【営業キャッシュフローの推移】新日本建設(1879)

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新日本建設(1879)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


新日本建設 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

新日本建設の営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日18億2,000万円-連結 日本
2015年3月31日67億800万円+268.6連結 日本
2016年3月31日165億8,800万円+147.3連結 日本
2017年3月31日114億1,300万円△31.2連結 日本
2018年3月31日108億9,100万円△4.6連結 日本
2019年3月31日136億6,800万円+25.5連結 日本
2020年3月31日72億円△47.3連結 日本
2021年3月31日70億500万円△2.7連結 日本
2022年3月31日37億6,600万円△46.2連結 日本
2023年3月31日105億8,500万円+181.1連結 日本
2024年3月31日116億9,900万円+10.5連結 日本
2025年3月31日26億5,400万円△77.3連結 日本
2026年3月31日172億4,400万円+549.7連結

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較






財務三表

新日本建設の貸借対照表

新日本建設の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/1,852億9,600万円)
純資産合計(72.6%/1,345億4,700万円)
株主資本合計(72%/1,334億3,200万円)
利益剰余金(68.5%/1,269億200万円)
現金預金(51.7%/958億2,400万円)
完成工事高100%/836億2,000万円
開発事業等売上高65.5%/548億700万円
開発事業等支出金(29.1%/539億3,800万円)
負債合計(27.4%/507億4,800万円)
流動負債合計(26.3%/486億6,900万円)
支払手形工事未払金等(16.3%/301億7,900万円)
税金等調整前当期純利益24.8%/207億7,100万円
経常利益24.8%/207億7,100万円
営業利益24.4%/204億500万円
当期純利益18.2%/152億2,400万円
親会社株主に帰属する当期純利益18.2%/152億2,400万円
受取手形完成工事未収入金等(6.8%/126億4,900万円)
未成工事受入金(4.4%/82億3,500万円)
販売用不動産(3.1%/58億3,100万円)
法人税住民税及び事業税6.8%/56億7,500万円
法人税等合計6.6%/55億4,700万円
販売費及び一般管理費6.2%/52億1,000万円
未払法人税等(2.5%/46億2,400万円)
資本金(2%/36億6,500万円)
資本剰余金(1.9%/34億4,000万円)
営業キャッシュフロー(26億5,400万円)
固定負債合計(1.1%/20億7,800万円)
開発事業等受入金(1%/17億6,200万円)
未成工事支出金(0.7%/12億9,700万円)
その他の包括利益累計額合計(0.6%/11億1,500万円)
その他有価証券評価差額金(0.5%/9億8,000万円)
退職給付に係る負債(0.5%/9億1,200万円)
賞与引当金(0.4%/7億6,400万円)
完成工事補償引当金(0.2%/3億6,900万円)
役員退職慰労引当金(0.1%/2億5,800万円)
繰延税金負債(0.1%/2億5,300万円)
退職給付に係る調整累計額(0.1%/1億3,400万円)
材料貯蔵品(0%/4,900万円)
法人税等調整額-%/△1億2,800万円
自己株式(-%/△5億7,500万円)
財務キャッシュフロー(△37億4,000万円)
投資キャッシュフロー(△344億3,400万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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