【リース投資資産の推移】四電工(1939)

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四電工(1939)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


四電工 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

リース投資資産の推移(単位:100万円)

四電工のリース投資資産の推移

決算期リース投資資産増減率%-会計基準
2014年3月31日25億8,300万円-連結 日本
2015年3月31日27億1,300万円+5連結 日本
2016年3月31日28億1,800万円+3.9連結 日本
2017年3月31日29億8,200万円+5.8連結 日本
2018年3月31日32億4,500万円+8.8連結 日本
2019年3月31日33億6,700万円+3.8連結 日本
2020年3月31日33億8,800万円+0.6連結 日本
2021年3月31日35億2,100万円+3.9連結 日本
2022年3月31日36億3,300万円+3.2連結 日本
2023年3月31日34億3,400万円△5.5連結 日本
2024年3月31日32億7,500万円△4.6連結 日本
2025年3月31日35億5,400万円+8.5連結 日本
2026年3月31日37億4,600万円+5.4連結

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

           

       

と株価との比較


四電工の貸借対照表から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(2025年3月31日)

当連結会計年度

(2026年3月31日)

資産の部

 

 

 

流動資産

 

 

 

 

現金預金

9,457

13,266

 

 

受取手形・完成工事未収入金等

26,812

27,458

 

 

電子記録債権

2,454

1,537

 

 

リース投資資産

3,554

3,746

 

 

未成工事支出金

2,074

2,873

 

 

その他の棚卸資産

2,227

2,353

 

 

関係会社預け金

7,500

5,000

 

 

その他

1,272

2,221

 

 

貸倒引当金

△83

△58






財務三表

四電工の貸借対照表

四電工の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/1,038億7,100万円)
完成工事高100%/938億6,000万円
純資産合計(68.5%/711億9,900万円)
株主資本合計(63.3%/657億4,000万円)
利益剰余金(56.4%/585億5,000万円)
負債合計(31.5%/326億7,200万円)
受取手形完成工事未収入金等(26.4%/274億5,800万円)
流動負債合計(23.8%/246億7,400万円)
現金預金(12.8%/132億6,600万円)
支払手形工事未払金等(11.9%/123億1,300万円)
税金等調整前当期純利益11.1%/103億9,900万円
販売費及び一般管理費10.4%/97億6,500万円
経常利益9.9%/93億2,700万円
営業利益9.4%/88億2,200万円
固定負債合計(7.7%/79億9,700万円)
当期純利益8%/75億3,200万円
その他の事業売上高6%/55億8,800万円
その他の包括利益累計額合計(5.2%/53億5,100万円)
関係会社預け金(4.8%/50億円)
長期借入金(4.5%/46億5,300万円)
資本剰余金(4.2%/43億5,900万円)
リース投資資産(3.6%/37億4,600万円)
その他有価証券評価差額金(3.5%/36億1,500万円)
資本金(3.3%/34億5,100万円)
未成工事支出金(2.8%/28億7,300万円)
法人税等合計3.1%/28億6,600万円
法人税住民税及び事業税2.9%/27億1,500万円
1年内返済予定の長期借入金(2.6%/26億5,800万円)
未払法人税等(2.4%/25億1,400万円)
退職給付に係る負債(2.4%/24億8,200万円)
未成工事受入金(2.4%/24億7,100万円)
その他の棚卸資産(2.3%/23億5,300万円)
退職給付に係る調整累計額(1.7%/17億3,500万円)
電子記録債権(1.5%/15億3,700万円)
短期借入金(0.5%/5億円)
役員退職慰労引当金(0.2%/2億800万円)
電子記録債務(0.2%/1億8,200万円)
法人税等調整額0.2%/1億5,100万円
非支配株主持分(0.1%/1億600万円)
工事損失引当金(0.1%/1億200万円)
1年内償還予定の社債(0.1%/8,000万円)
営業キャッシュフロー(△5億3,600万円)
自己株式(-%/△6億2,000万円)
投資キャッシュフロー(△11億8,000万円)
財務キャッシュフロー(△42億8,000万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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