【年収の推移】マテリアルグループ(156A)

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最新決算のポイント　2026年8月期決算短信〔日本基準〕（連結）（2026年10月14日発表）

2026年8月期通期は、売上高87.1億円（前期比+38.6%）、営業利益11.6億円（前期比+39.7%）、純利益6.6億円（前期比+40.2%）と、増収増益でした。

来期（2027年8月期）の会社予想は、売上高96.0億円（+10.2%）、営業利益13.7億円（+17.9%）、純利益7.3億円（+11.6%）で、増益を見込んでいます。

2026年8月期の年間配当は26.1円（前期26円）で増配。来期は26.4円を予定（増配）。

今期の成績（増減の理由）

マテリアルグループグループは、「Switch to Red.」(個性に情熱を灯し、価値観や常識を変え、世界を熱くする。)をビジョンとし、また2026年8月期~2028年8月期を対象とした中期経営計画では、中長期のビジョンとして「PR発想をコアとしてマーケティング業界の第4極になる」を掲げ、マーケティングコミュニケーション(注1)領域においてPR発想/ストーリーテリング(注2)をコアとし顧客のブランドの成長を支援する事業を行っております。
当連結会計年度につきましては、マテリアルグループグループでは引き続き積極的な人材採用、案件管理体制の強化を行い、各事業の規模拡大を図りました。また前連結会計年度にはM&Aによって株式会社Bridgeがグループ参画し、“明日、選ばれるための戦略”であるPRと“今、選ばれるための戦略”であるデジタルマーケティングの融合を目指し、PRコンサルティング事業とデジタルマーケティング事業の連携をより深めております。加えて育成事業であるPRプラットフォーム事業では、TikTokを活用した採用支援を行う株式会社トレプロを2025年9月に100%子会社化し、同事業をグループ全体の進化の1つの軸とするべく注力しております。
以上の結果、当連結会計年度のマテリアルグループグループの経営成績は、売上高8,714,876千円(前年同期比38.6%増)、営業利益1,162,795千円(前年同期比39.7%増)、経常利益1,114,434千円(前年同期比47.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益656,956千円(前年同期比40.1%増)となっております。
セグメント別の経営成績は、次のとおりであります。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分方法を変更しており、前年同期比較については、前年同期の数値を変更後の区分方法に組み替えた数値で比較しております。詳細は、「3.連結財務諸表及び主な注記(5)連結財務諸表に関する注記事項(セグメント情報等の注記)」をご覧ください。
(PRコンサルティング事業)
同事業に属する株式会社マテリアルについて、当連結会計年度は、PRパーソンの採用も順調に進捗するとともに、代理店を通した取引、直接販売取引ともに堅調に推移し、既存顧客からのリピート発注に加え、様々な業種の新規顧客の獲得が進みました。また、同事業に属する株式会社ルームズについて、当連結会計年度では引き続き新規顧客の獲得に注力しました。加えて、キャンドルウィック株式会社においても、既存顧客からの案件の継続受注及び新規顧客の獲得に注力しました。
以上の結果、セグメント売上高は6,211,690千円(前年同期比13.2%増)、セグメント利益は1,313,330千円(前年同期比11.2%増)となりました。
(デジタルマーケティング事業)
当連結会計年度では、前連結会計年度にM&Aにより子会社化した株式会社Bridgeとの連携を深めながら、デジタルを起点にしたコンサルティング業務の提供、PRコンサルティング事業で培ったPR発想/ストーリーテリングを活かしたデジタル広告運用支援及びクリエイティブ制作業務の提供に注力することで、既存顧客との取引の拡大、新規顧客の獲得が進みました。
以上の結果、セグメント売上高は1,517,218千円(前年同期比111.7%増)、セグメント利益は254,212千円(前年同期比49.6%増)となりました。
(PRプラットフォーム事業)
当連結会計年度では、TikTokを活用した採用支援を行う株式会社トレプロ(2025年9月30日付でM&Aによって100%子会社化)、TikTok Shop等のソーシャルコマース領域を支援する株式会社マテリアルリンクス(前連結会計年度に事業を開始)を中心に、PRプラットフォーム事業をグループ全体の進化の1つの軸とすべく、顧客獲得に積極的に注力しました。なお前連結会計年度において非連結子会社であった株式会社マテリアルリンクスは、重要性が増したため当連結会計年度に連結子会社化しました。
以上の結果、セグメント売上高は1,144,527千円(前年同期比714.7%増)、セグメント利益は201,653千円(前年同期比687.8%増)となりました。
(注)1.マーケティングコミュニケーションとは、ブランド・商品・サービスとそのステークホルダーが双方にコミュニケーションを取りながら行う販売促進等の活動を指し、その手法には、広告やプロモーション、PR、デジタルマーケティング等が含まれております。
2.PRとは、Public Relations(パブリックリレーションズ)の略であり、企業や団体がその組織を取り巻く社会・人々との良好な関係を構築するための活動を指しております。
またPR発想/ストーリーテリングとは、トライブ(共通の価値観や興味を持つ人々が集まってできるコミュニティ)から逆算した情報流通設計により、より多くの人と深い関係性を構築しやすい発想術と定義しております。

