【PER(実績)の推移】若築建設(1888)

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若築建設(1888)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


若築建設 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

意味PER(倍)=(株価÷1株当たりの最終利益)×100
株価収益率とも言います。会社が1年かけて生み出した最終利益に対して、株価が何倍の水準にあるのかを見る投資指標です。数値が小さいほど割安、数値が大きいほど割高と判断されます。

業種別のPER中央値一覧

per(実績)の推移(倍)

決算期 実績値 参考(建設業のPER)
PER増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日10.46倍-連結 11.2818.06
2015年3月31日10.66倍+1.9連結 10.8613.53
2016年3月31日8.12倍△23.8連結 8.3412.9
2017年3月31日7.82倍△3.7連結 8.2513.09
2018年3月31日7.59倍△2.9連結 9.1615.6
2019年3月31日6.01倍△20.8連結 8.2610.57
2020年3月31日5.24倍△12.8連結 7.8115.86
2021年3月31日9.66倍+84.4連結 9.8414.91
2022年3月31日5.26倍△45.5連結 9.1112.15
2023年3月31日8.95倍+70.2連結 10.4214.95
2024年3月31日9.03倍+0.9連結 12.2515.12
2025年3月31日13.09倍+45連結 10.5813.33
2026年3月31日11.94倍△8.8連結 --
予想PER10.41倍△12.8---

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等とperの関係

         

       

※各期末の株価÷1株当たりの純利益(親会社の株主に帰属する部分)の実績値により求めた数値です。





財務三表

若築建設の貸借対照表

若築建設の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
カッコ内の%の数値は、貸借対照表・損益計算書・キャッシュフローのそれぞれの中で、最も大きい金額に対する比率を示しています。

資産合計(100%/1,224億2,300万円)
売上高合計(100%/1,047億4,800万円)
完成工事高(96.6%/1,011億3,500万円)
流動資産合計(80.2%/981億8,500万円)
売上原価合計(86.1%/901億4,600万円)
完成工事原価(83.5%/874億8,600万円)
負債合計(55.3%/676億6,400万円)
受取手形完成工事未収入金等(48.8%/597億9,400万円)
流動負債合計(48%/587億1,900万円)
純資産合計(44.7%/547億5,900万円)
株主資本合計(38.9%/476億3,200万円)
利益剰余金(26.9%/329億4,400万円)
固定資産合計(19.8%/242億3,800万円)
現金預金(16%/196億3,800万円)
支払手形工事未払金等(15.5%/189億5,000万円)
短期借入金(13.2%/161億2,000万円)
売上総利益合計(13.9%/146億200万円)
完成工事総利益(13%/136億4,800万円)
投資その他の資産合計(9.9%/121億5,500万円)
資本金(9.3%/113億7,400万円)
未収入金(9.2%/112億8,800万円)
有形固定資産合計(9%/109億8,100万円)
預り金(8.9%/109億900万円)
固定負債合計(7.3%/89億4,400万円)
未成工事受入金等(7.2%/87億6,100万円)
投資有価証券(6.9%/84億3,200万円)
販売費及び一般管理費(7.6%/79億5,200万円)
財務キャッシュフロー(100%/70億8,600万円)
営業利益(6.3%/66億4,900万円)
土地(5.3%/65億4,100万円)
税金等調整前当期純利益(6.2%/64億7,300万円)
経常利益(6.1%/64億2,600万円)
その他の包括利益累計額合計(5.2%/63億6,300万円)
建物構築物(4.4%/54億3,100万円)
長期借入金(4.4%/53億5,800万円)
機械運搬具及び工具器具備品(3.7%/44億7,000万円)
当期純利益(4.3%/44億5,600万円)
資本剰余金(3.1%/37億8,000万円)
船舶(3%/36億6,000万円)
不動産事業等売上高(3.4%/36億1,300万円)
退職給付に係る資産(2.5%/30億6,400万円)
販売用不動産(2.4%/29億7,400万円)
不動産事業等売上原価(2.5%/26億5,900万円)
退職給付に係る負債(2%/24億5,400万円)
退職給付に係る調整累計額(2%/24億5,100万円)
その他有価証券評価差額金(1.8%/22億2,700万円)
立替金(1.7%/21億1,800万円)
法人税等合計(1.9%/20億1,700万円)
未払法人税等(1.4%/17億900万円)
土地再評価差額金(1.4%/16億8,400万円)
賞与引当金(1%/11億6,900万円)
無形固定資産(0.9%/11億200万円)
不動産事業等支出金(0.9%/10億7,900万円)
不動産事業等総利益(0.9%/9億5,400万円)
再評価に係る繰延税金負債(0.6%/7億9,100万円)
非支配株主持分(0.6%/7億6,300万円)
建設仮勘定(0.5%/6億6,800万円)
営業外費用合計(0.5%/4億9,800万円)
未成工事支出金(0.4%/4億9,000万円)
営業キャッシュフロー(6.7%/4億7,700万円)
営業外収益合計(0.3%/2億7,500万円)
支払利息(0.3%/2億6,700万円)
リース資産(0.1%/1億8,000万円)
株式給付引当金(0.1%/1億7,700万円)
受取配当金(0.2%/1億6,600万円)
シンジケートローン手数料(0.2%/1億6,600万円)
工事損失引当金(0.1%/1億1,100万円)
完成工事補償引当金(0.1%/1億500万円)
繰延税金資産(0.1%/9,200万円)
固定資産売却益(0.1%/6,800万円)
特別利益合計(0.1%/6,800万円)
受取利息(0%/5,100万円)
リース債務(0%/3,500万円)
特別損失合計(0%/2,200万円)
固定資産除却損(0%/2,100万円)
減損損失(0%/円)
貸倒引当金(△0.1%/△7,200万円)
法人税等調整額(△0.1%/△8,300万円)
自己株式(△0.4%/△4億6,700万円)
投資キャッシュフロー(△16.4%/△11億6,200万円)
減価償却累計額(△8.1%/△99億7,000万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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