【自己資本比率の推移】四電工(1939)
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四電工 【業種】建設業 【市場】東証プライム)
自己資本比率（％）＝（自己資本÷総資産）×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。
業種別の自己資本比率中央値一覧
自己資本比率の大きい銘柄（建設業）ランキング
自己資本比率の推移(%)
| 決算期 | 実績値 | 参考(建設業の自己資本比率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 自己資本比率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2014年3月31日 | 59.7% | - | 連結 | 41 | 42.96 |
| 2015年3月31日 | 57.7% | △3.4 | 連結 | 44.8 | 44.97 |
| 2016年3月31日 | 53.1% | △8 | 連結 | 45.7 | 46.31 |
| 2017年3月31日 | 55.5% | +4.5 | 連結 | 48.3 | 48.2 |
| 2018年3月31日 | 50.4% | △9.2 | 連結 | 49.4 | 49.05 |
| 2019年3月31日 | 50.8% | +0.8 | 連結 | 50.3 | 49.5 |
| 2020年3月31日 | 52.8% | +3.9 | 連結 | 51.8 | 50.98 |
| 2021年3月31日 | 52% | △1.5 | 連結 | 53.4 | 53.19 |
| 2022年3月31日 | 56.1% | +7.9 | 連結 | 55.45 | 54.34 |
| 2023年3月31日 | 57.5% | +2.5 | 連結 | 55 | 53.57 |
| 2024年3月31日 | 59.8% | +4 | 連結 | 53.4 | 52.76 |
| 2025年3月31日 | 65.1% | +8.9 | 連結 | 55.05 | 54.25 |
| 2026年3月31日 | 68.4% | +5.1 | 連結 | - | - |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等と自己資本比率の関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
資産合計（107%／1,038億7,100万円）
完成工事高（100%／938億6,000万円）
純資産合計（73.4%／711億9,900万円）
株主資本合計（67.7%／657億4,000万円）
利益剰余金（60.3%／585億5,000万円）
負債合計（33.7%／326億7,200万円）
受取手形完成工事未収入金等（28.3%／274億5,800万円）
流動負債合計（25.4%／246億7,400万円）
現金預金（13.7%／132億6,600万円）
支払手形工事未払金等（12.7%／123億1,300万円）
税金等調整前当期純利益（11.1%／103億9,900万円）
販売費及び一般管理費（10.4%／97億6,500万円）
経常利益（9.9%／93億2,700万円）
営業利益（9.4%／88億2,200万円）
固定負債合計（8.2%／79億9,700万円）
当期純利益（8%／75億3,200万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（8%／75億円）
その他の事業売上高（6%／55億8,800万円）
その他の包括利益累計額合計（5.5%／53億5,100万円）
関係会社預け金（5.2%／50億円）
長期借入金（4.8%／46億5,300万円）
資本剰余金（4.5%／43億5,900万円）
営業キャッシュフロー（40億700万円）
リース投資資産（3.9%／37億4,600万円）
その他有価証券評価差額金（3.7%／36億1,500万円）
資本金（3.6%／34億5,100万円）
未成工事支出金（3%／28億7,300万円）
法人税等合計（3.1%／28億6,600万円）
法人税住民税及び事業税（2.9%／27億1,500万円）
1年内返済予定の長期借入金（2.7%／26億5,800万円）
未払法人税等（2.6%／25億1,400万円）
退職給付に係る負債（2.6%／24億8,200万円）
未成工事受入金（2.5%／24億7,100万円）
その他の棚卸資産（2.4%／23億5,300万円）
退職給付に係る調整累計額（1.8%／17億3,500万円）
電子記録債権（1.6%／15億3,700万円）
投資キャッシュフロー（9億4,700万円）
短期借入金（0.5%／5億円）
役員退職慰労引当金（0.2%／2億800万円）
電子記録債務（0.2%／1億8,200万円）
法人税等調整額（0.2%／1億5,100万円）
非支配株主持分（0.1%／1億600万円）
工事損失引当金（0.1%／1億200万円）
1年内償還予定の社債（0.1%／8,000万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0%／3,100万円）
自己株式（-%／△6億2,000万円）
財務キャッシュフロー（△36億8,800万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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