【売上高営業利益率の推移】日本電設工業(1950)

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日本電設工業(1950)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


日本電設工業 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

意味売上高営業利益率=(営業利益÷売上高)×100
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく営業利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。

業種別の売上高営業利益率中央値一覧

売上高営業利益率の大きい銘柄(建設業)ランキング

売上高営業利益率の推移

決算期 実績値 参考(建設業の売上高営業利益率)
売上高営業利益率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日6.6%-連結 3.355.13
2015年3月31日7.9%+19.7連結 4.255.1
2016年3月31日8.2%+3.8連結 5.76.54
2017年3月31日8%△2.4連結 5.85.61
2018年3月31日8.3%+3.8連結 5.65.58
2019年3月31日8.1%△2.4連結 5.85
2020年3月31日8.3%+2.5連結 5.75.45
2021年3月31日7.3%△12連結 5.95.45
2022年3月31日4.3%△41.1連結 5.34.44
2023年3月31日5.6%+30.2連結 4.73.11
2024年3月31日6.9%+23.2連結 5.14.91
2025年3月31日8.3%+20.3連結 6.256.63
2026年3月31日10.3%+24.1連結 --

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

日本電設工業の貸借対照表

日本電設工業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/3,337億9,300万円)
純資産合計(69.1%/2,307億2,600万円)
完成工事高100%/2,292億700万円
完成工事原価82.1%/1,882億8,400万円
受取手形完成工事未収入金等(45%/1,501億7,600万円)
負債合計(30.9%/1,030億6,700万円)
完成工事総利益17.9%/409億2,300万円
税金等調整前当期純利益11.8%/270億8,600万円
経常利益11%/252億7,800万円
営業利益10.3%/235億6,000万円
有価証券(6.6%/219億8,600万円)
当期純利益8.2%/188億4,600万円
親会社株主に帰属する当期純利益7.9%/180億6,000万円
販売費及び一般管理費7.6%/173億6,200万円
非支配株主持分(4.5%/149億7,800万円)
現金預金(3.7%/123億5,600万円)
法人税住民税及び事業税3.9%/89億4,400万円
法人税等合計3.6%/82億4,000万円
退職給付に係る負債(2.4%/81億4,400万円)
繰延税金負債(1.7%/58億3,100万円)
未成工事支出金等(1.3%/44億9,400万円)
特別利益合計1%/23億700万円
投資有価証券売却益1%/22億8,200万円
営業外収益合計0.8%/17億9,900万円
受取配当金0.5%/11億7,800万円
電子記録債権(0.2%/7億4,800万円)
特別損失合計0.2%/4億9,900万円
減損損失0.2%/3億8,200万円
受取利息0.1%/2億1,400万円
財務キャッシュフロー(1億6,900万円)
固定資産除売却損0.1%/1億1,700万円
役員退職慰労引当金(0%/1億1,700万円)
営業外費用合計0%/8,000万円
支払利息0%/7,900万円
投資有価証券清算益0%/1,900万円
固定資産売却益0%/600万円
法人税等調整額-%/△7億300万円
営業キャッシュフロー(△43億4,100万円)
投資キャッシュフロー(△57億7,400万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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