【営業キャッシュフローの推移】大本組(1793)

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大本組　【業種】建設業　【市場】東証スタンダード)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

大本組の営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	△102億6,800万円	-	個別	日本
2015年3月31日	39億9,800万円	-	個別	日本
2016年3月31日	△16億9,700万円	-	個別	日本
2017年3月31日	43億3,600万円	-	個別	日本
2018年3月31日	△19億2,200万円	-	個別	日本
2019年3月31日	89億7,700万円	-	個別	日本
2020年3月31日	△3億5,300万円	-	個別	日本
2021年3月31日	177億500万円	-	個別	日本
2022年3月31日	△62億200万円	-	個別	日本
2023年3月31日	△211億3,600万円	-	個別	日本
2024年3月31日	122億7,900万円	-	個別	日本
2025年3月31日	△3億5,500万円	-	個別	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

大本組のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：百万円)
		前事業年度 (自 2023年４月１日　至 2024年３月31日)	当事業年度 (自 2024年４月１日　至 2025年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税引前当期純利益	2,033	2,789
	減価償却費	478	519
	退職給付引当金の増減額（△は減少）	1,591	△130
	前払年金費用の増減額（△は増加）	△34	△164
	株式給付引当金の増減額（△は減少）	―	62
	賞与引当金の増減額（△は減少）	△1	9
	完成工事補償引当金の増減額（△は減少）	△10	△12
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	△4	△3
	工事損失引当金の増減額（△は減少）	△1,538	△30
	受取利息及び受取配当金	△169	△225
	支払利息	29	32
	固定資産売却損益（△は益）	―	△88
	投資有価証券売却損益（△は益）	△105	△590
	売上債権の増減額（△は増加）	12,918	2,480
	未成工事支出金の増減額（△は増加）	320	△503
	棚卸資産の増減額（△は増加）	5	8
	仕入債務の増減額（△は減少）	△6,146	758
	未成工事受入金の増減額（△は減少）	△1,073	848
	未払消費税等の増減額（△は減少）	3,993	△3,657
	その他の流動資産の増減額（△は増加）	670	△1,692
	その他の流動負債の増減額（△は減少）	△62	△221
	その他の固定資産の増減額（△は増加）	0	△12
	その他の固定負債の増減額（△は減少）	1	△6
	小計	12,895	168
	利息及び配当金の受取額	169	225
	利息の支払額	△29	△32
	法人税等の支払額	△755	△717
	営業活動によるキャッシュ・フロー	12,279	△355

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		6,968	△8,391
現金及び現金同等物の期首残高		11,599	18,568
現金及び現金同等物の期末残高		18,568	10,177