業績の見通し

マテリアルグループグループの2027年8月期の業績見通しにつきましては、下記の通り予想しております。
<連結業績予想>(日本基準)
2027年8月期の連結業績予想
(単位:千円)
2026年8月期 (実績) / 2027年8月期 (予想) / 増減額 / 増減率
売上高:8,714,876 / 9,601,277 / 886,400 / 10.2%
粗利(注1):5,951,455 / 6,588,530 / 637,074 / 10.7%
売上総利益:5,105,969 / 5,885,782 / 779,813 / 15.3%
営業利益:1,162,795 / 1,370,000 / 207,204 / 17.8%
のれん償却前営業利益(注2):1,337,795 / 1,553,861 / 216,065 / 16.2%
経常利益:1,114,434 / 1,288,397 / 173,963 / 15.6%
親会社株主に帰属する当期純利益:656,956 / 732,454 / 75,498 / 11.5%
1株当たり当期純利益(円):69.00 / 77.48 / - / -
2027年8月期第2四半期(累計)の業績予想
(単位:千円)
2026年8月期 (実績) / 2027年8月期 (予想) / 増減額 / 増減率
売上高:4,399,691 / 4,361,444 / △38,247 / △0.9%
粗利(注1):3,001,908 / 3,007,927 / 6,019 / 0.2%
売上総利益:2,643,169 / 2,668,553 / 25,383 / 1.0%
営業利益:707,706 / 477,254 / △230,451 / △32.6%
のれん償却前営業利益(注2):790,775 / 569,184 / △221,591 / △28.0%
経常利益:673,645 / 401,534 / △272,110 / △40.4%
親会社株主に帰属する当期純利益:395,960 / 223,558 / △172,401 / △43.5%
1株当たり当期純利益(円):41.26 / 23.65 / - / -
<セグメント別業績予想>(日本基準)
2027年8月期のセグメント別の業績予想
(2026年8月期より、従来「PRプラットフォーム事業」に含めていた株式会社PRASの事業を、同社がマテリアルグループの連結子会社である株式会社マテリアルに吸収合併されたことに伴い、「PRコンサルティング事業」に含めて記載する方法に変更しております。)
PRコンサルティング事業の業績予想
2026年8月期 (実績) / 2027年8月期 (予想) / 増減額 / 増減率
売上高:6,211,690 / 6,797,645 / 585,955 / 9.4%
粗利(注1):4,064,087 / 4,379,426 / 315,339 / 7.8%
営業利益:1,313,330 / 1,461,270 / 147,939 / 11.3%
のれん償却前営業利益(注2):1,347,143 / 1,495,083 / 147,939 / 11.0%
PRコンサルティング事業に属する株式会社マテリアルの主な経営指標の推移
2025年8月期 (実績) / 2026年8月期 (実績) / 2027年8月期 (予想)
PRパーソン数(注3)(人):184 / 206 / 211
PRパーソン1人あたり粗利額(注4)(千円):1,312 / 1,341 / 1,431
デジタルマーケティング事業の業績予想
2026年8月期 (実績) / 2027年8月期 (予想) / 増減額 / 増減率
売上高:1,517,218 / 1,601,332 / 84,113 / 5.5%
粗利(注1):1,068,687 / 1,148,757 / 80,069 / 7.5%
営業利益:254,212 / 308,489 / 54,276 / 21.4%
のれん償却前営業利益(注2):297,930 / 352,206 / 54,276 / 18.2%
PRプラットフォーム事業の業績予想
2026年8月期 (実績) / 2027年8月期 (予想) / 増減額 / 増減率
売上高:1,144,527 / 1,665,156 / 520,629 / 45.5%
粗利(注1):886,608 / 1,060,346 / 173,738 / 19.6%
営業利益:201,653 / 269,289 / 67,635 / 33.5%
のれん償却前営業利益(注2):299,122 / 375,619 / 76,496 / 25.6%
(注)1.案件から得られる売上高から、案件進行に係る外注費を差し引いた金額であり、社内リソースによって獲得した利益の金額を示しております。
2.のれん償却前営業利益は、営業利益にのれん償却費を加えた数値となります。
3.PRパーソン数は、株式会社マテリアルの年間平均従業員数であります。
4.株式会社マテリアルの粗利をPRパーソン数で除した数値を12で除した数値となり、1人の従業員が月次で獲得する粗利金額の平均値を示しております。
業績見通しが下期偏重となるのは、主にPRコンサルティング事業の顧客におけるマーケティング関連支出が年度末(3月)に集中する点、デジタルマーケティング事業及びPRプラットフォーム事業の顧客の積み上がりに伴い、下期にかけて収益が拡大する見込みである点に加えて、特に上期をAI活用に向けた準備期間と位置づけ、AI関連業務にリソースを一定投下する点が主な要因であります。
セグメントの業績予想につきましては、PRコンサルティング事業は、主として引き続き中核子会社である株式会社マテリアルのPRパーソン数の増加に加えて、AI活用による生産性の改善に伴うPRパーソン1人あたり粗利額の向上によって堅調な増収増益を見込んでおります。またデジタルマーケティング事業は、粗利の成長率は7.5%にとどまるも、生産性の改善等により営業利益は21.4%の増益を見込んでおります。PRプラットフォーム事業は、株式会社トレプロ及び株式会社マテリアルリンクスの成長によって増収増益を見込んでおります。
上記の業績見通しは本資料の発表日現在において入手可能な情報に基づき作成したものであり、実際の業績等は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります。

