【自己資本比率の推移】ナカノフドー建設(1827)

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ナカノフドー建設(1827)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


ナカノフドー建設 【業種】建設業 【市場】東証スタンダード)

意味自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

自己資本比率の大きい銘柄(建設業)ランキング

自己資本比率の推移(%)

決算期 実績値 参考(建設業の自己資本比率)
自己資本比率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日15.9%-連結 4142.96
2015年3月31日21.7%+36.5連結 44.844.97
2016年3月31日26.8%+23.5連結 45.746.31
2017年3月31日32.5%+21.3連結 48.348.2
2018年3月31日34.8%+7.1連結 49.449.05
2019年3月31日39.1%+12.4連結 50.349.5
2020年3月31日42%+7.4連結 51.850.98
2021年3月31日42.4%+1連結 53.453.19
2022年3月31日41.9%△1.2連結 55.4554.34
2023年3月31日45.9%+9.5連結 5553.57
2024年3月31日50.4%+9.8連結 53.7553.29
2025年3月31日53.1%+5.4連結 54.154.14
2026年3月31日49.4%△7連結 --

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

ナカノフドー建設の貸借対照表

ナカノフドー建設の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

完成工事高100%/1,365億5,500万円
資産合計(100%/1,007億8,300万円)
純資産合計(51%/513億9,200万円)
負債合計(49%/493億9,100万円)
流動負債合計(46.2%/466億1,100万円)
株主資本合計(42.5%/428億800万円)
利益剰余金(36.1%/363億8,300万円)
受取手形完成工事未収入金等(35.5%/357億5,700万円)
現金預金(30.7%/309億5,700万円)
支払手形工事未払金等(28.7%/288億9,500万円)
未成工事受入金(11.3%/114億円)
営業キャッシュフロー(104億1,900万円)
販売費及び一般管理費6.6%/90億7,000万円
その他の包括利益累計額合計(6.9%/69億3,700万円)
経常利益4.4%/59億9,600万円
税金等調整前当期純利益4.3%/58億9,200万円
営業利益3.9%/53億7,500万円
資本金(5%/50億6,100万円)
当期純利益3.2%/43億7,500万円
為替換算調整勘定(3.1%/31億500万円)
固定負債合計(2.8%/27億8,000万円)
その他有価証券評価差額金(2.5%/25億2,200万円)
未収入金(2.4%/23億6,900万円)
法人税住民税及び事業税1.4%/18億5,600万円
非支配株主持分(1.6%/16億4,600万円)
繰延税金負債(1.5%/15億4,900万円)
法人税等合計1.1%/15億1,600万円
未成工事支出金(1.4%/14億2,000万円)
資本剰余金(1.4%/14億円)
不動産事業売上高1%/13億6,800万円
退職給付に係る調整累計額(1.3%/13億900万円)
未払法人税等(1.1%/10億7,100万円)
賞与引当金(0.8%/8億1,300万円)
投資キャッシュフロー(5億4,800万円)
退職給付に係る負債(0.4%/3億8,300万円)
完成工事補償引当金(0.2%/2億2,500万円)
その他の事業売上高0.1%/1億4,700万円
役員退職慰労引当金(0%/5,000万円)
短期借入金(0%/5,000万円)
不動産事業支出金(0%/4,500万円)
工事損失引当金(0%/3,000万円)
棚卸不動産(0%/1,700万円)
有価証券(0%/800万円)
材料貯蔵品(0%/700万円)
自己株式(-%/△3,700万円)
法人税等調整額-%/△3億4,000万円
財務キャッシュフロー(△19億2,200万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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