時株主総会決議により、決算期を12月31日から３月31日に変更いたしました。従って、第19期は2018年１月１日から2019年３月31日の15ケ月間となっております。
２．2021年３月１日開催の臨時株主総会決議により、決算期を３月31日から６月30日に変更いたしました。従って、第21期は2020年４月１日から2021年６月30日の15ケ月間となっております。
３．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高が存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また、第19期及び第21期については１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
４．１株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。
５．株式は非上場であるため株価収益率を記載しておりません。
６．第19期、第20期及び第21期はキャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、キャッシュ・フローに係る各項目については記載しておりません。
７．第22期の投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出、及び無形固定資産の取得による支出のためマイナスとなっております。また、財務活動によるキャッシュ・フローは、長期借入金の返済による支出のためマイナスとなっております。
８．第23期の投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出のためマイナスとなっております。また、財務活動によるキャッシュ・フローは、長期借入金の返済による支出のためマイナスとなっております。
９．主要な経営指標等のうち、第19期、第20期及び第21期については会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、太陽有限責任監査法人の監査を受けておりません。
10．前事業年度(第22期)及び当事業年度(第23期)の財務諸表については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、太陽有限責任監査法人により監査を受けております。
11．第19期については、サービスの認知度向上を図るため、広告宣伝にタレントを起用したことにより、広告宣伝費が増加し、経常損失及び当期純損失を計上しております。第21期については、新型コロナウイルス感染症が流行し、観光業及び宿泊業に大きな影響を与え、人材需要が低下したことにより、経常損失及び当期純損失を計上しております。
12．持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
13．は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
14．従業員数は就業人員数であり、従業員数の〔 〕外書きは、臨時従業員(パートタイマー及び契約社員を含み、派遣社員を除く。)の年間の平均雇用人数であります。なお、雇用の人材派遣社員については従業員数及び臨時雇用者数には含まれておりません。
15．「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日)等を第22期の期首から適用しており、第22期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
16．2023年11月24日付で普通株式１株につき５株の株式分割を行っております。これにより発行済株式総数は1,920,000株増加し、2,400,000株となりました。第22期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。
17．2023年11月24日付で普通株式１株につき５株の株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年８月21日付東証上審第133号)に基づき、第19期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。
なお、第19期、第20期及び第21期の数値(１株当たり配当額については全ての数値)については、太陽有限責任監査法人の監査を受けておりません。
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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