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料（定性的情報）より抜粋

マテリアルグループ　【業種】サービス業　【市場】東証グロース) 2024年3月29日新規上場

年収の推移(万円)

決算期	平均年収	増減率%	-	平均年齢（歳）	平均勤続年数
2024年8月31日	629万2,338円	-	連結	35.9	3.1
2025年8月31日	635万8,398円	+1	連結	34.9	2.8

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

(1）連結経営指標等

回次		第９期	第10期
決算年月		2022年８月	2023年８月
売上高	（千円）	4,177,862	4,655,904
経常利益	（千円）	397,620	695,065
親会社株主に帰属する当期純利益	（千円）	208,281	437,864
包括利益	（千円）	80,542	437,864
純資産額	（千円）	993,398	1,432,006
総資産額	（千円）	2,809,386	2,637,682
１株当たり純資産額	（円）	101.04	145.60
１株当たり当期純利益	（円）	24.12	44.56
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	－	－
自己資本比率	（％）	35.3	54.2
自己資本利益率	（％）	25.9	36.1
株価収益率	（倍）	－	－
営業活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	347,024	535,986
投資活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	△53,151	△211,162
財務活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	△88,975	△561,063
現金及び現金同等物の期末残高	（千円）	851,112	614,873
従業員数	（人）	242	260
（外、平均臨時雇用者数）	（人）	(9)	(15)

（注）１．第９期及び第10期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。

２．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。

３．第９期の投資活動によるキャッシュ・フローについては、主に有形固定資産の取得による支出及び無形固定資産の取得による支出があったことによりマイナスとなっております。また、第10期については、出資金の払込による支出及び連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得があったことによりマイナスとなっております。

