【営業キャッシュフローの推移】四電工(1939)

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四電工(1939)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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四電工 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日25億2,800万円-連結 日本
2015年3月31日24億8,000万円△1.9連結 日本
2016年3月31日11億7,300万円△52.7連結 日本
2017年3月31日38億6,600万円+229.6連結 日本
2018年3月31日47億4,400万円+22.7連結 日本
2019年3月31日52億5,800万円+10.8連結 日本
2020年3月31日△26億1,000万円-連結 日本
2021年3月31日94億2,200万円-連結 日本
2022年3月31日99億1,800万円+5.3連結 日本
2023年3月31日38億900万円△61.6連結 日本
2024年3月31日60億3,700万円+58.5連結 日本
2025年3月31日△5億3,600万円-連結 日本
2026年3月31日40億700万円-連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と営業キャッシュフローの関係

         

       






財務三表

四電工の貸借対照表

四電工の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(107%/1,038億7,100万円)
完成工事高(100%/938億6,000万円)
純資産合計(73.4%/711億9,900万円)
株主資本合計(67.7%/657億4,000万円)
利益剰余金(60.3%/585億5,000万円)
負債合計(33.7%/326億7,200万円)
受取手形完成工事未収入金等(28.3%/274億5,800万円)
流動負債合計(25.4%/246億7,400万円)
現金預金(13.7%/132億6,600万円)
支払手形工事未払金等(12.7%/123億1,300万円)
税金等調整前当期純利益(11.1%/103億9,900万円)
販売費及び一般管理費(10.4%/97億6,500万円)
経常利益(9.9%/93億2,700万円)
営業利益(9.4%/88億2,200万円)
固定負債合計(8.2%/79億9,700万円)
当期純利益(8%/75億3,200万円)
その他の事業売上高(6%/55億8,800万円)
その他の包括利益累計額合計(5.5%/53億5,100万円)
関係会社預け金(5.2%/50億円)
長期借入金(4.8%/46億5,300万円)
資本剰余金(4.5%/43億5,900万円)
営業キャッシュフロー(40億700万円)
リース投資資産(3.9%/37億4,600万円)
その他有価証券評価差額金(3.7%/36億1,500万円)
資本金(3.6%/34億5,100万円)
未成工事支出金(3%/28億7,300万円)
法人税等合計(3.1%/28億6,600万円)
法人税住民税及び事業税(2.9%/27億1,500万円)
1年内返済予定の長期借入金(2.7%/26億5,800万円)
未払法人税等(2.6%/25億1,400万円)
退職給付に係る負債(2.6%/24億8,200万円)
未成工事受入金(2.5%/24億7,100万円)
その他の棚卸資産(2.4%/23億5,300万円)
退職給付に係る調整累計額(1.8%/17億3,500万円)
電子記録債権(1.6%/15億3,700万円)
投資キャッシュフロー(9億4,700万円)
短期借入金(0.5%/5億円)
役員退職慰労引当金(0.2%/2億800万円)
電子記録債務(0.2%/1億8,200万円)
法人税等調整額(0.2%/1億5,100万円)
非支配株主持分(0.1%/1億600万円)
工事損失引当金(0.1%/1億200万円)
1年内償還予定の社債(0.1%/8,000万円)
自己株式(-%/△6億2,000万円)
財務キャッシュフロー(△36億8,800万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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