【EPS(1株利益)の推移】東建コーポレーション(1766)

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東建コーポレーション(1766)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


東建コーポレーション 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

EPSの推移(単位:円)

決算期eps増減率%-会計基準分割/併合
2013年4月30日232.19円-連結 -
2014年4月30日374.78円+61.4連結 日本 -
2015年4月30日423.8円+13.1連結 日本 -
2016年4月30日606.33円+43.1連結 日本 -
2017年4月30日916.49円+51.2連結 日本 -
2018年4月30日935.39円+2.1連結 日本 -
2019年4月30日805.42円△13.9連結 日本 -
2020年4月30日639.97円△20.5連結 日本 -
2021年4月30日749.72円+17.1連結 日本 -
2022年4月30日764.25円+1.9連結 日本 -
2023年4月30日389.7円△49連結 日本 -
2024年4月30日665.21円+70.7連結 日本 -
2025年4月30日1173.64円+76.4連結 日本 -
2026年4月30日1238.21円+5.5連結 日本 -
2027年4月30日予想1312.4円+6 -

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等とepsの関係

         

       

※EPSは、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表されった数値は株式分割が考慮されていないことがあります。





財務三表

東建コーポレーションの貸借対照表

東建コーポレーションの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年4月30日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
カッコ内の%の数値は、貸借対照表・損益計算書・キャッシュフローのそれぞれの中で、最も大きい金額に対する比率を示しています。

兼業事業売上高(100%/2,224億3,100万円)
資産合計(100%/2,156億5,600万円)
完成工事高(73.8%/1,641億600万円)
現金預金(54.9%/1,184億7,400万円)
純資産合計(54%/1,163億5,000万円)
負債合計(46%/993億500万円)
経常利益(10.5%/234億3,200万円)
税金等調整前当期純利益(10.3%/229億3,200万円)
営業利益(10.1%/223億7,300万円)
営業キャッシュフロー(58%/195億6,700万円)
前受金(7.7%/165億6,100万円)
親会社株主に帰属する当期純利益(7.3%/161億6,100万円)
当期純利益(7.3%/161億6,100万円)
支払手形工事未払金等(6.5%/140億6,000万円)
未成工事受入金(6.1%/132億3,300万円)
未払費用(5.4%/116億8,600万円)
受取手形完成工事未収入金等(4.5%/98億400万円)
法人税住民税及び事業税(3.4%/75億5,800万円)
法人税等合計(3%/67億7,100万円)
未払法人税等(1.9%/40億4,100万円)
預り金(1.5%/32億3,400万円)
未成工事支出金(1%/21億8,700万円)
その他の棚卸資産(0.9%/18億6,200万円)
賞与引当金(0.8%/17億4,700万円)
特別損失合計(0.6%/13億800万円)
減損損失(0.4%/8億5,400万円)
特別利益合計(0.4%/8億800万円)
固定資産売却益(0.2%/4億6,100万円)
固定資産除却損(0.2%/4億5,300万円)
完成工事補償引当金(0.2%/3億5,600万円)
リース資産減損勘定取崩益(0.2%/3億4,600万円)
法人税等調整額(△0.4%/△7億8,700万円)
投資キャッシュフロー(△11.6%/△39億2,400万円)
財務キャッシュフロー(△100%/△337億4,600万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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