４．第９期及び第10期の財務活動によるキャッシュ・フローについては、主に長期借入金の返済による支出があったことによりマイナスとなっております。

５．従業員数は就業人員（グループからグループ外への出向者を除く。）であり、臨時雇用者数（パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。）は、年間の平均人員を（　）外数で記載しております。

６．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第９期の期首から適用しており、第９期及び第10期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

７．第９期及び第10期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和51年大蔵省令第28号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、監査法人Ａ＆Ａパートナーズの監査を受けております。

(2）提出会社の経営指標等

回次		第６期	第７期	第８期	第９期	第10期
決算年月		2019年８月	2020年８月	2021年８月	2022年８月	2023年８月
売上高	（千円）	287,608	206,365	276,048	360,048	396,000
経常利益又は経常損失（△）	（千円）	57,598	166,154	53,473	327,950	△20,860
当期純利益又は当期純損失（△）	（千円）	558,494	99,855	11,223	350,934	△29,752
資本金	（千円）	95,016	90,000	90,000	90,000	90,000
発行済株式総数	（株）	20,727	8,312,817	8,525,659	9,827,197	9,827,197
純資産額	（千円）	270,911	383,206	510,429	2,527,332	2,498,324
総資産額	（千円）	370,945	451,455	1,600,592	3,511,417	3,275,887
１株当たり純資産額	（円）	13,070.47	46.05	59.82	257.13	254.11
１株当たり配当額	（円）	－	－	－	－	－
（うち１株当たり中間配当額）	（円）	(－)	(－)	(－)	(－)	(－)
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△）	（円）	26,945.28	12.01	1.33	40.64	△3.03
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	－	－	－	－	－
自己資本比率	（％）	73.0	84.8	31.9	72.0	76.2
自己資本利益率	（％）	－	30.6	2.5	23.1	－
株価収益率	（倍）	－	－	－	－	－
配当性向	（％）	－	－	－	－	－
従業員数	（人）	12	14	21	24	28
（外、平均臨時雇用者数）	（人）	(1)	(1)	(1)	(2)	(2)

（注）１．第10期は、連結子会社である株式会社CONNECTED MATERIALに対する債務超過相当にかかる貸倒引当金を計上したため、経常損失及び当期純損失を計上しております。

２．１株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。

３．第６期から第９期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。

なお、第10期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

４．は、2020年２月25日付で普通株式１株につき400株の割合で株式分割を行っておりますが、第７期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、１株当たり純資産額、１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△）を算定しております。

５．第６期の自己資本利益率については、期中平均自己資本がマイナスとなるため記載しておりません。また、第10期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。

６．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。

７．従業員数は就業人員（から社外への出向者を除き、社外からへの出向者を含む。）であり、臨時雇用者数（パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。）は、年間の平均人員を（　）外数で記載しております。

８.「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第９期の期首から適用しており、第９期及び第10期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

９．第９期及び第10期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、監査法人Ａ＆Ａパートナーズの監査を受けております。なお、第６期、第７期及び第８期については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しております。また、当該各数値については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく監査法人Ａ＆Ａパートナーズの監査を受けておりません。

10．は、2020年２月25日付で普通株式１株につき400株の割合で株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人（現　日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書（Ⅰの部）』作成上の留意点について」（2012年８月21日付東証上審第133号）に基づき、第６期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりになります。なお、第６期、第７期及び第８期の数値（１株当たり配当額についてはすべての期の数値）の数値については、監査法人Ａ＆Ａパートナーズの監査を受けておりません。

回次		第６期	第７期	第８期	第９期	第10期
決算年月		2019年８月	2020年８月	2021年８月	2022年８月	2023年８月
１株当たり純資産額	(円)	32.68	46.05	59.82	257.13	254.11
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△）	(円)	67.36	12.01	1.33	40.64	△3.03
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	(円)	－	－	－	－	－
１株当たり配当額（うち１株当たり中間配当額）	(円)	－ (－)	－ (－)	－ (－)	－ (－)	－ (－)