【完成工事高の推移】四電工(1939)

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四電工(1939)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


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四電工　【業種】建設業　【市場】東証プライム)

意味「完成工事高」は、建設業などで、完成して引き渡した工事の売上高を表す勘定科目です。

完成工事高の推移（単位：10億円）

決算期完成工事高増減率%-会計基準
2014年3月31日682億3,300万円-連結 日本
2015年3月31日703億1,600万円+3.1連結 日本
2016年3月31日685億5,800万円△2.5連結 日本
2017年3月31日659億8,900万円△3.7連結 日本
2018年3月31日723億2,700万円+9.6連結 日本
2019年3月31日752億6,800万円+4.1連結 日本
2020年3月31日773億5,800万円+2.8連結 日本
2021年3月31日822億3,900万円+6.3連結 日本
2022年3月31日865億2,400万円+5.2連結 日本
2023年3月31日838億3,500万円△3.1連結 日本
2024年3月31日868億円+3.5連結 日本
2025年3月31日1,008億4,700万円+16.2連結 日本
2026年3月31日938億6,000万円△6.9連結 日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等と完成工事高の関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　


四電工の損益計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2024年４月１日

　至 2025年３月31日)

当連結会計年度

(自 2025年４月１日

　至 2026年３月31日)

売上高

 

 

 

完成工事高

100,847

93,860

 

その他の事業売上高

5,030

5,588

 

売上高合計

105,877

99,448

売上原価

 

 

 

完成工事原価

84,103

77,191

 

その他の事業売上原価

3,390

3,669





財務三表

四電工の貸借対照表

四電工の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計（107%／1,038億7,100万円）
完成工事高（100%／938億6,000万円）
純資産合計（73.4%／711億9,900万円）
株主資本合計（67.7%／657億4,000万円）
利益剰余金（60.3%／585億5,000万円）
負債合計（33.7%／326億7,200万円）
受取手形完成工事未収入金等（28.3%／274億5,800万円）
流動負債合計（25.4%／246億7,400万円）
現金預金（13.7%／132億6,600万円）
支払手形工事未払金等（12.7%／123億1,300万円）
税金等調整前当期純利益（11.1%／103億9,900万円）
販売費及び一般管理費（10.4%／97億6,500万円）
経常利益（9.9%／93億2,700万円）
営業利益（9.4%／88億2,200万円）
固定負債合計（8.2%／79億9,700万円）
当期純利益（8%／75億3,200万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（8%／75億円）
その他の事業売上高（6%／55億8,800万円）
その他の包括利益累計額合計（5.5%／53億5,100万円）
関係会社預け金（5.2%／50億円）
長期借入金（4.8%／46億5,300万円）
資本剰余金（4.5%／43億5,900万円）
営業キャッシュフロー（40億700万円）
リース投資資産（3.9%／37億4,600万円）
その他有価証券評価差額金（3.7%／36億1,500万円）
資本金（3.6%／34億5,100万円）
未成工事支出金（3%／28億7,300万円）
法人税等合計（3.1%／28億6,600万円）
法人税住民税及び事業税（2.9%／27億1,500万円）
1年内返済予定の長期借入金（2.7%／26億5,800万円）
未払法人税等（2.6%／25億1,400万円）
退職給付に係る負債（2.6%／24億8,200万円）
未成工事受入金（2.5%／24億7,100万円）
その他の棚卸資産（2.4%／23億5,300万円）
退職給付に係る調整累計額（1.8%／17億3,500万円）
電子記録債権（1.6%／15億3,700万円）
投資キャッシュフロー（9億4,700万円）
短期借入金（0.5%／5億円）
役員退職慰労引当金（0.2%／2億800万円）
電子記録債務（0.2%／1億8,200万円）
法人税等調整額（0.2%／1億5,100万円）
非支配株主持分（0.1%／1億600万円）
工事損失引当金（0.1%／1億200万円）
1年内償還予定の社債（0.1%／8,000万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0%／3,100万円）
自己株式（-%／△6億2,000万円）
財務キャッシュフロー（△36億8,800万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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