【年収の推移】長谷工コーポレーション(1808)
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長谷工コーポレーション 【業種】建設業 【市場】東証プライム)
年収の推移(万円)
| 決算期 | 平均年収 | 増減率% | - | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2019年3月31日 | 934万4,412円 | - | 連結 | 41.3 | 17.1 |
| 2020年3月31日 | 939万1,641円 | +0.5 | 連結 | 41.6 | 17.3 |
| 2021年3月31日 | 923万7,797円 | △1.6 | 連結 | 41.3 | 17.0 |
| 2022年3月31日 | 910万4,949円 | △1.4 | 連結 | 41.2 | 16.9 |
| 2023年3月31日 | 941万8,772円 | +3.4 | 連結 | 41.1 | 16.8 |
| 2024年3月31日 | 963万4,304円 | +2.3 | 連結 | 40.8 | 16.8 |
| 2025年3月31日 | 1,057万8,846円 | +9.8 | 連結 | 40.3 | 15.6 |
| 2026年3月31日 | 1,039万9,403円 | △1.7 | 連結 | 39.4 | 14.7 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等と年収の関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
資産合計（104.8%／1兆4,177億2,400万円）
負債合計（63.1%／8,542億7,400万円）
完成工事高（100%／6,252億4,300万円）
純資産合計（41.6%／5,634億5,100万円）
不動産売上高（81.7%／5,111億2,800万円）
流動負債合計（29.4%／3,982億9,100万円）
長期借入金（24.8%／3,350億円）
不動産事業支出金（21.9%／2,964億4,500万円）
現金預金（20.7%／2,799億6,800万円）
販売用不動産（18.8%／2,548億2,000万円）
営業キャッシュフロー（1,574億1,400万円）
電子記録債権完成工事未収入金等（10.2%／1,375億7,200万円）
支払手形工事未払金等（7.5%／1,017億8,200万円）
営業利益（15.8%／987億4,300万円）
賃貸管理収入（15.7%／981億3,100万円）
経常利益（15%／940億5,100万円）
販売費及び一般管理費（14.6%／910億9,800万円）
税金等調整前当期純利益（14.3%／894億5,500万円）
社債（5.9%／800億円）
預り金（5.1%／684億1,300万円）
未成工事受入金（4.7%／632億4,000万円）
当期純利益（8.8%／549億100万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（8.8%／548億3,900万円）
電子記録債務（3.1%／422億5,200万円）
法人税住民税及び事業税（5.8%／364億4,000万円）
不動産事業受入金（2.7%／363億500万円）
開発用不動産等（2.6%／354億5,200万円）
法人税等合計（5.5%／345億5,500万円）
未払法人税等（1.8%／240億7,700万円）
その他の事業収入（3.7%／229億5,000万円）
設計監理売上高（2.5%／156億8,400万円）
未成工事支出金等（1%／138億6,900万円）
有価証券（0.9%／117億6,000万円）
1年内返済予定の長期借入金（0.7%／100億円）
賞与引当金（0.6%／86億1,700万円）
完成工事補償引当金（0.4%／47億8,900万円）
特別損失合計（0.8%／47億5,200万円）
減損損失（0.7%／40億7,900万円）
非支配株主持分（0.1%／7億1,600万円）
役員賞与引当金（0%／4億6,300万円）
固定資産処分損（0.1%／3億3,800万円）
工事損失引当金（0%／2億200万円）
特別利益合計（0%／1億5,600万円）
投資有価証券売却益（0%／9,000万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0%／6,200万円）
国庫補助金（0%／4,800万円）
固定資産売却益（0%／1,900万円）
法人税等調整額（-%／△18億8,600万円）
投資キャッシュフロー（△532億2,500万円）
財務キャッシュフロー（△533億7,300万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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